総論では「健康になろう」というメッセージに反対する人はいないが......普段から取り組んでいる人事施策とつなげ、言葉を拡張していく従業員の健康につながる施策に会社をあげて取り組む「健康経営」の考え方が定着しつつありますが、一方で若い人ほど「健康」という言葉を軽くとらえてしまいがちであるのも事実です(前編参照)。健康的な食生活や生活習慣の重要性を頭では理解していても、実際には体に何の問題もないという状況の中で、健康経営という考え方が浸透しづらい職場も多いのではないでしょうか。森永雄太先生は、「会社や人事担当者が意識的に『健康』という言葉の意味を拡張していくべき」と語ります。健康経営を定着させ、従業員のやる気を引き出していくために大切なこととは何なのか。そのポイントをうかがいました。2014年4月より現職。これまで産学連携を通じて大学生の社会人基礎力やリーダーシップを育成するプログラムを担当。企業や団体を対象とした講演や研修活動にも取り組んでいる。著書に『職場のポジティブメンタルヘルス―現場で活かせる最新理論』(誠信書房)、『日本のキャリア研究―専門技能とキャリア』(白桃書房)など。若手社員は健康に対する意欲が年長者に比べて低いということでしたが、これはどんな職場でもある程度、共通することではないでしょうか。「健康に暮らしていますか」と質問されたとき、私たちはどうしても負の側面があるかないかを考えてしまいます。本来、健康とは「病気になっていないこと」を意味するものではないはずなのに、若い人ほど現在の体の状態に自信があるので、健康という言葉を軽視しがちです。そのような状態では、会社が健康増進への取り組みを訴えても、なかなか浸透しないでしょう。健康という言葉の意味を、拡張していく必要があるのではないでしょうか。負の側面から「健康」という言葉をとらえてしまうので、健康増進に向けた取り組みもポジティブに受け止めづらいということですか。ただでさえ日常業務で忙しいのに、新たな取り組みや施策が追加されるわけですから、会社からの発信は考え抜かれたものにしなければなりません。メンタルヘルスの領域では、島津明人先生(北里大学教授)が、メンタルヘルスのプラスの側面をとらえて、「ポジティブメンタルヘルス」を提唱されていますね。メンタルヘルスの領域ではこうした考え方が先行していて、発信の仕方も工夫されています。私は健康経営の考え方をさらに進化させたものとして、従業員のメンタルヘルスややる気、組織への愛着なども含んだ「ウェルビーイング経営」という概念がいいのではないかと考えています。健康経営が日本で注目されるようになったのは、医療費の増大という切実な問題があったから。これは喫緊の課題であり、早急に手を打っていかなければなりません。これだけでは、若い人たちも巻き込んでいくことは難しい。「健康経営2.0」のような第二段階へと移行していくには、ウェルビーイング経営という考え方のほうが受け入れられやすいのではないでしょうか。森永先生は以前、健康経営の「戦略」と「管理」の違いについて述べていらっしゃいました。これはウェルビーイング経営を進めていく上で大切な観点だと思うのですが、詳しくご説明いただけますか。健康経営には、二つの意味合いがあると思っています。一つは費用対効果を考慮して戦略的に施策を行い、医療費を削減するなど直近の課題に対応していくこと。政策的に進められているものとしては「健康経営銘柄」などの制度もありますね。これは客観的に、定量的に健康経営を評価する上で大切だと思います。一つは、「健康経営を取り入れた結果、職場や従業員がどう変わったのか」を見ていくために、職場が実際に活性化されているかどうかを追いかけていくこと。管理、マネジメントの視点ですね。従業員にどのような変化を求めるかは、企業によって異なります。生産性を一気に高めたいと考える企業もあれば、目の前の数字が落ちても中長期的に生産性が持続していくことを求める企業もあります。企業によってさまざまな背景があるので、どの取り組みが正解だとは一概に言えませんが、「戦略」と「管理・マネジメント」に分けて施策を振り返ることは欠かせないでしょう。次のページ総論では「健康になろう」というメッセージに反対する人はいないが......123次のページ2017/08/09キーパーソンが語る“人と組織”メンタルヘルス・ハラスメント人事制度ツイートメールで送る印刷するこの記事に対するご意見・ご感想のコメントをご投稿ください。※コメントの投稿をするにはログインが必要です。※コメントのほか、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)がサイト上に公開されます。※投稿をしたコメントは、『日本の人事部』事務局で確認後、掲載されます。投稿後すぐには掲載されませんので予めご了承ください。副本部長の源田泰之さん。「ミドル・シニアの躍進」を実現するために人事が行うべきこととは人手不足が続く中、いかに生産性を維持・向上させていくかが多くの企業にとって課題となっています。そこで注目されるのが「ミドル・シニア」層。宇田川元一さん:組織のわかりあえない対立を読み解くナラティヴ・アプローチで人事が果たしうる支援とは組織にはいろいろな関係が存在しています。上司と部下、経営と現場、営業と企画、製造と開発など、実に多様です。「健康経営会議2019」が開催された。健康経営とは、従業員の健康増進を経営戦略の一つに位置づけ、実践することです。健康経営を推進するには、長期的なビジョンを踏まえた戦略的な取り組みが必要となります。主催による「健康経営会議2017」が開催された。健康経営を従業員のやる気につなげる「ウェルビーイング経営」の考え方(前編)従業員の健康増進につながる施策に会社を挙げて取り組む「健康経営」の考え方が定着しつつあります。「健康経営」の時代~「コスト」から「投資」へ、健康増進への取り組みを位置付ける(前編)従業員の健康は、企業経営を支える重要な基盤である。会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。