石油危機を契機に策定されたサンシャイン計画では、太陽光エネルギーを石油の代替エネルギーとして利用することが盛り込まれ、推進されてきました。ムーンライト計画では省エネルギーが推進され、これらの計画は日本社会を省エネ社会として定着させることに成功しました。サンシャイン計画やムーンライト計画は石油危機が契機となっているため、原油の高騰など資源コストが増大する事態に備えることが主な目的とされてきました。ところが時代の変化とともに、CO2排出などが原因とされる地球温暖化が世界規模で問題視され始めます。日本が進める代替エネルギー開発や省エネルギー政策は、同時にCO2排出を抑えることにもつながるため環境保護にも有効であると注目されました。そこで日本政府は、それまでエネルギーセキュリティを目的として進めてきた各計画に地球環境保護という目的を追加し、総合的に推進するニューサンシャイン計画を1993年に策定しました。ニューサンシャイン計画では、これまでの計画を引き継いで太陽光発電に重点が置かれ、太陽光発電のさらなる普及促進のために技術開発が進められました。ニューサンシャイン計画もそれまでのサンシャイン計画と同様に大きな成果を上げ、日本を太陽光発電の技術力、生産量、そして導入数において世界一の地位に押し上げました。半導体の接合部分に光を当てると電流が生じる現象、pn接合を発見したのがアメリカの研究者、ピアソンです。これが太陽電池発明につながる大発明となりました。1958年〜初の実用化1958年は太陽電池が世界で初めて実用化された年です。当時の太陽電池は大変高価であったため、当初は太陽電池でなければ電力を供給できない場所で、使われることになりました。巻き込んだ戦争によって、第一次石油危機が日本経済を直撃しました。これは結果として国家レベルで太陽光エネルギーに目を向けさせる契機となりました。契機に、日本は石油に依存しすぎる産業構造やエネルギー調達手段に対して再考を迫られました。それを受けて当時の通産省が策定したサンシャイン計画の具体的な内容と目的を見てみましょう。1980年〜ソーラーシステム普及促進融資制度1980年は官・学・産が一体となった太陽光エネルギー開発体制が整い、同時にソーラーシステム普及の支援制度が設けられた年で、日本が太陽光エネルギー時代に向けて大きく舵を切った年でもあります。家庭用の太陽光発電装置を普及させる大きな原動力となっているのが「系統連系」です。その魅力は、長期的には太陽光発電装置の設置コストを回収出来るところにあります。1994年〜新エネルギー導入大綱1994年の「新エネルギー導入大綱」によって、日本が国全体として、太陽光発電などの新エネルギーに対してどの方向に進むのかという指針が初めて示されました。一国の努力だけでは解決出来ません。そこで世界規模での枠組みづくりを目指した会議が京都で開催され、そこで採択されたのが京都議定書です。環境問題と関係の深い太陽光発電も京都議定書が一つの契機となりました。エネルギー法は日本国内全体に省エネルギーを意識した建物づくりを浸透させました。それは結果として太陽光発電にとって順風となり、太陽電池生産量は世界一になります。優れた技術である太陽光発電ですが、一般的な普及を進めるにはまだまだ乗り越えなければならない課題点があります。具体的に数値目標を提示し、それを達成する能力のある研究機関を公募する制度がスタートしました。2002年〜RPS法の成立2002年に成立したRPS法、そして翌年にはRPS法を根拠としたRPS制度がスタートしました。RPS制度が太陽光発電にもたらす影響について見てみましょう。2007年〜現状について日本は太陽光発電をリードする国として、世界で利用されている太陽光発電システムの大半を生産しています。ところが、太陽光発電システムの設置数は、長らく世界一であった地位をドイツに追い越されてしまいました。2008年〜展開について無尽蔵に存在し、地球環境への負荷が極めて低い太陽光発電は世界が大きな期待を寄せています。日本及び世界で太陽光発電は今後、どのような展開を見せるのでしょうか。