定着率の高さが人事管理の重要な指標として注目されている。今は、採用活動において内定を出したのに学生側から辞退されるというケースも多くなっている。入社前の学生のリテンションですら課題となっている。いる社員に長く勤めてもらうことがより重要となる」(山本教授)山本教授の研究結果として、評価・昇進の適切な実施や雇用の保障などがリテンションを促進すること、そして、ワークライフバランスを向上させるような施策や職場内のコミュニケーションを促進する施策がリテンションに寄与することが判明している。「働き方改革やワークライフバランス施策を導入し、従業員がその認知を高めると、女性だけでなく男性も、その会社がいい会社だと思い働き続けたいと願うという結果となった。これは、育児や介護などが男性にとっても関心事となり、ワークライフバランスが男性にも自分ごととなってきていることの表れだろう。ワークライフバランスが共通基盤、リテンションマネジメントのプラットフォームになっている。社員だけでなくその家族までも大切にしているというメッセージとなる」(山本教授)なお、高業績人材だけを定着させたいと思う企業は多いが、山本教授の研究によると高業績人材に限定したリテンションマネジメントは困難だということだ[1][2]。女性対象と思われがちだが、ワークライフバランス施策が男性にも奏功したり、非正規を重視する施策が正社員のリテンションも促進したりすることが明らかになったという。pp3550-3564「女性活躍」の目標は、「女性のみの活躍」や「女性だけの登用」ではない。「女性が活躍できていない現状」を客観的に分析しそれを経営課題としてとらえて施策を打つことが重要だ。その課題を深堀すれば、働き方改革や管理職層の意識改革、企業カルチャーの刷新など企業のすべきことが見えてくる。それが経営革新につながるだろう。1984年日経BP社入社。2006年日経ウーマン編集長、2012年同発行人。