ERPを導入しているSAPユーザ企業のIT部門が直面する課題が、「SAPの2025年問題」と呼ばれる保守期限切れ問題。これまでも本コーナーで概要を紹介してきたが、今回からその移行のための実践的な方法を解説する。2019」にて、「2025年の崖と日本企業のDXをめぐって~DXガイドライン・基幹システム移行・リフト&amp;シフト」と題したパネルディスカッションが行われた。ERPのサポート期限の問題とDXを推進していくためのプラットフォームは無縁ではない。Onlineのチーフキューレーター谷川氏の司会のもと、ERPコンサルタントの鍋野氏、トラスコ中山取締役でジャパンSAPユーザーグループ会長の数見氏が...ERPSAP2025年問題2019/12/172021年に会計ルールが大激変!新収益認識基準への備えを急げ──KPMGコンサルティングに訊く2021年4月から売上計上に関する考え方が大きく変わろうとしている。上場企業の中には、新基準を適用することで売上高が減少して見えるほどの影響力があるが、その認知は概して低い。IT部門や営業部門へも大きな影響を及ぼす新しい会計基準について、公認会計士の資格を持つKPMGコンサルティングの二人に解説してもらった。ERPをまずはクラウドにリフトして、企業のIT環境をDXレディにする連載企画。太氏の意見を踏まえてERPのモダナイズとレガシーからのリフト&amp;ソフトの実践上の要点について述べていこう。Management)について2018年のベンダーシェアを発表した。IDCでは、ERM市場を8種類の機能市場で定義している。Management)が含まれる。ERPの保守切れよって対応を迫られるSAPの移行は、「本社移転にも匹敵する大事業」となると鍋野氏は言う。その必要性をいかに経営層に説得するか。そのための「リフト&amp;シフト戦略」の考え方、人材がどのように逼迫し、どのような実行ステップが必要になるかについて解説してもらった。(編集部)ERPSAPデジタルトランスフォーメーション2019/06/21経産省のDXレポートの警告「既存システムでは生き残れない」は本当か?連載の第三回目。今回からはITのコンサルタントでERP専門家の鍋野敬一郎氏の寄稿をお届けする。昨年発表された経済産業省の「DXレポート」は、霞が関から出たレポートにしては異例の、危機感に満ちた内容でIT業界に衝撃を与えた。この経産省のビジョンと、SAPのERPシステムの保守切れ問題との関係は何か。今回は、「老朽化したシステムが競争力を低下させる」という警告の意味を掘り下げる。GRANDIT)」を提供開始すると発表した。ERP支援サービス2019/06/102025年SAPサポート切れは、企業DXのマイルストーン──既存環境のリフトから始めよ連載「2025年の崖をどう超えるか」の第二回。2025年のSAPの保守切れは日本の企業のITにとって課題であるが、同時にデジタルトランスフォーメーション(DX)のマイルストーンにもなる。ERPに詳しいITコンサルタントの鍋野敬一郎氏へのインタビューを元にした谷川耕一氏の論稿の後編をお届けする(編集部)。ERPSAPデジタルトランスフォーメーション2019/06/07MeeCap、パソコン操作内容可視化ソフト「MeeCap」に新ERPデータプロセスマイニング機能をリリースMeeCapは、パソコン操作内容可視化ソフト「MeeCap」に新ERPデータプロセスマイニング機能「HappyPath-ERP」をリリースしたと発表した。SMB(CEPS)」を6月5日に設立することを発表した。2025年対応支援室」を発足し、業務を開始したことを発表した。ERPSAP2019/05/312025年の崖とSAPの2025年問題に企業はどう対処すれば良いのか連載「2025年の崖をどう超えるか」の第一回。2025年のSAPの保守切れは多くの企業のIT部門にとって重要な転換点となる。ERPなど企業IT移行に詳しい鍋野敬一郎氏へのインタビューを踏まえた谷川耕一氏の論稿の前編をお届けする(編集部)。独立系ITコンサルティング・調査会社であるアイ・ティ・アールは、国内のERPの提供形態別とパッケージ製品の運用形態別での市場規模推移および予測を発表した。中小・中堅企業向けのクラウド会計サービスを提供するfreeeが、金融機関のAPI連携を強化すると発表した。API連携の推進に携わる山本礼史氏に「そもそもAPI接続のメリットは何か」を訊いた。ジャパンは、「日本におけるポストモダンERPのハイプ・サイクル」の最新版を発表した。現在、国内のERP市場は、1990年代以降に一般的であったオンプレミスのモノリシック(一枚岩的)なERPスイートによるさまざまな業務機能の統合と集約化、つまりERPによるアプリケーションの「近代化」が一段落し、その次を担うERPへの進化が顕著になっているという。NetSuite」を国内で販売開始すると発表した。ERP固定資産管理2018/11/26ERPベンダーからサービスベンダーへ―日本テラデータ、日本オラクルで執行役員を務めた飯尾光國氏がインフォアジャパンの社長に就任クラウドのビジネスでここ最近順調に市場が拡大しているのが、SaaSの領域だろう。Salesforceが先頭を切り、Oracle、MicrosoftなどがSaaSビジネスを拡大している。国産ではfreeeなども元気だ。ERPベンダーのインフォアも、アプリケーションをクラウドで提供するビジネスが伸びている。インフォアのクラウドのビジネスは、当初はAWSの上でシングルテナントで提供するものから始まり、2018年からがマルチテナント型のSaaSも提供するようになった。365向けERPトータルソリューション「SIDEROS(シデロス)」シリーズを自社統合ブランドとして立ち上げたことを発表した。EYACCの森島さんはいかにして生まれたのか318SAPが会津若松で中小企業のものづくりのイノベーションに取り組む理由296AWSでセキュリティを高めるために今すぐやるべき7つのこと262企業のデジタルシフトはIoT、5G、サブスクリプションが牽引。Links主要テーマから探すIT戦略/企画ITインフラセキュリティデータベースデータ活用システム構築システム運用モバイル活用クラウド活用ワークスタイル変革CRM/コラボレーション製品/サービス×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。パソコン「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。