投資の資産配分は日本円現金と株式で持つ。リタイア後は別の資産分配となる。リタイア戦略参照)株式はETFと持株会に大別される。現金は日本円として銀行口座もしくは証券口座にいつでも引き出せる形で持つ。現金は失業や病気などに備えて生活費の2年分持つ。(月20万円として480万円)どんなに少なくとも月25万円の生活費x12か月分の300万円以上は生活防衛資金として日本円で持つこと。残りはすべて株式に投資する。現金と持株会以外の株式資産(ETF)でコア・サテライト戦略を採用する。ETF内のコア戦略:サテライト戦略の比率はETF全体の80%以上:20%以下とする。コア戦略は超低コスト(経費率0.2%以下)のETFによる株式ETFの世界分散投資を実施する。コア戦略はロナルドリード氏を参考に生涯バイアンドホールドする。サテライト戦略ETFの選定ではCAPEが7未満(定価の半額未満)の国の株式インデックスETFをターゲットにする。PBRが1未満、PERが7未満、人口増加国であればよりよい。コスト(経費率)は1.0%以下とする。CAPEが7未満の場合、5年間の年間収益率は21%となる資料を根拠に5年程度ホールドする。持株会を含まない株式をETFで保有する。ETF全体の長期的中立バランスは以下とする。35:40:15:10とする。中立バランスは、2050年の世界の時価総額比率がシーゲル著書から米国:新興国:ヨーロッパ:アジアパシフィック=20:65:10:5であることから決定した。中立バランスを基準に、各地域のCAPEを最重要事項に、またPER・PBRを参考指標にしてオーバーウェイト・アンダーウェイトを決める。2017年11月中旬~2018年2月中旬の株式ETF資産の目標値は各地域の割安割高判断(CAPE、PER、PBR)から以下とする。リタイア時のポートフォリオは2個に分断する。1個を株式100%戦略、もう1個を生活防衛資金戦略とする。生活防衛資金戦略の目的は株価の暴落時に株式を取り崩さないために別途つくるポートフォリオである。よって配分は、年間標準生活費7年分以上(暴落からの回復が最長6年+取り崩し用の株式リターンを得る1年)、できれば10年分以上(CAPEの景気循環年数10年)、最低でも200万円x7年分=1400万円以上とする。下記2案のどちらかを採用する。1完全に無リスク資産として日本円現金および日本国債のみで作る。メリット:日本円基準で絶対に下落しない問題点:日本円へのリスクの取りすぎ、リターンは0付近になる。2日本円現金および日本国債、金ETF、米国総合債券といったものをミックスして株式下落時に円でほとんど下落しないポートフォリオを作成する。メリット:インフレ分程度はリターンが稼げると思われる。問題点:相関関数が崩れると株式と一緒に下落するかもしれない。株式100%戦略の現在評価額からインフレ差し引き後の期待リターンを算出して(JPモルガン長期リターン予測などから算出)、その手取りが年間標準生活費(例として200万円)を上回る。簡易的な計算方法として株式100%戦略の資産の4%が年間標準生活費を上回る。配分を決めたら、残りのすべてを株式100%戦略にあてる。リタイア後の相場暴落時に思っていたより株式の下落幅が大きく、暴落が長期間に渡り、資産の毀損に不安を感じたり、株式に追加資金を投入したくなったり、リタイア生活の継続が困難に感じたのなら、株式を取り崩すことはせずに、また暴落が終わるまで短期で働いて株式に追加資金を積み立てればよい。