自然エネルギー財団は、自然エネルギーを基盤とする社会の構築をめざしています。ビジネスモデルを研究、構築し、提言すると同時に、その大きな背景となる気候変動への取組を進めています。削減戦略への提言も日本の脱炭素化に向けた戦略の調査研究をすすめ、4月には「脱炭素社会へのエネルギー戦略の提案―2050年CO2排出ゼロの日本へ」を公表しました。石炭火力のフェーズアウトに向けて、脱炭素化への転換の遅れが日本のビジネスにもたらすリスクについて調査を継続しています。自然エネルギー普及推進に関わる調査研究は多岐にわたり、報告書・提言は多方面からの信頼を得ています。気候変動イニシアティブ(JCI)の事務局団体のひとつとして活動することは、日本全体の脱炭素化を目指す当財団にとって、大変重要な仕事となっています。自然エネルギー活用企業ネットワーク「RE-Users」を通じて企業の自然エネルギー調達を支援することで、需要側からの変革にも寄与していきたいと考えています。当財団は、日本全体で、2050年CO2排出ゼロを達成することにコミットしています。自然エネルギー(再生可能エネルギー)を基盤とする社会の構築が当財団のミッションです。ビジネスモデルを研究、構築し、提言しています。自然エネルギー利用の拡大に向けた企業ネットワーク「REユーザース」を設立、様々な支援を行っています。スコープ3を対象とした取り組みスコープ3の削減は、日本の製造業の脱炭素化への大きなドライブであり、日本全体の温室効果ガスの削減のカギであると捉えています。共生が推進されるよう、調査研究を行い、提言を行っています。気候変動への理解・行動を促す取り組み毎年3月に「REvision」と題する大規模な国際シンポジウムを開催。自然エネルギー、気候変動に関する世界の国内外の最新動向を紹介するとともに、活発な議論を展開し、多くの市民の参加を得ています。REvision2019このような協働を求めています幅広い企業の参加を得て、情報交換等により課題解決等を図り、自然エネルギーの利用拡大を図るとともに、参加者の意見や要望をもとに政府に提言していきます。自然エネルギー利用に積極的に取り組む企業の参加を求めています。金融を通じた取り組みFACEBOOKTWITTERページトップへ参加申し込みフォームに入力して送信してください。ご判断におまかせします。ウェブからのお申込みができない場合は、参加申込書(別紙ワードファイル)に記入して、事務局あてにメールでお送りください。JCI)の活動にのみ使用いたします。ついていかなる保証をするものではありません。●本ウェブサイトの利用は、すべて利用者の責任において行われるものとし、本ウェブサイトの利用に起因または関連するトラブル、損失、損害等について、気候変動イニシアティブは一切の責任を負いません。