ご自身で「確認」のうえ「自己責任」にてご利用ください。当然ですが、損害を蒙ったとしても、なんら保証されるものでは有りません。投資信託2006/07/06SHAREツイートシェアはてブGoogle+PocketLINE昨日、配当金を受取りに郵便局へいったら、配当金と一緒に、投信のパンフレットを貰いました。貯蓄から、投資への流れは、確かな動きとなっているのを感じるとともに、販売金額を考えてみました。1昨日の、日経に載っていたのですが、郵政公社の投信販売残高は、6月末で、前月比22%増加して、2,259億円とあります。凄い伸びと見ることも出来ますが、最近話題に上った、裁定や、信用残高が、ピーク時の合計では10兆円近くであったことを思えば、金額としては40分の一程度と、小さいです。裁定解消売りや、信用残が問題になるのは、金額と共に、スピードの違いです。投信などの動きに対して、裁定解消や、信用の反対売買による動きの方が圧倒的に早いのです。量が多く、スピードも速いとなれば、重要性が高いのは当然で、今しばらく、裁定や、信用の残高には、注意が必要でしょう。郵貯による投信販売がこのまま、順調に伸びたとしても、、株式市場に直接的な影響を及ぼすのは、未だ少し先の事のようです。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。