シニアリサーチアソシエイトのアシュラフ・パテル氏は、アフリカの製造業が先進国の生産プロセスに組み込まれていない現状に警鐘を鳴らし、付加価値の高い財の生産にシフトできるかがアフリカ経済発展のカギになると指摘している。田中秀和氏は、アフリカ自身の手でICTを活用したイノベーションを生み出すには、技術者の層を厚くし、実務経験を通して「感覚知」を修得していくほかないと説く。急増する若者がアフリカ経済をけん引する立役者になるためには、個々の生産能力を高める必要があり、教育投資を通じた人材育成が欠かせないのである。教育投資は単に学校などの教育インフラを整え、教育機会を保障すればよい、というものではない。投資である限り、将来の収益を生み出すことに結実しなければならない。平均教育年数と1人当たりGDP成長率(平均学力を制御)注1)各点は国を表している。注2)図2-1は推計モデルに1960年時の1人当たりGDP、及び、1960年時の平均教育年数を含む。注3)図2-2は推計モデルに1960年時の1人当たりGDP、及び、平均学力を含む。(2015)では教育と経済成長の関係を分析し、一国の平均学力と1人当たりGDP成長率の間には強い正の関係があることを明らかにしている(図2-1)。分析結果によると、平均学力が1標準偏差大きいと、1人当たりGDP成長率が2%高い1。これは2018年におけるOECD諸国(1.6%)とサブサハラ・アフリカ諸国(-0.3%)の差に相当し、かなり大きいといえる。他方、(一国の平均学力を一定としたときの)一国の平均教育年数と1人当たりGDP成長率の間には関係性がみられない(図2-2)。これらの結果は、教育投資を経済成長に結実させるためには、教育年数を積み増すだけでは難しく、教育の成果としての学力を高めなければならないことを示唆している。要は質の高い学びが必要なのである。よる質の高い学びいかにしてアフリカで質の高い教育を実現できるだろうか。アフリカ開発銀行アジア代表事務所所長(当時)の横山正氏が指摘するように、広大で人口密度の高くないアフリカ大陸での課題克服には、ICT、デジタル技術が大きな役割を果たす。先進国とは制度が異なり、レガシーが必ずしもないことも、革新的方法を実装するうえで追い風となる。その環境をいかして、Ed-tech(エドテック)による創造的な教育を広めることはできないだろうか。Ed-techはICTを用いた教育ソリューションであり、個に応じたアプローチで教育の質を改善しうる。AIが搭載された教育ソフトを用いて、個々の生徒の学習達成度を測定。それに応じたオーダーメイド型の指導を、スクリーンを通じて“AI先生”が実施。カメラやマイクから収集されるリアルタイムのビッグデータを解析し、生徒の状況に応じて最適な指導を柔軟に選択してゆく。生徒への指導のみならず、教員の指導方法の改善案や、学校経営の最適化を提案するといった具合である。■創造的な教育とリバース・イノベーション最先端技術が矢継ぎ早に導入されているアフリカで、こうしたEd-techを用いた教育は、そう遠くない未来に、世界に先駆けて実現しているかもしれない。その意味で、アフリカは世界で最もイノベーティブな地域であり、そこでの取組はリバース・イノベーションとして、日本の教育改革にも大きく貢献するだろう。1標準偏差が1大きくなることは、日本のテストなどで馴染み深い偏差値(平均50、標準偏差10のスコア)に置き換えると、偏差値が10大きくなることを意味する。