重要な役割を果たし、持続可能な社会への圧力がプラスチック消費の力学を変えると予想される。確かに、プラスチックの大量使用や不適正処理の悪影響は、世界が解決しなければならない持続可能性の大きな問題である。ティー・ロウ・プライスでは、「プラスチックがすぐに世界から消える」とのマスコミの報道は行き過ぎであり、プラスチック業界について語られる影響は総じて誇張されていると考えている。影響を受ける業界/セクターの我々の分析はこうした見解を裏付けており、このような見識は投資判断において役立つと確信している。環境への影響と、人間の健康に関する懸念の両方の点でこの問題を理解することは、持続可能な社会においてプラスチックが果たす役割を明確にする上で大変重要である。プラスチックにはポジティブな特性もたくさんあるため、持続可能性の問題は最終的に「それを使うかどうか」ではなく、「いかに使うか」やより重要な「いかに処理するか」について議論されるべきである。最終的には、プラスチック廃棄物の重大さが認識され、社会の取り組みが変わり、プラスチック業界の各セグメントを根本的に作り変えるだろう。本稿では、こうした変革が起きそうな主な分野を分析する。プラスチック使用の変化は漸進的なものであり、その過程で規制や技術的ソリューションの登場などが大きな影響を及ぼすと思われる。プラスチック使用の功罪1900年代の初めに登場して以来、プラスチックとプラスチック包装は現代生活にとってなくてはならないものとなりました。プラスチックの世界需要は過去50年で20倍に増えており、国際エネルギー機関は2040年までにさらに45%増えると予想しています。この増加分の実に約2/3がアジアからと予想されます。世界がなぜこれほどプラスチックに固執するのか理解するのは簡単です。プラスチックは安価で軽量で丈夫だからです。この素材は以下のような様々な恩恵を社会にもたらしています。食品廃棄の削減:賞味期限の⻑期化を通じて両排ガスの削減:車両の軽量化を通じてエネルギー効率の改善:建物の断熱性の改善を通じてこうした多くのメリットにもかかわらず、プラスチックの大量消費は世界が解決すべき大きな持続可能性の問題となっています。大半のプラスチックは使用期間が通常1年弱と非常に短いのに、それを分解するには最高450年もかかるため、適正に処理しなければ環境に重大な悪影響を及ぼします。従って当社は、持続可能性に関する議論は、プラスチックを使うかどうかではなく、いかに使うかを中心とすべきであり、最も重要なのはプラスチックをいかに処理するかであると考えます。プラスチック問題の全体像プラスチックの環境への影響は多方面にわたり、人間や動物の健康に関わってきます。海洋流出:海洋には1億5,000万トン以上のプラスチックが既に流出しており、今後さらに年間800〜1,000万トンが流出すると推計されています。2050年までに海洋中のプラスチックが魚の量を上回る可能性もあります。プラスチック廃棄物は様々な形で海洋生物に害を及ぼしています。海洋生物がプラスチックを摂取し、怪我や死に至る海洋の健康に不可欠な自然の生態系が汚染される海洋生物が摂取したマイクロプラスチックが食物連鎖に入り、人体に取り込まれる土壌流出:プラスチック廃棄物の25〜30%は、廃棄物収集システムから漏れるか、まったく収集されずに、地上に放置されていると推計されています。埋立てと焼却:プラスチック廃棄物の40〜45%が埋立てにより処理されています。多くの国でプラスチックのずさんな処理が原因で化学物質が土壌や水路に漏れ出していますが、適正に処理すれば、こうした環境への悪影響を食い止めることができます。焼却は大気中に二酸化炭素を放出するため、環境に悪影響を及ぼします。高温焼却などのより優れた方法により排ガス問題の影響を大いに軽減できる一方、焼却時に発生するエネルギーを副産物として販売することもできます。食料容器や飲料ボトル向けのより硬質なプラスチックに使用されています。科学的に決定的な根拠はありせんが、この物質は人間や動物にとって潜在的なリスクが懸念されています。このためBPAの使用はいくつかの国で制限されており、米国では環境ホルモン(外因性内分泌かく乱化学物質)に指定されています。新たな生分解性プラスチックの開発という4つの分野で根本的な変貌を遂げると思われます。今日、プラスチック廃棄物の削減に関しては主に使い捨てプラスチック容器に焦点が当てられています。これはプラスチック容器の軽量化による素材使用量の削減に焦点が当てられてきた過去20年とは大きな違いです。現在は消費財メーカーが代替品やリサイクル可能なプラスチック容器の開発に力を入れています。世界全体でプラスチック容器の14%しかリサイクル向けに収集されておらず、最終的にリサイクルされるのはわずか10%です。ポリエチレン・テレフタレート(PET)ボトル、高密度ポリエチレン(HDPE)ボトル、プラスチックフィルムなどのプラスチック包装素材はリサイクル率の高さが目立ちます。一部の地域はリサイクル率が格段に高く、リサイクルに対する取り組みの差が表れています。飲料ボトルに使われるPETは他の種類のプラスチックよりリサイクル率が高いですが、PETのリサイクル率は地域によって異なります。世界全体ではペットボトルの半分しかリサイクル向けに収集されておらず、実際にリサイクルされているのはわずか7%に過ぎません。焦点̶プラスチックと包装セクター2015年は世界の包装量に占めるプラスチックの割合が25%でした(2000年の17%から上昇)。建設など用途の拡大に牽引されています。今後は年率4%前後の伸びが予想されており、食品と飲料向けが他の用途をやや上回る見込みです。いずれもプラスチック容器の「使用済」問題の解決に興味を持っていることも事実です。循環的なビジネスモデルを確立する能力になると思います。別表1に示したように、プラスチック包装の削減に主眼を置いた規制措置がすでに導入されたか、今後導入される予定の国もかなりあります。これらのリストは説明のみが目的で、すべてを網羅しているわけではありません)。