歯科医師による歯科医師のための経営コンサルティング|選ばれる「ブランド歯科医院」MENU患者を集めたい収益を上げたい良い人材が欲しいメンテナンスを増やしたいホームもっと自由に、もっと豊かに歯科医師人生を謳歌するためのノウハウやマインドを、歯科マーケティング・ブランディングに精通した歯科医師自身が語ります。お気軽にお問い合わせください。余計なお世話だという数字が世間には流れています。自虐的なネタとしては面白いかもしれません。この数値より良いからと安心するわけにはいきません。ここには卒後まもない研修医や自宅兼用の診療室で借金も家賃もなく、小遣い稼ぎと趣味で診療をしている老齢のドクターなども含んでいるからです。年収の意味合いは収益構造で異なる歯科医師に限らず、弁護士であろうと花屋だろうと開業して店を構えていれば基本「自営業者」です。責任者は「個人事業主」ということになります。個人事業主とサラリーパーソンとでは『収益構造』が全く異なります。あなたが勤務医だった頃なら、例え歩合制であったとしても必要経費にはほぼ無関係に給与が貰えましたよね。売上が多くても経費がさらに多ければ収入はゼロどころかマイナスになる可能性もあります。節税のための方便と考えれば、規模的にも「個人事業主」に近しい収益構造と言えるでしょう。保険診療報酬の7割分を手にするのは2ヶ月です。技工料なども支払いが1〜2ヶ月ずれていたりします。実際に歯科医院の収益や仕事の実感が手元の現金と直感的に結びつきにくいのは事実です。経理にしても、減価償却や措置法26条の適用などわかりづらい項目がたくさんあります。いったことを差し引いたとしても、もしもあなたが歯科医院のお金の動きの『基本の基本』を理解していなかったとしたらやっぱりこんな思いをしがちになります。“近”も税理士は使っています。思い通りの診療をしながら十分な収入を得たいのであれば、お金の動きの『基本の基本』は理解しておかねばなりません。収入に余裕がなければ、歯科治療に関する最新の知識もその知識を具現化する診療機器も手に入れることはできません。良質な診療の礎や、経営改善の道しるべにするために今回はその『基本の基本』を3つの数値で解説していきます。ちなみに、手元にあなたの歯科医院の直近の決算書を用意するとその場で経営判断ができますよ。歯科医師の年収をシンプルに理解する3つの数値その1『従業員1人あたりの粗利』まずはこの図を見てください。これは売上がどういう内訳になっているかを示した図です。『売上』=『変動費』+『粗利』まずはこのことを頭に叩き込んでください。次にそれぞれについて解説していきます。比例して増加する経費です。(薬品、グローブ、衛生用品など)などなど、患者に診療を行なって初めて発生する費用ともいえます。売上から変動費を差し引いた額を「粗利」と呼びます。変動費以外の経費が引かれていない状態での「利益」です。この粗利からさらに「固定費」を引かなければ「利益」になりません。少なくとも固定費以上に粗利を上げなければ歯科医院経営は赤字ということになってしまいます。『従業員1人あたりの粗利』この粗利を「従業員数」で割ったものが『従業員1人あたりの粗利』となります。ここで使う「従業員数」はあなたを含めた正社員の数と考えてください。パート従業員やアルバイトは勤務時間・賃金等によって正社員に換算してください。『従業員1人あたりの粗利』は高ければ高いほど1人1人がしっかりと付加価値を生み出していることになります。目標値は「1人あたり2,000万円」です。変動費をおさえて、かつ適正な人数の従業員で無駄の少ない診療体制を構築しなければなかなか届きません。100を計算すると「粗利率(%)」が算出されます。一般的な歯科医院の平均粗利率は75〜85%です。これは小売店の30〜40%を大きく上回っています。粗利率が高いということは「原価率」が低いということ、つまりビジネスとしては有利ということになります。いう意味では我々歯科医院の院長はもともと有利なビジネスをしていると言えます。初期投資が大きいなど他の業種よりも不利な点もありますから手放しで喜べないことはあなたもご存知の通りです。『従業員1人あたりの粗利』は比較的簡単に計算ができる数値です。現在はほとんどの歯科医院でレセコンを導入していますから毎月の売上や変動費の把握は難しくないはずです。過去1年間の数値をもとに計算をしてみると推移とともに見えてくるものがどんどん増えていきます。