送る近年スポーツ業界におけるマーケティングの進化が注目されており、デジタルを活用したマーケティングも活発になりつつあります。今回はJリーグそして各チームにおけるデジタルシフトの取り組み施策から、アカウントの統一、価格システム、利便性向上の事例をご紹介します。)近年、Jリーグはデジタルシフトに力を注いでいます。その取り組みの1つが「JリーグID」です。J.LEAGUE」の利用用アカウント、スタジアムで使えるWi-Fi接続など、Jリーグや各チームが提供するサービスのアカウントをJリーグが各種サービスで利用できる共通ID「JリーグID」をスタート。消費者が1つのIDですべてのサービスを利用できるようにしました。アカウントが1つにまとまったことで、利用者の利便性は大きく向上し、導入から2年で会員数は約38万から約130万に増えました。スタジアムへの来場履歴から、試合終了後にアプリを通じて来場者アンケートを実施します。「食べ物がすぐ完売した」「バスの待ち時間が長い」などの不満点を洗い出し、来場者の満足度を高める改善策も打ちやすくなりました。JリーグIDと公式アプリを活用し、対面調査でかかっていた時間、費用の大幅軽減につながりました。)Jリーグの取り組み、2つめは「ダイナミックプライシング」です。Jリーグにおけるダイナミックプライシングは、過去4年間のチケット販売データをAIが解析して試合ごとの“価値”を算出し、席種ごとに最適な価格を提示し、1日1回のペースで価格を改訂するというシステムになっています。ダイナミックプライシング導入のメリットとしては、需要が下がる時期でもチケットの価格が最適化されるためチケットを多く売ることができるという点があります。AIが算出した最適価格を採用するかどうかの裁量権は各チームにあり、席種ごとの価格も各チームで上限・下限を設定できます。2019年12月時点で、ダイナミックプライシングは、横浜F・マリノスと名古屋グランパスエイトが全試合・全座席で導入しています。)3つ目の取り組みは「ワンタッチパス」です。システム」についたサービス名です。チケットレス入場による利便性の実現だけでなく、観戦履歴のデータをJリーグが取得出来、来場者のサービス向上に役立てています。従来は、専用ICカードでワンタッチパスを発行していましたが、JリーグIDとワンタッチパスIDを連携させることで、公式アプリ内の「アプリ会員証」で代用できるようにしました。チーム側のメリットとしては、入場時の時間的なロスを削減できるだけでなく、転売目的のチケット購入を防ぐ効果があり、本当に観戦したいファンに観戦のチャンスを与えることができます。ファンにとって便利な付加サービスとしては、チケット購入者が観戦することができない試合を選んで電子メールで友人や知人などに譲渡転送できる機能もあります。貴重なチケットを無駄にせずに済むことはファンにとって大きなメリットになります。2019年12月現在、Jリーグ公式アプリのJリーグIDと各チームのワンタッチパスとの連携は、鹿島アントラーズ、ベガルタ仙台、ガンバ大阪が試験的に導入しています。)これまで、サッカーというスポーツの特性上、来場者が試合中にスタジアムグルメや飲み物などをほとんど買いに動かないという課題がありました。これにより、試合前やハーフタイムに飲食ブースでは行列ができ、来場者の満足度は下がる上に飲食売店の売上も伸びませんでした。そこでアビスパ福岡と、ジェフユナイテッド市原・千葉では、それぞれ座席で試合を観戦しながら、飲食物などが注文出来るシステムの実証実験を行いました。アビスパ福岡の実験では、各シートにあるカードのQRコードを読み込み、飲食を注文できるというシステムを導入しました。これにより、観客が売店に並ぶ手間なく試合観戦を楽しむことができ、ファンの満足度を高めることが期待されています。このシステムには、取得データを来場者の満足度向上に役立てることができるメリットもあります。ジェフユナイテッド市原・千葉の実験では、当日の試合内容と購買データを取得して分析を行いました。その結果、試合の勝敗が売上の増減と相関しているということが明らかになっています。【日本サッカー業界デジタルシフト事例:まとめ】デジタルシフトで、ファンが便利にサッカー観戦を楽しめる未来に今後、東京オリンピックを機に、日本でもサッカーをはじめとするスポーツ業界にさらに注目が集まり、活気づいていくことが予想されます。Jリーグや各チームのデジタルを活用したサービスがより活発化していくことで、近いうちに来場するファンがより手軽に楽しくサッカーを観戦できる未来がやってくるのではないでしょうか。山梨県丹波山村の地方創生事業に携わり、ジビエ肉加工工場設立に貢献。その後、他大学の仲間と共にグルメアプリを開発。その経験からデジタル領域に興味を持ち、2019年に企業のデジタルシフトを支援するADDIXに入社。Produceデジタルを活用した、新たなビジネスモデルの創出ADDIXのデジタルプロデュース事業部は、お客様がビジネスをデジタル化するにあたり、抱えている課題の解決役を担います。「Whyを問い、答えを見つけてからHowを考える」課題解決の方策ではなく、お客様と共に課題解決の組織運営を行い、インパクトある新たなビジネスモデルの創出を推進させる、言わばビジネスプロデューサーです。)https://addix.co.jp/business/digital-produce/記事やサービスについてお気軽にお問い合わせください。お名前※お名前は必須項目です。−メールアドレス※メールアドレスは必須項目です。お問い合わせ内容※お問い合わせ内容は必須項目です。室長3.個人情報の利用目的お預かりした皆様の個人情報は次の目的のみに利用します。当社がお預かりした皆様の個人情報は以下の場合を除き、第三者への提供は行いません。個人情報の取り扱いを外部に委託する場合は、当社が規定する個人情報管理基準を満たす企業を選定して委託を行い、適切な取り扱いが行われるよう監督します。6.お問い合わせの回答に関して情報のご提供は任意ですが必要な情報をご提供頂けない場合は、最適な回答ができないことがあります。取扱いについて」にご同意頂ける方は「同意する」を選択して進んでください。送信お問い合わせ有難うございました。この度は、BWRITEにお問い合わせいただき、誠に有難うございます。内容を確認後、改めて担当者よりご連絡差し上げますので、今しばらくお待ちいただきますよう、お願い申し上げます。※回答には2営業日程度お時間を頂戴する場合がございます。化粧品編(3)サイト内コ...2020年の東京五輪、7割が「楽しみ」!「オリンピックについての意識調査」(2)...30代以下女性は「スマホ」からの情報収集が主流。40代以上は「PC」。