当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。日経平均株価は当面の安値を付けたとみられるものの、上値も重い状態になっていると考えられます。チャート的に底値圏離脱が確認できるようになるためには、日経平均株価が2/27(火)高値22,502円05銭を上回ることが重要であると考えられます。現在の日経平均株価はまさに、上昇加速の前夜であり、日経平均株価は上記の上値節目を突破して上昇する可能性が大きいと「225の『ココがPOINT!』では考えています。【ココがPOINT!】日経平均株価は上昇加速前夜か?落ち着きを取り戻すも、上値は重い日経平均株価(図1)は好調な景気・企業業績に加え、米国で大型減税を含む税制改革が成立したことを背景に、1/23(火)にはおおよそ26年2ヵ月ぶりに2万4千円台を回復し、終値は24,124円15銭となりました。その後は下落に転じ、2/14(水)の取引時間中には20,950円15銭、3/5(月)には20,937円26銭の安値を付けました。形状的にはおおむね「W底」を形成したような状態になっています。等であると考えられます。(1)については2/21(水)の2.957%をピークに足元は落ち着きを取り戻し始めています。(2)についても、図2にあるように、米国株式市場は反発局面に入り、ナスダック指数は過去最高値を更新する展開になっています。(4)については、当面カナダ・メキシコなどは除外され、日本を含む同盟国についても交渉の余地が残されており、市場における貿易戦争への不安は一時に比べ、後退していると考えられます。3/6(火)には韓国大統領府が北朝鮮との南北会談開催で合意したことが明らかになり、その後米朝首脳会議の可能性も膨らんでいます。北朝鮮リスクは当面、大きく後退していると考えられます。(3)についても、一時1ドル105円台前半まで円高・ドル安が進んだことを考えれば、現在の動きは落ち着きを取り戻したと見受けられます。図3をみてもお分かりいただける通り、円高・ドル安トレンドから脱出したとは言い切れない形であり、森友問題で再燃している政治不安と合わせ、株価の上値を押さえる要因になっていると考えられます。これらから、日経平均株価は当面の安値を付けたとみられるものの、上値も重い状態になっていると考えられます。チャート的に底値圏離脱が確認できるようになるためには、日経平均株価が2/27(火)高値22,502円05銭を上回ることが重要であると考えられます。図1:日経平均株価(日足)~落ち着きを取り戻すも、上値は重い※当社チャートツールをもとにSBI証券が作成。図2:NYダウ(日足)※当社チャートツールを用いてSBI証券が作成。図3:ドル・円相場(日足)※当社チャートツールを用いてSBI証券が作成。米雇用統計の発表や、東京株式市場のメジャーSQという重要日程を3/9(金)に通過し、3/12(月)~3/16(金)の週はそれに比べると重要日程が少なくなっていると考えられます。このため、投資家はリスクを取りやすくなっているとみられますが、森友学園問題で出鼻をくじかれた形になっています。)の結果発表が予定されています。パウエル新・FRB議長にとって初のFOMCであり、その分注目される所ですが、市場が予想する利上げ確率は96.4%に達しており、サプライズは生じにくいかもしれません。「FRBによる2018年の利上げは計4回」との見方については、その確率は23.6%にとどまっています。計3回となる確率は39.0%あり、まだまだ見方は分かれていると考えられます。このため、市場の関心はパウエル議長の軸足は、年3回と年4回のどちらにあるのか、確認することにあると思われます。Webサイト等をもとにSBI証券が作成。「予想」は市場コンセンサス。データは当レポート作成日現在。予定は予告なく変更される場合がありますので、あくまでもデータ作成段階のものです。ECB理事会は金融政策の議論・決定を行う会合の日程のみ掲載しました。日付は日本時間(ただし、表2の中央銀行会議の結果発表日程は現地時間)を基準に記載しています。【ココがPOINT!】日経平均株価は上昇加速前夜か?最初の項でご説明したように、日経平均株価は当面の安値を付けたとみられるものの、上値も重い状態になっていると考えられます。チャート的に底値圏離脱が確認できるようになるためには、日経平均株価が2/27(火)高値22,502円05銭を上回ることが重要であると考えられます。現在の日経平均株価はまさに、上昇加速の前夜であり、日経平均株価は上記の上値節目を突破して上昇する可能性が大きいと「225の『ココがPOINT!』では考えています。理由のひとつめは、企業業績が好調であるにもかかわらず、株価の上昇が不十分であると考えられるためです。日経平均株価の予想EPS(一株利益)は先週末に史上初めて1,700円台に乗せ、3/12(月)現在は1,701円と過去最高水準になっています。予想PERは12.8倍で依然、「アベノミクス相場」で最低に近い水準となっています。ひとつの理由は需給の改善です。下の図4は先物取引に絡む裁定取引買い残高と日経平均株価を比べたものです。裁定取引の買い残高は1.28兆円台まで縮小していますが、この水準では日経平均株価は当面のボトム圏になっていることが多いように思われます。一般的に、裁定取引買い残高はSQ近辺で底を打ち、その後膨らみやすい傾向にあります。ちなみに、裁定取引買い残高は昨年末に3.2兆円ありましたが、これが解消する形で株価は波乱となりました。メジャーSQを通過したことで、波乱のリスクは大きく後退したと考えられます。株価は考え様によっては、上昇のためのエネルギーを蓄えているのかもしれません。信用取引に関するリスク信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。Value)の総額となります。Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、、またはお客さまごとに変更することがあります。「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額はSPAN証拠金×50%~90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20~30程度)に回帰するという特徴を持っています。日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は取次ぎ手数料をSBIジャパンネクスト証券から受取ます。J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。