13年12月25日判決は,「被控訴人らの個人情報は、明らかに私生活上の事柄を含むものであり、一般通常人の感受性を基準にしても公開を欲しないであろうと考えられる事柄であり、更にはいまだ一般の人に知られていない事柄であるといえる。したがって、上記の情報は、被控訴人らのプライバシーに属する情報であり、それは権利として保護されるべきものである」と判断しています。この判決によると,プライバシー権侵害の基準は,1私生活上の事柄,2一般通常人の感受性を基準にしても公開を欲しないであろうと考えられる事柄,3いまだ一般の人に知られていない事柄,の3要件となります。アダルトサイトに掲載された個人情報は,1私生活上のことがらで,2公開を欲しない情報で,3一般の人に広くは知られていない情報と言えるケースが多いため,プライバシー侵害として,削除請求や開示請求をすることになります。掲載事実がたとえ真実でないとしても,東京地判昭和39年9月28日判決(「宴のあと」事件)は,「私生活上の事実または私生活上の事実らしく受け取られるおそれのあることがら」という基準を立てていますので,「私生活上の事実らしく受け取られるおそれのあることがら」であるとして,プライバシー侵害を主張します。