博士ニートまとめ博士ニートまとめ博士を取りましたが進路が定まっておりません。将来きちんと定職に就ける保証もありません。私のような博士は多いはず。そのような場合でも生活ができるようにと考えて始めたまとめサイトです。不適切なところなどがありましたら、メニューバーのコンタクト、右カラム下側のメッセージや記事のコメント欄等に書いてお知らせください。できるだけ迅速に対処させていただきます。(25)モーニング娘。22:33配信https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191211-00000085-mai-eurp1年ほど前から、私は「炭素予算」(気温上昇を一定のレベルに抑える場合に排出できる温室効果ガスの累積排出量の上限値)が急に減っていると何度も何度も訴えました。私は何度も言い続けます。昨年発行された、国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の報告書の108ページには、2018年1月1日からの二酸化炭素(CO2)排出量を420ギガトンに抑えると、67%の可能性で(産業革命前からの)世界の気温上昇を1・5度に抑えられると書かれています。今その(420ギガトンという)数字はより小さくなっています。土地利用も含めて毎年私たちは42ギガトンのCO2を排出していますから。現在の排出量では、残りの炭素予算を8年間で使い切ってしまいます。この数字は誰かの意見でも、政治的見解でもありません。これは、現在の科学で得られる最良の数値なのです。多くの研究者がこの数字は甘いと指摘していますが、これがIPCCによって示された数字です。この数字は、地球規模だということに留意してください。パリ協定を地球規模で機能させるために極めて重要な「公平性」については何も語られていないのです。豊かな国は公平性のために、排出ゼロを素早く達成し、貧しい国がそれを達成するのを手伝う必要があるのです。すれば、世界の豊かでないところに暮らしている人々は生活水準を上げることができます。この数字は、非線形の「フィードバックループ」(変化が変化を呼び相乗効果を生む現象)や「ティッピングポイント」(気候変動が急激に進む転換点)や大気汚染によるさらなる温暖化についてはほとんど含まれていません。多くのモデルは、現在は存在しない技術を用いて、数千億トンもの大気中のCO2を吸収することができるようになることを想定しています。そのような技術は決して出てこないでしょう。(1・5度以内の気温上昇に抑える可能性が)67%というのがIPCCによって示された最も高い割合です。今、私たちが排出できるCO2量は340ギガトンも残っていません。1・5度以下に抑えることがそんなにも重要なのでしょうか。1度でも上がれば気象危機で人々が死んでいくのです。それは科学が叫んできたことだからです。氷河や北極永久凍土が溶けるなど、不可逆的な(被害の)連鎖を止めるチャンスを得られるよう、気候を安定化させることです。ほんのわずかな気温の上昇も問題なのです。これが私のメッセージです。これが私があなたに注目してほしいことです。あなたはパニックを全く感じずにこの数字にどう反応するのですか。わずかな怒りすら感じずに基本的に何もなされていないという事実をどう思いますか。警鐘を鳴らさずに、あなたはこれをどのように伝えますか。私は本当に知りたいのです。パリ協定採択以降も世界の銀行は1・9兆ドルを化石燃料に投資してきました。世界のCO2排出量のうち71%に対しての責任を負っているのは100の企業です。G20加盟国の排出量は全体の約80%を占めています。世界の人口の裕福な10%が世界の半分のCO2を排出しています。貧しい50%の人々はたったの10分の1です。私たちは本当に行動する必要があります。ある人たちは他の人たちよりももっとやらないといけない。自然に優しいエネルギーの決定版のように語られる太陽光発電だが、京セラによる発電所の設置工事現場では、聞こえるのは悲鳴ばかり。引き起こされていたのは「自然に優しい」が聞いて呆れる環境破壊だった。茨城県の水戸や日立よりもさらに北の山中を訪れると、山林が禿げたように切り開かれ、下から眺めると、遠目に太陽光パネルがうっすらと見えた。ついて、ネットなどには、「日本の未来に貢献」といった文言が躍るが、現場の下方を流れる十王川の川底には、異常なほど土砂が溜っているのが、素人目にも確認できる。