)と旅行者が使用する電子計算機等とを接続する電気通信回線を通じて送信する方法により行うものをいいます。基づく旅行代金等の支払又は払戻債務を履行すべき日をいいます。提供する運送、宿泊その他の旅行に関するサービス(以下「旅行サービス」といいます。)の提供を受けることができるように、手配し、旅程を管理することを引き受けます。履行に当たって、手配の全部又は一部を本邦内又は本邦外の他の旅行業者、手配を業として行う者その他の補助者に代行させることがあります。申込みをしようとする旅行者は、当社所定の申込書(以下「申込書」といいます。)に所定の事項を記入の上、当社が別に定める金額の申込金とともに、当社に提出しなければなりません。その他の事項(以下次条において「会員番号等」といいます。)を当社に通知しなければなりません。第1項の申込金は、旅行代金又は取消料若しくは違約料の一部として取り扱います。募集型企画旅行の参加に際し、特別な配慮を必要とする旅行者は、契約の申込時に申し出てください。このとき、当社は可能な範囲内でこれに応じます。前項の申出に基づき、当社が旅行者のために講じた特別な措置に要する費用は、旅行者の負担とします。この場合、予約の時点では契約は成立しておらず、旅行者は、当社が予約の承諾の旨を通知した後、当社が定める期間内に、前条第1項又は第2項の定めるところにより、当社に申込書と申込金を提出又は会員番号等を通知しなければなりません。締結の順位は、当該予約の受付の順位によることとなります。旅行者が第1項の期間内に申込金を提出しない場合又は会員番号等を通知しない場合は、当社は、予約がなかったものとして取り扱います。締結に応じないことがあります。その他の参加旅行者の条件を満たしていないとき。応募旅行者数が募集予定数に達したとき。旅行者が他の旅行者に迷惑を及ぼし、又は団体行動の円滑な実施を妨げるおそれがあるとき。係る債務の一部又は全部を提携会社のカード会員規約に従って決済できないとき。総会屋等その他の反社会的勢力であると認められるとき。旅行者が、当社に対して暴力的な要求行為、不当な要求行為、取引に関して脅迫的な言動若しくは暴力を用いる行為又はこれらに準ずる行為を行ったとき。旅行者が、風説を流布し、偽計を用い若しくは威力を用いて当社の信用を毀損し若しくは当社の業務を妨害する行為又はこれらに準ずる行為を行ったとき。その他当社の業務上の都合があるとき。当社が契約の締結を承諾し、第5条第1項の申込金を受理した時に成立するものとします。通信契約は、前項の規定にかかわらず、当社が契約の締結を承諾する旨の通知を発した時に成立するものとします。当該契約において電子承諾通知を発する場合は、当該通知が旅行者に到達した時に成立するものとします。当社は、前条の定める契約の成立後速やかに、旅行者に、旅行日程、旅行サービスの内容、旅行代金その他の旅行条件及び当社の責任に関する事項を記載した書面(以下「契約書面」といいます。より手配し旅程を管理する義務を負う旅行サービスの範囲は、前項の契約書面に記載するところによります。申込みがなされた場合にあっては、旅行開始日)までの当該契約書面に定める日までに、これらの確定状況を記載した書面(以下「確定書面」といいます。前項の場合において、手配状況の確認を希望する旅行者から問い合わせがあったときは、確定書面の交付前であっても、当社は迅速かつ適切にこれに回答します。第1項の確定書面を交付した場合には、前条第2項の規定により当社が手配し旅程を管理する義務を負う旅行サービスの範囲は、当該確定書面に記載するところに特定されます。締結しようとするときに旅行者に交付する旅行日程、旅行サービスの内容、旅行代金その他の旅行条件及び当社の責任に関する事項を記載した書面、契約書面又は確定書面の交付に代えて、情報通信の技術を利用する方法により当該書面に記載すべき事項(以下この条において「記載事項」といいます。)を提供したときは、旅行者の使用する通信機器に備えられたファイルに記載事項が記録されたことを確認します。前項の場合において、旅行者の使用に係る通信機器に記載事項を記録するためのファイルが備えられていないときは、当社の使用する通信機器に備えられたファイル(専ら当該旅行者の用に供するものに限ります。)に記載事項を記録し、旅行者が記載事項を閲覧したことを確認します。旅行者は、旅行開始日までの契約書面に記載する期日までに、当社に対し、契約書面に記載する金額の旅行代金を支払わなければなりません。通信契約を締結したときは、当社は、提携会社のカードにより所定の伝票への旅行者の署名なくして契約書面に記載する金額の旅行代金の支払いを受けます。カード利用日は旅行契約成立日とします。内容(以下「契約内容」といいます。)を変更することがあります。緊急の場合において、やむを得ないときは、変更後に説明します。)