大きく様変わりし、それに伴い月謝額も跳ね上がる形となっている。これは学習塾の状況変化に伴い、より一般的な対象を精査対象とするためのもの。学習塾も時代の流れに伴い、そのスタイルを変えている次第。2016年1月以降は「学習塾」との表現を止め、「補習教育」としているが、内部説明に「学習塾」と追加された以外は変化は無く、同一対象と見なして問題は無い。今記事でも表記は「学習塾」で統一する。次に示すのが学習塾の月謝推移。間接的に学習塾の講師における給与の動向も推し量れる。)(2019年は直近月)やはり対象変更によりイレギュラー的な動きが生じてしまっているが、前世紀末まではほぼ右肩上がりに上昇する一方で、今世紀に入ってからはほぼ横ばい、むしろ漸減する傾向にある。生じ、値上げがしにくくなったのだろうか。2016年から2017年にかけて小さからぬ下げ幅が生じているが、これは対象銘柄の選定基準に変更は無いものの、具体的な銘柄そのものが内部的に変更したのが原因と考えられる。具体的にどの塾を対象としているのかは非公開であるため、確証は無いのだが。1976年から基準変更直前の2012年までの間に塾の月謝はほぼ3倍、基準が変わってしまったが直近2019年との間には4倍近くもの差が生じている。塾の講師の給与も大体その程度の上昇が予想できる。物価動向を勘案すると続いてこの月謝動向に、消費者物価の変化を反映させてみる。物価が違えば同じ金額でも価値は変わることから、単純な金額比較で問題が生じる際の対策でもある。具体的には各年の価格に、それぞれの年の消費者物価指数を反映させた値を試算する。【過去70年近くにわたる消費者物価の推移をグラフ化してみる(最新)】で用いた値を基に、直近2019年の値を基準値として、各年の価格を再計算した結果が次のグラフ。それぞれの年における物価が2019年と同じ水準との仮定のもとに、各年の具体的な値を換算した結果である。2019年の値を基に消費者物価指数を考慮、円)(2019年は直近月)やや上昇カーブがなだらかになるが、前世紀末までの上昇と、今世紀に入ってからの横ばい傾向に大きな変化は無い。これは消費者物価そのものが1970年後半以降はあまり大きな動きを示さなかったのが原因。半ばデフレ的な状態を示す期間もあったほど。月謝を払う立場からすれば嬉しい話ではあるが、その月謝を資本に給与を受け取る講師の立場からすれば、頭の痛い話ではある。ちなみに中長期的推移を取得できないため今回精査からは除外したが、直近月における小学生の学習塾と高校生向けの予備校の授業料は次の通り。学習塾月謝など(東京都区部、円)(2019年5月)予備校の授業料が一番高く、月額換算で5万円超。学習塾の小学生向けは3万6000円程度。中学生向けの学習塾が一番安値となっている。これについては別ルートで、もう少し短い期間を対象にしたものではあるが、公的機関発表の値を取得することができた。その実情については別の機会に精査を行うことにしよう。中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせて解説を行うサイトです。本業の事務所では事務その他を担当。ウェブの世界には前世紀末から本格的に参入、ゲーム系を中心とした情報サイトの執筆管理運営に携わり、その方面の経歴は10年を超す。商業誌の歴史系、軍事系、ゲーム系のライターの長期経歴あり。ゲームと歴史系(架空戦記)では複数冊本名での出版も。ゲーム、ゲーム情報誌、アミューズメント系携帯開発などに強い。ガベージニュース/JGNN|お問い合わせ|サイトマップ|プライバシーポリシー|Twitter|FacebookPage|Mail|RSS。