太平洋に面するわが国の沿岸線はきわめて長い。演習は200~300マイルの沖合で行うのだろうか。2千マイル〔約3千200キロメートル〕、あるいは3千500マイル〔約5千600キロメートル〕沖合だという。自尊心の高い日本人は、当然ながら、米国の艦隊がその沖合に近づくのを、表現し難いほど喜ぶだろう。カリフォルニア住民が、朝霧のなか、ロサンゼルス沖で日本艦隊が戦争ゲームをするのを見て、大喜びするのと同じように。米国海軍の船舶は、沿岸から200マイル〔320キロメートル〕以内を航行するよう、具体的に法律で制限されている。この法律が1898年に存在していたら、メイン号*がハバナ港にでかけることも、そこで爆破されることもなかっただろう。スペインとの戦争が起こり、結果的に多くの命が失われることもなかっただろう。専門家によれば、自衛のためには200マイルあれば十分だ。わが国の船舶が沿岸線から200マイル以上行けなければ、わが国が攻撃戦を始めることはない。飛行機は偵察のために沿岸から500マイル飛んでもよい。陸軍はわが国の領域から踏み出してはならない。*1898年2月、船艦メイン号はハバナ港で爆発を起こした。原因は不明だったが、米国の議会内外で「メイン号を忘れるな」の合唱が起こり、米西戦争の引き金となった。要約すれば、戦争のペテンをつぶすにはこれらの措置をとる必要があるということだ。戦争から利得を除外しなければならない。戦争の是非については、銃をとることになる若者たちに決めてもらわなければならない。わが国の軍隊を、国土防衛のためだけに限定しなければならない。===================================戦争はまっぴらご免だ===================================戦争は過去の遺物だと考えるほど、わたしはバカではない。人々は戦争を欲していない。次の戦争に追い込まれることはない、というだけでは何の役にも立たない。思い起こせば、ウードロウ・ウィルソン(※注22)は1916年、「国民を戦争に巻き込まなかった」というスローガンを掲げて、そして「国民を戦争に巻き込まない」という言外の約束のもとに、1916年に大統領再選を勝ち取った。5カ月後、彼はドイツに宣戦布告するよう連邦議会に要請したのである。この5カ月間に、国民は決心を変えたかどうか、聞かれることはなかった。軍服を着て戦場にでかけた400万の若者たちが、苦しみ、死ぬために進んででかけるか、彼らの意見も聞いていない。何が政府にそう簡単に決心を変えさせたのだろうか。フランスなど〕の委員会がやってきて、大統領を訪問した。大統領はアドバイザーたちを集めて話を聞いた。外交的な言い回しを除くと、その委員会の委員長が述べたのは、要旨、以下の通りであった。われわれ自身をごまかしてもダメです。連合側の大義は失われました。)に50億ドルないし60億ドルの借金があります。われわれが負ければ(米国の支援がなければ負けるに決まっています)、われわれ英国、フランス、イタリアはこの金を返済できません。......ドイツも返済しないでしょう。いうわけで......。戦争交渉に関して秘密が禁止されていれば、もしも報道機関がこの会議に招かれていれば、もしも会議の模様がラジオで中継されていたならば、米国が大戦に参加することは絶対になかっただろう。戦争に関するほかのすべての会議と同じように、この会議も厳しい秘密に隠されて行われた。若者たちは、「民主主義にとって安全な世界にするための戦争」とか「すべての戦争を終わらせるための戦争」だと言われて、戦場に送られたのだ*。*第一次世界大戦で、米国は当初中立を標榜し、和平の斡旋さえしていた。米国が参戦に踏み切ったのは、米国客船が次々とドイツ潜水艦に攻撃されて死者を出したためとも、米国の資本家が英仏に与えていた多額の借款の返済を確実にするためとも、言われる。戦後、米国は戦需景気によって不況から脱しただけでなく、史上初めて債権国となった。それから18年後、世界の民主主義はむしろ、その前と比べて少なくなった。ロシアやドイツやイギリスやフランスやイタリアやオーストリアが民主主義のもとにあろうが、君主制のもとにあろうが、米国にどう関係があるのだろうか。われわれの問題は、われわれ自体の民主主義を守ることにあるのではないか。加えて、第一次大戦がほんとうにすべての戦争を終わらせる戦争であったか、われわれにそう納得させる証拠はほとんどない。武装解除会議や軍備縮小会議が開かれてはきた。これらは何の意味もない。そのうちの一つは失敗したばかりだし、もう一つの結果も無効になった。このような会議にわれわれが送るのは、職業軍人や政治家や外交官だ。なる?これらの職業軍人は武装解除なんていやだ。戦艦なしの提督になんてなりたくない。司令権なしの将軍になんてなりたくない。いずれも、やる仕事がなくなるからだ。武装解除にも軍備縮小にも賛成できない。これらの会議では、戦争で利得を稼ぐ組織の、きわめて強力な腹黒い代理人たちが裏にひそんでいる。これらの会議が武装解除や厳しい軍備縮小につながらないよう見届けるのが、彼らの役割だ。した会議における国々の主目的は、戦争防止のために軍縮を達成するということではなく、自国は軍備を増強し、仮想敵国には軍備を縮小させることにある。現実性のある武装解除を実現する方法は、一つしかない。すべての国が集まって、すべての戦艦、すべての銃や砲、すべての戦車、すべての軍用機をスクラップにすることだ。これができるとしても、それだけでは不十分だ。専門家によれば、次の戦争は軍艦や大砲や銃、あるいは機関銃で戦われることはないだろうという。致命的な化学品やガスで戦われるのだという。各国は、敵を全面的に壊滅させるための、より新しい、より陰惨な方法を秘密裏に研究している。戦艦は今後も引き続き造られるだろう。造船業者は利益をあげなければならないのだ。銃砲、火薬、ライフルも作られ続ける。武器メーカーは巨大な儲けをあげる必要があるのだ。兵士たちは軍服を着なければならない。軍服メーカーも稼ぐ必要があるのだ。勝敗を決するのはわが科学者たちの技術と工夫だ。彼らに毒ガスや、悪魔的な破壊兵器をもっともっと作らせるようにすれば、彼らにはすべての人々のために繁栄を築く建設的な仕事をやる時間はとれない。彼らにこの有益な職務につかせることによって、われわれはみんな(武器メーカーでさえ)、戦争から得られる以上の利益を平和から得ることができるのに。わたしは声をあげて言う。(※注22)ウードロウ・ウィルソン(1856-1924):アメリカ合衆国の政治家、政治学者であり、第28代アメリカ合衆国大統領である。中立姿勢を放棄して第一次世界大戦への参戦を決断し、大戦末期には「十四か条の平和原則」を発表、国際連盟の創設に尽力した。truth.真実から目をそらすな。here.この中にそれがある。there.真実はそこにある。