加えて、ビジネスの基礎となる知識を1・2年次の必修科目として修得します。共立リーダーシッププログラム時には先頭に立ち、時には周囲を支え協働する。今、社会が求めるのは、プロジェクトの中で「自ら主体的に動き、周囲や他者を支援する」リーダーシップです。チームで目標を共有し、どんな場面でも率先して関わる姿勢や相互に支援することを習慣として身につけ、一人ひとりが自分の個性を理解し発揮しながら活躍することを目指します。考え続ける力を磨く実践的な経験3・4年次のゼミナールを含む発展科目では、都心の立地を活かした「企業連携」「フィールドワーク」等を展開し、「幅広い専門科目の知識」と「自分らしいリーダーシップ」を融合させ、実践と振り返りを繰り返す中から、社会で活躍するために必要な実践力を磨きます。数学に関する入学前教育/入学後補習の充実、5限目に専門科目を配置せず日常的に授業の振り返りなどに使える「フィードバックタイム」を設けること、ロールモデル的な上級生が授業内・外のサポートを担う「LA(ラーニング・アシスタント)」制度、学修ポートフォリオによる個別指導の実現等、学びのサポートが充実。来年4月から発足するビジネス学部の設置が9月6日文部科学大臣から認可されました。築き上げてきた歴史と伝統を発展させ、ビジネスの世界で活躍できる女性を育成する新しい学部が東京の真ん中に誕生します。革命的な進歩により急激な社会変革が進む中で、このような変化に対応できる知識や技能を備えた多様な人材が求められ、大学教育も新しい社会の変化への対応が求められています。加速と拡大が日本社会の持続的発展のために強く求められ、様々な分野でリーダー層として働く女性の飛躍的な増加が必要となっています。4つの分野で、人間として大切な教養と、それぞれの専門的知識・技能を備えた社会で活躍できる自立した女性の育成を目指してきました。これに経営・ビジネスの分野が加わることにより東京駅に一番近い女子総合大学としてさらに充実した大学教育が行われるようになります。新設のビジネス学部ビジネス学科はビジネスの場で他者と協働してリーダーシップを発揮して活躍できる自立した人間を育てることを目指しています。本学の学生はどの専門分野で学んでも、その多くは企業等のビジネスの場に就職していきます。他の学部の学生にとってもそのような中で、企業活動の中核的な内容である経営・ビジネスに関する専門学部で学ぶ学生と交流し、ビジネス分野の授業に接することは大きな刺激となることでしょう。生徒の皆さんにとっても看護学部に続いて共立女子大学への進路が大きく広がることになります。明治という社会の転換期に「女性の自立と自活」の建学の精神を掲げて、実学と教養を兼ね備えた新しい時代に対応できる女性の育成を目指して設立された共立女子職業学校から発展してきた共立女子学園の133年の歴史を鑑みるとき、ビジネス学部の創設は建学の精神を改めて確認し、共立女子大学が日本の社会の新たな変革に適応した大学へと進化していくための一大チャンスです。「女子大学初となるビジネス学部ビジネス学科の設置」2019(令和元)年9月6日、来年4月に開設するビジネス学部の認可がおりました。東京23区内の大学等定員管理の厳格化の中ではありますが、本学が一つひとつ、適切に準備を進めてきたことが評価され、特例として定員純増による新学部が認められました。ご尽力頂いた多くの皆様に感謝申し上げます。1886(明治19)年の共立女子職業学校を創始とし、133年の伝統を有する本学は大学4学部・短期大学2学科の文理両領域を兼ね備えた女子総合大学として発展してきました。令和の時代になり来春、新しい学部として、ビジネス学部がスタートします。このビジネス学部は、日本の女子大学初の学部であるという意味で高い先進性を有すると同時に、本学の建学の精神「女性の自立と自活」を体現する学部であるという意味で、本学の伝統を色濃く受け継ぐ学部でもあります。新学部の人材養成目的は「ビジネスの場で活用できる知識・技能と必要な教養を身に付け、他者と協働してリーダーシップを発揮できる人材を養成する。これを受け、ビジネス学部の教育は、主要4分野(経営、マーケティング、経済、会計)を段階的に学ぶとともに、それらの知見を活用する課題解決型学修の「リーダーシップ開発プログラム」を並行して配置しており、相互に適切な影響を与える仕組みにしています。東京駅・丸の内・大手町を徒歩圏とする本学の立地は、産業界との連携によりビジネスの最先端を体感することが可能で、ビジネス社会で活躍するための実践力を修得できる最適の学びの場です。教員組織は、最新の知見に基づき、学生の熱意や向上心に効果的な刺激を与える教育を実践することはもちろん、学生が不安や悩みを抱える場合でも、担任教員による全学生対象の面談を定期的に実施し、安心して学修を進めるように支援します。この他、得手不得手に配慮した補習プログラム、上級生によるサポートシステム、高い専任教員比率など、全学生が成長実感を得ることに責任を持つシステムを形成しています。