映画「ノーウェアボーイ」の題の意味は、どこにもゆくところがない落ちこぼれのこと。ビートルズ結成前、まだ10代のジョン・レノンを描き、英国アカデミー賞主要部門でノミネートされた秀作だ。1950年代半ばのリバプール。伯父と伯母に幼いころから育てられたジョンは生意気な問題児。伯父の葬儀でいとこが、本当の母親が、歩いていけるくらい近くに住んでいることを知らせる。実の姉妹なのに、厳格な伯母と全く違う母。自由奔放に人生を楽しむ母から音楽を教わる。母は夫と娘二人がいて、そこにはジョンの居場所はない。二人の母のどちらにも自分の悲しみ、孤独をぶつけられず、ジョンは音楽に没頭してゆく。このブログを10月に始めて、私の株価見通しが強気なことを述べ続けてきた。少数意見なことは百も承知。円高に加え外国人売りと持合い解消による需給関係悪化という二つの悪材料が、当時は強く言われていたのだが。低迷、永年にわたるデフレ、ダメな政治、巨大な政府債務などなど。並べてゆけば映画の中のジョンと同じで「出口なし」だ。かかわらず、過去1ヶ月の日経平均は7%以上上昇し1万円の大台を回復。NY株式市場が9月から回復したのに遅れて、11月から堅調振りが目立ってきた。注目されるのが東証REIT指数で11月25日、1028ポイントと戻り新値を更新した。日銀の新しい金融緩和政策が市場で反応し始めている。情勢が好転し始めているサインはまだある。第一が長期金利の上昇。日米ともに10年もの国債の金利はQEII以来上昇したのは、銀行がジワジワとデフレ・シナリオから離れつつある証拠だろう。第二は、10~12月期の成長(恐らく前期比年率でマイナス)が底というか踊り場で、来年1~3月期からかなりな高成長に復帰する見通し。これも数字で示す確証はまだ十分ではないが、自信はある。自動車生産が5ヶ月つづいた減産が10月で終わり、ふたケタの前年比増産が始まる。中国・米国・欧州のHSBCの製造業景況指数が急回復中なこと。このほかずい分あるが、ここでは省略。第三には法人税率引き下げが本気で検討されはじめたこと。本来なら10%以上の引き下げが必要だが、5%でもやらないよりはまし。海外への工場移転の抑止効果はある。ひどくなる一方で、こうなったらオバマ政権は日本をたてるしかない。ヘッジファンドが「円売り、日本株買い」に180度転換した。かりに(そんなことはありえないが)朝鮮半島で何らかの衝突が発生したら、日本株はモロ買いだ。最近のフィナンシャル・タイムス紙は「TOPIXの株価収益率は13・2倍。日本を除くアジアの21・5倍に比べ割安」という記事を載せた。株は上がってくると、後講釈でいくらでも買い材料が出てくるものだ。肝どころは「世界のインフレ化」だ。FT紙も「本当は(世界的インフレになれば)、日本は最適の投資先」としている。ジョン・レノンがパスポートの書類作りで母が死んだ後の伯母に言う。「親の欄と保護者の欄と両方にサインして」。死ぬまでジョンは伯母に1週1回、電話をかけ続ける。難しかった問題も、流れが変わればいっぺんに解決するもの。REUNION」と北朝鮮砲撃(第520回)延坪島への北朝鮮による砲撃が波を拡げている。映画「義兄弟」を見たばかりなので、緊急で私の見方を書くことにした。韓国の今年最大のヒット作で550万人が見た、とか。主人公は韓国に潜入した北朝鮮の暗殺者を追う捜査のベテラン(ソン・ガンホ)。暗殺者を逃し多数の死傷者を出した責任を問われクビ。逃げ出した外国人花嫁探しの興信所を作った主人公は、暗殺者の部下だった北の工作員(カン・ドンウオン)を発見。懸賞金目当てで、自分の興信所の唯一の社員に誘う。二人は協力して主にベトナムから連れてこられた逃亡花嫁探しに乗り出す。「北」と南のハラを探りながらの協力。時には殴り合いのケンカもするが。今回の砲撃事件を聞いて、映画とよく似ていると感じた。朝鮮戦争が1953年に休戦を迎えて以来、「北」は韓国航空機の爆破、政治家暗殺などなど30回以上、韓国を挑発して来た。23日の砲撃は陸上目標への初めての攻撃だが、これまで韓国側は貿易制裁が中心で軍事的報復はしていない。ウォールストリートジャーナルは韓国の軍事専門家の「北朝鮮は韓国が決して反撃しないことを知っている。」という発言を紹介した。たしかに「北」は権力継承時期なので派手にやっているが、「北」が崩壊寸前と見るのは誤り。中国と「北」の交渉から見て、中国型の改革開放路線採用が決まっており、金正日の妹の夫張成沢(チャン・デンソク)にかなり権限が集中しかけている。この砲撃事件の直前、「北」がウラン濃縮設備を米国の専門家に見せたことは、もっと注目されていい。この設備はイランのものと同じ。イランはウラン濃縮はやっているものの、IAEAの査察を受けており国際的に容認されている。これでイラクの二の舞を防いだ。「北」の作戦が実にしたたかなことを認識すべきだ。結局、韓国は今回も反撃は出来まい。朝鮮半島はますます「北」の中国への属国化が進んでゆくが、ブレーキをかける選択肢は限られている。連邦制度をとって合併し、近代化には日本からの賠償金を使う、ということになりそうだ。進展せず、ウオン安をこれまでずっと誘導し続けて輸出を伸ばしてきたのにQEIIでドル安誘導。ウオン高で苦しめられかけたところにこの事件である。私の見るところ韓国の成長は、世界の危機のたびに真っ先に大幅急落するウオンと、強さを保つ円で、日本企業の競争力が削られた結果だ。これに日本では独禁法が強いためメーカーの数が多く、「国内予選」で時間と資金を消耗しているから。朝鮮半島の両国は、このままでは中国のテリトリーに入ってゆく。これを防ぐには韓国は91年に米軍が韓国から撤去した核兵器を再び韓国に装備することだが、恐らく中国がブレーキをかけてきて不可能だろう。なると、日本は再び新冷戦の最前線になる。米ソの冷戦と違い芸術、スポーツ、貿易は交流するが、軍事と外交では米中の対立がどんどん深まり。通貨がやはり新冷戦の舞台になる。日本に対し、かつてのクリントン政権のような妨害はなくなると考えるべきだ。ヘッジファンドは「日本円買い、日本株売り」の戦略を変更。リワインド(巻き戻し)に入った。シカゴ市場での円買い立て玉はここ4週間で半減した。この事件で間違っても弱気にならないこと。