Torakyo-lawアディダスの3本線商標が、EUで無効とされたというニュースが話題になっています。EU裁判所のプレスリリースによれば、無効とされたのは次の商標です。2014年にEU知的財産庁(EUIPO)が上記商標を登録したところ、ベルギーの会社が異議を申し立て、これを受けてEUIPOが登録を取り消したことについて、アディダスがEU裁判所へ上訴していました。ところで、アディダスの3本線の識別力ですが、日本でも過去の裁判例で争われています。Torakyo-law全米の大学スポーツを統括するNCAAは、その規則にアマチュアリ規定を設けています。基本的に、スポーツで報酬を得てはならず、エージェントと契約してはならない、とされています。した行為を行うとアマチュア資格を失い、大学スポーツに参加できなくなります。NCAAでは、アメリカンフットボールと男子バスケットボールが人気で、1000億円ともいわれる収益を支えています。これらのスポーツの放映権の販売やビデオゲーム化のライセンスなどが大きな収益源となっています。Torakyo-law2015年にピッツバーグ・パイレーツの本拠地PNCパークで発生したファウルボール事故です。バックネット裏にいた女性の後頭部にボールがあたり脳しんとう等を起こし仕事が十分にできなくなったとして、球団・球場・MLBに加えて、ネット設置事業者を訴えた事案。Singh(ビジェイ・シン)のドーピングに関する訴訟が和解終結しました。sprayを使用している旨を述べました。sprayには、WADAが禁止物質としているインスリン様成長因子-1(IGF-1)がごく微量ですが、含まれていました。sprayは怪我の治療などに用いられるステロイド代替物のような商品のようです。Torakyo-lawクラウディア・ペヒシュタイン選手は、ドイツのスピードスケート選手です。’94年リレハンメルから’06年トリノまで4大会連続で金メダルを獲得するなどレジェンドといえる選手です。46歳ですが、現役で、’18年平昌オリンピックにも出場し、入賞を果たしています。都合7大会に出場していますが、’10年バンクーバーには出場していません。これは’09年に国際スケート連盟(ISU)からドーピング違反と認定され、2年間の資格停止処分が課されたからです。このドーピング違反は、ドーピング検査で禁止物質がみつかったものではありません。Torakyo-lawロシアでワールドカップが始まりました。同時に、オリンピックやFIFAワールドカップなど大型スポーツイベントではお馴染みのアンブッシュ・マーケティングも始まっています。アンブッシュ・マーケティングは、一義的な定義はありませんが、オリンピックにおいては、IOCが次のように定義しています。オリンピック、オリンピックムーブメント、IOC、開催国のオリンピック委員会又はオリンピック組織委員会と、許諾なく又は不正な肝炎を発生させる(商業的なものであるか否かは問わない)個人又は組織による試み。それにより、オリンピックの公式パートナーの正当な契約上の権利を毀損する。アメフトの試合で起こった事案ですが、なんとレフリーに後ろからタックルをして倒し、その上に他の選手が覆い被さるという・・・。アシスタントコーチ(黒人)が生徒に指示をしてやらせたと言われていました。Torakyo-lawはじめにアメリカフットボールやラグビー、格闘技など激しい身体的接触のあるスポーツは、身体的接触によって他の選手に怪我をさせてしまうこともあります。時には、重大な後遺症が残る怪我をしたり、死に至ってしまうような事故に発展することもあるでしょう。スポーツ事故で他人に怪我をさせてしまった場合や、死亡させてしまった場合には、民事上、刑事上の責任を問われる可能性もあります。平成30年5月6日、日本大学と関西学院大学のアメリカンフットボールの定期戦が開催されました。Act)を違憲と判断しました。7年前になりますが、ニュージャー州が、アトランティックシティ復興のためにスポーツベッティングを合法化しようと試み、PASPAをめぐってNCAAや4大プロリーグとの争いが始まりました。Torakyo-lawフランスのアスリート及びサッカー、バスケット、ラグビー選手の労働組合が、ドーピング居場所情報システムが欧州人権条約8条(プラバシー及び家庭生活に関する権利)に違反するとして欧州人権裁判所に提訴していました。世界アンチドーピング機構(WADA)が定めるアンチドーピング規程(WADA規程)により、トップアスリートなど一部のアスリートは、抜き打ちのドーピング検査の対象とされ、日々の居場所情報をWADAが提供するADAMSというシステムに登録することが義務づけられています。抜き打ち検査があるかもしれないということはドーピング防止に有用だとしても、アスリート側からすれば、日々監視されているように感じるだろうことは無理ないように思います。そこで、フランスではアスリートがこうしたシステムが人権を侵害しているとして提訴したようです。欧州人権裁判所は、全会一致で8条違反とならないと判断しました。要は、抜き打ち検査がドーピング防止に必要で、このことは公益であり、このために8条の権利が制限されることは正当である、ということのようです。Us虎ノ門協同法律事務所の弁護士有志が運営するブログです。お問い合せ等は、弊所WEBサイトまで。