独自技術を伴う機能性の高い新製品が事業領域拡大の武器となります。積極的な海外展開を進めます。したがって、この分野では技術開発力が事業の成否を決します。識して迅速に開発に取り組むことが必要です。事業領域の拡大に合わせ、従来とは違った管理課題も発生します。管理部門は常に内外から情報を収集して知見を高め、事業を支えるインフラ整備を怠りなく進めてください。今後、私たちの仕事の内容はますます複合的になり、難易度が上がります。一人ひとりがチームに最大限の貢献をすることで、本当のチームプレーが成し遂げられるはずです。「切磋琢磨」の姿勢で自己を磨き、一層の厳しさをもって仕事に向かってください。グループ全員が「お客さま第一」を合言葉に、事業領域拡大による新たな成長を成し遂げましょう。「印刷テクノロジー」でビジネスモデルの変革を急ぎ、新たな成長エンジンを創りだそう。あけましておめでとうございます。今年もみなさんとともに新年を迎えることができました。私は、2012年をさらにスピードを上げて「変革と挑戦」に取り組み、より具体化していく年にしたいと考えています。刷テクノロジー」をリソースとして、既存のビジネスモデルを変革し、新しい発想で再生、進化させる。担当してきた仕組みやルールといった経営の成長エンジンについても「全体最適」の視点から創りかえていきます。明確に見えるように、会社全体を創りかえます。早く次のステップへ進むためにも、ビジネスモデルの変革を急がなければなりません。そのために、本年の経営スローガンは、『「印刷テクノロジー」でビジネスモデルの変革を急ぎ、新たな成長エンジンを創りだそう。このスローガンを推進するにあたり、本年、私たちが取り組む経営課題についてお話します。第一の課題は、「グループを含めた構造改革の遂行」です。本年は徹底したコスト削減に取り組みます。組織や拠点の再編、資産の有効活用を進め、不採算事業からの撤退に関しても検討していきます。産業構造が大きく変わり私たちを取り巻く環境は激変していますが、流れがこれまでと大きく変わる分野にこそ、大きなチャンスとマーケットが眠っているのです。業へ引き続き積極的に経営資源を集中していきます。T&Tエナテクノを設立しました。第三の課題は、「グローバルな事業展開」です。年までに海外売上高比率30%以上にする」という目標を設定し、事業拡大に取り組んでいます。パンリーフォンをはじめ、海外現地法人との販売網や生産体制の再編を進め、さらなる効率化を図ります。積極的に展開していきます。大きな成長が見込まれる、インドや南米などの新興国市場への早期進出も実現します。印刷産業は衰退していくと言われていますが、私は決してそうは思っていません。「印刷テクノロジー」は、応用することで様々な分野に展開していくことができる素晴らしい技術だからです。トッパングループが中立的な立場でいろいろなことやモノを生み出すことができる、非常に良いポジションにいることを忘れないでいただきたいのです。い、世界を変えたい、と思うのです。私たちの変革の先には、大いなる可能性があると信じています。昨年3月に起きた東日本大震災からまもなく10か月になる。いまなお厳しい状況に置かれている被災者の方々に、お見舞いを申し上げるとともにこれからも出来るだけの支援をしていきたいと考えている。震災からの復興に役立ちたい、被災者のために自分は何が出来るかなど、あらためて社会の中での自らの役割を見つめ直すことが多い1年だったと思う。我々は、2001年に新たなビジョンを発表し、その中で、経営理念として「21世紀の創発的な社会に貢献する」ことを揚げた。強みである「P&Iソリューション」を活かして「社会に貢献する」ことが我々の目指すところである。そのことを強く意識して、日々の仕事に誇りを持って取り組んでいこう。いま世界はまさに激動期といえる。した影響は我が国にも及んでいる。したかつてない変化の中で、DNPグループも大きな「変革」を求められている。マーケットに接し、それを解決する手段を提案・提供できる企業に成長していかなければならない。した役割を社会からも期待されている。そのためには、いま進めている「P&Iソリューション」や「新しい働き方」「全体最適」の取り組みをさらにスピードを速めて強力に推し進めていくことが大切である。今後はもっと広く世界のマーケットを見据え、グローバルにDNPグループの強みを活かした新たなソリューションを提供していく。そのための体制づくりもさらに強化していく予定である。した変革を進めていくためには、「対話」と「連携」を図ることが大事である。社会の変化は、さまざまな困難ももたらすが、その一方で、我々の強みであるP&Iソリューションが活かせるフィールドが拡大することでもある。組織をあげた「変革」の取り組みと、一人ひとりの努力が結集すれば、DNPグループは、必ずや、将来にわたって持続的に発展していけると確信している。創業135年の今年を、「新しい飛躍の年」にしていこう。