三菱ケミカルホールディングスの越智仁社長は1日、3月の日銀短観を受けて、「米中貿易摩擦やブレグジットの行方など、先行き不透明感が中国はじめ海外経済の減速につながり、全般的な企業の景況感を悪化させていて、景気に対するインパクトが大きく広がっている。ロボットやAIなどの革新的な技術が、先進国を中心に新たな市場を生み出してきているが、現状では伸びが抑えられている。今後は、素材産業としても付加価値の高い製品については需要が起こってくると考えている。中国が打ち出す経済対策などの効果も踏まえれば、今年終わりから来年にかけて回復が見られるのではないか」とコメントを発表した。