2017(テクノフロンティア2017)」(2017年4月19〜21日、幕張メッセ)で、ドローンメーカーであるenRouteとともに、ロームの部品を搭載したドローンを飛行させるデモを行った。ロームがドローンのデモを行うのは初めてとなる。2017(テクノフロンティア2017)」で、ドローンを飛行させるデモを行った。みかん農園をモニタリングするというアプリケーションを想定したものである。荷台のようなものにドローンを載せて農園まで運び、ドローンを飛行させて、みかんの木のそばに挿し込んでいる土壌センサーのデータを収集し、基地局に送信するという仕組みになっている。土壌センサーのデータは、920MHz帯を利用するWi-SUNでドローンに送信し、ドローンからは169MHz帯を使った特定小電力無線で基地局に送信する。ドローンはワイヤレス充電ができるようになっていて、ドローンを載せて運ぶ荷台にワイヤレス給電チップが搭載されている。土壌センサーは、土壌の酸性度や温度、水分量を検知する(クリックで拡大)ドローンはenRoute(エンルート)が開発したもので、ロームの部品がいくつか搭載されている。モーションセンサー、位置情報を取得するための地磁気センサー、センサーからのデータを基地局に送信するための無線通信モジュールなどだ。ワイヤレス給電向けのトランスミッターICとレシーバーICもローム製で、ワイヤレス給電規格の「Qi」に準拠している。土壌センサーは、ロームの子会社であるラピスセミコンダクタが開発したものだ。169MHz帯対応無線モジュールデモで使用したものと同じタイプのドローン(クリックで拡大)特に注目すべきは、169MHz帯対応の無線通信モジュールである。システム」向けとして新たに割り当てられた周波数帯である。169MHz帯対応の無線通信モジュールは、もともとラピスセミコンダクタが手掛けてきたサブギガヘルツ帯域無線通信LSI「ML7345」と出力1Wのアンプを組み合わせたもので、ロームは、enRouteと共同で、チップおよび周辺回路を開発中だ。現時点での具体的な仕様は、周波数範囲が160MHz〜960MHz、電源電圧が5V、受信電流が8.5mA、スリープ電流が0.9mA、データ量は50kビット/秒、パッケージは5×5mmの32ピンWQFNである。ロームによれば、2017年中にはサンプル出荷できる見込みだとしている。ロームの説明担当者は「これまでは、ドローンに必要な技術や部品を開発することが重要だった。今後は、ドローンで何ができるかを検討する時期に移行している。民生レベルでドローンを活用することはまだ難しいかもしれないが、農林水産業をはじめとした産業向けでは、協業できる分野も多いのではないか」と語った。4」には、28個ものCPUが搭載されている。CPUの開発で先行するのは依然として米国だが、それを最も明確に追っているのは中国だ。分解を進めるにつれ、「搭載するCPUの数を増やす」方法が、機器の進化として、果たして正しい方向なのだろうかという疑問が頭をよぎる。悪質なドローン見つけ、制御不能に追いやる技術ローデ・シュワルツは、2016年9月にドローンの検知/監視/対策できるソリューション「ARDRONIS」を国内で展開する。ARDRONISはアンテナやレシーバーで構成され、ドローンを検知するだけでなく、操縦者の居場所を方位で特定し、電波にノイズを付加する「ジャミング」を行うことで制御不能にできる。同社によると、国内でジャミングは利用できないという。航空宇宙工学専攻で教授を務める鈴木真二氏は、ドローンの安全利用のために、今求められていることについて講演した。Hecatoncheir」が日本で始まった。“後発・ローム”がパワーデバイスで成長できる理由ロームはパワーMOSFETやIGBTなどのパワーデバイス分野で売り上げ規模を拡大させている。パワーデバイス市場では、後発のローム。後発ながら、自動車や産業機器などの領域でビジネスを獲得できているのか。ロームとSemikron、SiCデバイスの国内販売で協力ロームとSemikron(セミクロン)は2017年2月27日、日本におけるSiC(シリコンカーバイト)パワーデバイス、モジュールの販売協力を開始すると発表した。両社の技術を組み合わせることで、市場ニーズに合ったパワーソリューションの提供を可能にするという。LLC.ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。