が、著しい経済情勢の変化等により、募集型企画旅行の募集の際に明示した時点において有効なものとして公示されている適用運賃・料金に比べて、通常想定される程度を大幅に超えて増額又は減額される場合においては、当社は、その増額又は減額される金額の範囲内で旅行代金の額を増加し、又は減少することができます。当社は、前項の定めるところにより旅行代金を増額するときは、旅行開始日の前日から起算してさかのぼって15日目に当たる日より前に旅行者にその旨を通知します。当社は、第1項の定める適用運賃・料金の減額がなされるときは、同項の定めるところにより、その減少額だけ旅行代金を減額します。当社は、前条の規定に基づく契約内容の変更により旅行の実施に要する費用(当該契約内容の変更のためにその提供を受けなかった旅行サービスに対して取消料、違約料その他既に支払い、又はこれから支払わなければならない費用を含みます。座席、部屋その他の諸設備の不足が発生したことによる場合を除きます。)には、当該契約内容の変更の際にその範囲内において旅行代金の額を変更することがあります。成立後に当社の責に帰すべき事由によらず当該利用人員が変更になったときは、契約書面に記載したところにより旅行代金の額を変更することがあります。締結した旅行者は、当社の承諾を得て、契約上の地位を第三者に譲り渡すことができます。旅行者は、前項に定める当社の承諾を求めようとするときは、当社所定の用紙に所定の事項を記入の上、所定の金額の手数料とともに、当社に提出しなければなりません。関する一切の権利及び義務を承継するものとします。解除することができます。通信契約を解除する場合にあっては、当社は、提携会社のカードにより所定の伝票への旅行者の署名なくして取消料の支払いを受けます。解除することができます。当社によって契約内容が変更されたとき。その変更が別表第2上欄に掲げるものその他の重要なものであるときに限ります。第14条第1項の規定に基づいて旅行代金が増額されたとき。旅行サービス提供の中止、官公署の命令その他の事由が生じた場合において、旅行の安全かつ円滑な実施が不可能となり、又は不可能となるおそれが極めて大きいとき。当社が旅行者に対し、第10条第1項の期日までに、確定書面を交付しなかったとき。当社の責に帰すべき事由により、契約書面に記載した旅行日程に従った旅行の実施が不可能となったとき。旅行者は、旅行開始後において、当該旅行者の責に帰すべき事由によらず契約書面に記載した旅行サービスを受領することができなくなったとき又は当社がその旨を告げたときは、第1項の規定にかかわらず、取消料を支払うことなく、旅行サービスの当該受領することができなくなった部分の契約を解除することができます。前項の場合において、当社は、旅行代金のうち旅行サービスの当該受領することができなくなった部分に係る金額を旅行者に払い戻します。前項の場合が当社の責に帰すべき事由によらない場合においては、当該金額から、当該旅行サービスに対して取消料、違約料その他の既に支払い、又はこれから支払わなければならない費用に係る金額を差し引いたものを旅行者に払い戻します。解除することがあります。その他の参加旅行者の条件を満たしていないことが判明したとき。旅行者が病気、必要な介助者の不在その他の事由により、当該旅行に耐えられないと認められるとき。旅行者が他の旅行者に迷惑を及ぼし、又は団体旅行の円滑な実施を妨げるおそれがあると認められるとき。旅行者が、契約内容に関し合理的な範囲を超える負担を求めたとき。旅行者の数が契約書面に記載した最少催行人員に達しなかったとき。スキーを目的とする旅行における必要な降雪量等の旅行実施条件であって契約の締結の際に明示したものが成就しないおそれが極めて大きいとき。旅行サービス提供の中止、官公署の命令その他の当社の関与し得ない事由が生じた場合において、契約書面に記載した旅行日程に従った旅行の安全かつ円滑な実施が不可能となり、又は不可能となるおそれが極めて大きいとき。通信契約を締結した場合であって、旅行者の有するクレジットカードが無効になる等、旅行者が旅行代金等に係る債務の一部又は全部を提携会社のカード会員規約に従って決済できなくなったとき。旅行者が第7条第5号から第7号までのいずれかに該当することが判明したとき。解除したものとします。この場合において、旅行者は、当社に対し、前条第1項に定める取消料に相当する額の違約料を支払わなければなりません。解除しようとするときは、旅行開始日の前日から起算してさかのぼって、国内旅行にあっては13日目(日帰り旅行については、3日目)に当たる日より前に、海外旅行にあっては23日目(別表第1に規定するピーク時に旅行を開始するものについては33日目)に当たる日より前に、旅行を中止する旨を旅行者に通知します。一部を解除することがあります。旅行者が病気、必要な介助者の不在その他の事由により旅行の継続に耐えられないとき。旅行者が旅行を安全かつ円滑に実施するための添乗員その他の者による当社の指示への違背、これらの者又は同行する他の旅行者に対する暴行又は脅迫等により団体行動の規律を乱し、当該旅行の安全かつ円滑な実施を妨げるとき。