博士ニートまとめ博士ニートまとめ博士を取りましたが進路が定まっておりません。将来きちんと定職に就ける保証もありません。私のような博士は多いはず。そのような場合でも生活ができるようにと考えて始めたまとめサイトです。不適切なところなどがありましたら、メニューバーのコンタクト、右カラム下側のメッセージや記事のコメント欄等に書いてお知らせください。できるだけ迅速に対処させていただきます。(25)モーニング娘。登録が進むよう取り組むことになりました。登録されればこの時代を「チバニアン」=千葉時代と名付けるとしています。申請に反対する別の研究者が地層を含む土地の賃借権を地権者から得ていたことが分かり、立ち入りが制限されるおそれが懸念されています。研究者が立ち入ることを正当な理由なく妨げてはならないことを定める条例制定を目指す考えを示しました。立ち入りを妨げた場合、5万円以下の過料を科すという罰則規定も定める方針です。市原市の小出市長は「研究に弊害が生じかねない事態に対応するため踏み切った。地権者らに不利にならないよう進めたい」と話しています。今後、市は9月の議会に条例案を提出するとともに、反対する研究者らにも理解を求めていきたいとしています。・研究グループ「見守りたい」これについて国際学会への申請を進めている研究グループの代表で茨城大学の岡田誠教授は「条例化の検討はあくまでも市原市としての判断だが申請の条件となっている研究のための自由な出入りを保証する一つの手立てになると思う。地元の人をはじめ多くの人が納得できる形になるよう見守りたい」としています。申請に反対し地層を含む土地の賃借権を地権者から得ている茨城大学の楡井久名誉教授は「申請にはねつ造など誤ったデータが使われていると考えているが、それを市として解明せず、条例を検討するとは信じられない。法的な根拠があるかどうかも含め、まず内容を精査したい」と話しています。地震が急速に増えています。過去数十年間で、これほど集中したことはありません。センターの高橋学教授(災害リスクマネージメント)だ。上の画像を見てほしい。マップ内の「南海トラフ」に沿って、和歌山県南部の紀伊水道周辺や、四国と九州の間にある豊後水道、日向灘を中心に、2018年12月に入ってから地震が頻発していることがわかる。南海トラフとは、駿河湾(静岡県)から四国の南の海底に続く約700キロメートル、水深約4000メートルの深い溝のこと。そこから続く、ユーラシアプレートとフィリピン海プレートの境界に沿った場所を震源とする地震が相次いでいるのだ。「いずれも震源が深く、南海トラフが直接動いたことによる地震。いつ南海地震が発生してもおかしくない状況になっています」(高橋氏)一方、頻発する地震について、気象庁はこう見ている。「南海トラフ周辺の地震は、10月や11月に比べて増えたとは認識していません。)だが高橋氏は、2年前からの経緯をふまえ、こう指摘する。地震がさらに増えました。12月になってからいっそう増えた。南海トラフが動き始めているのです。南海トラフは、プレートがぶつかり合う場所でもある。そこを震源域とするマグニチュード8クラスの巨大地震は、100年から200年の周期で起きている。ちなみに、昭和東南海地震(1944年)と昭和南海地震(1946年)が発生してから、70年以上が経つ。これから、南海トラフに加え、その西南に続くプレート境界で起こるであろう大地震を、高橋氏は「スーパー南海地震」と命名した。「プレート型地震が起きる3、4年前には、大きな地震が起きる。2016年の熊本地震、同年の鳥取県中部地震、2018年6月の大阪北部地震などは、南海トラフで起こる地震の予兆だと考えられます」(高橋氏、以下同)今後30年以内にマグニチュード8から9クラスの南海地震が、70パーセントから80パーセントの確率で発生し、最大32万人の死者が出ると、政府は想定。高橋氏によれば、死者は津波だけで47万人にものぼるという。政府は、2018年12月11日の中央防災会議で、南海トラフ地震への対応策をようやくまとめた。南海トラフ一帯の半分の地域で地震が発生した場合、残る地域でも巨大地震が発生する確率が高いため、事前に住民を避難させるというもの。具体策は各自治体に委ねるという。「政府には切迫感が感じられません。遅くとも2020年までに南海地震は発生する可能性がきわめて高い。国が備えるより早く起きたら......。個人でできる備えは万全にしたい。名無しさん@涙目です。BE:512899213-PLT(27000)不気味なデータである。12月に入って南海トラフ関連とみられる地震が頻発している。