Sunday18:15ドイツのメルケル首相が声を上げて欧州に呼び寄せた大量のイスラム教徒「難民」が早くも「難民」の仮面を捨て、「テロリスト」の本性をむき出しにした。テロリストが銃を乱射する直前のコンサートホール現時点で死者129名、負傷者352名、内99名は重体。イスラム国が犯行声明を出し、自爆したテロリストの付近から「シリア難民パスポート」が発見された。これは全く驚くべきことではない。多くのイスラム国兵士が「難民」として欧州入りしているからである。世界の左翼リベラルは相変わらずのバカさ加減を露呈。左翼リベラルのみならず、日本では「自称保守」にもイスラム擁護派は多い。小さな殻にこもって「ISは正統派イスラム教徒から邪教・異端扱いされている」「イスラム聖職者はISに対して抗議活動を行っている」などという無知蒙昧をさらけ出している様は哀れを誘う。ISなどという呼称を使い、「イスラム国」と言えないところがミソである。イスラム世界において邪教・異端とされるということが何を意味するか。それを知りたければこの記事の一番下の動画を見るとよい。残虐なため閲覧注意である。動画は「穏健なイスラム」で知られるインドネシア(スンニ派イスラム)におけるアハマディア・イスラム教徒の迫害である。イスラム教徒が何かに抗議する場合にどのような行動をとるか。シャルリー・ヘブドの事件で世界のイスラム教徒がどのような反応をしたかを思い出せばよいだけである。彼らはイスラム教徒ではないのか、と。欧州が更なるテロ行為を未然に防ぎたいのであれば、自らの過ちを認めて「難民」を強制送還しなければならない。8割以上が若い男性からなる「難民」など笑止千万である。強制送還にいくら金をかけてもかけ過ぎではない。今回の事件から日本が学ぶべき教訓は二つである。フランス関連施設の安全対策よりもテロ対策、テロ対策よりもイスラム対策に動くべし。中東「難民」は難民ではない。その目的はイスラムの領土拡大である。8割が若い男性である事実がなによりの証拠である。テロの目的は恐怖によって我々の生活を変容させ、恐怖によって我々の口をつぐませ、恐怖によってテロリストの望む社会を構築することである。その目的は着実に現実化している。我々は飛行機に乗る際に何重ものチェックを受け、預け荷物、手荷物は厳しく制限されている。我々はそれを生活の一部として取り入れている。不平不満を言う者は皆無である。機内持ち込みサイズのシャンプー、マウスウォッシュ、歯磨き粉、香水等々が当たり前の存在となっている。これらの発端は9.11であり、その原因はイスラムである。我々はせっせと我々の食文化に手を加えてイスラム法に則った食品を開発し、食事メニューを考案し、金をかけてハラル認証取得に動いている。何よりも、政府がその動きを促進している。成田をはじめとする日本の空港はイスラム教徒への“おもてなし”に力を入れて礼拝用の部屋を拡充したりハラル対応のレストラン整備したりと2020年の東京五輪開催も見据えて動いている。イスラムによるテロに次ぐテロ。それらを横目で見ながら我々はイスラム批判を封じつつ、イスラム教徒受入に余念が無い。?イスラム・テロが大成功を収めているからである。彼らの戦略が目的を達成しようとしているからである。テロは結果であって原因ではない。原因はイスラムであり、テロはイスラムがもたらす結果である。対策は結果に対してではなく、原因に対して行われなければならない。調査や促進に類する活動の全面停止である。ハラルとは食を通じた非イスラム世界のイスラム化であり、我々の税金が使われるなど言語道断である。我々の生活を守るのが任務であるはずの政府が敵を利する活動に関わるなど国家反逆罪ものである。イスラム国による欧州侵略は続く。その波はアメリカへと及ぶ。我が国はその流れを受け入れてはならない。我が日本を変容させてはならない。我が日本を破壊してはならない。テッド・クルーズのコメント「パリの事件はイスラム過激派によるテロ。大統領は”イスラム”という言葉を口にすることすら出来ない。敵を正しく言い表すことも出来ずにどうやって戦えるのか?イスラム教徒のシリア難民をアメリカで受け入れるなど狂気の沙汰。受け入れるべきは我々の同胞であり迫害の対象となっているキリスト教徒達である」Tweet0イスラムcomments(2)trackbacks(0)コメントカナダは政権がリベラルに変わり年内に25000人の難民をシリアから受入れることを表明しています。近い将来身近にもフランスと同じようなテロが起こるのではと心配でなりません。私に出来ることは難民受入阻止のpetitionにサインするだけ。PMMaya様、本当にスティーブン・ハーパー首相の退陣は残念でした。オーストラリアのアボット首相も。左傾化カナダにおいてシリア「難民」の流入は心配ですね。世の中上がったり下がったり。