旅行者が第7条第5号から第7号までのいずれかに該当することが判明したとき。旅行サービス提供の中止、官公署の命令その他の当社の関与し得ない事由が生じた場合であって、旅行の継続が不可能となったとき。解除したときは、当社と旅行者との間の契約関係は、将来に向かってのみ消滅します。この場合において、旅行者が既に提供を受けた旅行サービスに関する当社の債務については、有効な弁済がなされたものとします。前項の場合において、当社は、旅行代金のうち旅行者がいまだその提供を受けていない旅行サービスに係る部分に係る金額から、当該旅行サービスに対して取消料、違約料その他の既に支払い、又はこれから支払わなければならない費用に係る金額を差し引いたものを旅行者に払い戻します。解除された場合において、旅行者に対し払い戻すべき金額が生じたときは、旅行開始前の解除による払戻しにあっては解除の翌日から起算して7日以内に、減額又は旅行開始後の解除による払戻しにあっては契約書面に記載した旅行終了日の翌日から起算して30日以内に旅行者に対し当該金額を払い戻します。当社は、旅行者と通信契約を締結した場合であって、第14条第3項から第5項までの規定により旅行代金が減額された場合又は前3条の規定により通信契約が解除された場合において、旅行者に対し払い戻すべき金額が生じたときは、提携会社のカード会員規約に従って、旅行者に対し当該金額を払い戻します。この場合において、当社は、旅行開始前の解除による払戻しにあっては解除の翌日から起算して7日以内に、減額又は旅行開始後の解除による払戻しにあっては契約書面に記載した旅行終了日の翌日から起算して30日以内に旅行者に対し払い戻すべき額を通知するものとし、旅行者に当該通知を行った日をカード利用日とします。前2項の規定は第27条又は第30条第1項に規定するところにより旅行者又は当社が損害賠償請求権を行使することを妨げるものではありません。解除したときは、旅行者の求めに応じて、旅行者が当該旅行の出発地に戻るために必要な旅行サービスの手配を引き受けます。前項の場合において、出発地に戻るための旅行に要する一切の費用は、旅行者の負担とします。締結については、本章の規定を適用します。当社は、特約を結んだ場合を除き、契約責任者はその団体・グループを構成する旅行者(以下「構成者」といいます。締結に関する一切の代理権を有しているものとみなし、当該団体・グループに係る旅行業務に関する取引は、当該契約責任者との間で行います。契約責任者は、当社が定める日までに、構成者の名簿を当社に提出しなければなりません。当社は、契約責任者が構成者に対して現に負い、又は将来負うことが予測される債務又は義務については、何らの責任を負うものではありません。当社は、契約責任者が団体・グループに同行しない場合、旅行開始後においては、あらかじめ契約責任者が選任した構成者を契約責任者とみなします。23当社は、旅行者の安全かつ円滑な旅行の実施を確保することに努力し、旅行者に対し次に掲げる業務を行います。当社が旅行者とこれと異なる特約を結んだ場合には、この限りではありません。従った旅行サービスの提供を確実に受けられるために必要な措置を講ずること。前号の措置を講じたにもかかわらず、契約内容を変更せざるを得ないときは、代替サービスの手配を行うこと。この際、旅行日程を変更するときは、変更後の旅行日程が当初の旅行日程の趣旨にかなうものとなるよう努めること、また、旅行サービスの内容を変更するときは、変更後の旅行サービスが当初の旅行サービスと同様のものとなるよう努めること等、契約内容の変更を最小限にとどめるよう努力すること。間において、団体で行動するときは、旅行を安全かつ円滑に実施するための当社の指示に従わなければなりません。付随して当社が必要と認める業務の全部又は一部を行わせることがあります。前項の添乗員その他の者が同項の業務に従事する時間帯は、原則として8時から20時までとします。26当社は、旅行中の旅行者が、疾病、傷害等により保護を要する状態にあると認めたときは、必要な措置を講ずることがあります。この場合において、これが当社の責に帰すべき事由によるものでないときは、当該措置に要した費用は旅行者の負担とし、旅行者は当該費用を当社が指定する期日までに当社の指定する方法で支払わなければなりません。)が故意又は過失により旅行者に損害を与えたときは、その損害を賠償する責に任じます。損害発生の翌日から起算して2年以内に当社に対して通知があったときに限ります。旅行サービス提供の中止、官公署の命令その他の当社又は当社の手配代行者の関与し得ない事由により損害を被ったときは、当社は、前項の場合を除き、その損害を賠償する責任を負うものではありません。当社は、手荷物について生じた第1項の損害については、同項の規定にかかわらず、損害発生の翌日から起算して、国内旅行にあっては14日以内に、海外旅行にあっては21日以内に当社に対して通知があったときに限り、旅行者1名につき15万円を限度(当社に故意又は重大な過失がある場合を除きます。