長所・良いところ環境共生住宅の認定は、必須用件と提案類型の2段階で構成されます。ついて、項目と基準が定められています。提案類型については、提案の自由度が高いという特徴がありますが、現実的には太陽光発電やセンチュリーハウジングなど、ある程度評価が定まっている方法を採用することが基本となります。ある等級を満たすことになります。適応する住宅は、性能表示制度の省エネルギーやバリアフリー基準を満たしつつ、さらに環境に配慮した住まいとなります。住宅性能表示制度をベースとしているので、要求する性能に限界があります。中の環境共生と省エネルギーや維持管理などは、似て非なる部分が多いのです。昔の民家は本当の環境共生住宅なのですが、省エネルギーや維持管理の評価では最低となってしまいます。バリアフリーまで要求されるので、環境共生の趣旨からはずれてしまう部分もあります。性能表示制度などと同様に、ハウスメーカーの宣伝のための制度といえます。本当の環境共生の思想や考え方からはかなり外れた部分も多く、名称だけが先行してしまった制度という印象が強いものです。適応した建物の環境共生に対する考え方は、快適な住まいを作る際には役に立つ内容も多いのです。提案型の環境共生に対する考え方を調べて、住まいに活用できる内容を取り入れることができれば効果的な認定制度といえるのです。