×この技術を簡単クリック査定この機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。出願した特許の牽制数、引用された数などを知る事ができます。気になる技術や特許をブックマークしておけば、いつでも後から読むことができます。後で印刷するために、公報をPDFでダウンロードできます。会員登録してastamuseを使えば、もっと簡単に便利にお使いいただけます。会員登録(無料)「astamuse」は世界中の挑戦したい社会課題に挑戦し、未来を創る人のプラットフォームです。実体顕微鏡この技術は特許登録された実績があります。※この項目の情報は公開日時点(2008年7月24日)のものです。先端部の観察鏡筒の左右方向の大きさを極力小型化でき、観察者の作業範囲を広く確保可能な実体顕微鏡を提供する。対物レンズ系1、正の前群G21と正の後群G22の間に中間像MIR(MIL)を有するアフォーカルリレー光学系2R(2L)、変倍光学系3R(3L)、対物レンズ系1に対し偏心配置された開口絞り4R(4L)、結像レンズ系5R(5L)を有する実体顕微鏡において、変倍光学系が低倍端のとき、入射瞳SR(SL)が対物レンズ系に最も近くに位置し、且つ、次式を満たす。0<L_enp_w/f_ob<0.3L_enp_wは低倍端での最も作動距離が小さいときの対物レンズ系における最も物体側の面から入射瞳までの距離で、入射瞳が対物レンズ系における最も物体側の面よりも像側にあるときの符号を正。f_obは最も作動距離が小さいときの対物レンズ系の焦点距離。実体顕微鏡は、観察対象の微細な部位を3次元の像として把握できるため、研究、検査及び手術などの幅広い分野で使用されている。ところで、実体顕微鏡においては、観察者の作業空間を広く確保することが、主な要求仕様の一つとして、望まれている。Distance)を確保することに加えて、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることが重要である。手術用顕微鏡においては、作動距離が同じであっても、例えば、図14(a)に示す観察鏡筒51に比べて、図14(b)に示す観察鏡筒51’のように、左右方向の大きさが小さいほうが、観察者は、実質的な作業空間をより広く確保することができる。実体顕微鏡において、観察鏡筒の左右方向の大きさを決定する光学的な要因としては、(1)左右(の眼用)の観察光学系同士の内向角(2)夫々の観察光学系の画角(3)夫々の観察光学系のNA(開口数)(4)夫々の観察光学系の入射瞳位置がある。しかるに、左右の観察光学系同士の内向角を小さくすると、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることについては有利となるが、立体視性能が悪くなるので好ましくない。夫々の観察光学系の画角を小さくすると、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることについては有利となるが、観察範囲が狭くなるので好ましくない。夫々の観察光学系のNAを小さくすると、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることについては有利となるが、観察光学系を介して得られる観察像が暗くなる上、解像力が劣化するので好ましくない。夫々の観察光学系の入射瞳位置は、観察光学系を構成する光学要素の配置構成により異なる。入射瞳位置によって観察鏡筒の左右方向の大きさが影響を受ける。図15は観察光学系における入射瞳位置と観察鏡筒の左右方向の大きさとの関係を示す説明図であり、(a)は入射瞳位置が観察鏡筒の先端部よりも内側に離れて位置する構成、(b)は入射瞳位置が観察鏡筒の先端部近くに位置する構成を夫々示している。良好な立体視性能を維持するためには、上述したように、左右の観察光学系同士の内向角は所定角度に維持する必要がある。そこで、図15(a)、図15(b)では左右の観察光学系同士の内向角を所定角度θに固定し、入射瞳位置を異ならせている。図15(b)に示すように入射瞳位置が観察鏡筒の先端部近くに位置する構成にすると、図15(a)に示したような入射瞳位置が観察鏡筒の先端部よりも内側に離れて位置する構成に比べて、観察鏡筒先端部での軸外主光線の高さが低くて済むので、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることができる。図16、図17は従来の一般的な実体顕微鏡の構成例を夫々示す光軸に沿う断面図であり、(a)は低倍端、(b)は中間倍率、(c)は高倍端での状態を示している。図16、図17では、便宜上、左右の眼用の光学系を備えるものについては右眼用光学系のみを示してある。右眼用光学系については符号の末尾に”R”を、左眼用光学系については符号の末尾に”L”を付けて示すこととする。図16の例の実体顕微鏡は、物体側から順に、1つの対物レンズ系61と、対物レンズ系61の光軸と偏心した位置に配置された左右一対のアフォーカルズーム光学系62R(62L)と、アフォーカルズーム光学系62R(62L)に対応する位置に配置された左右一対の開口絞り63R(63L)と、開口絞り63R(63L)に対応する位置に配置された左右一対の結像レンズ系64R(64L)を有している。図16中、FIR(FIL)は結像位置である。ここで、光学顕微鏡として観察する場合は、左右一対の結像位置FIR(FIL)のさらに後方に左右一対の接眼レンズ系(図示省略)を配置し、結像レンズ系64R(64L)を介して結像された光学像を、左右一対の接眼レンズ系を介して観察する。電子顕微鏡として観察する場合は、左右一対の結像位置FIR(FIL)に左右一対の電子撮像素子(図示省略)を配置し、夫々の電子撮像素子で撮像された光学像を電気信号に変換し、眼鏡型や画面型の立体表示装置(図示省略)等を介して表示された画像を観察する。本願では、対物レンズ系から結像レンズ系までの光学要素の組み合せを観察光学系と呼ぶこととする。図17の例の実体顕微鏡は、図16の例のアフォーカルズーム光学系を左右の光学系で共有するように構成されており、1つの対物レンズ系61と、1つのアフォーカルズーム光学系62と、アフォーカルズーム光学系62の光軸と偏心した位置に配置された左右一対の開口絞り63R(63L)と、開口絞り63R(63L)に対応した位置に配置された左右一対の結像レンズ系64R(64L)を有している。