その生命、身体又は手荷物の上に被った一定の損害について、あらかじめ定める額の補償金及び見舞金を支払います。前項の損害について当社が前条第1項の規定に基づく責任を負うときは、その責任に基づいて支払うべき損害賠償金の額の限度において、当社が支払うべき前項の補償金は、当該損害賠償金とみなします。前項に規定する場合において、第1項の規定に基づく当社の補償金支払義務は、当社が前条第1項の規定に基づいて支払うべき損害賠償金(前項の規定により損害賠償金とみなされる補償金を含みます。)に相当する額だけ縮減するものとします。内容の一部として取り扱います。座席、部屋その他の諸設備の不足が発生したことによるものを除きます。)が生じた場合は、旅行代金に同表下欄に記載する率を乗じた額以上の変更補償金を旅行終了日の翌日から起算して30日以内に支払います。当該変更について当社に第27条第1項の規定に基づく責任が発生することが明らかである場合には、この限りではありません。当社が支払うべき変更補償金の額は、旅行者1名に対して一募集型企画旅行につき旅行代金に15%以上の当社が定める率を乗じた額をもって限度とします。旅行者1名に対して一募集型企画旅行につき支払うべき変更補償金の額が千円未満であるときは、当社は、変更補償金を支払いません。当社が第1項の規定に基づき変更補償金を支払った後に、当該変更について当社に第27条第1項の規定に基づく責任が発生することが明らかになった場合には、旅行者は当該変更に係る変更補償金を当社に返還しなければなりません。この場合、当社は、同項の規定に基づき当社が支払うべき損害賠償金の額と旅行者が返還すべき変更補償金の額とを相殺した残額を支払います。旅行者の故意又は過失により当社が損害を被ったときは、当該旅行者は、損害を賠償しなければなりません。内容について理解するよう努めなければなりません。旅行者は、旅行開始後において、契約書面に記載された旅行サービスを円滑に受領するため、万が一契約書面と異なる旅行サービスが提供されたと認識したときは、旅行地において速やかにその旨を当社、当社の手配代行者又は当該旅行サービス提供者に申し出なければなりません。(東京都千代田区霞が関3丁目3番3号)の保証社員になっております。7,000万円に達するまで弁済を受けることができます。納付しておりますので、同法第7条第1項に基づく営業保証金は供託しておりません。ships備考Remarks(1)取消料の金額は、契約書面に明示します。2条第3項に規定する「サービスの提供を受けることを開始した時」以降をいいます。(次項に掲げる旅行契約を除く。旅行開始日がピーク時の旅行である場合であって、旅行開始日の前日から起算してさかのぼって40日目に当たる日以降に解除するとき(ロからニまでに掲げる場合を除く。旅行開始日の前日から起算してさかのぼって30日目に当たる日以降に解除する場合(ハ及びニに掲げる場合を除く。旅行開始日の前々日以降に解除する場合(ニに掲げる場合を除く。旅行開始日の前日から起算してさかのぼって90日目に当たる日以降に解除する場合(ロからニまでに掲げる場合を除く。旅行開始日の前日から起算してさかのぼって30日目に当たる日以降に解除する場合(ハ及びニに掲げる場合を除く。旅行開始日の前日から起算してさかのぼって20日目に当たる日以降に解除する場合(ニに掲げる場合を除く。当該船舶に係る取消料の規定によります。「ピーク時」とは、12月20日から1月7日まで、4月27日から5月6日まで及び7月20日から8月31日までをいいます。31.備考Remarks(1)取消料の金額は、契約書面に明示します。2条第3項に規定する「サービスの提供を受けることを開始した時」以降をいいます。契約書面に記載した入場する観光地又は観光施設(レストランを含みます。下回った場合に限ります。「旅行開始前」とは、当該変更について旅行開始日の前日までに旅行者に通知した場合をいい、「旅行開始後」とは、当該変更について旅行開始当日以降に旅行者に通知した場合をいいます。確定書面が交付された場合には、「契約書面」とあるのを「確定書面」と読み替えた上で、この表を適用します。この場合において、契約書面の記載内容と確定書面の記載内容との間又は確定書面の記載内容と実際に提供された旅行サービスの内容との間に変更が生じたときは、それぞれの変更につき1件として取り扱います。第3号又は第4号に掲げる変更に係る運送機関が宿泊設備の利用を伴うものである場合は、1泊につき1件として取り扱います。第4号に掲げる運送機関の会社名の変更については、等級又は設備がより高いものへの変更を伴う場合には適用しません。第4号又は第7号若しくは第8号に掲げる変更が1乗車船等又は1泊の中で複数生じた場合であっても、1乗車船等又は1泊につき1件として取り扱います。第9号に掲げる変更については、第1号から第8号までの率を適用せず、第9号によります。