効率的フロンティアの考え方でいえば、次のようになります。多くの資産はフロンティアの内部にある。それらを単独の銘柄として購入するのは愚かなことである。フロンティア上の資産が仮に市場で取引されていないとしても、ポートフォリオを作ることによってフロンティア上にある資産を作ることができる。本書のファイナンス理論の説明は、必要以上に専門用語を使わず、難解な数式も使わずにそのエッセンスを提示するという素晴らしいものです。それを元にどう投資したらいいのかまで踏み込んでいるところが本書のエッジです。いう野口氏の考えにも踏み込んでいます。(略)ファイナンス理論は、これに対して否定的な見解を持っている。その理由は、株式会社制度を前提にする限り、個人投資家のレベルで分散投資を行えば、投資家の安全は確保されるからだ。米国の企業は、事業の多角化を良しとせず、特定の事業に集中したり、分社化したりして、非分散の方向に進んでいます。分散投資の理論でいうと、これはリターンは上昇するがリスクも上昇する考え方です。したハイリスク・ハイリターンの企業の株を分散投資すれば、投資家は高いリターンを確保しつつ、リスクを抑えることができます。した役割分担が、そもそも株式会社だろう、というのです。この逆が、日本企業ですね。株式会社は、リスクのある事業に挑戦しなければ、存在意義がない。それにもかかわらず、日本の多くの大企業は、事業を多角化することによってリスクを減少させようとしている。これは企業レベルでの安全確保策であり、本来は望ましくないものだ。日本でこうした会社経営が一般的になってしまうのは、株式会社が経営者や従業員の所有物であると考えられているため、会社経営の最重要目的が「会社の存続」であると考えられているからだろう。プロジェクト単位で投資されるようなものは、存続を目的としていないので、本来の趣旨どおりハイリスク・ハイリターンになりますね。ところが、会社が存続を目的にしてしまうと、ローリターンでいいのでローリスクを求めるようになってしまいます。解決策として野口氏が提示しているのが、実は雇用の流動化です。従業員の雇用は、会社が存続することによってではなく、本来は労働市場を流動化することによって確保すべきものである。ハイリスクな事業で仮に失敗しても、別の会社に転職すれば働き続けられる。いう環境が一般的になれば、会社の存続はたいして重要ではなくなるわけです。こんな文脈で見ると、プロ経営者が存在しないことが、日本で経営者が会社の存続を最重要目的にしてしまう理由でしょう。失敗してしまったら経営者として転職する先がないのですから。見る*1:オプションというのは、一定の価格で買う権利(コールオプション)と一定の価格で売る権利(プットオプション)を指します。「エコノミスト」が教えるということで、ちょっと眉唾でしたが...2019-02-26書評:『エンダウメント投資戦略』ガンマロングを目指す『エンダウメント投資戦略』を読みました。»プロフィール20年投資を続けているサラリーマンです。資産からの不労所得で経済的独立を手に入れ、自由な生き方を実現するセミリタイアを実現しました。Blogスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。