一覧はこちら金融市場では、リスクテイクが強まったり、取引のポジションが極端に傾いたりしています。過去に従えば、こうした状況は長続きしません。日本の個人投資家は要注意です。今日取り上げるのは「あるセクターやスタイルの相対的な割高さ(≒株式市場での偏ったリスクテイク)」と「景気循環に先行するセクターの低調さ」です。次の図は、米国の大型グロース株式と、大型バリュー株式の相対価格リターンを見たものです。大型バリュー株式との相対で見た大型グロース株式の株価は、2000年のITバブル直前付近まで上昇し、グロース株式が極端に選好されています(注1)。Managementデータは2019年4月24日時点で取得可能な最新のものを掲載。米国の景気敏感セクターの株式と、ディフェンシブ・セクターの株式との相対価格リターンを見てみましょう。ディフェンシブ・セクターとの相対で見た景気敏感セクターの株価は、やはり2000年のITバブル直前付近まで上昇し、景気敏感セクターの株式が極端に選好されています(注2)。Managementデータは2019年4月24日時点で取得可能な最新のものを掲載。上で見た「グロース株式の選好」と「景気敏感セクターの選好」を象徴するのは、情報技術セクター株式です。500情報技術セクターの株価は、やはり2000年のITバブル直前付近まで上昇し、情報技術セクターの株式が極端に選好されています。「景気回復の先読み・先取り」と「低金利環境の継続期待」から選好されているようです。Managementデータは2019年4月24日時点で取得可能な最新のものを掲載。次に、景気循環に先行して動くと言われている2つのセクターを見てみましょう。500)の相対価格リターンを見たものです。500は史上最高値を更新する一方で、景気循環を先取りすると言われている小型株式は低調さが続いています(注3)。Managementデータは2019年4月24日時点で取得可能な最新のものを掲載。500全体との相対価格リターンを見てみましょう。景気循環を先取りすると言われている金融セクター株式は、先に示した小型株式と同様に、低迷が続いています。Managementデータは2019年4月24日時点で取得可能な最新のものを掲載。以上、見たように、金融市場では、リスクテイクが強まったり、取引のポジションが極端に傾いたりしていますから、短期的な「巻き戻し」には注意が必要と考えています。注1:「大型」とは、時価総額が相対的に大きい銘柄を指します。「グロース株式」は「成長株式」とも呼ばれますが、これらは、売り上げや利益の成長期待が高い銘柄です。「成長期待が高い」ということは、「業績は(株価に比べれば)成長途上」ということの裏返しであり、割高な株式が含まれる傾向があります。「バリュー株式」は「割安株式」とも呼ばれますが、これらは、その名のとおり、株価やバリュエーションが、業績や株式市場全体などに比べて、割安に放置されていると考えられる銘柄です。エネルギー」、「ヘルスケア」、「通信サービス」、「公益」が含まれます。注3:「小型株式」は、時価総額が相対的に小さい銘柄を指します。Marketsで金融・経済を知る詳しくはこちらJ.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよびその各国子会社または関連会社のマーケティングネームです。J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。ホームページは、日本の居住者の利用に供する目的で作成されたもので、その他の国の居住者を対象とするものではありません。当ホームページは、弊社に関する情報のほか、証券投資一般等に関する情報提供を目的としたものであり、証券投資につき、勧誘を目的としたものではありません。当ホームページは、弊社が信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、その正確さを保証するものではなく、当ホームページに記載された情報を使用することにより被った損害を補償するものではありません。当ホームページに記載された意見・見通しは表記時点での弊社の判断を反映したものであり、今後変更されることがあります。弊社ないしは弊社グループ会社又はそれらの従業員は当ホームページで言及している有価証券を保有している場合があります。投資信託は、株式及び公社債等値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。投資信託は、預金保険の対象ではありません。保護の対象ではありません。投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負います。過去の運用成績は将来の運用結果を保証するものではありません。投資信託の取得のお申し込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、最終的な投資判断は、お客さまご自身の判断でなさるようお願いいたします。