朝日新聞社の言論サイトメインメニューをとばして、このページの本文エリアへさん購読のご案内ログインログアウト朝日新聞デジタル朝日新聞デジタル有料会員(フルプラン)の方なら、ログインするだけで論座の全コンテンツをお楽しみ頂けます。国立天文台准教授2019年06月13日ハワイ|基礎科学|天文|宇宙|米国ソーシャルリンクをとばして、このページの本文エリアへTweetlist気象調査開始から30年、初観測から20年ハワイ島最高峰マウナケア(標高4205メートル)山頂付近には、天文台がひしめいている。1989年、その天文台群に勤務する日本人(日本生まれで仕事などのために来島した人)は1人、プラス東京天文台(当時の名称)からの長期出張者が1人か2人いる程度だった。共同運用する東アジア天文台のジェームズクラークマックスウエル望遠鏡JCMT)で働く職員(日本人とは限らない)プラス他の望遠鏡で働く日本人を入れると150人近くに達する。日本から来た職員らの家族のもとにハワイで生まれた子どもたちが25人を超えている。センター一橋講堂1989年というのは、すばる望遠鏡(当時のプロジェクト名JNLT)建設現地の詳細な気象条件調査のために気象タワーが建てられたころである。直径8.2メートルという当時世界最大級の望遠鏡が完成し、最初の観測が行われたのは1999年だった。それから20年たったことを祝う記念式典が6月12日に東京で開かれた。最初に紹介した1989年にマウナケアの天文台群に勤務するたった1人の日本人とは、私のことだ。1987年から1990年まで、イギリス、オランダ、カナダが協力して建設し観測を始めたばかりのJCMTに勤務し、その後はずっとすばる(JNLT)で働いてきた。その間にハワイ島での望遠鏡の位置づけや島外から来てそこに働く人々の地域での受け止められ方が大きく変わってきたことを現場で目撃してきた。本稿ではそのことについて書かせていただく。地元ビジネス界が望遠鏡を誘致1990年代には「望遠鏡で働いている」と説明しても「展望台ですか?」と聞き返されたし、ハワイ出張に防寒着を持参すると、税関検査で相当怪訝な表情に出会ったものだ。富士山より高いマウナケアの山頂は常にとても寒い。そんなところに外国人が行くとは、常夏のハワイの係官には想像できなかったのだろう。いまや山頂の天文台群の存在も、そこで働く人々の存在もずいぶん知られるようになって、確実に地元社会の一部になってきている。マウナケアに望遠鏡が誘致されたのには、地元のイニシアチブが大きい。ハワイ島の政治的な中心であるヒロの町は、島の東側にあり、南米やアラスカで発生した大地震による津波被害を何度も受けてきた。中でも1960年5月22日のチリ地震による津波は23日にヒロ(24日に三陸)を襲い、ヒロ湾沿いの商業地域を壊滅させ、経済的に大きな打撃を与えた。主要な産業であったサトウキビ産業が衰退しつつあったところへの打撃である。地元のビジネス界が、社会・経済の復興に知恵を絞り、その動きがハワイ島の最高峰マウナケアへの望遠鏡誘致につながった。mクラスの大型望遠鏡は、カナダ・フランス・ハワイ望遠鏡で、1979年に完成した。1980年代に日本が望遠鏡建設のための国外適地のサイト調査を行なった際、ヒロは早々と歓迎の意を表している。サトウキビ農園でのアジア系移民の努力に加えて、第2次世界大戦時の日系2世部隊の働きもあり、ハワイ州地元でのアジア系・日系の方々の力は強い。自然の条件が良いところは他にもあるが、日本が歓迎されるような社会的な条件の良い所は、珍しいのではなかろうか。言え、ハワイ島には日本企業など進出していない。建設が始まり、関係するメーカーの方はそこに突然転勤を命ぜられる。家族も連れて先発された方々は、生活のためにさまざまな苦労を重ねられた。次世代望遠鏡TMTへの大規模な反対運動こうした様々な苦労や出会いに支えられて築かれていった地元との信頼関係に、大きな試練が生じたのは2015年春であった。全ジャンルパックなら本の記事が読み放題。全ジャンルパックを購読する科学・環境ジャンルを購読する論座ではこんな記事も人気です。朝日新聞デジタル(フルプラン)の有料購読者の方なら、ログインするだけで論座の全コンテンツをお楽しみ頂けます。1998年、ハワイ観測所現地に赴任後は、続々と届く光学系の性能検証、コーティングなどを主に行った。2017年よりTMT推進室に移り、再び望遠鏡光学系などの製作を見守っている。学位は理学博士(東京大学)。定年延長5新型コロナウイルス、感染対策以外に必要なもう一つの視点6新型肺炎。我々野党の責任を嚙み締める4新型肺炎。日本ラグビーの未来を語ろう2019年12月26日ページトップへ戻る朝日新聞デジタルの関連サイト有料会員(フルプラン)は追加料金なしでご利用可能。著作権お問い合わせ掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。permission.。