システムズ(以下「当社」という。(以下「契約」という。)を締結することになります。部(以下「当社約款」という。所定の旅行申込書(以下「申込書」という。)に所定事項を記入の上、次に定める申込金を添えてお申込みいただきます。申込金は、旅行代金又は取消料若しくは違約金のそれぞれ一部又は全部として取り扱います。営業所(以下「販売店」という。)は、電話、郵便、ファクシミリその他の通信手段による契約の予約を受付けます。この場合、予約の時点では契約は成立しておらず、お客様は、当社が予約を承諾した日の翌日から起算して3日以内に申込書と申込金を提出いただきます。(受付は、当社の営業時間内とし、営業時間終了後に着信したファクシミリ、電子メール等は、翌営業日の受付となります。)この期間内にお申込金のお支払いがない場合は、当社は予約がなかったものとして取り扱います。通信契約により契約の締結をご希望されるお客様との旅行条件は、次のほか、第2項(2)、第12項(1)及び第17項(2)によります。)のカード会員(以下「会員」という。)より所定の伝票への「会員の署名なくして旅行代金や取消料等のお支払を受ける」ことを条件に「電話、ファクシミリ、インターネットその他の通信手段による旅行のお申込み」を受けて契約を締結することがあります。(以上を「通信契約」という。)なお、販売店により当該取り扱いができない場合や取り扱いができるカードの種類に制約がある場合があります。)を当社にお申し出いただきます。通信契約での「カード利用日」とは、お客様及び当社が契約に基づく旅行代金等の支払い又は払戻債務を履行すべき日とし、前者の場合は契約成立日、後者の場合は契約解除のお申し出のあった日となります。与信等の理由によりお客様のお申し出のクレジットカードでのお支払いができない場合、当社は通信契約を解除し、第14項の取消料と同額の違約料をお支払いいただきます。当社が別途指定する期日までに現金による旅行代金のお支払いいただいた場合はこの限りではありません。お客様との契約は、当社が契約の締結を承諾し、申込金を受理したときに成立します。具体的には次によります。店頭(及び当社又は販売店の外務員による訪問販売)の場合は、当社が契約の締結を承諾し、当社が第1項(1)の申込金を受理した時。電話等による契約の予約の場合は、当社が予約の承諾の旨を通知した日の翌日から起算して3日目に当たる日までに当社がお客様から第1項(1)の申込金を受理した時。通信契約は、当社が通信契約の締結を承諾する旨の通知を発した時に成立致します。当該契約の申込みを承諾する旨の通知を電子メール、ファクシミリ、留守番電話等の電子承諾通知による方法で通知する場合は、当該通知がお客様に到達した時に成立します。20歳未満の方のみでご旅行の場合は、保護者(法定代理人)の同意書が必要です。中学校入学前の方のみでご旅行の場合、当社は、お申込みをお断りすることがあります。その他の条件が当社の指定する条件に合致しない場合は、お申込みをお断りすることがあります。慢性疾患をお持ちの方、身体に障害をお持ちの方、健康を害している方、妊娠中の方などで、手配等特別な配慮を必要とする方は、その旨を旅行申込み時にお申し出下さい。当社は可能な範囲内でこれに応じます。この場合、当社は、旅行の安全かつ円滑な実施のために介助者若しくは同伴者の同行、医師の診断書の提出、コースの一部について内容を変更すること等を条件とすることがあります。お申込みをお断りすることがあります。お客様からのお申し出に基づき、当社がお客様のために講じた特別な措置に要する費用は、お客様のご負担となります。その他当社の業務上の都合があるときは、お申込みをお断りする場合があります。)から旅行のお申込みがあった場合、契約の締結及び解除等に関する一切の代理権を契約責任者が有しているものとみなして当該契約に関する取引等を契約責任者との間で行います。契約責任者は、当社が定める日までに、構成者の名簿を当社に提出しなければなりません。当社は、契約責任者が構成者に対して現に負い、又は将来負うことが予測される債務又は義務については、何らの責任を負うものではありません。当社は、契約責任者が団体・グループに同行しない場合、旅行開始後においては、あらかじめ契約責任者が選任した構成者を契約責任者とみなします。当社は、旅行日程、主要な運送若しくは宿泊機関等に確定旅行内容を契約書面において記載できない場合は、確定状況を記載した「行程案内書」を遅くとも旅行開始日の前日までにお客様に交付します。交付期日前であってもお問い合せいただければ手配状況についてご説明致します。注釈のない場合、旅行開始日を基準として、満12歳以上の方は大人代金、満4歳以上(航空機利用の場合は、満3歳以上)12歳未満の方はこども代金となります。旅行代金は、各コース毎に表示しています。出発日と利用人数でご確認下さい。旅行代金に、大人・こどもの区分表示がない場合は、満4歳以上(航空機利用の場合は、満3歳以上)の全ての方に当該料金を適用します。