適正なPER水準を決める「成長性」の考え方TwitterFacebook前回、PERは「成長性」と「リスク」によって適正な水準が決まるという話をしました。それでは、「成長性」と「リスク」とはそれぞれどのように測れば良いのでしょうか。今回は「成長性」について、バリュー株投資的な視点でみていきたいと思います。バリュー株投資の出発点『PERの正しい使い方』2017.08.06業界の成長性はPER水準を左右する株式投資において成長とは「利益成長」のことだと考えてください。売上や資産が大きくなったとしても、利益が出なければ株主にとっての価値は増えないからです。企業が利益を増やす方法は、「1売上を増やす」、「2コストを減らす」のどちらかです。飛び道具的には「3会社を買収する」方法もありますが、これはまた別の機会にお話ししたいと思います。売上が増えるかどうかを判断するには、その企業が属する業界を見る必要があります。IT業界は拡大が続いていますが、国内のアパレル業界は停滞が続いています。成長する業界において他社に負けない強みを発揮できれば、今後大きく利益を伸ばす可能性が高まります。そのような企業はPERが多少高くても決して割高とは言えないでしょう。利益成長率が高ければ、適正なPERは高くなるからです。成長業界じゃなくても大きく成長する場合があるしかし、業界が成長していなくても、大きく売上を伸ばすことがあります。既存の市場シェアを奪っていく場合です。それまでになかった革新的な商品やビジネスモデルにより、既存の企業の需要を一気に奪っていく場合があります。代表的な例が、ユニクロを運営するファーストリテイリング(9983)です。同社は明らかに市場が伸びないアパレル業界で圧倒的なシェアを奪い、成長を遂げてきました。ファーストリテイリングのPERは長期にわたって30倍以上で推移しています。それだけ、投資家の成長性に対する期待が高いということですし、会社も結果で応え続けてきました。成長可能性を見る物差しが「アンゾフの成長マトリクス」しかし、期待に応え続けるだけの成長を維持するには、国内ユニクロだけでは限界があります。そこで同社は、「ユニクロ」の海外進出やGUなどの多ブランド化も進めています。多くの成長企業は、ユニクロのように進出する市場や取り扱う製品を拡げることで、成長の継続を図っています。これらを軸にして成長戦略を図式化したものを「アンゾフの成長マトリクス」と呼び、ビジネススクールで教えられています。中期経営計画などを参考に、アンゾフの成長マトリクスに当てはめることで、その企業が今後どれほどの成長力を持ちうるかの物差しにになるのです。見過ごされがちな「成長戦略」が、コスト削減でしょう。そもそもコスト削減と成長性では、言葉がなじみません。人々はもっと派手な成長戦略を求めます。「利益成長」を主眼とすると、コスト削減も立派な成長戦略です。バリュー株投資としては、コスト削減が最も信頼のおける戦略だと考えています。売上を伸ばす成長戦略は、どんな戦略であれ市場の成長や顧客の嗜好、ライバルの動向に多大な影響を受けます。ところが、コスト削減は、うまく計画さえできれば、ほとんど自助努力だけで達成できてしまうのです。シャープは鴻海に買収されるまでは赤字に苦しんでいました。ところが、鴻海が経営した途端に、厳格なコスト管理によりあっという間に黒字に転換しました。これによって、株価は底値から4倍になりました。このような企業は、まだ日本に多く眠っていると思います。株価を引き上げるのは「期待」と「実態」のギャップシャープの株価がここまで上昇したのには、単に黒字転換しただけでなく、投資家の期待と事業の実態との間に「ギャップ」が存在したからに他なりません。これまで散々赤字を計上してきたシャープに対して、投資家は大きく失望していました。そこへ鴻海が乗り込んできて、やりすぎとも見えるコスト削減を断行しました。投資家の多くは、売上に貢献しないコスト削減を軽視していましたが、実際にはさほど苦労せずに大きく利益を伸ばすことに成功しました。決算が出てから気づいた投資家が慌てて買いに走ったということでしょう。投資家の期待と実態との「ギャップ」を見つけることは、投資で成功する上で最大の要因と言っても過言ではありません。重要なのは成長性が高いか低いかではなく、多くの投資家の期待よりも、実態の方がはるかに良好なものを見つけることです。PERは、投資家の成長に対する期待の大きさを表します。その数字と企業の実際の成長性の間に違和感があれば、実態を反映しておらず割安な可能性があるのです。バリュー株投資家になるには、この違和感を大切にしましょう。1,200円)を特別に無料で贈呈します。メールアドレスを送信して、本をダウンロードしてください。無料メルマガの登録もこちらから行えます。※送信したメールアドレスに当社からのお知らせやお得な情報をお送りする場合があります。株式投資で本気で資産を増やしたいならつばめ投資顧問の投資顧問契約をご検討ください!※上記は企業業績等一般的な情報提供を目的とするものであり、金融商品への投資や金融サービスの購入を勧誘するものではありません。上記に基づく行動により発生したいかなる損失についても、当社は一切の責任を負いかねます。内容には正確性を期しておりますが、それを保証するものではありませんので、取扱いには十分留意してください。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。BOND大学MBA修了、証券アナリスト。バリュー株投資の考え方をベースに個人投資家の資産形成をサポートします。2020.1.31豆蔵HDのMBOで+57%のリターンが確定!それでも長期投資家が不満に思うの...電通(4324)の真のリスクは労働問題ではない・・・買いどきは?過去最高益を伺うソニー(6758)は完全復活か?RECOMMENDこちらの記事も人気です。新型コロナウイルスの経済への影響・・・良いシナリオと悪いシナリオとは?2020.02.16ゴールドウィン(8111)の株価は3年で5倍!ワークマンと並んで「アスレジャー」で注目。投稿されたゴールドウィン(8111)の株価は3年で5倍!ワークマンと並んで「アスレジャー」で注目。投稿された「マクロ経済スライド」で、年金は今後35年で27%減!?最も割を食うのは30~40代。<投資顧問契約に係るリスクについて>ホームページ上、メール上での提供情報は売買指示ではありません。実際の投資商品の売買におきましては、自己資金枠等を十分考慮した上、ご自身の判断・責任のもとご利用下さい。情報内容に関しては万全を期しておりますが、正確性及び安全性を保証するものではありません。提供する情報に基づき利用者の皆様が判断し投資した結果については、一切の責任を負いかねますので予めご了承下さい。価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。額」といいます)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。お客様向け資料等をよくお読みください。敗者になる前に読む本」を無料でプレゼント無料プレゼントを受け取る。