政府の中央防災会議は約2年半の議論を経てようやく、南海トラフ地震の大ざっぱな防災対応策を11日、取りまとめた。報告書を年内にも政府に提出する。議論している場合じゃないのではないか。南海トラフは、駿河湾(静岡県)から日向灘沖(宮崎県)までのフィリピン海プレートとユーラシアプレートが接する海溝だ。100~150年間隔で巨大地震が発生しているが、最後に起きた昭和東南海地震(1944年)と昭和南海地震(1946年)からすでに70年以上経過。いつ起こってもおかしくない。政府は、南海トラフ地震について、今後30年以内にM8~9クラスの地震が70~80%の確率で発生し、最大32万人の死者が出ると想定。これまでは地震が起きてからの事後対応だけだったが、今回の対応策では、今までにない発生前の避難などを打ち出した。南海トラフ沿いで大地震が起きる“恐れ”が高まった場合に、国の号令で自治体や企業、住民が事前に検討しておいた防災対応を一斉に実施するとしたのだ。北極圏の中でも特に厚い海氷が堆積(たいせき)するグリーンランド北部沖。海氷の高さは20メートルを超す場所もある。気候変動の影響で海氷が急速な縮小を続ける中で、この一帯は年間を通じて海氷に覆われた「最後の砦」になると思われていた。ところが8月に撮影された衛星画像では、北極圏で最古級だった海氷の一部が、何もない海面に取って代わられた様子が観測史上初めて確認され、研究者らを驚かせている。「ここは最後の砦とみなされていた場所だった。変化が訪れるのは最後になると思っていたが、それが来てしまった」。米国立雪氷データセンターの研究員ウォルト・マイアー氏はそう語る。マイアー氏によると、グリーンランド北部沖の海氷は、北極圏のほかの地域に比べてはるかに厚い。これはシベリアから漂流してきた海氷が、グリーンランドの複雑な海岸線に阻まれて集積することによる。ところが今年はそうした厚い海氷でさえも、異常気象の影響を免れることができなかった。2月下旬から3月上旬にかけては夏のような熱波に見舞われ、南からの風によって海氷が崩壊する現象が発生。「今回のような現象は、今年初めにも観測された。冬の時期で、普通ならば非常に寒いはずだったのに、極めて異常だった」とマイアー氏は振り返る。氷の状態を観測しているグリーンランド・アイスサービスの専門家は、現在の状況は2月の現象に関連している可能性があるとしながらも、氷の解け方は今回の方がはるかに大規模で、これほど大きく解けた状態はこれまで見たことがないと話している。両氏とも今回の海氷の崩壊について、地理的には比較的小さな場所で起きた1回限りの現象にすぎないと強調する。それでも北極圏を覆う海氷はほかにも変化が起きており、「これは北極圏の変化を示す新たな兆候だ。北極圏は、毎年夏になると解ける薄くて移動の多い氷に覆われつつある」とマイアー氏は言う。一般的に、海氷が失われれば世界の気候に影響を及ぼす。海氷が解けると、通常であれば反射されるはずの太陽光が青い海に吸収されて、海水と周辺の大気の一層の温暖化が進む。そこから悪循環に陥って、海氷がさらに解け、海水に吸収される熱はさらに増える。「長期的には、氷がもっと解けて薄く、弱くなることは明らかだ。今回のような現象は今後も再び起きるだろう」「それでも夏の間に完全に氷がなくなるのはこの地域が恐らく最後になるだろう。ここは私たちが思っていた以上に脆弱(ぜいじゃく)だった」。マイアー氏はそう話している。名無しさん@涙目です。BE:323057825-PLT(12000)sssp://img.5ch.net/premium/8114876.gif「チバニアン」(千葉時代)の名称が付く見通しとなっている約77万~12万6千年前の地質年代に関する国際学会の2次審査が24日に始まったと、国立極地研究所などの申請チームが発表した。この年代の基準地を選定する国際審査は、国内の任意団体から出された疑義によって中断していたが、ようやく再開した。チバニアンの地質年代名の実現を目指す申請チームは、千葉県市原市の地層をこの年代の基準地とするよう国際学会に提案。昨年11月までの1次審査で、ライバルだったイタリアの提案を退け基準地候補に選ばれた。これに対し国内の任意団体が今年4月、地層のデータが捏造(ねつぞう)されたなどとする疑義を申し出たため、学会は2次審査への移行を中断。申請チームは疑義を全面的に否定する反論文書を学会に提出していた。反論文書を受理したことで1次審査は終了。不正があったかどうかの判断は2次審査に先送りされた。基準地の審査は計4段階で行われる。順調に行けば来年中にも4次審査が行われ結果が確定する。