追加する旅行代金をいいます。旅行代金は、第1項(1)の「申込金」、第14項の「取消料」、第13項(2)の「違約料」及び第21項の「変更補償金」の額の算出の際の基準となります。旅行代金(申込金を差し引いた残額)は、旅行開始日の前日から起算してさかのぼって14日前までに全額お支払いいただきます。旅行開始日の前日から起算してさかのぼって13日以降にお申込みされた場合は、お申込み時に全額お支払いいただきます。諸税・サービス料金及び特に明示したその他の費用。添乗員が同行するコースの添乗員経費等。各コースに表示した「旅行代金に含まれるもの」として明示したその他の費用。上記(1)(2)(3)の代金は、お客様の都合により一部ご利用されなくても払い戻しはいたしません。費用は旅行代金に含まれません。超過手荷物料金(規定の重量、容積、個数を超える分について)。諸費用及びそれに伴う税・サービス料。ご希望者のみご参加されるオプショナルプラン・オプショナルツアーの代金。旅行サービスの提供の中止、官公署の命令、当初の運行計画によらない運送サービスの提供その他の当社の関与し得ない事由が生じた場合において、旅行の安全かつ円滑な実施を図るためにやむを得ないときは、旅行者にあらかじめ速やかに当該事由が関与し得ないものである理由及び当該事由との因果関係を説明して、旅行日程、旅行サービスの内容その他の契約内容を変更することがあります。緊急の場合において、やむを得ないときは、変更後に説明します。当社は、利用する運送機関の適用運賃・料金が、著しい経済情勢の変化等により、通常想定される程度を大幅に超えて改訂されるときは、その範囲内で旅行代金を変更することがあります。本項(1)により旅行代金を増額するときは、当社は、旅行開始日の前日から起算してさかのぼって15日目に当たる日より前にお知らせします。本項(1)により旅行代金を減額するときは、運賃・料金の減少額だけ旅行代金を減額します。第9項に基づく旅行内容の変更により、旅行実施に要する費用(当該変更により提供を受けなかった旅行サービスに対する取消料、違約料その他既に支払い、又はこれから支払わなければならない費用を含む)に増額又は減額が生じる場合には、当社は、その差額だけ旅行代金を変更することがあります。座席、部屋その他の諸設備の不足が発生したことによるものは除きます。利用人数により旅行代金が異なる旨を契約書面に記載した場合、契約成立後に当社の責に帰すべき事由によらず当該の利用人数が変更となったときは、旅行代金を変更します。お客様は、当社の承諾を得て、契約上の地位を第三者に譲渡することができます。その場合、所定の金額の手数料をお支払いいただきます。本項(1)の契約上の地位譲渡は、当社の承諾があったときに効力を生じます。航空便の予約や氏名変更ができない等の理由により、当社は、お客様の交替をお断りすることがあります。お客様は、いつでも第14項に定める取消料を当社に支払って契約を解除することができます。契約解除のお申し出の受付は、当社の営業時間内とします。(営業時間終了後に着信したファクシミリ、電子メール等は、翌営業日の受付となります。)通信契約を解除する場合、当社は、提携会社のカードにより所定の伝票への会員の署名なくして取消料の支払を受けます。お客様は、次にあげる場合においては、本項(1)の規定にかかわらず、旅行開始前に取消料を支払うことなく契約を解除することができます。契約内容が変更されたとき。その変更が第21項(1)に掲げるものその他の重要なものであるときに限ります。第10項(1)の規定に基づいて旅行代金が増額されたとき。旅行サービス等の中止、官公署の命令その他の事由が生じた場合において、旅行の安全かつ円滑な実施が不可能となり、又は不可能となるおそれが極めて大きいとき。当社がお客様に対し、第5項の期日までに、「行程案内書」を交付しなかったとき。当社の責に帰すべき事由により、契約書面に記載した旅行日程に従った旅行の実施が不可能となったとき。当社は、次に掲げる場合において、お客様に理由を説明して、旅行開始前に契約を解除することがあります。その他の参加条件を満たしていないことが判明したとき。お客様が、病気その他の事由により、旅行に耐えられないと認められるとき。お客様が、他のお客様に迷惑を及ぼし、又は団体旅行の円滑な実施を妨げるおそれがあると認められるとき。お客様が、契約内容に関し合理的な範囲を超える負担を求めたとき。お客様の人数が、契約書面に記載した最少催行人員(バス旅行25名、航空機利用コース30名又はコース毎に記載)に満たないとき。この場合は、旅行開始日の前日から起算してさかのぼって13日目(日帰り旅行については3日目)にあたる日より前に、旅行を中止する旨をお客様に通知します。スキーを目的とする旅行における降雪量の不足のように、当社があらかじめ明示した旅行実施条件が成就しないとき、あるいはそのおそれが極めて大きいとき。