地球と気象・地震を考える地球と気象・地震を考える人工物質が環境を破壊し、肉体をも破壊していく。自然の摂理に立脚した社会のあり方を、みんなで考えていきましょう。現実の社会はまだまだ私権意識に根ざした闘争(戦争)圧力に覆われていて、領土問題や南北朝鮮の緊張、円高、破局に向かう世界経済といったニュースに目を奪われてしまいます。本ブログの主題である自然環境もそのような社会の動きに利用され、翻弄されています。私有権の共認が私権社会を成立させたように、人々の新しい意識潮流が社会を変えていく時代を迎えました。社会共認が変化すれば、自然環境に対する人々の意識も自ずと変化していくことでしょう。次の時代、人々は自然とどのように付き合っていくのか・・・(画像はコチラから借用しました。)本シリーズの最終回、これからの社会、近未来に少しだけ思いを馳せてみましょう。現在でも豊かさが実現された国は日本と欧州の一部しかない(米は貧富の差が甚だしい)。それ以外の後進国では富国共認は健在であり、そこでは私権意識が必然的に生起する。するか?数年後に予想されるドル・米国債暴落に始まって、私権性の強い国家群(米中・・・)は崩壊してゆく。生き残るのは共同体的気質を残した日本・イスラム・東南アジア・南米の一部と予想されるが、その後の世界をリードするのは日本と欧州しかない。そこで必要不可欠なことは、日本と欧州が組んで、貧困が残る後進国の戦争を封鎖することである。貧困は相対性の問題であり、縄文時代は現在から見れば決して豊かではないが戦争は起きていない。私権闘争の最大収束先である戦争さえ封鎖できれば、実現可能性を失った私権欠乏は衰弱し、その分本源性が顕在化するので、人類全体を前進させることができる。そもそも後進国が未だに貧困な理由は、幻想共認(幻想への可能性収束)によって作り出された、市場商品の価格と一般農産物の価格との価格格差にある。交換取引は、武力闘争(およびその帰結たる身分制度による私権拡大の封鎖)からの抜け道として登場した。それどころか、最初に交換関係が登場した動機は、額に汗して働くよりも、(相手にこの品物が大きな可能性を与えてくれると信じ込ませることさえ出来れば)交換によって得る益の方が、ずっと大きいからである。実際、古代市場も、女の性的商品価値を一層高めてくれそうな宝石や絹や毛皮を主要な交易品として、拡大していった。(なお、近世→近代も、呉服や毛織物やレースが起点になる。)それに対して日常の主食品(米や麦やイモなど)に対しては、その様な幻想的な可能性など描き様がない。これこそ、市場拡大のテコとも原動力ともなった市場の秘密の仕組みであるが、そこでは当然、農耕の労働価格は、幻想商品の労働価格にくらべて、異常に低くなる。この価格格差(価格差別ともいえる)の秘密こそ、途上国が一貫して貧困状態に置かれ続けてきた真の理由である。逆に言えば、価格格差をなくせば後進国が貧困から脱出するのに20年もかからないだろう。これを実現するためには、日本だけでなく欧州も金貸し支配から脱却しなければならない。∵金貸したちは後進国を貧困にすることで利益を得てきたからである。国際金融資本家(金貸し)の力の基盤は後進国から富を搾取することである現在、金貸しとその手先である特権階級たちは世界中で暴走を重ねているが、それは彼らが追い詰められているからである。彼らは経済学をはじめとする嘘八百で人々を騙してきたが、自らが人々を騙すために作ってきた経済学の原則を自らが破るしかなくなっている。そこまで彼らは追い詰められている。そのことを我々は見抜く必要がある。’70年、豊かさが実現されると、物的充足が飽和限界に達したことによって需要が頭打ちとなり、市場は拡大を停止するしか無くなった。需要の頭打ち(→市場縮小)に危機感を感じた金貸しと特権階級たちは、不足する需要を補うために大量の資金を市場に流し込んできた。残されたのが、もはや返済不可能な国の借金である。