石油化学製品は石油消費(1,300バレル/日)の14%、天然ガス消費(3,000億立方メートル)の8%を占めます。石油化学製品は化学製品原料の約90%を占め、より広範な化学製品セクターにおいて重要な役割を果たしています。プラスチック、合成繊維、ゴムの原料となるのは軽質オレフィン(エチレン、プロピレン)や芳香族(ベンゼン、トルエン、BTX)です。軽質オレフィンや芳香族は高価値化学品(HVC)と総称されます。安価で、幅広く利用されている原料です。石炭から化学製品を作る方法がアジアでは経済的に最も競争力が高く、今後10年はある程度の伸びが見込まれますが、世界的に見るとまだ小さな規模です(1970年以降、石炭はプラスチック原料の1%を占めるに過ぎず、石油と天然ガスのシェアはそれぞれ74%、25%です)。プラスチック包装セクター全体で石油化学製品生産の約36%を占めています1。プラスチック包装のためHVCの生産を大きく増やす企業もあるでしょうが、それに連動して持続可能性リスクが自動的に大きく変わるとは思いません。包装製品は「使用済」問題への対応が進んでいるため、関連企業の多くが最終的にソリューションを提供することになりそうです。このカテゴリーは勝者と敗者の明暗が分かれると思われ、政府の規制がこの問題により焦点を当てているため、需要のパターンが今後5年で激変する可能性があります。注目すべきもう一つの重要なポイントは、最も危険な状態にある企業はそのエンドマーケットと密接に結びついてない傾向があることです。した企業は単にありふれた製品をグローバル市場で売っているだけであるため、経営陣は来るべき変化に最善の準備ができていな可能性があります。図表5は、世界のプラスチック包装需要のうち2%しか閉ループ再生原料によって「代替」されていないことを示しています。閉ループ・リサイクル手法が世界的に広がると、石油化学製品セクターの生産量にとって小さいながら持続的な重しとなるでしょう。1トンの再生ポリエチレンは1.5トン(11バレル)の石油に取って代わります。石油化学製品も合成繊維セグメント(石油化学製品生産の約15%)において持続可能性の問題に直面しています。63%がプラスチックです(図表6)。アパレル業界で使われる全原料の13%しかリサイクルされておらず、大部分が断熱材や家具補填材など付加価値の低い製品に生まれ変わっています2。ユニークな側面は、炭化水素が原料として使われ、同セクターのエネルギー消費量の約半分が燃焼されず原材料として使われている点です。主な炭化水素原料はナフサとエタンの二つです。ナフサは主として原油から作られ、一方、エタンは天然ガスや液化天然ガスにより多く含まれます。エチレンの大半は「水蒸気クラッキング」という手法を使って生産されます。これは、炭化水素をより小さな分子レベルに分解し、そしてより有益(かつ高価)な化学製品を作るための熱分解プロセスです。バイオプラスチック工場ベースのプラスチック生産は引き続き採算的には厳しい状況にありますが、最近はバイオプラスチックに関する研究開発が活発で、実験プロジェクトも目白押しです。バイオプラスチックの優れた点は、製品を作るのに化石燃料が必要ないことと、伝統的なプラスチックより早く分解されることです。採算が良くても、バイオプラスチックの生産にはいくつか大きな問題があります。第1に、リサイクル過程で伝統的なプラスチックから分離しなければならない点です。第2に、化石燃料から作られたプラスチックほど強度が高くない点です。第3に、膨大な量の原料が必要となる点です。世界のプラスチック市場の3%を代替するには世界のコーン生産量の5%が必要です3。様々なセグメントにおいてそれと比較してプラスチックに関する企業の持続可能性を評価し、スコアを付けます。図表7に同モデルの一例を示しましたが、これ以外にもまだファクターはあります結論プラスチックの大量使用や不適正処理の悪影響は、世界が解決しなければならない持続可能性の大きな問題です。当社は「プラスチックがすぐに世界から消える」とのマスコミの報道は行き過ぎであり、プラスチック業界について語られる影響は総じて誇張されていると考えています。実際、より持続可能な社会への移行に伴い起こりそうな様々なビジネス面の影響を検証した結果、プラスチックが絶滅の危機に瀕しているわけではないと確信しました。それは、コスト効率の良い代替品が容易に手に入らず、包装製品は「使用済」問題への対応が進んでいるため、関連企業の多くが最終的にソリューションを提供することになりそうだからです。当資料は、ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクおよびその関係会社が情報提供等の目的で作成したものを、ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社が翻訳したものであり、特定の運用商品を勧誘するものではありません。金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料における見解等は資料作成時点のものであり、将来事前の連絡なしに変更されることがあります。当資料はティー・ロウ・プライスの書面による同意のない限り他に転載することはできません。資料内に記載されている個別銘柄につき、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。当社ファンド等における保有・非保有および将来の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。投資一任契約は、値動きのある有価証券等(外貨建て資産には為替変動リスクもあります)を投資対象としているため、お客様の資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。当社の運用戦略では時価資産残高に対し、一定の金額までを区切りとして最高1.242%(消費税8%込み、10%への変更後は1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