今や日本は、「補助金なしでも顧客が太陽光発電システムを買い続けた」初の市場となっている、とかれは言う。これはみんな、いささか誤解を招くものだ。日本での電力小売価格は世界で一番高いものの一つだから、太陽光発電が競争するのもずっと簡単だ。ニューエネルギーファイナンス社のマイケル・リーブライヒが不承不承認めるように、再生可能電力や再生可能燃料は「今後当分の間」汚いエネルギーよりずっと高価であり続ける。なると、クリーンエネルギー商売はもっぱら政府の施しに頼るしかないということになる。ジョージ・ブッシュが一月の大統領一般教書で、アメリカの外国産石油依存率を下げると宣言したときには、クリーンエネルギー分野の株価は上がった。新生の民主党議会がグリーン分野にもっとお金をばらまくという希望にもかれらはすがっている。選出された議員の中には、巨大な風力発電用の風車の間を走り回る自分の姿を宣伝に使って環境重視のイメージを植えつけようとした人たちもいたんだから。ある政治家が義務づけられることは、別の政治家がとりやめられることでもある。そこにクリーンエネルギーの最大のリスクがある。アメリカの政治家は、定期的に風力発電の減税措置の期限が切れるに任せてきた。おかげで風力発電産業は、減税措置が復活するまでの大苦境に耐えなくてはならない状態を何度か繰り返している(図2を参照)。これは来年また期限切れになるはずだ。内で二酸化炭素排出権の値段が下がるのにあわせて、ヨーロッパのクリーンエネルギー企業の株価も下がった。排出権の値段が下がったのは、ヨーロッパの各国政府が汚染者に対して排出権を発行しすぎ、それが市場にあふれたせいだった。有権者たちだって心変わりすることもある。最近の選挙で、いつもは頑固な環境保護支持のカリフォルニア州民たちは、石油生産に課税して再生可能エネルギー研究に使おうという法案を否決した。それでもクリーンエネルギー投資家たちは、政府やそれを後押しする納税者たちが、この産業に湯水のようにお金を注ぎ込み続けるだろうという見通しに賭けている。原油価格が暴落すれば、ほぼ確実に政府は財布のひもを締めるだろう。補助金が相対的に高価になるからだ。新しい炭素無しの技術開発は、安い石油があればそんなに緊急課題だとは思われなくなる。年代にぶちあげた壮大なエネルギー自給計画のほとんどを、こっそり捨ててしまった。ドルを下回ったら、クリーンエネルギーは勢いを失ってしまう。ベンチャー資本家のコルサ氏は、サンノゼの会議の出席者たちに対して、化石燃料より「無条件で安い」技術が不可欠だぞ、と警告した。「安くないなら規模も拡大しないよ」と。需要に対応できるかという点のほうが懸念事項だ。風力発電タービンのメーカーのほとんどは、今後数年分の受注がびっしり入っている。目標に対応できるほど急激に増やせないだろうと考える。再生可能電力の目標値も引き下げざるを得なかった。業界が、目標値を達成できるほど急激に拡大できなかったからだ。太陽電池企業の成長は、そのパネル生産に必要な高純度シリコンの供給より急速になっている。いまや投資家たちは、必要なシリコンを生産するための工場に出資しようと殺到している。年には生産量が倍増すると予想している――そうなるといずれ価格暴落の危険が高まる。一方で、ソーラー企業は将来のシリコン供給を確約する契約か、あるいはシリコン消費量を減らす技術によって、自分たちは別だというのを印象づけようとしている。ほとんどのアナリストによれば、成長のポテンシャルはある。ボトルネックや政治的な後退、さらには技術的な問題のために、将来の道はかなり荒っぽいものとなるだろう。楽観的な投資家たちが、そういう障害を見過ごしているのではないかという恐怖も一役買って、今年になってクリーンエネルギー株は急落した――もっともその後、株価はほぼ回復はしたが。した騒動のために、いくつかのグリーンエネルギー企業は予定していた株式上場を取りやめた。「いくつかの部分については傾聴すべき議論が行われている」とクリーンテック・ベンチャー・ネットワークのボスであるキース・ラーブは語る。いくつかの例では、利益の出ていない――そして近い将来にも利益が出そうにない――企業に対する株価評価は、ドットコムのバブルで見られた過剰を思わせるものだった。ベンチャー・ビジネス・リサーチ社のダグラス・ロイドが述べるように、「あまりに多くのお金があまりに少ない機会を追いかけている。解説というわけで、ポイントとしては;再生可能分野、バブってます。