1】白熱する「インターンシップ・リクルーター」による2016年度新卒採用ブックマークするHR総研では、2016年卒採用についての中間調査を採用担当者に2014年12月に実施した。「採用選考に関する指針」によって採用活動時期の変更を求められる2016年卒採用の現状を、今回からシリーズでレポートしていく。1回目の今回は、2014年からすでにスタートしている「インターンシップ・リクルーター活動」がテーマ。関する指針」に準じた2016年度採用の新スケジュールについて、現時点での賛否を聞いたところ、「賛成である」が5%にとどまる中、「反対である」は56%と半数を超えた。企業規模別にみると、規模が大きい企業のほうが「反対である」比率は減少し、「どちらともいえない」という回答が増加している。・8月からの選考開始となると理系学生の卒業研究活動に大きな支障が出る。・就職先の決定が先延ばしになることで、学生が勉学(研究)に集中できない。大学教授からも同様の話をされる。・高卒選考と時期が重複する。・方針を守る企業も守らない企業もある。水面下での動きが激しくなるため、実質就職活動の長期化につながる。・選考期間の短縮化で、明らかに学生が大手を優先し、明らかに中小企業へ不利になる。いった意見が上がっている。・前倒しでは長期化が助長されてしまうが、後ろ倒しであれば卒業という締日があるため、最長でも3月〜翌年3月までの13か月となる。現状の12月〜翌々年3月の最長16か月よりは短期化が望める。・学生の学力低下に課題を感じているため、学業に専念してほしいといった意見が寄せられている。2014年内において、6割強の企業は活動を開始2014年12月時点で既に実施した施策を聞いたところ、「特にない」と回答した企業は37%に留まった。「キャリアセンター訪問」(33%)、「インターンシップ」(28%)、「学内企業セミナー」(25%)などは、1/4以上の企業が実施済みと回答し、年内には多くの企業が実施するであろうと予想されていた「採用ホームページの開設」(17%)を上回る結果となった。少数であるが「プレエントリーの受付」「選考」「エントリーシートの受付」等を開始している企業も存在することが分かった。2016年度採用に向けてインターンシップを開催するか調査した際、「実施する予定」という回答は31%であったが、今回の調査では「インターンシップを実施した(する予定)」と回答する企業は46%となった。半数を超えるには至らないものの、新スケジュールへの対応としてインターンシップの必然性が増していることが伺える。「前年は実施していないが今年は実施した(する予定)」と回答した企業は20%を占め、「前年は実施したが今年は実施していない(しない予定)」という回答が5%に留まることからも、全体的にインターンシップを開催する企業が増加したと言える。[図3]インターンシップの開催について増加する「短期インターンシップ」インターンシップの開催タイプを調査したところ、3週間以上のインターンシップの比率は若干減少する中、半日〜1週間のインターンシップの開催への回答率はすべて上昇している。「1日程度」(39%)は、前年度の回答比率(22%)より大幅に上昇している。「採用選考に関する指針」ではインターンシップについて「就業体験としてのインターンシップの在り方」として「学生の就業体験の提供を通じた産学連携による人材育成を目的とすることに鑑み、当該プログラムは、5日間以上の期間をもって実施され、学生を企業の職場に受け入れるものとする。」と記載がなされているものの、実際は、この定義に留まらない開催形式も増加している。受け入れる学生を増やすためには、「1日程度」や「2〜3日程度」のワークショップ形式が適しているのであろう。[図4]インターンシップの開催タイプ(複数回答)インターンシップの開催ピークは「2015年2月」インターンシップ実施月(予定含む)を調査したところ、開催時期として最も回答が多かったのは「2015年2月」(54%)、次が「2014年8月」(50%)であった。夏・秋のインターンシップ開催の増加は話題になっていたが、2015年2月には、一層の開催数が見込まれることが明らかとなった。3月1日の採用広報解禁前に駆け込み開催を狙ったものと思われる。サマーインターンシップを開催するためには相当早くから準備が必要となるが、初めてインターンシップを開催する企業からすると、これまで会社説明会を開いていた2月というタイミングの開催には違和感がないとも言える。