その上流の黒田川に至っては、堆積した砂が水面の上にまで顔を覗かせる。「未来に貢献」するどころか「未来」を「破壊」しているようにも見えるが、地権者の一人は未来に期待していたと、こう語る。濁った川(撮影・吉川譲)「この地域は過疎化していて、産業を興すことは難しい。太陽光発電を始めれば、荒廃した山を宝の山に変えられます。結果、元請け業者は京セラの子会社、京セラコミュニケーションシステムに決まった。「工事が始まると土砂が流れ出た。地元の関係者に、もう少し詳しく語ってもらおう。「十王川では毎年4~6月にヤマメやイワナを放流して釣り客を誘致し、住人は日釣り券の売り上げを生活の足しにしてきました。漁協もあって組合員が200人くらいいます。ところが昨年は、放流した稚魚が全滅。粘土質の土砂が混ざった濁流が流れ込み、土砂がエラに詰まって窒息死してしまったのです。「漁協主催の釣り大会も昨年は中止に。昨秋、京セラ側から漁協に補償として120万円支払われましたが、土砂の状況は一向に改善されない。今年は京セラ側は、漁協の要求に梨のつぶてだとか。今春の漁協の総会では、組合を今年度一杯で解散するという話になったようです。土も固めないままどうしてこうなるのか。「京セラの子会社の下に下請けがいますが、県も“京セラの看板があるなら大丈夫でしょう”と、安心して許可を出した。工事は2017年末ごろ始まりましたが、手順が滅茶苦茶でした。木を伐採すると土地の保水能力が落ちます。筆者はとある企画で若い人のお悩みに触れる機会が多いのだが、「立ち仕事なので疲れやすい」「寝起きが悪いので気持ちよく目覚めたい」といった日々の生活にまつわるお悩みに加えて、「部屋のニオイが気になる」というのがちょくちょく見受けられるのだ。PM2.5や花粉などの問題から、衣類を外で干すのではなく部屋干しする人が増えていることもあり、脱臭したり、ニオイの原因となる雑菌を除菌したいというニーズが高まっているのだろう。在宅介護をしているお宅では排泄物臭が気になるという場合もあると思う。NEWS,J-CASTニュース【科学(学問)ニュース+】(写真)一人ひとりの意識は大切だが(イメージ)これまで小売店が客に無料で配ってきたプラスチック製のレジ袋を削減する動きが急速に広がってきている。スーパーでは有料化が進んでいるが、最近ではコンビニエンスストア各社も削減や代替品の活用に乗り出しつつある。カジュアル衣料品店「ユニクロ」などを展開するファーストリテイリングも9月から紙製の袋に順次切り替え、2020年から有料化すると発表した。■小売業界で相次ぐ「無料」ストップユニクロは国内店舗では年内にもレジ袋を撤廃し、海外でも商品パッケージのプラスチック削減に取り組む方針だ。この9月以降はレジ袋削減のためエコバッグの順次、販売にも乗り出すという。大手流通業のイオンは現在、総合スーパーの「イオン」など全国のグループ企業約1700店舗でレジ袋の無料配布をやめているが、2020年2月までにコンビニの「ミニストップ」やドラッグストアの「ウエルシア」なども含め、計約2500店舗に広げる。ミニストップは6月下旬から、千葉市内の2店舗で無料配布実施の取り組みを開始した。セブン&アイ・ホールディングスも、2030年までをめどにレジ袋を全廃すると5月に発表した。スーパーの「イトーヨーカドー」と「ヨークベニマル」では2012年から有料化しているが、4月からはコンビニ「セブン-イレブン」の横浜市内の店舗でプラ製の袋と紙袋を客に選択してもらう実験を始めている。コンビニの「ローソン」も2030年度までにレジ袋を2017年度比50%削減する目標を掲げている。レジ袋有料化が急速に広がっているのは、海洋プラスチックごみが世界的に問題化しているから。世界で大量のごみが漂流しているほか、プラスチックの破片が魚の体内に蓄積して人の健康にも影響を及ぼすと危惧されている。先進国が、途上国に資源ごみとして輸出し、環境汚染を招いていることが問題になり、中国がプラごみの輸入をストップするなど、国際的な関心が高まるところになった。・レジ袋だけでは解決できない日本は米国に次ぎ、1人当たりのプラスチックごみの排出量が世界で2番目に多い。2018年の先進7カ国(G7)首脳会議で日本は米国と共に「海洋プラスチック憲章」への署名を拒否した。コンビニなど産業界の反対に配慮したものだったが、世論の批判を浴びた。