Abstract本稿の目的は、景気転換期における労働調整費用の構造変化を考察することである。景気の上昇期と下降期で労働調整費用に構造変化が生じるのであれば、それに応じて企業の労働需要にも構造変化が生じることになる。景気転換期における労働市場政策の効果を予測するための有益な情報を提供するものである。本稿が注目するのは、労働者数と労働時間の調整費用である。用が相対的に高くなる。規採用などの雇用調整)を行いやすい時期は、景気上昇期であると判断される。E-Mail:toshokan@onomichi-u.ac.jp。