息もつかせぬ上昇をしてきました。年初から12月27日までのパフォーマンスは、S&P500指数が+29.2%、ナスダック総合指数が+35.7%、ダウ工業株価平均指数(NYダウ)が+22.8%です。■S&P500指数チャート/週足・2年S&P500指数チャート/週足・2年(出典:SBI証券公式サイト)※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます拡大画像表示このため、「ひょっとして、今のアメリカ株はバブルではないの?」という声が聞こえ始めています。今日はこの問題を検証したいと思います。過去5年間の平均に比べると「やや割高」2020年のS&P500の1株当たり利益(EPS)は、178.21ドルだと予想されています。拡大画像表示12月27日現在のS&P500指数は3240ですので、これを178.21で割り算することで求められる株価収益率(PER)は18.18倍になります。過去5年間の向こう12カ月のEPS予想に基づいた平均PERは16.6倍です。すると、現在のPER18.18倍という数字は、やや割高と言えます。今はまだ「バブルの起点」に過ぎない!株式のバリュエーションを論じる際、インフレ率との関係を抜きにすることはできません。過去5年間の平均インフレ率は1.55%でした。拡大画像表示とてもザックリとした議論になりますが、「PER+インフレ率が20以内であれば、バリュエーションは適正!」とする考え方がウォール街にはあります。それを先ほどの過去5年の平均PER、ならびに過去5年の平均インフレ率にあてはめると16.6+1.55=18.15となり、20以内に収まっています。次に現在のPER、ならびに現在のインフレ率で同様の計算をすると18.18+2.0=20.18となり、わずかに20を超えてしまっています。(FRB)が現在と同じく3回の小刻みな利下げをした後で様子見に転じたときのPERは18.08、インフレ率は2.79でした。18.08+2.79=20.87であり、現在とほぼ同じ水準です。その後のドットコム・バブルのピークになると、この数値は35を超えました。そこへ到達するまでに5年間のブル相場があったのです!拡大画像表示つまり、「今はバブル相場の終点ではなく、むしろ起点に近い」ということです。考えると、今アッサリと相場から降りてしまうのは、みすみすこれからの上昇相場を取り逃がすリスクがあるということです。現在の株式市場は楽観ムードが漂っているので要注意!2020年を占う「年初の5立会日」に注目しようただし、現在の株式市場には楽観ムードが蔓延しています。したがって、目先は細心の注意を払い、相場の景色が変わらないかどうかを見守る必要があります。「1月2日(木)から1月8日(水)までの年初の5立会日がプラスで終わるかどうか?」に注目してください。「年初の5立会日がプラスだった場合、81.8%の確率でその1年がプラスで終わる」というジンクスがあるからです。逆に、最初の年初の5立会日がマイナスであればその1年がマイナスで終わるリスクは高まります。大統領選挙のある年の1月、2月に株式市場が下げるのは、現職の大統領が敗北する不吉な予兆であると言われています。【今週のまとめ】2020年の株式市場には期待できるが、ここらで一服する可能性もあるので慎重に!現在のS&P500の向こう12カ月の1株当たり利益予想に基づく株価収益率は、18.18倍です。インフレ率を加味した評価では、このバリュエーションは許容できる範囲内と言えるでしょう。今はバブル相場の起点に近いと考えることもできます。「もう割高だ!」と決めつけて、相場から全降りするのは得策ではありません。いえ、過去2カ月、米国市場は一気に上昇してきたので、ここらで一服した方が良いかもしれません。その場合、1月の最初の5立会日のマーケットの動きに特に注目してください。ものすごく悪いリズムで新年の取引が開始されると、それは不吉な予兆です。ツイン指値(OCO注文)など、多彩な注文方法が使えるのも魅力だ。取引手数料もお得で、米国株なら最低手数料0ドルから購入可能。(税抜)だ最大3万円がキャッシュバックされる。米国ETFの中で「USAプログラム」対象銘柄は実質手数料無料(キャッシュバック)で取引ができる。約定代金の0.45%※最低手数料0米ドル、上限手数料20米ドル【SBI証券のおすすめポイント】2019年7月の値下げにより、米国株は手数料が最低0米ドルから取引可能になった。一部の米国ETFは売買手数料が実質無料で取引できる。設定した金額か株数(口数)で定期的に買付する「米国株式・ETF定期買付サービス」が便利。NISA口座なら、日本株の売買手数料だけでなく、海外ETF(米国・中国・韓国)の買付手数料も無料に。米国株だけではなく、中国(香港)やアセアン各国(シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア)の株もラインナップ。2019年7月の値下げにより、米国株式の取引手数料は最低0米ドルからになった。米国株式の注文は、最大90日先まで指値注文が有効で、「約定通知メール」サービスとあわせて利用すると便利。NISA口座なら買付手数料が無料(売却時の手数料は必要)なのもメリットだ。取引から情報収集までできるトレードツールの元祖「マーケットスピード」が有名で、数多くのデイトレーダーも利用。見やすい!※本記事の情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新の情報は各社の公式サイトでご確認ください。ジャスダック平均株価および日経株価指数300の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。本WEBサイトで提供している無料情報は、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本WEBサイトに掲載している全ての記事およびデータについては「プライバシーポリシー・著作権」もご確認ください。※記事内容については当サイト独自調査の記事であり、申込みの際に各社のサイトをご確認の上お申込ください。