1年たって、6月に大阪で開いた主要20カ国・地域(G20)首脳会議の議長国として、また目前の参院選もにらみ、積極姿勢をアピールする必要に迫られていた。そこで、原田義昭環境相がG20を前に、レジ袋の無料配布を禁じる法令を制定すると発表。G20でも「首脳宣言」に、海洋プラスチックごみによる新たな汚染を2050年までにゼロにすることを目指すとした「大阪ブルー・オーシャン・ビジョン」が盛り込まれた。した流れを受け、産業界も、もはや反対し続けられる状況ではなくなってきたということだろう。レジ袋は多くのプラスチックごみの中で2%ほどとされる。産業用のプラスチックや飲料用のペットボトルと比べればわずかで、「消費者の意識を高めるうえでは意味があっても、レジ袋だけで根本的な解決にはならない」(企業関係者)。G20首脳宣言には、NGOなどから「2050年まで30年間、新たな汚染を出し続けるのは、海の生き物にとってあまりにも長い」などと批判が出ている。日本政府はレジ袋削減など産業界の自主的取り組みを後押しするほか、レジ袋以外のプラスチックごみを含め、リサイクルの強化や法的規制など、早急に総合的な対策を立てる必要がある。Bay)ではかつて、水辺にいるアザラシの姿はありふれた光景だった。今はもう、その光景が見られることはない。1世紀前にはカスピ海の沿岸や島々に100万頭以上のアザラシが生息していたが、現在は当時の10%未満に減ってしまい、絶滅危惧種に指定されている。Garayev)会長(57)によれば、その原因は数十年に及ぶ乱獲と産業汚染だという。2003年、同協会はわずか1か月の間に750頭のアザラシの死骸を見つけた。「異常事態だった」にもかかわらず、誰も調査しなかった。(WWF)の2016年の発表によると、かつて世界屈指の生息数を誇ったチョウザメは、過去30年間で10%以下に減ってしまった。チョウザメの卵であるキャビアについてガラエフ氏は、「以前は1キロ当たり10マナト(約650円)程度だったのが、今では1500マナト(約10万円)以上する。ほとんど手に入らない」と語った。アゼルバイジャン、イラン、カザフスタン、ロシア、トルクメニスタンの5か国が面するカスピ海は世界最大の陸水域で、日本の国土面積とほぼ同じ広さだ。アザラシやオオチョウザメの他、カメなどの固有種が生息するカスピ海だが、エネルギー資源も豊富だ。推定埋蔵量は原油が約500億バレル、天然ガスが約8兆5000億立方メートルとされている。これら石油と天然ガスの採掘から生じる汚染に気候変動による水面低下が加わり、カスピ海の多くの生物種、そしてカスピ海自体の未来が脅かされている。国連環境計画(UNEP)は警告している。Mammedov)氏は、石油の採掘方法がチョウザメを殺したり、追い立てたりしていると訴える。「水中で人工的に地震を起こすため、チョウザメが生息する水底が破壊される」マメドフ氏はまた原油流出による汚染の可能性についても警告している。原油流出による汚染は、海洋よりも陸水域で起きた方がより深刻だ。石油産業による汚染に歯止めがかかったとしても、地球温暖化による水面低下によって、カスピ海は徐々に壊滅的状況に向かいかねない。Sciences)は最近の研究で、カスピ海の水面は毎年6センチ以上低下していると推定している。Sea)と同じ運命をカスピ海がたどることだ。動物保護協会のガラエフ氏は「アラル海のように失ってしまうのはばかげている。考えたくもないし、そんなことは犯罪だ」と述べた。堺市内で見つかった細菌が世界の注目を集めている。ペットボトルを「食べる」性質があり、プラスチックごみ対策の切り札にしようと各国で研究が進んでいる。プラごみによる海洋汚染が国際的な問題となっており、プラごみ削減は今月末に大阪市で開かれる主要20カ国・地域(G20)首脳会議の主要テーマのひとつ。大阪発の細菌が世界規模の課題の救世主となるかもしれない。この細菌は堺市内のペットボトルの処理工場で、京都工芸繊維大の小田耕平教授(現・名誉教授)らが見つけた。発見場所にちなんで、2005年に「イデオネラ・サカイエンシス」と学名がついた。)らの研究で、この細菌は特殊な2種類の酵素を出して、ペットボトルなどの素材として利用されているポリエチレンテレフタレート(PET)を分解し、栄養源としていることがわかった。厚さ0・2ミリのPETを、約1カ月で二酸化炭素と水にまで分解するという。