DMP」が持つ豊富な消費者の行動特性データを自社が持つデータに掛け合わせて分析することによって、それまではっきりと見えなかった消費者の姿がより鮮明に映し出される。これによって企業は、例えば、次のようなプロセスで消費者の状態に応じたコミュニケーションを取ることが可能となる。JAPANの検索データや購買データを掛け合わせて分析すると、次のようなことが見え、消費者の状態に応じてコミュニケーションを取る方法を変えていくことができる。▼自社商品の存在を知ってほしい場合は、消費者のライフスタイルがどんなもので、何に興味関心を持っているかを知ることができるため、消費者の注意を引くコミュニケーションを取る。▼自社商品に興味を持ってほしい場合は、消費者が何に強く関心を示し、商品に対して何を求めているのかを知ることができるため、消費者の購入意向を高めるコミュニケーションを取る。▼自社商品を購入してほしい場合は、購入実績のある顧客とそうでない消費者の違いや、商品の比較検討状況を知り購入の決め手を捉えることができるため、確実に自社の顧客になってもらうコミュニケーションを取る。ヤフーでは、このように消費者の姿を鮮明にするだけにとどまらず、消費者に実際にアプローチして適切にコミュニケーションを取るためのソリューションも用意。広告配信はもちろん、メール配信やLPO(注4)対策などにも対応し、多面的で多彩なコミュニケーションを実現している。して同社は、あらゆる企業が消費者のデータから導かれる知見を最大限に活用することで、従来の顧客とのコミュニケーションを一新し、ビジネスの新たな成長の鉱脈を掘り当てるマーケティング活動を一気通貫で後押しする。活用してみたいサービスといえるだろう。Optimization)訪問者が最初に訪れるウェブサイトページを、会員登録や商品購入などの行動に誘導しやすいように最適化し、収益につながる確率を向上させる施策。DMP」で活用されるデータは、特定の個人を識別できる情報ではなく、また識別できる仕組みではありません。〒107-6211東京都港区赤坂9-7-1ミッドタウン・タワーhttp://topics.marketing.yahoo.co.jp/dmp/■「DIAMOND×CNNj」とは「週刊ダイヤモンド」「ダイヤモンド・オンライン」「CNNj」のコラボレーションにより、企業の製品・サービス情報やトップインタビュー他を同時期に公開し、訴求シナジーを高めるクロスメディア情報発信企画。CNNjのページはこちら。(2018.09.18)⇒バックナンバ。