シャンティ・フーラの時事ブログお知らせ:※現在、お知らせはございません。)竹下雅敏氏からの情報です。予想した通り、アメリカのベネズエラに対する軍事介入は、専門家の見解でもうまく行かないようです。“続きはこちらから”の最後に、要点のみを簡単に表した図を添付しました。この図に沿って、今回の事件の概要をもう一度説明します。ヒカルランドから出ている『吉備太秦が語る「世界を動かす本当の金融のしくみ」板垣英憲氏著』のp97~101のところで、“世界銀行には、「300の個人委員会」があります。これが、いわゆる「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」のことです”と書かれており、メンバーは「王族」と「イルミナティ13家」だとあります。イルミナティ13家は、フリッツ・スプリングマイヤーの著書で初めて暴露されましたが、板垣氏の本にも、アスター家、バンディ家、コリンズ家、デュポン家、フリーマン家、ケネディ家、李家、オナシス家、ロックフェラー家、ロスチャイルド家、ラッセル家、ファン・ダイン家、ダビデの血流だと書かれています。この300人委員会が分裂します。ヘンリー・キッシンジャー博士が、カバールの敗北を悟ってプーチン大統領とロシアで会談をした時から、このことがはっきりとして来たと思います。コーリー・グッド氏の情報によると、“200人委員会”という言葉も出てきたので、時事ブログでは、板垣氏の言うゴールドマン・ファミリーズ・グループを“旧300人委員会”と表現しています。図をご覧になるとわかるように、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)は、プーチン大統領、キッシンジャー博士に代表される新機軸派と、フランシスコ法王、エリザベス女王に代表される旧体制派に分かれているようです。300人委員会はカバールの組織だったのですが、現在では、ゴールドマン・ファミリーズ・グループの新機軸派は地球同盟のメンバーであり、光の勢力であると考えられます。これに対して、ゴールドマン・ファミリーズ・グループの旧体制派とグループから追い出されたロスチャイルド家、ロックフェラー家などは、人類の奴隷支配の維持という点で協調関係にあり、カバール側だと考えられます。このことは、先の記事で、フランシスコ法王が性的虐待問題で追い詰められていることや、フランスのロスチャイルド家がイエローベスト運動で追い詰められていることからもわかると思います。今回のベネズエラに対するクーデター騒ぎはカバール側が仕掛けたもので、米ドル体制を維持するために、ベネズエラの資源を略奪しようとしているわけです。マドゥロ大統領は、巧妙にフランスのロスチャイルド家に支配されています。彼は、フランスのロスチャイルド家が主導するGESARA型の新金融システムと、地球同盟が進めているアジアの金を裏付けとする新金融システムの違いに気づいていないと思います。これは、インテル情報を鵜呑みにしているチャネリング関係者が、2つの違いを全く理解していないのと同様です。そのため、マドゥロ大統領はプーチン大統領に近づいたのですが、これがカバール側の逆鱗に触れたわけです。カバールはフアン・グアイド氏を暫定大統領に立て、政権転覆計画を実行に移したのです。グアイド氏を間接的にコントロールしています。トランプ大統領の後ろ盾であるキッシンジャー博士もQグループも、マドゥロ政権を支持しており、カバールの思惑を打ち砕こうとしていることは、ウィキリークスが新文書を暴露したという藤原直哉氏のツイートを見ても、わかると思います。光の勢力である地球同盟ですが、Qグループはもちろん、ドラゴンファミリーや白龍会、光の側のテンプル騎士団なども入っていると思います。問題なのは、この地球同盟にカバールが潜入していることです。その一例として、白龍会のトップがロスチャイルド家の人間だということがあります。習近平氏はこれまで説明したように、中国の一強支配の実現のために、両方の新金融システムに二股をかけているのです。このことが地球同盟の人々に知られると、習近平氏は裏切り者として立場がなくなるのではないかという気がします。習近平氏、ナサニエル・ロスチャイルドの2人は、2つの新金融システムのどちらに転んでも権力の座に残れるように、このような裏切りを続けているのですが、野心もほどほどにしておかないと、ことが発覚してからでは、身の置き所がなくなるのではないかと思います。