わかりやすい給与明細の見方|ここだけは見るべき4つの項目とは?|転職Hacks知らないと損する転職術シェアTweetお使いのブラウザはJavaScriptが無効になっています。JavaScriptが無効の状態ではコンテンツが正しく表示されない可能性があります。毎月の給与が示されている給与明細(給料明細)。毎回「手取り金額」だけチェック、という人も多いのではないでしょうか。月ごとに変わる残業代や、給料から引かれる社会保険料、税金もぜひ把握しておきたいところ。ここでは、給与明細の見方や確認すべきポイントをご紹介します。振り込まれるとともに書面で手渡しされたり、ネットで閲覧できたりする給与明細。どんなことが書いてあるか、どんな役割があるのか知っていますか?まずは給与明細の基礎知識を確認しましょう。給与明細には、支給される給与や手当、会社を経由して支払う税金や保険料などの金額が詳しく書かれています。ほとんど確認しないという方もいるようですが、自分がいくらもらっているのか、何にいくら払っているのかを把握しておくべきです。記載が間違っているケースもあるので、損をしないためにも普段から給与をもらったら明細を見る習慣を付けておくと良いでしょう。以下の3つの項目が記載されています。勤怠......出勤日数や遅刻・早退日数など1ヶ月の勤務データそれぞれの細かい項目は、給与明細で注意して見るべきポイントで解説します。給与明細、最低2年は捨てないで!給与明細は、できるだけ全て保管しておくのがベター。しても捨てなければならない場合は、失業給付の確認期間や未支払いの給与の請求期間である2年間は最低でも捨てずに取っておきましょう。自分がどれだけ働いてきたのかの記録としてはもちろん、失業給付金の申請や未払い残業代の請求、離婚調停の手続きなどを行う際に証拠書類として必要になることもあります。給与明細で注意して見るべきポイントここからは、(1)支給編(2)控除編(3)勤怠編(4)その他編の4つに分けて、給与明細を確認する際のポイントを説明します。支給では、基本給や残業手当などを主に確認しましょう。残業手当などの計算は難しいため、基本的には残業時間が申請の通りになっているかを確認すればOKです。基本給や手当は正しく支給されているか普段「給与」と呼んでいるものは、大きく基本給と手当に分かれています。基本給が雇用契約の通りに支払われているか、もらえるはずの手当が入っているかをしっかり確認しましょう。手当には例えば以下のようなものがあります。時間外労働手当/超過勤務手当/役職手当/住宅関連手当/通勤手当/出張手当/資格手当/扶養手当/職能手当/皆勤手当/転勤手当その他にも独自の手当を設定している企業があります。基本給とは、月によって変動することのない賃金のことです。手当はなくなる可能性がありますので、基本給が「毎月必ずもらえる最低金額」となります。転職を考えている人が求人を見る際は、手当などを含めた「月給」ではなく「基本給」がいくらかを確認しましょう。月給が高く見える求人でも、実は残業代や営業ノルマのインセンティブを含んでおり、実際にもらえる給与は低かった、ということもあります。計算されることが多いため、基本給が低いと想定よりもボーナスが抑えられてしまう可能性があります。転職後に「こんなはずじゃなかった」とぼやく事態に陥らないためにも、必ず基本給を確認しましょう。)については、自分が残業した時間分、きちんと支給されているかを見ておきましょう。深夜まで残業をした場合や休日に働いた場合は、他の残業代とは割増率が変わることがあります。タイムカードなどと照らし合わせて確認するとベターです。※残業代の計算方法について詳しくはこちら→正しい残業代の計算方法【すぐわかる図解つき】また、みなし労働時間制で働いている場合は要注意。本来はみなし労働時間を超えて働くと、超えた分の残業代は別途で支払われるはずです。残業手当5万円(月45時間分)を含む」という雇用契約を結んでいた場合、50時間残業すれば5時間分の残業代がプラスされます。支払われていない場合は、上司や経理担当者に確認してみましょう。通勤手当に課税されていないか会社から支給される交通費は基本的に非課税ですが、長距離通勤の高額な交通費には税金が課されるケースがあります。自宅から会社が遠い人は、自分が課税対象ではないか確認しておきましょう。バスや電車などの公共交通機関を利用している場合は、通勤費が「1ヶ月当たり15万円まで」であれば、課税対象にはなりません(2016年度の税制改革から)。自転車や自動車で通勤している場合は、毎月の通勤費が以下の限度額を超えると、超えた分の金額が課税対象となります。控除では、社会保険料や税金がいくらくらいなのかを把握しておきましょう。確認が必要な点は以下のとおり。各種保険の料金の記載に間違いがないか確認しましょう。基本的には先月の金額と比べて大きく増減していなければ問題ありません。金額まで確かめたい場合は、以下を確認しましょう。健康保険と厚生年金保険の保険料は「標準報酬月額(4・5・6月の総支給額の平均)×保険料率」で計算します。料金は会社との折半です。