自然エネルギー:木質バイオマスの利用が加速、FITで発電用途の間伐材利用が増加傾向に林野庁が「木質バイオマスエネルギー利用動向調査」の結果を公表。2017年にエネルギーとして利用された木質バイオマスは、木材チップ、木質ペレット、薪(まき)、木粉の全てで前年比増となった。});林野庁は2018年12月、毎年行っている「木質バイオマスエネルギー利用動向調査」について、2017年の調査結果を公表した。対象となる全国1447事業所のうち1398事業所から回答があり、2017年にエネルギーとして利用された木質バイオマスは、木材チップ、木質ペレット、薪(まき)、木粉の全てで前年比増となった。由来するものの利用量は、前年に比べて37.4%増加し、特に発電を行う事業所における利用が大きく増えた。由来する木材チップが多量に使われ始めたことを示している。ボイラー数は、前年に比べ86基増加した。種類別に見ると、おが粉を燃料とするものが若干減少する一方で、木くず、ペレット、薪を燃料とするものが増加した。用途別に見ると、暖房や給湯に利用するボイラー基数が増えた。木質バイオマスの利用量2017年にエネルギーとして利用された木質バイオマスの量は、「木材チップ」で873万絶乾トン(前年比12.8%増)、「木質ペレット」で38万トン(同75.2%増)、「薪」で6万トン(同27.5%増)、「木粉(おが粉)」で41万トン(同25.8%増)などとなった。(解体材、廃材)」が413万絶乾トン(同3.7%増、同47.3%)と推移した。木材チップの利用量を利用機器の所有形態別では「発電機のみ所有」が449万絶乾トン(前年比13.2%増)、「ボイラーのみ所有」が115万絶乾トン(同7.4%減)、「発電機およびボイラーの両方を所有」が309万絶乾トン(同22.2%増)だった。由来する木材チップについては、「発電機のみ所有」が212万絶乾トン(前年比41.5%増)、「ボイラーのみ所有」が11万絶乾トン(同9.5%増)、「発電機およびボイラーの両方を所有」が41万絶乾トン(同26.6%増)となった。73事業所(同5.2%)などと続いた。69基(同26.1%)が上位となった。種類別では、「蒸気タービン」が223基(同84.5%)、「オーガニック・ランキン・サイクル(ORC)」が10基(同3.8%)、「ガス化」が26基(同9.8%)などだった。総数のうち、熱電併給を行う発電機は、118基(構成比44.7%)、同じく総数のうちFIT制度により売電している発電機は108基(構成比40.9%)となり、電気の用途別では、「自社又は自社関連施設等で利用」が146基(構成比55.3%)、「売電」が117基(同44.3%)などとなった。多かったのは、北海道の162事業所。続いて岩手県102事業所、高知県80事業所、宮崎県62事業所、岐阜県56事業者などが上位を占めた。木質バイオマスの利用量は茨城県が70万8803絶乾トンで最多となり、静岡県(65万4852絶乾トン)、北海道(55万2992絶乾トン)、宮崎県(47万2533絶乾トン)、福島県(39万5786絶乾トン)が続いた。日本国内に豊富に存在するものの、ボイラーで燃焼させると炉内に「クリンカ」という溶岩を生成してしまうなどの特性から、バイオマス発電の燃料には不向きとされている竹。日立はこうした竹の性質を、一般的なバイオマス燃料と同等の品質に改質する技術の開発に成功した。林野庁は2016年に国内でエネルギーとして使われた木質バイオマスの利用動向の調査結果を発表。前年比で木材チップは12%、木質ペレットは34.1%増加している。雑草で再エネ発電を実現、電力と熱は農業に生かす名城大学が雑草からメタンガスを取り出し、そのままガスエンジンで発電する手法を開発。放置された稲わらなどから発生し、地球温暖化にもつながるメタンガスを有効利用する手法として期待される。新規読者登録(メルマガ購読)登録内容変更ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。