田中和紀2019.11.15.(金)FXでは、経済状況を把握する事が重要です。経済状態の良い国の通貨が買われ、悪い国の通貨は売られる傾向が運命にあります。経済状況を掴むには、各国のGDPを分析すると良いでしょう。GDPとは国内総生産で、簡単に言うとその国の稼ぎのようなものです。日本は年間500兆円超で、世界第3位の稼ぎがあります。この稼ぎが毎年伸びているかどうかで、経済の良し悪しを判断します。一般的に先進国では年2%前後伸びていれば良いといわれています。今回はGDPと貿易についてお伝えします。米GDPFXでは米国のGDPが注目されます。米国は世界第1位のGDPの規模を誇り、2,000兆円超の稼ぎがあります。世界の25%程度のシェアを占めることから、米国のGDPの良し悪しが、世界経済に影響を与えます。グローバル化が進んだ現代では、米国経済が世界経済を左右すると言っても過言ではありません。今の為替は世界経済がよければ、リスクオンの円安となり、悪ければリスクオフの円高になる傾向があります。米経済がよければドル高となり、悪ければドル安となります。よってドル/円に関しては、米GDPが良ければドル高円安、悪ければドル安円高に動きやすくなるのです。GDPの構成要素GDPを計るには、その国の支出などを計算して導き出します。支出がわかれば稼ぎもわかるという理由です。民間支出とは家計の消費です。消費が多ければGDPが大きくなります。米では民間支出の割合がGDP全体の7割で、家計の消費がGDPを大きく左右します。次に投資とは企業の設備投資などになります。日米共に割合は1.5割前後です。政府支出は不景気などで公共投資を行えば大きくなり、好景気の時は割合が減少します。最後に純輸出は貿易の事で、輸出から輸入を引いた額です。輸出が多い国はこれがブラスとなります。貿易戦争がここ数年話題です。若干雪解けムードですが、為替には影響を与え続けています。世界第1位と第2位のGDPを誇る両国が貿易を縮小すれば、世界経済に悪影響を与えるのは当然でしょう。米中両国は貿易依存度が大きくありません。民間支出や政府支出などの要素が大きい両国にとって、貿易の比重は少ないのです。内需主導型で外国貿易に依存していないため、両国は強気で関税を引き上げ対立してきました。米中対立の長期化で世界経済の減速や自国経済の減速が表面化しつつあり、対立を軟化させつつあります。不透明感はありますが、貿易協議の進展が期待されています。ちなみに日韓の貿易摩擦は、米中の対立に比べ経済規模が小さいため、世界経済に対する影響は小さく為替への影響も限定的です。日本の貿易依存も高くはありません。韓国の貿易依存は高く、自国のGDPに与える影響は大きいようです。@moneylabo_fa田中和紀ファイナンシャルアカデミー認定講師。ビッグバン当時、業界初のFX事業の立ち上げに関わる。投資実績としては、ドル/円、豪ドル/円のロングポジションの長期投資。年率にして平均15%で10年以上運用した。その他様々な金融商品を取引中。オプションSQに合わせて、オプションの短期売買を実施しています。ベンダーなどで講演・執筆を中心に活動。詳細を見る下げ相場でも利益を狙える株式投資家へ。大学生の子どもの国民年金。