5:12Tweet印刷するAA岡田幹治[ジャーナリスト]1940年生まれ。書いた「ひろがる『香害』」でこの問題を掘り起こした。そのニオイから身を守るには』を17年年4月出版し、消費者団体が「香害110番」を開くなど、社会的な取り組みが始まっている。他に『ミツバチ大量死は警告する』(集英社新書)など。香害ウォッチ「香害」という新たな公害の存在が注目されています。柔軟剤などに含まれた微量の化学物資に反応して、頭痛がしたり息が苦しくなったりして、仕事ができず、退職せざるを得ない人たちもいます。香りなどを売りにしたさまざまな商品が開発される現代社会の生み出した“病”です。職場や家庭で広がる香害の実態をお伝えします。バックナンバー一覧こうした結果を踏まえてスタイネマン教授は、過敏症はアメリカ国民の間に急速に広がっている深刻な病気であると警鐘を鳴らしている。(注1)アン・スタイネマン教授は、環境汚染物質やその健康への影響などに関する国際的な専門家で、早くから「香害」問題に取り組んできた。2014年秋までカリフォルニア大学サンディエゴ校教授だった。この調査データを使って書かれた論文のうち、この記事は次の2つに依った。Sensitivities)という病名が使われることが多い。(注3)アメリカは化学物質過敏症の研究が始まった国だが、いまだにアメリカ医学界は過敏症を正式の病気とは認めていない。世界では、世界保健機関(WHO)が認めておらず、「国際疾病分類(ICD10)」に基づく「標準病名マスター」に過敏症を身体的疾患として登録しているのはドイツ・オーストリア・日本くらいだ。(注4)ADAは、心身に病気や障害がある人々が、雇用や公共的なサービス、銀行・レストランなど民間企業の営業場所で差別を受けないようにすることを関係者に義務づけている。実際の運用では、過敏症の人が「障害を持つ」と認定されるかどうかはケースバイケースで、雇用者は過敏症の人をいろんな理由をつけて排除することが多いといわれる。公共のトイレ使えず仕事に影響、休職や退職もいったいなぜ、アメリカでは「香害」がこれほど深刻になったのか。調査結果によると、アメリカの成人の99.1%が、自分や他人が使った「香りつき製品」に週に1度以上さらされており、34.7%が1つ以上の香り製品によって「1つ以上の健康に有害な影響」を受けている。成人の3人に1人が「香害」の被害者なのだ。