旅行サービスの提供の中止、官公署の命令その他の当社の関与し得ない事由が生じた場合において、契約書面に記載した旅行日程に従った旅行の安全かつ円滑な実施が不可能となり、又は不可能となるおそれが極めて大きいとき。その他の反社会的勢力であると認められるとき。旅行者が、当社に対して暴力的な要求行為、不当な要求行為、取引に関して脅迫的な言動若しくは暴力を用いる行為又はこれらに準ずる行為を行ったとき。旅行者が、風説を流布し、偽計を用い若しくは威力を用いて当社の信用を毀損し若しくは当社の業務を妨害する行為又はこれらに準ずる行為を行ったとき。お客様が第6項(5)の期日までに旅行代金を支払われないときは、当社は、その翌日においてお客様が契約を解除したものとすることがあります。この場合、取消料と同額の違約料をお支払いいただきます。当社は、次に掲げる場合において、旅行開始後であっても、お客様に理由を説明して、契約の一部を解除することがあります。お客様が、病気その他の事由により、旅行に耐えられないと認められるとき。お客様が、他のお客様に迷惑を及ぼし、又は団体旅行の円滑な実施を妨げるおそれがあると認められるとき。旅行サービスの提供の中止、官公署の命令その他の当社の関与し得ない事由が生じた場合であって、旅行の継続が不可能となったとき。その他の反社会的勢力であると判明したとき。旅行者が、当社に対して暴力的な要求行為、不当な要求行為、取引に関して脅迫的な言動若しくは暴力を用いる行為又はこれらに準ずる行為を行ったとき。旅行者が、風説を流布し、偽計を用い若しくは威力を用いて当社の信用を毀損し若しくは当社の業務を妨害する行為又はこれらに準ずる行為を行ったとき。契約を解除する場合、旅行代金に対してお客様1名につき所定の取消料をいただきます。複数人数のご参加で、一部のお客様が契約を解除される場合は、ご参加のお客様から運送・宿泊機関等の(1台・1室あたりの)ご利用人数の変更に対する差額代金をそれぞれいただきます。当社らは、第10項(1)(3)(4)(5)までの規定による旅行代金が減額された場合、又は第12項、第13項の規定による契約の解除によってお客様に対し払戻すべき金額が生じた場合は旅行開始前の解除による払戻しにあっては解除の翌日から起算して7日以内に、減額又は旅行開始後の解除による払戻しにあっては契約書面に記載した旅行終了日の翌日から起算して30日以内にお客様に対し当該金額を払戻します。第16項(2)のクーポン類の引渡し後の払戻しに際して当該クーポン類を当社らに提出していただく必要があり、それらの提出がない場合は、旅行代金の払戻しができないことがあります。お客様は、旅行開始後において、お客様の責に帰すべき事由によらず契約書面に記載した旅行サービスを受領することができなくなったとき又は当社がその旨を告げたときは、第12項(1)の規定にかかわらず、取消料を支払うことなく、受領できなくなった部分の契約を解除することができます。この場合において、当社は、受領できなくなった当該旅行サービスに対して取消料、違約料その他既に支払い、又はこれから支払わなければならない費用(当社の責に帰すべき事由によるものでないときに限ります)を差し引いた金額をお客様に払戻します。お客様が既に提供を受けた旅行サービスに関する当社の債務は、有効な弁済がなされたものとします。当社は、第13項(3)1,3の規定により契約を解除したときは、お客様の求めに応じて、出発地に戻るための必要な手配をします。この場合に要する一切の費用はお客様のご負担となります。(5)通信契約を締結したお客様に本項(1)の払戻しすべき金額が生じたときは、当社は、提携会社のカード会員規則に従って払戻します。この場合において、当社らは、旅行開始前の解除による払戻しにあっては解除の翌日から起算して7日以内に、減額又は旅行開始後の解除による払戻しにあっては契約書面に記載した旅行終了日の翌日から起算して30日以内にお客様に対し払戻すべき額を通知するものとし、お客様に当該通知を行った日をカード利用日とします。当社は、旅行の内容により添乗員その他のものを同行させて旅程管理業務その他当該旅行に付随して当社が必要と認めた業務の全部又は一部を行わせることがあります。添乗員同行と記載されたコースを除き、添乗員は同行しません。お客様が旅行サービスを受けるために必要なクーポン類をお渡しいたしますので、旅行サービスを受けるための手続きはお客様ご自身で行っていただきます。契約書面に明示します。天候等不可抗力によって旅行サービスの受領ができなくなった場合は、当該部分の代替サービスの手配や手続きはお客様ご自身で行っていただきます。添乗員同行と記載されたコースには添乗員が同行し、原則として契約書面に定められた行程を安全かつ円滑に実施するために必要な業務を行います。添乗員の業務の時間帯は、原則として8時から20時までとします。お客様は、団体で行動するときは、旅行を安全かつ円滑に実施するための添乗員又は現地係員等当社の指示に従わなければなりません。