『従業員1人あたりの粗利』の増大を目指すことで「粗利率」の高さと過剰な人員の配置に留意することになります。「粗利率」の大きい財務体制を構築することであなたには「働きに見合う分の利益」が手に入ることになります。「粗利」をさらに分解していきます。固定費は売上がなくても発生する経費という意味です。人件費や家賃などが代表的なものです。変動費以外の経費は固定的に発生する、発生しないに関わらずすべて「固定費」に分類することにしてください。粗利から固定費を差し引いたものが利益となります。「変動費」と「固定費」の合計が「総経費」です。おける経費のうちかなり多くの割合を占めるのがこの「人件費」です。院長であるあなたがある程度コントロールができる数値でもあります。固定費のうちの人件費以外の経費のすべてがここに入ります。くの経費がここに分類されることになります。100を計算すると「労働分配率(%)」が算出されます。「人件費の水準はどれくらいが良いか?」という質問を良く受けます。多くのドクターが売上に対する人件費の割合を気にされますが的を外しています。人件費は基本的にはあくまでも固定費なので「売上」に連動して上下しません。賞与等で多少は変動しますがわずかなものです。売上が下がっても人件費はすぐに下げられないのです。粗利に対する割合として捉えるべきものなのです。この『粗利に対する人件費の割合』は人件費の額が同額のままでも『粗利率』が上昇するだけで小さくなります。歯科医院経営においては売上が上がると人員を増やしてしまい人件費を上げすぎるというミスを犯しがちです。人件費を含めた固定費が大幅に増大しないよう現在持っているリソースを効率よく活用しつつ施策を打つことが重要になります。固定費に大きな割合を占める人件費をチェックすることができる指標の1つがこの『粗利に対する人件費の割合』なのです。....................................................................................考えてみましょうさて、それでは恒例のシンキングタイムです。本文中に出てきた「措置法26条」は正式には「租税特別措置法26条による所得計算」といわれるものです。年間の社会保険診療報酬の額が5,000万円以下の場合には特例計算により概算経費により所得を計算できるというものです。要するに、「税金が安くなる制度がある」ということです。ところが、「税」の専門家である税理士や会計士の中にはこの「措置法26条」の存在を失念している方がいます。有利な特例などを調べもしない方が珍しくありません。専門家なのに、なぜこんな行動をするのでしょうか?念のため言及しておきますが、税理士や会計士が全員こうだというつもりはありません。優秀で良い方も確実に存在しています。大部分のそうでない方のこのような「わけがわからない行動」の理由を考えてみてください。“近の答えは”こちらに登録してお確かめ下さい。歯科医院の医院長先生が知っておきたい経営やお金に関する知識やノウハウを会員限定の無料メルマガで話しています。今なら登録特典として、Webセミナーに無料でご参加いただけます。無料日刊メルマガで話しています。ブログの最新記事をあなたのメールに毎日お届けします!メルマガ登録いただくと、無料プレゼントもありますよ。↓↓↓↓https://consultant-dentist.com/membership※登録はもちろん無料です。さんであれば100%承認します。*コラボレーションなど“近”に興味のある方も大歓迎です!Facebookを集患ツールとして活用したいと考えている院長先生!是非一度ご相談下さい。3営業日以内に返信いたします。・思い描いていた歯科医院とはなんだか違ってしまっている...・売上は上がっているのに手元にお金が残らない...・いつも忙しくて時間の余裕がまったくない...・もっと質のいい患者を相手に診療をしたい...あなたはそんな悩みを抱えていませんか?その原因はあなたが知らぬ間に刷り込まれた『歯科経営の間違った常識』のせいかもしれません。この動画セミナーが大いに役に立つはずです。『常識を正しく上書き』して、歯科医院経営に活用して下さい。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください。