教授が語る女性の未来「ワーク・シフト」著者2014/7/13朝・夕刊の「W」これからの個人の働き方や企業のあり方について著書などを通じて提言しているロンドン・ビジネススクールのリンダ・グラットン教授。6月に来日したグラットン教授に、日本企業やそこで働く女性がより豊かな未来を迎えるための処方箋を聞いた。人材論、組織論の第一人者。世界で最も影響力ある経営思想家「Thinkers50」に選ばれている。――著書「ワーク・シフト」で、高齢化やグローバル化、テクノロジーが進んだ未来の働き方として、時間に追われ稼ぐための仕事ではなく、価値ある経験を主体的に選ぶ働き方へのシフトを勧めた。日本人の働き方をどうみるか。「昨年、プライスウォーターハウスクーパース(PwC)と共に世界各国の若者6万5000人を対象にアンケート調査を行った。日本の若者は群を抜いて長時間働いていた。彼らにとって職場にいるということを見てもらう、認識してもらうということが重要だと。明らかに他国よりも長時間働き、全く違った群にいるのが日本の若者だと言える。――日本はシフトが進んでいないと。「私の『ワーク・シフト』は日本でもよく読まれた。今回来日して思うのは、多くの日本人が変わりたいと願っている、しかしその変革を遂げる自信がないと。そのためにもリーダーが絶対不可欠だ。――新しい働き方をリードするのは?「世界各国の若者の間で男女問わず、より多くの時間を子どもと過ごしたいと願う人が増えてきている。その意味で、女性の働き方や職場環境の変化をリードするのは男性だ。男性がもっと子どもといたい、つまり親業をしたいと思うと、その結果、女性の働き方が変わる。日本でも男性が声をあげて、自分は早く帰宅したい、子どもと一緒に時間を過ごしたいと言えば、おのずと女性のワーク・シフトも起こってくるだろう。――組織の幹部層は子育て世代ではないので、なかなか変わらないのでは。「経験軸が全く違うので、世代間での摩擦はあると思う。若い世代は技術を駆使して育った世代だし、管理層はさほど子どもと時間を過ごさずにきた。その結果、夫婦関係も世代間で違いがある。――男性が新しい働き方をリードするということだが、女性だけでは変われないのか。4つが互いに自分の役割を果たすことによってシフトを実現できる。ノルウェーの政府は、企業の経営陣の何割が女性でなくてはいけないということを法制度として整備している。いった環境が整うと、次に企業、女性、男性といった形で進んでいく。「これまで日本企業は女性の能力をフル活用していないと海外で認識されていた。欧米企業が日本に進出すると、とても能力の高い女性を雇えるので喜んでいた。日本の有能な女性は欧米諸国の多国籍企業に雇用されているというのが一般的な認識だったのではないか。permission.。