measures当社は、旅行中の旅行者が、疾病、傷害等により保護を要する状態にあると認めたときは、必要な措置を講ずることがあります。この場合において、これが当社の責に帰すべき事由によるものでないときは、当該措置に要した費用は旅行者の負担とし、お客様は当該費用を当社が指定する期日までに当社の指定する方法で支払わなければなりません。当社は、契約の履行に当たって、当社又は当社の手配代行者が故意又は過失によりお客様に損害を与えたときは、その損害を賠償します。損害発生の翌日から起算して2年以内に当社に対して通知があったときに限ります。お荷物の損害については、本項(1)の規定にかかわらず、損害発生の翌日から14日以内に当社に対して通知があったときに限り、旅行者1名につき15万円を限度(当社に故意又は重大な過失がある場合を除きます。旅行サービス提供の中止、官公署の命令その他の当社又は当社の手配代行者の関与し得ない事由により損害を被ったときは、当社は、本項(1)の場合を除き、その損害を賠償する責任を負うものではありません。お客様の故意又は過失により当社が損害を被ったときは、当社は、お客様から損害の賠償を申し受けます。お客様は、当社から提供される情報を活用し、お客様の権利・義務その他契約の内容について理解するよう努めなければなりません。お客様は、旅行開始後に、契約書面に記載された旅行サービスについて、記載内容と異なるものと認識したときは、旅行地において速やかに当社、当社の手配代行者又は旅行サービス提供者にその旨を申し出なければなりません。急激かつ偶然な外来の事故により生命、身体に被られた一定の損害について、旅行者1名につき死亡補償金として1,500万円、入院見舞金として入院日数により2万円~20万円、通院見舞金として1万円~5万円、携行品にかかる損害補償金(15万円を限度、ただし、一個人又は一対についての補償限度は10万円)を支払います。現金、クレジットカード、貴重品、撮影済みのフィルム、CD-ROM、光ディスク等記録媒体に書かれた原稿(記録媒体自体は補償対象)、その他同規定第18条第2項に定める品目について補償しません。座席、部屋その他の諸設備の不足が発生したことによるもの以外の次の1・2の変更を除く)が生じた場合は、旅行代金に同表右欄に記載する率を乗じた額の変更補償金を旅行終了日の翌日から起算して30日以内に支払います(お客様の同意を得て同等価値以上の品物又はサービスの提供とすることがあります)。旅行サービスの提供を受けた日時及び順序の変更は対象外となります。旅行サービス提供の中止、当初の運送計画によらない運送サービスの提供、旅行参加者の生命又は身体の安全確保のため必要な措置としての変更。第12項、第13項までの規定により契約が解除された部分に係る変更。当社が一つの契約に基づきお支払いする変更補償金の額は、旅行代金に15%乗じた額をもって限度とします。旅行者1名に対して支払うべき変更補償金の額が1,000円未満であるときは、当社は、変更補償金を支払いません。当社が本項の規定に基づき変更補償金を支払った後に、当該変更について第18項の規定に基づく損害賠償責任が明らかになった場合には、当社は、既にお支払いした変更補償金の額を差し引いた額の損害賠償金を支払います。契約書面に記載した入場する観光地又は観光施設(レストランを含みます。下回った場合に限ります。「旅行開始前」とは、当該変更について旅行開始日の前日までに旅行者に通知した場合をいい、「旅行開始後」とは、当該変更について旅行開始当日以降に旅行者に通知した場合をいいます。3)又は4)に掲げる変更に係る運送機関が宿泊設備の利用を伴うものである場合は、1泊につき1件として取り扱います。4)に掲げる運送機関の会社名の変更については、等級又は設備がより高いものへの変更を伴う場合には適用しません。4)又は5)若しくは6)に掲げる変更が1乗車船等又は1泊の中で複数生じた場合であっても、1乗車船等又は1泊につき1件として取り扱います。7)に掲げる変更については、1)から6)までの率を適用せず、7)によります。etc.旅行中に、事故などが生じた場合は、直ちに「行程案内書」等でお知らせする連絡先にご通知ください(もし、通知できない事情がある場合は、その事情がなくなり次第ご通知ください。conditionsこの旅行条件の基準日と旅行代金の基準日は、当該パンフレット等に明示した日となります。旅行申込みの際に提出された申込書に記載された個人情報について、お客様との間の連絡のために利用させていただくほか、お客様がお申込みいただいた旅行において運送・宿泊機関等(主要なものについては各コース等に記載されています。)の提供するサービスの手配及びそれらのサービスの受領のための手続きに必要な範囲内で利用させていただきます。当社、販売店及びこれらと提携する企業の商品やサービス、キャンペーンのご案内。旅行参加後のご意見やご感想の提供のお願い。