「お客のサイフからカネを出させて、自分のサイフに入れるんだ」。ヘッジファンドが買った玉は、売るために買う。そこいらをワカっておかないと。(火)映画「アメリカン・ハッスル」とヘッジファンドの売り(第713回)映画「アメリカン・ハッスル」とヘッジファンドの日本株売り抜け(第713回)本年度のアカデミー賞で最多10部門にノミネートされているデビッド・O・ラッセル監督作品。「ハッスル」というと精力的な響きもあるが「詐欺」という意味もある。詐欺師たちの物語で、まあ面白いの何の。「スティング」に匹敵するエンタティメントだ。主人公アーヴィン(クリスチャン・ベール)と愛人のシドニー(エイミー・アダムス)はダマしまくった揚げ句FBIに逮捕されるが、担当捜査官リッチー(ブラッドリー・クーパー)は二人に意外な提案。免責で罪をとがめない代わりに、大物政治家たちをオトリ捜査でゴッソリつかまえる手伝いをしろ、というのだ。狙いはアトランティック・シティのカジノ利権。1979年に起き「アブスキャム事件」が背景とか。アラブのシークが出資すると吹き込んで収賄の現場をビデオに収め、5人の国会議員が辞職に追い込まれた。映画で準主役となるのは市長のカーマイン(ジェレミー・レナー)とアヴィンの妻でどうしようもないダメ女ロザリン。この二人の演技が抜群にうまい。主人公の子供かわいさをエサに親権を離さないダメ妻を演じるジェニファー・ローレンスが凄い。この映画では主人公を含めコン・チームが次々に出会う誤算がストーリーの転機になっている。ダメ妻のおしゃべりで一網打塵を狙っていたその大物が怪しいゾと気づいてしまったように。年初からアルゼンチン・ショックをきっかけに世界的な株安が発生、日本株は14%も下げた。主要市場のNY市場やドイツなどは4%ぐらいだったので日本だけが下げ幅が大きい。私はこのブログで早くから安倍首相の靖国参拝が、ヘッジファンドの「円買い・日本株売り」につながると警告してきた。海外投資家の売りは現物でも先物でも年初からここ数週間目立っている。昨年外国人は15兆円を買い越して、日本株の大幅上昇を支えてくれた。これに対し国内の個人は8兆7000億円、金融機関は5・8兆円の売り越し。要するにアベノミクスに期待して日本株を買ったのは外国人だけである。株価が上がっても、利食い売りしなければ利益を確定できない。外国人特にヘッジファンドは1恐らく公的年金が株式を買ってくれる21月から始まったNISAが受け皿となる3先行したヘッジファンドの売りを、他の外国勢の年金や基金が買ってくれる、などを期待していた。今のところこの3つの思惑はまあまる外れ、であろう。このところ、ダボス会議と出席した安倍首相にジョージ・ソロス氏が質問して、落胆したソロス氏が日本株を売り始めた、という情報がしきりと入ってくる。ヘッジファンドの円売り日本株買いを唱道してきたジム・オニール氏「がもうこれ以上の円安はない」と明言し始めた。いつも強気の私だが、最近の株価反発には戻り売りと見ている。映画の中で使われるビージーズの曲の歌詞に「敗者が勝者になる見込みは、一体あるのかい?」という夢破れたもののセリフがある。敗者になりかけたヘッジファンドは、戻ったらもう一度、売り崩しにかかるだろう。「総理は必ず靖国参拝を!」と書いてある。時の首相は靖国の御霊に不戦の誓いを立てるために参拝するので、他国からとやかく言われる筋合いはない。東京裁判でのA級戦犯が合祀されているから首相は言ってはならないという議論は誤解。改正で受刑者も恩給を受けるようになった。A級戦犯で絞首刑になった東条英機元首相ら7人も「刑死」でなく「公務死」に変わった。「言って見れば法律上は罷免されたわけさ」。米国のケリー国務長官、ヘーゲル国防長官が揃って千鳥ヶ淵の戦没者墓苑に足を運んでくれた。「それなのに日本国のトップリーダーが靖国に行かないってのは、どうなのよ。国民は安倍さんに靖国に行くと信じているはずだろ」。原稿を書いたのが恐らく参拝前だったので、文章では「まだ」になっている。私は首相側近がこんな見方だから「故意に挑発的な参拝(ビル・エモット氏)が強行されたのだな、と理解した。これじゃあ米国側のメッセージはカラ振り。ホワイトハウスが「失望」という言葉を声明に追加したのも仕方あるまい。向こうから見れば、ワカっていない、のである。知日派ジャーナリストで英エコノミスト元編集長。知日派ジャーナリストで英エコノミスト元編集長。日経ビジネスONLINEに「世界が憂うアベノミクスの行方」という文を書いている。「過去1か月ほどで、安倍首相と彼のリーダーシップの下で、日本が果たすであろう役割への楽観と賞賛は懸と苛立ちに変わった」。「すでにあった安倍首相の動機や判断力、政治問題の優先順位へ積極的な疑念へ変わった」まあこの引用でエモット氏の見方に明らかだろう。問題なのは国内だけで通用するロジックではない。日本はサンフランシスコ講和条約第十一条で東京裁判の結果を受け入れており、世界のロジックは「宗教施設で天皇陛下も参拝していない靖国神社になぜ首相が参拝するのか」「A級戦犯や戦前の日本を合理化する展示の遊就館などに参拝することは、日本が受け入れた戦後体制を否定するのか」「安倍首相は自分の心情を国の基本政策(たとえば日米協調)より重視するのか」などなど。ビル・エモット氏を引用すると「沖縄の米軍基地問題の満足感は、日韓の関係悪化という不快感と、靖国参拝が米国を侮辱したという思いで消失した」。ここいらが「世間の世論」だろう。なると問題が次から次へと噴出する。アベノミクスか金融による「第一の矢」以外ほとんど中身がない。円安、株高が安倍政権の持率の背景だが、米系ヘッジファンドを中心に、為替も株価も外資が握っており、オバマ政権の対日姿勢でいつガラリト流れが悪い方に向かうか分からない。(1月下旬から、円買い株売りが現に始まっている)。ヘッジファンドは時にして米国の世論なりワシントンの意向なりを見て行動する。2月下旬のTPP閣僚会合に向けて日米韓協議が大詰めを迎えている。市場から圧力をかけていることは間違いない。私は管官房長官が何かのチャンスを捕えて千鳥ヶ淵の墓苑に献花して、アメリカの顔を立ててやればいいと思う。たしかにオバマは頼りない。オバマケアの失敗に加えて英エコノミスト誌によると1女優ジェニファー・アニストンとの不倫2TVのニュースキャスターのケイティ・クーリックとも不倫、を明らかにした。日本なら大騒ぎだろう。それでもあと3年もこの政権は続くのだ。現実的な外交で、少なくとも日米間の関係を修復することを心から願う。95年4月のクリントン政権の超円高攻撃の時と同様に、フレッド・バーグステンがまた出てきた。民主党政権の時に必ず出てくる円高論者。後ろに米自動車労組が要るんだろう。年初に岩盤のように見えた「円安・株高」シナリオは、一時的と願うが、ここ当分望めそうにない。「当分」って?と聞かれそうだが、どうみても1,2か月の間は―。映画のセリフから、でシメるのが通例だが、今回は「政治の急所」から、「時の政権の経済政策で肝心なのは、ニュース番組の最後にいつも報じられる円。ドルの為替相場と日経平均株価さ。世界中どこでも為替と株をどう守るかが時の政権の仕事難だけで、日本の場合はもうひとつ。不動産の価値を守ることがあるのを忘れちゃいけないぜ」。