SNS監視2013/11/28Instagram(インスタグラム)はユーザー参加型プロモーションに強いTweetInstagramは、1日に5,500万枚もの画像が投稿され、12億の“いいね!”が押される、世界中で高い人気を集めている無料の写真共有アプリです。iPhoneやAndroidのアプリで撮影した画像を手軽に編集(フィルタ)し、見栄えを良くして投稿できます。投稿と同時に、TwitterやFacebookにも共有できるところも特長です。Storeに登場しました。12年4月にはFacebookによって買収されましたが、その後も独立して運営され、競合のサービスとの連携も継続されています。13年6月には、15秒間限定の動画撮影機能も追加され、手ぶれ補正のほか、静止画と同様にフィルタ機能も搭載されました。BETA」の提供が開始されました。Android版が発表された12年4月の時点でユーザー数は3,000万人でしたが、13年9月には月間アクティブユーザー数が1億5,000万に達したことが発表されています。米国Instagramが広告配信を開始13年11月1日、公式ブログで予告されていた「スポンサー写真/ビデオ」の提供を開始しました。当初は米国ユーザー限定で提供されるそうです。この広告はフィードに表示され、通常はタイムスタンプが表示される右上部分に「Sponsored」と記されます。このマークをクリックすると、広告に関する情報を見ることができます。同社の発表によれば、できるだけ高品質で魅力的な広告を表示していくとのことで、右下の「...」ボタンをタップすると、広告に関するフィードバックを送信することができ、この反応に基づいて広告がパーソナライズされていくそうです。ユーザー参加型キャンペーンに強いワケ米国においては、トップ100ブランドのうちの40%がInstragramをマーケティングに活用しており、主要なソーシャルメディアの一つとなっています。国内においても、Facebookが流行したときと同様に、米国の潮流を追いかけるかたちでInstagramの活用が加速する可能性は高いでしょう。実際、国内の先進企業は、Instagramを活用してキャンペーンを実施しています。Facebookを活用した場合と比較すると、Instagramは「ユーザー参加型キャンペーン」に強いということが言えます。それには2つの理由があります。写真に特化しているInstagramは、写真に特化したSNSです。ユーザーは、アプリのみで自分好みのおしゃれな写真を簡単に作ることができます。キャンペーン企画も明確になり、投稿しやすいのも特長です。前出したように、動画機能も追加されましたが、同様に使いやすく投稿しやすいという点に変わりはありません。ハッシュタグを付けるだけで参加できるFacebookの場合、写真投稿コンテストを実施しようとすると、ユーザーにFacebookアプリのインストールを義務付けることになります。Instagramであれば、Twitterと同様に、「#adish」のようなハッシュタグを付与するだけで、キャンペーンに参加させることができます。無印良品は、12年11月30日から12月25日までの期間で、全国店舗で「みんなの手作りヘクセンハウス」というクリスマスキャンペーンを企画しました。ヘクセンハウス100軒と1万5,000個ものクッキーで出来た巨大ジオラマが設置され、このお菓子の家に組み込まれたモニター(iPad)にも、投稿された写真が映し出されました。このジオラマの様子も、Ustreamを活用して24時間ライブ中継され、また来店客の写真撮影も特別に許可されました。Instagram(とTwitter)を活用し、消費者がオンラインとオフラインを自然に行き来できるようにしたという事例です。Eテレの人気番組から派生して13年前半に開催された展覧会「でざいんあ展」などでも、Instagramが活用されました。adishのサービスアディッシュではInstagramキャンペーンの投稿モニタリングのサポートが可能です(アディッシュのSNS監視)。投稿内容がキャンペーン趣旨から外れていないかなどを24時間体制でチェックしています。Instagramキャンペーンご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。・Instagramの利用規約とコミュニティガイドライン!投稿写真は誰のもの?関連サービスSNS監視Facebook、Twitter、Instagramを中心に、お客様のSNSアカウント内の投稿・コメントを24時間365日体制でモニタリング。お客様アカウントとアディッシュが開発したSNS監視の特化ツール「Police」と連携して運用します。API経由で監視対象データを取得し、対応履歴も全てPoliceに保管されるため、手軽に社内報告が可能となり、会社としての安心なSNSリスク対策体制を構築することができます。関連するブログ2020/01/27国内マスメディアのTwitter運用状況を調査。SNS監視2019/02/26国内マスメディアTwitter徹底比較(2019版)。