トランプ大統領とQグループは、経済戦争という形で中国と激しくやり合っていますが、それは、中国一強支配を狙う習近平氏を、プーチン大統領のようには信頼していないからです。カルロス・ゴーン氏の逮捕とファーウェイのCFOの逮捕も、こうした観点から見なければなりません。19/2/9(前略)反体制派の指導者でアメリカ寄りのグアイド氏が、アメリカにベネズエラへの軍事介入を求める可能性があると発言する一方、アメリカもベネズエラ合法政権に対する騒乱を扇動すべく、ベネズエラ政府軍との直接交渉に乗り出しました。(中略)こうした中、ベネズエラの反対体制派に近い筋は、アメリカ・ワシントンで「トランプ政権が、❝ベネズエラ軍事関係者がマドゥロ大統領に反旗を翻す❞ことに成功するかは疑わしい」と述べました。フランス通信の取材に対し、アメリカによる軍事介入の可能性を否定せず、「必要な場合には、マドゥロ政権に退陣を要求し、アメリカに軍事介入のゴーサインを出す用意がある」と述べました。トランプ米大統領は最近、マドゥロ政権に対抗するためには軍事介入も視野に入れていると発言していました。「凍結された」資金を入手して、政権とその支持者に対する「内戦」のために使うだろう。シリアでと同様、アメリカ特殊部隊、あるいは若干のCIA「請負業者」が支援するのを強く望むだろう。このような戦争のための兵站線はコロンビアを経由する可能性が最も高い。(中略)アメリカは作戦を推進し、政権を傷つけ、兵站線を設立するのに、コロンビアからベネズエラへの「人道支援」という口実を使っている。このエスカレーション戦略はうまくいきそうもない。ベネズエラ政府は、コロンビアのククタとベネズエラのサンクリストバル間の国境橋を閉塞した。軍は国境のいかなる侵害も止める準備ができている状態にある。(中略)ベネズエラ軍は忠誠を変える興味の兆しを示していない。エセ支援は拒絶されるだろう。ベネズエラには、即刻介入が必要な飢饉はない。(中略)このような支援は武器供給の理想的隠れ蓑だ。1980年代、ニカラグア向けに指定された「人道支援」便は武器を満載していた。した便の命令は、現在トランプのベネズエラ特使であるエリオット・エイブラムスが与えたものだ。(中略)ベネズエラ軍の大部分が立場を変えない限り、ベネズエラ政府を無理矢理打倒するいかなる試みも、おそらく失敗する定めだ。アメリカ上院は、ベネズエラにおける、アメリカ軍使用の可能性について既に論争している。民主党員はそれを強く拒絶している。トランプが超党派的の支持なしで、軍事介入を命令することはありそうもない。)Twitter昨日のカラカスの市場。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、政権担当3年目のトランプ大統領が2月6日(日本時間)行った政権の基本課題を示す一般教書演説について、「非常によかった。憲法が変って、女性が投票できるようになって100年経つが、過去100年のなかで、女性議員が一番多いと讃えた。メキシコとの国境に壁をつくるという話のときは、共和党議員が起立して『USA、USA』と歓喜のエールを発していたが、女性議員が過去最高の数だという話のときは、共和党の議員も民主党の議員も立って『USA、USA』と共に歓喜のエールを発していた。これこそまさに米国の民主主義の姿だ。北朝鮮の問題はさらりと流したし、非常事態宣言も出さなかった。トランプは、随分と、譲歩した大人の対応だった。レーガン元大統領と一緒で、役者だ。キッシンジャー博士が選んだだけあって、大した者だ。)Twitterウィキリークスが新文書暴露。米軍の特殊作戦マニュアル。IMFや世銀なども破壊工作の道具になっている。2019ウィキリークスによればベネズエラ政府転覆にこのマニュアルが使われているらしい。米軍の特殊作戦による金融を武器にした政府転覆。時事ブログとは冒頭のコメントと本文の赤字部分だけを読めばOK!忙しい人でも10分で世界の流れが分かる!シャンティ・フーラは、他からの干渉を受けることなく、正確な情報を伝えるため、時事ブログを独立運営しています。記事の拡散を歓迎します!右上に「〜転載OK」とある記事は、ぜひ転載してください。東洋医学セミナー・映像配信(約570本)で講演活動を行っている。時事ブログで情報発信を行う。翻訳・編集チームの代表として取りまとめを行っている。「意味のない質問」...NAVERまとめ「NAVERまとめ」は終了しました。こちらのページから過去のコンテンツを閲覧いただけます。皆さまに次の3つのことをお約束します。