一覧はこちら筆者は、現在の金融市場が次に挙げる「7つのブーム」で支えられている、と考えています。ETFブーム既に、お気づきのとおり、これらは互いに独立しているわけではなく、一方が他方を生み出していたり、互いに作用し合ったりしていると考えられます。いずれにせよ、これらは現在、それぞれの壁に直面しており、「7つのブーム」は「7つのリスク」に姿を変えつつあると、筆者は見ています。強気派にとっては「時間の問題」ですが、弱気派にとっては「時間こそが問題」と言えるでしょう。本稿では、上記6の「テクノロジー・ブーム」と、上記7の「ETFブーム」の間に生じているフィードバック・ループについて、考えてみます。テクノロジー株式とETFのフィードバック・ループこれら2つは、互いが互いの神輿(みこし)を担ぐかのように、ブームにまで発展してきたと見られます。このフィードバック・ループが逆回転するときには、十分な注意が必要です。データを追う前に、このフィードバック・ループを簡単に説明しておきます。それは、次のようなものです。・例えばコストの観点で、アクティブ・ファンド(バリュー株式)が解約され、株式市場に連動するETFに資金がシフトすると(=ETFブーム)、時価総額の大きいテクノロジー株式(グロース株式)が市場全体をアウトパフォームする(=テクノロジー・ブームに拍車をかける)・例えば流動性や将来への期待などで、テクノロジー株式に資金が流入すると(=テクノロジー・ブーム)、テクノロジー株式が市場全体を、市場全体(ETF)がアクティブ・ファンドをアウトパフォームする(=ETFブームに拍車をかける)という相互循環です。テクノロジー株式のウェイト上昇とETFへの資金シフト直近5月末時点で、S&P500指数の時価総額全体のうち、情報技術セクターとインターネット小売セクター(以下、「テクノロジー株式」)が占める割合は30.0%であり、2000年8月(33.6%)以来の高水準に達しています。ETFとの関連で考える上では、テクノロジー株式の時価総額が指数全体に占める割合(以下、「テクノロジー株式のウェイト」)の変動をつぶさに追うことが第1歩です。テクノロジー株式のウェイトは、チャート1のとおり、ITバブル崩壊で急低下し、2001年から2008年までは16-17%を中心に変動しました。(FRB)によるフォワード・ガイダンスや量的金融緩和によって長期金利の低位安定が続く中、(テクノロジー企業の多くが属する)グロース株式優位の相場となり、テクノロジー株式のウェイトは、その変動の中心が20%まで上昇しました。2014年終盤からは、原油価格の大幅下落を受け、エネルギー・セクターを追いやり、2016年末には23%付近に達しました。Managementデータは2018年6月7日時点で取得可能な最新のものを掲載。テクノロジー株式のウェイトは、上記のとおり、直近が30.0%ですから、2017年から直近までのわずか1年半足らずの期間に、7%ポイントもの上昇を見せています。その間にマーケット環境は大きな変化を見せました。FRBはバランスシートの正常化に着手し、原油価格も反転を見せ、S&P500指数はそれまでの急上昇から一転、今年1月末に大幅下落を見せ、その後も低調なままです。した変化にも関わらず、テクノロジー株式のウェイトは、以前よりもむしろハイ・ペースな上昇を続けてきました。(ICI)のデータによれば、2013年から2016年までの株式ETF(国際株式を含む)への累積資金純流入額は、ほぼ線形に(=同じペースで)伸びており、52週換算の資金流入額は約1,700億ドルです。2017年以降も、株式ETFへの資金流入額は線形ですが、その傾きは大幅に切り上がっており、2017年から2018年5月までの資金流入額は、52週換算で約3,000億ドルに上ります。2013年から直近までの累積資金純流入額を見ると、株式ETF(国際株式を含む)は約1兆1,000億ドルのプラスである一方、株式ミューチュアル・ファンド(投資信託;国際株式を含む)は約3,600億ドルのマイナスです。Managementデータは2018年6月7日時点で取得可能な最新のものを掲載。テクノロジー株式とETFのフィードバック・ループ時価総額ベースの主要な株価指数に連動するETFを買うということは、時価総額の大きいテクノロジー株式をオーバーウェイトする効果があります。直観的には、指数連動のETFにいくら大量の資金が流れても、買い付けタイミングでの各銘柄のウェイト(時価総額比率)で資金が配分されるため、買い付け後もセクターや銘柄のウェイトは変化しないように思えます。ETFが買われる裏側で、アクティブ運用が解約されていれば、状況は異なります。伝統的なアクティブ運用はバリュー株式(割安株式)である一方、テクノロジー株式はグロース株式(割高株式)であるため、伝統的なアクティブ・ファンドは、テクノロジー株式をアンダーウェイトしています。結果として、投資資金が、アクティブ・ファンドからETFにシフトするときには、(アクティブ・ファンドが持っていた)テクノロジー株式のアンダーウェートが解消され(→この解消の動きこそが、テクノロジー株がオーバーウェイトされるアクションです)、テクノロジー株式やグロース株式が、指数全体やバリュー株式をアウトパフォームします。フィードバック・ループゆえに、その始まりはどこからでもよいのですが、例えば「アクティブ運用が低調」「ETFは手数料が低い」というキャンペーンによって、アクティブ・ファンドからETFに資金が流れたり、低金利政策や資本還元による「カネ余り」の下で、機関投資家の大規模な資金が流動性の高い大型銘柄(テクノロジー株式)に入ったり、自社株買いがこれらの株価をさらに押し上げたりすることなどが、フィードバック・ループが始まったり、強化されたりするきっかけとして挙げられるでしょう。Managementデータは2018年6月7日時点で取得可能な最新のものを掲載。Marketsで金融・経済を知る詳しくはこちらJ.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよびその各国子会社または関連会社のマーケティングネームです。J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。ホームページは、日本の居住者の利用に供する目的で作成されたもので、その他の国の居住者を対象とするものではありません。当ホームページは、弊社に関する情報のほか、証券投資一般等に関する情報提供を目的としたものであり、証券投資につき、勧誘を目的としたものではありません。当ホームページは、弊社が信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、その正確さを保証するものではなく、当ホームページに記載された情報を使用することにより被った損害を補償するものではありません。当ホームページに記載された意見・見通しは表記時点での弊社の判断を反映したものであり、今後変更されることがあります。弊社ないしは弊社グループ会社又はそれらの従業員は当ホームページで言及している有価証券を保有している場合があります。投資信託は、株式及び公社債等値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。投資信託は、預金保険の対象ではありません。保護の対象ではありません。投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負います。過去の運用成績は将来の運用結果を保証するものではありません。投資信託の取得のお申し込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、最終的な投資判断は、お客さまご自身の判断でなさるようお願いいたします。