2型糖尿病、がん、認知症などの危険性が高まっているという調査結果を、世界保健機関(WHO)が発表した。日本でも3人に1人以上が運動不足だ。2018-2030」を立ち上げた。「パンデミック」に世界保健機関(WHO)は、2016年に世界の世界の成人(18歳以上)のうち、14億人以上が運動不足とみられ、2型糖尿病や心血管疾患、がん、認知症などにかかるリスクが高いとの研究結果を発表した。運動ガイドラインでは、活発なウォーキングなどの中強度の運動を1日30分、成人は週に5日以上行うことを推奨している。週に2日以上の筋力トレーニングを含めたり、長時間座り続けるのを避けることなども勧めている。2016年には、世界の男性の4人に1人(23%)、女性の3人に1人(32%)が、この目標に到達しておらず、健康を維持するのに必要な運動・身体活動を行っていないことが判明した。運動不足の程度は高所得国では37%に上り、低所得国の2倍以上高く、5年間に5%増加している。研究では、2001〜2016年に身体活動レベルはほとんど改善していないことが示された。した傾向が続くと、2025年までに世界で運動不足を10%減らすというWHOの目標を達成するのは難しくなる。ガットホールド氏は言う。研究は、168ヵ国の18歳以上の成人約190万人を対象に行われた調査をもとにしている。運動・身体活動について、自己申告により調査された。ヘルス」に発表された。運動不足の成人の割合は、米国で40.0%、英国で35.9%、ドイツで42.2%、フランスで29.3%、デンマークで28.5%、韓国で35.4%、ブラジルで47.0%に上る。37.0%)が運動不足だ。米英に比べると改善傾向にあるが、それでも3人に1人以上が運動不足という状況にある。西欧の先進国でとくに運動不足が増加している。ドイツ、ニュージーランド、米国、アルゼンチン、ブラジルなどがそうだ。豊かな国では、座ったまま過ごす生活が定着し、レクリエーションや交通でも体をあまり動かさなくなっている。「政府は、スポーツやレクリエーションをできる場を整備し、国民がウォーキングやサイクリングなどの運動に積極的に取り組めるよう対策する必要があります」と、ガットホールド氏は言う。がんなどの「非感染性疾患」(NCD)の増加が問題になっている。最近のNCD政策調査では、日本を含む世界の3分の2の国が、国民の運動不足や不活発を解消するための政策や行動計画を立ち上げていることが報告されたが、実践できている国はまだ少ないのが現状だ。2018-2030)を立ち上げた。この行動計画では、20件の政策分野を組み合わせることで、運動やスポーツをめぐる環境を改善し、運動プログラムを増やすことで、健康で活動的なライフスタイルを促進し、より活発な社会を創造することをめざしている。行動計画は、座ったまま過ごす時間をなるべく減らし、ウォーキング、サイクリング、水泳、ダンス、活発なレクリエーションなど、あらゆる年齢の人々が運動やスポーツに取り組むことを奨励するために、国が必要とする政策を示したロードマップだ。「活発に体を動かす生活を選ぶために、プロスポーツ選手のようになる必要はありません。エレベータの代わりに階段を使う、近所で買い物するために車ではなく徒歩で行く、自転車で通勤する、そんなことでも十分です。がんなどの医療費が増加していますが、それには運動不足が大きく関わっています。男女間に運動の格差もあることが明らかになった。日本の調査でも、とくに若い世代の女性で運動不足が目立つ。多くの国で男性よりも女性の方が運動不足が多く、バングラデシュ、エリトリア、インド、イラク、フィリピン、トルコ、米国、英国といった国でその傾向が強くみられる。「運動や身体活動についての男女格差は、中央アジア、中東、北アフリカ、南アジアでは顕著です。女性が運動に参加することを促す環境づくりや社会整備が必要です」と、ディン氏は言う。ブル氏は強調している。掲載記事・図表の無断転用を禁じます。