病原診断ウイルスの分離が基本であるが通常は行われず、健康保険適応ではない。急性期の咽頭ぬぐい液、血液、尿から風疹ウイルス遺伝子をRT-PCR法、リアルタイムRT-PCR法等の方法で検出する方法が最も早期診断に有用であるが、実施可能な機関は一部の研究所や大学等に限られている。(HI)、酵素抗体法(ELISA)が代表的である。急性期と回復期のペア血清で、抗体価が陽転あるいは有意上昇(HI法:4倍以上、EIA法:2倍以上)することにより診断する。急性期に風疹特異的IgM抗体が検出されれば、単一血清での診断も可能であるが、発疹出現3日以内では陽性になっていない場合もあり(偽陰性)、発疹出現後4日以降に再検査が必要となる。対しては解熱鎮痛剤が用いられるが、特異的な治療法はなく、症状を和らげる対症療法のみである。弱毒生ワクチンが実用化され、広く使われている。先進国ではMMR(麻疹・おたふくかぜ・風疹)混合ワクチンとして使用している国がほとんどであるが、我が国では1989年4月~1993年4月までの4年間、麻疹の定期接種(生後12カ月~72カ月未満)の際に、選択しても良いという形で導入されたが、おたふくかぜワクチン株による無菌性髄膜炎の多発により中止となり、それ以降使用されていない。風疹ワクチンが小児の定期接種に導入されていない国も多く、これらの国々では大規模な風疹の流行と先天性風疹症候群の多発が認められている。我が国では1977年8月~1995年3月までは中学生の女子のみが風疹ワクチン定期接種の対象であった。1994年の予防接種法改正により、1995年4月からその対象は生後12カ月以上〜90カ月未満の男女(標準は生後12カ月〜36カ月以下)に変更になった。経過措置として、12歳以上〜16歳未満の中学生男女についても接種の対象とされた。学校での集団接種は保護者同伴で医療機関を受診して受ける個別接種に変更となり、幼児の接種率は比較的高かったが、中学生での接種率は激減した。これを受けて、2001年11月7日~2003年9月30日までの期間に限って、1979年4月2日~1987年10月1日生まれの男女はいつでも定期接種(経過措置分)として受けられる制度に変更になったが、対象者にこの情報は十分に伝わらず、接種率上昇には繋がらなかった。2006年度からMR(麻疹・風疹)混合ワクチンが定期接種に導入され、1歳と小学校入学前1年間の幼児(6歳になる年度)の2回接種となった。2007年に10~20代を中心とした麻疹の全国流行を受けて、2008年度~2012年度の時限措置として、中学1年生(13歳になる年度)あるいは高校3年生相当年齢(18歳になる年度)の者を対象に、2回目の定期接種が原則MRワクチンで行われることとなった。2回目の接種機会は、生年月日により、小学校入学前1年間(第2期)、中学1年生(第3期)、高校3年生相当年齢(第4期)の違いがあるが、第4期の接種率は特に大都市圏で低かった。2012年度の結果を見ると、定期予防接種率の上昇と2回接種制度の効果により小児の抗体保有率は高くなり、2歳以上のHI抗体保有率(HI価8以上)は概ね90%以上であった。成人では男性の30代(73~84%)、40代(81~86%)では、女性(97~98%)と比較して11~25ポイント抗体保有率が低かった。20代は男性90%、女性95%と男性がやや低く、50歳以上は男性88%、女性89%で男女差はなかった。妊婦健診でHI価<8(陰性)、8,16の低抗体価の者には、産後早期のワクチン接種が推奨されている。(2018年2月2日現在)「風しん」は全数報告対象(5類感染症)であり、診断した医師は直ちに最寄りの保健所に届け出なければならない。届出基準は下記URL参照http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-14-02.html(風しん)「先天性風しん症候群」は全数報告対象(5類感染症)であり、診断した医師は7日以内に最寄りの保健所に届け出なければならない。(2013年5月1日現在)風しんは第2種の学校感染症に定められており、発しんが消失するまで出席停止とされている。病状により学校医その他の医師において感染の恐れがないと認めたときは、この限りでない。以下の場合も出席停止期間となる。患者のある家に居住する者又はかかっている疑いがある者については、予防処置の施行その他の事情により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。