一覧はこちら2019年は、2018年以上に、「テクノロジー」と「資本主義」の欠陥があらわになる年でしょう。株式市場が大幅に調整したのか?テクニカルには、「システム売買」や「ETF」、論理的には「ドナルド・トランプ(ポピュリズム→孤立主義)」と「FRBの引き締め継続姿勢」が言われます。どれも「後講釈」に過ぎません。「引き締め継続」は、「低金利→バブル」の結果であり、「低金利→バブル」は「資本主義の進展→格差拡大」の結果でしょうただし、もちろん、テクノロジーと資本主義の2つを挙げれば、世の中のほとんどすべてを語ることができるはずです。最近の経済で見られる現象は、「低成長とバブルの共存」です。金融緩和で、物価が目に見える形で上昇する前に、資産市場がバブルになってしまうのは、資本主義が進展し、格差が拡大しているためでしょう。寡占、コストの削減→システム化(≒テクノロジー社会)が格差拡大につながり、労働者階級の賃金を抑制しています。金融緩和が支援する完全雇用にも関わらず、賃金は伸びず、総需要と物価は伸びず、中央銀行が、資本主義の「ツケ」を払わされるかのように、懸命に金融緩和をするのですが、実体経済はなかなか刺激できず、株価だけが上がります。加えて、「テクノロジー」と「富の偏在」は、「抜け目のない資本移動の素早さ」と「変動性の大きさ」につながっています。格差拡大が生んだのが、ポピュリズムであり、「ドナルド・トランプ」です(→これは必然とも限らず、他の選択もあるのかもしれません。)格差拡大は、グローバル化とテクノロジー社会によって生じています。グローバル化とテクノロジー社会は多様性につながっています(→優秀な人材を求めれば、人種やLGBTなどの多様性に寛容になる)。グローバル化は、資本主義が促す自由主義と、ドル本位制で形成されています(→生産移転や、米国の過剰消費、日本や中国の成長モデルを可能にするドルの安定)。トランプ大統領は、「根っこ」の資本主義とドル本位とテクノロジーを否定せず(→そんなことはできないでしょうが)、「結果」としてのグローバル化と多様性を否定しています。反対から進めば、「資本主義の進展→格差拡大」が「低金利→バブル」と「ドナルド・トランプ」につながっています。これらをフロー・チャートでまとめると以下のようになります。それでもごちゃごちゃしていますが。Marketsで金融・経済を知る詳しくはこちらJ.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよびその各国子会社または関連会社のマーケティングネームです。J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。ホームページは、日本の居住者の利用に供する目的で作成されたもので、その他の国の居住者を対象とするものではありません。当ホームページは、弊社に関する情報のほか、証券投資一般等に関する情報提供を目的としたものであり、証券投資につき、勧誘を目的としたものではありません。当ホームページは、弊社が信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、その正確さを保証するものではなく、当ホームページに記載された情報を使用することにより被った損害を補償するものではありません。当ホームページに記載された意見・見通しは表記時点での弊社の判断を反映したものであり、今後変更されることがあります。弊社ないしは弊社グループ会社又はそれらの従業員は当ホームページで言及している有価証券を保有している場合があります。投資信託は、株式及び公社債等値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。投資信託は、預金保険の対象ではありません。保護の対象ではありません。投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負います。過去の運用成績は将来の運用結果を保証するものではありません。投資信託の取得のお申し込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、最終的な投資判断は、お客さまご自身の判断でなさるようお願いいたします。