当研究所の研究成果を取りまとめた刊行物として、昭和28年より発行されております。一部の研究報告書はPDF形式で全文をダウンロードすることができます。ダウンロードの際には、当サイトの利用規約を遵守の上ご利用ください。PDFのファイルサイズが大きい場合には、ダウンロードに時間がかかる場合がございます。ダウンロードは1回のクリックで開始しますので、ダウンロードが完了するまで、複数回のクリックはなさらないようご注意願います。(図表や脚注は「報告書全文」に掲載しております)本研究では、都市の空間構造、特に建物密度や用途混合度等を変数として、諸エネルギー削減システムを導入した場合のエネルギー削減効果を算出するモデルを開発し、空間構造とエネルギーの関わりを分析した。その3建物用途からなる想定都市に対して適用した。場合は地域冷暖房と鉄道を導入すると仮定して空間構造に応じたエネルギー量を算出し、低密度都市ではエネルギー最小となる建物容積率が存在すること、大規模都市では低密度より高密度都市の方がエネルギー量が小さいこと等を明らかにした。人口変動についても検討し、特に低密度都市の人口増加過程においては、増加の程度まで考慮したエネルギー抑制方策が必要であることを示した。conservation前ページへ戻る。