して作られた人工需要を引くと明らかなように、毎年のGDPはマイナス成長となる。自由市場は、豊かさが実現された’70年以降、縮小過程に入ったのである。現在の市場は、国家による資金注入という輸血装置によって生き延びている人工市場なのであって、決して自然な需要と供給に委ねられた自由市場なのではない。従って、当然、大きな歪みが発生してくる。需要が飽和している所に、巨額なマネーを流し込んでも、市場は余分なマネーでジャブジャブになるだけである。インフレにはならない(=余分なマネーが吸収されない)。そこで、必然的に余分なマネーは土地や株式etc供給に限界のある投機商品に流れ込み、投機商品のハイパーインフレ=バブルを生み出す。’85年以降、日本を皮切りに、世界市場はバブル経済と化した。バブルは必ず崩壊する。それが’08年のリーマンショックであり、その後世界経済は迷走を続け、金貸しも特権階級も何の答えも出せないでいる。この流れの延長線上で彼らがヌクヌクと生き残れるはずがない。ドル・米国債暴落の引き金を引いた瞬間、金貸し支配と特権階級支配は終わるのである。マスコミといった特権階級は収入源を失うだけでなく、無能さが白日の下にさらされて大衆にはソッポを向かれます。暴走しようにもできません。マスコミの共認支配は崩れ、壮大な騙し共認に支えられてきた「過剰消費」もストップがかかることでしょう。過剰消費に歯止めがかかれば、悪化の一途をたどってきた自然環境は一転して回復に向かいます。経済もまた自然の摂理に適ったシステムが模索されるようになります。なると、したたかな金貸しは次に後進国に目を向けるはずです。貧困が残存する後進国では「豊かさ期待」が社会全般に充満しており、金貸し支配から抜け出せません。いままで同様、金貸しは国家(特権階級)をそそのかして富をむさぼることでしょう。私権闘争の最大の収束先である戦争をすればするほど、金貸しが潤う構造になっています。後進国が主体となる戦争さえ封鎖できれば、金貸し支配から脱却して、私権社会から本源社会へと人々の意識にフィットする社会に変貌を遂げる可能性が浮かび上がってきます。地球規模の環境破壊や自然環境を壮大な詐欺に利用することも抑止されるでしょう。そのような社会に転換するには、共同体性を残存させている日本が国際社会(現在の後進国)をリードする必要があります。それは私権時代の力の原理による戦争の封鎖に代わって、共認原理による戦争の封鎖を実現することです。そのための切り札のカードを握っているのも日本なのです。現代の戦争は、科学技術、その中でも先端技術力に依存しており、それ無しには戦争はできない。先端技術力においては日本が先頭を走っている。いうことは、世界の戦争封鎖の鍵を握るのは日本であると考えて間違いないだろう。日本が最新兵器を駆動させる先端技術の輸出を封鎖するだけで、後進国群の戦争を封鎖できる(これは破局後だけでなく、現在でも可能である)。それに対しては、石油を中心としたエネルギーを海外に依存している日本が、先端技術の輸出封鎖ができるはずがないという反論が予想される。ところが、日本近海の東シナ海には推定埋蔵量1000億バレル以上もの大規模な海底油田が眠っているらしい。この東シナ海の海底油田が開発されれば、中東からの石油輸入はゼロになり、21世紀の日本は資源エネルギー大国になることも可能である。先端技術は後進国における生活必需品生産とは関係がないので、それを輸出封鎖しても後進国の大衆を苦しめることもない。戦争抑止という絶対的な大義名分があるので、その行為は国際世論から歓迎されるはずである。それによって、破局後の世界をリードするのは日本、あるいは世界の秩序の要は日本であるという共認が、世界的に形成されてゆくはずである。パラダイムから脱却できず、何一つ実現しない思想、学問、運動に人々は翻弄されてきました。衰退したにもかかわらず、私権時代を生き永らえさせようとする勢力(金貸し支配を維持しようとする勢力)によって私権時代が継続しています。