インターンシップの募集開始時期は「2014年6月」(30%)が最も多かった。[図5]インターンシップの開催月(複数回答)インターンシップ応募数も増加傾向に2014年12月時点でのインターンシップ応募数の昨年同時期比較について聞いたところ、「昨年並み」(43%)と回答した企業が最多数とはなったが、「昨年同時期より少ない」と回答する企業は15%、「昨年同時期より多い」と回答する企業は22%となった。開催数自体が増える中でも、各社への応募も増加傾向にある。インターンシップに応募した学生が増えるとともに、1人当たりの応募社数も増えている。学生調査では、2013年12月調査において「1社以上のインターンシップに参加済み」との回答は46%であったが、2014年12月調査では、71%の学生が「1社以上のインターンシップに参加済み」と回答している。高まるリクルーターへの期待リクルーターに関して調査したところ「導入予定」の企業は全体で29%であるが、そのうち「前年は導入していないが、今年は導入した(する予定)」とする企業は12%となった。「前年同様に導入した(する予定)」との回答は、1000名以上の企業で29%と最も回答比率が高いものの、「新たに導入する」という回答比率は、企業規模の大小において差異がない。セミナー」が48%と最も多い回答となった。加えて「内定承諾後のフォロー」、「自社セミナー」、「OB/OG訪問」、「選考中のフォロー」も40%を超える回答率となり、母集団形成〜内定承諾までの全フェーズにおいて、リクルーターの活躍が求められていることが伺える。[図8]リクルーターを活用するフェーズ(複数回答)また、リクルーターに指名する社員は「ターゲット大学のOB・OG」とする企業が71%であり、他属性と比較して最も多い結果となった。おいて大切な存在となっていくことが伺える。・出身大学や、研究室との連携強化をすることで、大学側からのアプローチも増え、ターゲットの採用がしやすくなる。・OBをリクルータにすることで、親近感と安心感が生じて、よりよい学生を確保できる可能性が高まる。・人事担当が話すよりも説得力があり、より学生のコアな質問に答えていくことができるため、学生の関心度・満足度を高めることができる。・選考全般において学生のサポートができ、最終的な意思決定にかかわることができる。大学との連携強化や、個々人の学生へのフォローによる採用確度の強化に関する意見が寄せられた。有効回答:251社(1001名以上:56社、301〜1000名:81社、300名以下:114社)この先は、会員の方だけがご覧いただけます。会員の方はログインを、会員でない方は無料会員登録をお願いします。UpMSC(マネジメントサービスセンター)は、企業の人材戦略・育成をともに考えるパートナーとして、変化への挑戦を託せるリーダーの発見と育成を支援します。人と組織の生産性向上に貢献する、ビジネスコーチ株式会社。コーチングを活用したリーダーの行動変革プログラムを提供いたします。ビジネスコーチ株式会社スキルソフトは、革新的な技術により豊富なコンテンツを提供するラーニングやタレント・マネジメント分野のパイオニアです。サムトータル・システムズ株式会社(スキルソフト)人に元気を、仕事に力を。「総合人材サービス企業」として40年以上の実績を持つ、マイナビならではの研修サービスを提供します。株式会社マイナビ(教育研修事業部)【若者を育む採用は、選ばれる。若者を育む採用は、強い】若者と企業との間でウソのないホンネの関係づくり、「顔の見える就職と採用」の実現こそが採用力向上への道筋だと、パフは考えます。その支援をしています。株式会社ジェック人財、組織、変化の見える化で人財マネジメントにおける課題の本質を掴むための気づきを与えます。人と組織の無限大の可能性を引き出す「マインド」に重点を置き、「行動変容」にこだわって研修を提供して参ります。株式会社ジェイック社員が自らの成長を実感できる自己決定感のある目標を掲げ、経営者は給与UPと業績UPを実現できる。あしたのチームはそんな人事評価制度の構築、運用の定着やIT化を支援します。株式会社あしたのチーム組織が望む未来像へより早く、より確実に進むために、イノベーション(新しい価値創造や組織変革、人々の行動変容など)を組織開発と人材開発の観点からお手伝いします。特集/イベントHRプロ講座HR総研HRサミット掲載企業一覧ポイント交換キーワード。