Analytics」を発表。Platformでネイティブに構築され、迅速な経営判断を支援するデジタルダッシュボード、計画、予測、セルフサービスBIの機能を統合して提供する。Analytics」を発表、同日より提供を開始した。Analytics」の各コンポーネント。Platform(以下、HCP)」上で動作するリアルタイム分析ソリューション。Warehouse)」、HANAベースの各種アプリケーション、既存のSAP分析ソリューションなどから透過的に集められる。迅速な経営判断を支援するデジタルダッシュボード、計画、予測、ビジネスインテリジェンス(BI)の機能など、クラウド/オンプレミスを意識することなく連携できるよう一元化した分析機能を提供する。Excelより簡単とSAPがうたうデータ分析や視覚化も可能とする。経営層や業務部門のユーザー自身が成果や状況をリアルタイムに把握し、ビジネスの傾向を予測・分析することで、確かな情報に基づく意思決定を支援できるという。Boardroom」のコンポーネントをまず用意する。月額単位で支払うサブスクリプションモデルで、コンポーネント個別の契約も可能。GRC」も2016年内を目標にリリースする。「徹底して、“ITに詳しくない人向け”を意識した。現在、役員は経営会議のその場で示される資料のみで経営判断できているか。“追って調べて次回の会議で──”といった意思決定プロセスではもう遅い。担当者も、もちろん役員自身も、経営の意思決定に必要な情報をその場で即座に確認できるようにする。出てきた課題も画面タッチのみでどんどんドリルダウンして詳細を追い込める。全てのアナリティクスを、すべてのユーザーに、一つの製品で。プラットフォーム事業本部長の鈴木正敏氏)他社クラウドやオンプレミスソリューションとの連携も想定する。連携対象は、まずSalesforce.comから。この他、パートナーによる組み合わせ型サービスとして提供される連携方法を中心に、今後、他社クラウドとの連携も拡充させていく考えも示した。Analytics」の狙いこれまでの分析ソリューション市場は、サイロ型アプローチで個別に機能を提供しており、業務アプリケーションと分断されていたのが課題だったと鈴木氏は述べる。業務部門への部分最適観点ならば、これでも業務効率化として効果を果たすが、他に販売システム、購買システム、生産管理システム、人事システムなど多岐に渡る業務アプリケーションもある中で、経営層が全社を見渡して意思決定するための仕組みや視点が欠けていたという。IT部門を通さず業務部門自らが分析ツールを導入した場合の課題も挙がる。定期的なリポートではなく、そのとき、その状況に応じて適切なリポートに作り替えていくような「アジャイル型のBI能力」が伴わず、結果として迅速な意思決定に結び付かなかった。オンプレミスに偏った分析基盤を構築したことで拡張性がなかった、といった課題だ。Servey」によると、結果としてアナリティクス利用者の75%は「構築や維持コストばかりが肥大化しており、これでは効果が薄い」と感じている。プラットフォーム事業本部長の鈴木氏SAPジャパンの鈴木氏は「客に対して価値を届けるまでの時間、つまり、リアルタイム性が急速に増している。それが普通に求められる時代になった。蓄積されるデータをいかに経営へ生かすか。リアルタイムなビジネス、そしてデータドリブンな経営を支援できなければ、企業全体のデジタル変革は支えられないと考える。データをクラウドへ全て移行させずとも既存のオンプレミス環境はそのまま使える。Analyticsを用意する最大の理由。SAPはオンプレミスでのBIソリューションで一定の地位を築いているが、クラウドでもトップを狙う。今後、この領域を積極的に推進していく」と製品戦略の狙いを述べた。「セルフサービスBI」って、いったい何?ビジネスの最前線にいる読者のための、セルフサービスBI入門連載。第1回は、あらためて「セルフサービスBIとはそもそも何なのか」を紹介する。SenseなどのセルフサービスBIツールは日本でこそ流行る「セルフサービスBIツールは日本で流行らない」は大間違いだ。そのことは、この種のツールが何を目指しているかが分かればはっきりする。QuickSight」のプレビュー提供を開始したと発表した。これは、企業の一般ユーザー向けの、セルフサービスBIツールだ。同社にとっては、WorkSpacesやWorkMailと同様な意味も持つ。この新サービスを紹介する。Vora」の日本展開を発表。BIのようなドリルダウン分析をIoTやビッグデータ分野でも実施できるようにする。2016年4月開始CTC、SAP、Virtustreamが、3社共同でERPに特化したクラウドサービス「CUVICmc2」を2016年4月に開始する。HANAを使ったインメモリデータベースを中小規模でも。日本HPでは製品ラインアップ拡充と共に、データのビジネス活用促進を本格的に支援する体制を強化する。Platform」は日本に浸透するか?SAPもクラウドプラットフォーム展開を本格化。JAM」で、動向をウオッチした。Suite」をウオッチする。メールマガジンをご購読ください。申し込みページへITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。