日本は世界でも有数の地震大国ですが、特に近年は大地震が増えており、その被害は甚大です。国や地方公共団体も耐震化を推進しており、耐震リフォームに関しては、税制面の優遇措置や補助金などを受ける事ができます。こちらでは、耐震リフォームを検討した方がいいと思われる住宅の特徴を紹介しております。耐震リフォームをお考えの方はご参考ください。過去の大地震を教訓に耐震基準が大きく変わり、1981年以降は耐震性の高い建物が建てられるようになりました。1995年に発生した阪神淡路大震災では木造住宅が倒壊した様子が頻繁に報道されました。その時に倒壊した建物の多くは、1981年以前に建てられた建物であった事が後に報告されています。そのため、1981年以前に建てられた住宅は耐震リフォームの検討をおすすめします。老朽化とは築年数が古い建物という意味ではなく、雨漏りやシロアリ被害、土台や柱の腐食など、家の元となる部分が弱まっていたり、強度に不安があったりする建物の事をいいます。新築で建てて以降、補強工事などのメンテナンスを一切行っていない住宅は倒壊の危険も否めません。Point3不安定なオーバーハングした建物オーバーハングとは、一階よりも二階の方が飛び出ているデザインの住宅や、二階部分を一階の柱だけで支えるピロティー状の建物の事です。見た目から想像がつくと思いますが、オーバーハングした建物はバランスが悪く不安定な家になりがちです。いった建物はもともと地震に弱い傾向にあるので、耐震補強の検討をおすすめします。一階の強度に不安がある住宅も耐震リフォームが必要です。一階部分が車庫や店舗になっている建物は壁を減らしていたり、店舗で使用している場合は大きな窓があったりすると思います。壁が少ないと耐震性が乏しくなり一階部分が倒壊する事も考えられます。残念ながら日本には地盤が弱い土地が多く存在し、軟弱な地盤は特に都市部に多くみられます。住宅を地盤の強い場所に移動する事はできませんので、建物を強化する事が必要となります。地盤の弱い土地は壁量を50%増すように、建築基準法でも定められています。リフォーム会社プラザは、全ての案件について「工事保証書」を発行しています。施工後不具合が有りましたらお気軽にご連絡ください。修理・調整させていただきます。