集会を開き、全人的リハビリ医療を再構築するため、リハビリの日数制限の撤廃や疾患別リハビリの廃止などを訴えた。2006年度の診療報酬改定では、▽脳血管疾患等リハ▽運動器リハ▽呼吸器リハ▽心大血管疾患リハ―の疾患別の評価体系を導入。それぞれ180日、150日、90日、150日の算定日数上限が設定され、それを超えて状態の維持を目的とするリハを行う場合は、介護保険のサービスを利用しなければならなくなった。集会ではまず、同会の活動にかかわる兵庫医科大リハビリテーション医学の道免和久教授が、これまでの経緯などを説明した。同会は06年6月、日数制限撤廃を求める署名を厚生労働省に提出。その後、同省が07年度に06年度の改定内容を一部改正、08年度に診療報酬改定を実施した。これにより、医師の判断でリハの継続が可能になったが、道免教授は「現場の医師は医療経営上苦しい中でやっている。日数制限を超えてリハビリをやった場合に、レセプト審査で切られてしまうのではないかとの心理から抑制がかかり、実際には続けられていないのが現状だと思う」と述べた。疾患別リハビリについて、「リハビリテーションは『全人的に横に見ていく医療』といわれている。臓器別に分断するのはおかしい」と批判した。このほか、▽回復期リハ病棟の「成果主義」の廃止▽必要な人に必要な医療が提供される社会の構築―も要望。菅新政権でリハビリ問題の抜本解決に取り組むよう求めた。全国脳卒中者友の会連合会の石川敏一常務理事が、患者がしっかりとした医療リハを受けられないまま、地域に放り出されていると指摘。「当事者は汗をかいても自立したい、リハビリをしたいという気持ち」と強調し、「その気持ちを踏みにじらないでほしい」と訴えた。集会に参加した共産党の小池晃参院議員は、「リハビリテーションはあくまで医療行為」との認識を示した上で、「(リハの)内容や打ち切りは、保険医が医学的な判断で決定すべきものであり、それ以外の要素で機械的に決めること自体が根本的な誤り」と述べ、制度を見直す必要性を強調した。他の医療行為にも「機械的な基準」が持ち込まれる可能性があるとの懸念を示し、「日数制限の問題は、単にリハビリだけの問題ではなく、これから先の医療保険制度のあり方にかかわる重大な問題」と指摘した。リハビリ・クリニックで理学療法士として働く友清直樹氏は、医療保険や介護保険を適切に適用しながら、患者個人の状態に最適なリハビリをオーダーメードで受けられる環境が最も望ましく、現行の制度に柔軟性を持たせる必要があると強調。