観察手法は、図16の例と同様である。上記2つの従来例の実体顕微鏡では、開口絞り63R(63L)が観察光学系において比較的像側寄りに配置されており、観察光学系の入射瞳位置が対物レンズ系61から像側に向かって相当量の距離で離れている。このため、対物レンズ系61を通る軸外主光線が高くなり、特に画角が最も大きくなる低倍端において最も高くなる。その結果、図16や図17に例示したような従来の実体顕微鏡では、左右の観察光学系の内向角と、夫々の観察光学系の画角と、夫々の観察光学系のNAとを適切な観察状態に保ったままで、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることは困難であった。従来の実体顕微鏡においては、図16や図17に示した実体顕微鏡とは異なり、入射瞳位置に工夫を施したものが、例えば、次の特許文献1、2において提案されている。特許文献1に記載の実体顕微鏡は、入射瞳位置を対物光学系と観察物体(被写体)との間に位置させることによって良好な遠近感が得られるようにしている。特許文献2に記載の実体顕微鏡は、観察光学系の物体側をテレセントリックに構成して観察光学系の入射瞳位置を無限遠とし、且つ、光学系の小型化を図っている。観察鏡筒の左右方向の大きさを極力小型化でき、観察者の作業範囲を広く確保可能な実体顕微鏡を提供する。対物レンズ系1、正の前群G21と正の後群G22の間に中間像MIR(MIL)を有するアフォーカルリレー光学系2R(2L)、変倍光学系3R(3L)、対物レンズ系1に対し偏心配置された開口絞り4R(4L)、結像レンズ系5R(5L)を有する実体顕微鏡において、変倍光学系が低倍端のとき、入射瞳SR(SL)が対物レンズ系に最も近くに位置し、且つ、次式を満たす。0<L_enp_w/f_ob<0.3L_enp_wは低倍端での最も作動距離が小さいときの対物レンズ系における最も物体側の面から入射瞳までの距離で、入射瞳が対物レンズ系における最も物体側の面よりも像側にあるときの符号を正。f_obは最も作動距離が小さいときの対物レンズ系の焦点距離。目的また、特許文献2に記載の実体顕微鏡のように、観察光学系の物体側をテレセントリックに構成して観察光学系の入射瞳位置を無限遠とすると、入射瞳位置が対物レンズ系から物体側に向かって極めて遠く離れることとなる。このため、特許文献2に記載の実体顕微鏡の構成を手術用の実体顕微鏡に応用した場合には、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることについては、特許文献1に記載の実体顕微鏡よりもさらに不利となる。入射瞳位置が無限遠の場合、物体側では軸外主光線は光軸に平行であるため、主光線だけを通過させた場合を考察しても、対物レンズ系のレンズ径を観察視野と同じサイズにする必要がある。対角50mmの視野範囲を観察する場合、対物レンズ系において直径50mmのレンズ径が必要になる。請求項1物体側から順に、1つの対物レンズ系と、正の屈折力を持つ前群と正の屈折力を持つ後群からなり前記前群と前記後群との間に中間像を有するアフォーカルリレー光学系と、変倍光学系と、前記対物レンズ系の光軸に対して偏心した位置に配置された少なくとも左右の眼用の開口絞りを含む複数の開口絞りと、前記複数の開口絞りに対応した位置に配置された複数の結像レンズ系を有する実体顕微鏡において、前記変倍光学系が低倍端のとき、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳が前記対物レンズ系に最も近くに位置し、且つ、次の条件式(1)を満足することを特徴とする実体顕微鏡。0<L_enp_w/f_ob<0.3...(1)但し、L_enp_wは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系における最も物体側の面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記対物レンズ系における最も物体側の面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。請求項2次の条件式(2)を満足することを特徴とする請求項1に記載の実体顕微鏡。0.5<f_rf/f_rr<0.9...(2)但し、f_rfは前記アフォーカルリレー光学系の前記前群の焦点距離、f_rrは前記アフォーカルリレー光学系の前記後群の焦点距離である。請求項3次の条件式(3)を満足することを特徴とする請求項1又は2に記載の実体顕微鏡。0.1<f_rf/f_ob<0.4...(3)但し、f_rfは前記アフォーカルリレー光学系の前記前群の焦点距離、f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。請求項4さらに、照明光学系が、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳近傍に配置され、次の条件式(4)を満足することを特徴とする請求項1に記載の実体顕微鏡。−0.1<Δz/f_ob<0.3...(4)但し、Δzは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記照明光学系における最も物体側のレンズ面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記照明光学系における最も物体側のレンズ面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。請求項5物体側から順に、1つの対物レンズ系と、正の屈折力を持つ前群と正の屈折力を持つ後群からなり前記前群と前記後群との間に中間像を有するアフォーカルリレー光学系と、変倍光学系と、前記対物レンズ系の光軸に対して偏心した位置に配置された少なくとも左右の眼用の開口絞りを含む複数の開口絞りと、前記複数の開口絞りに対応した位置に配置された複数の結像レンズ系を有する実体顕微鏡において、照明光学系が、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳近傍に配置され、前記変倍光学系が低倍端のとき、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳が前記対物レンズ系に最も近くに位置し、且つ、次の条件式(1)〜(4)を満足することを特徴とする実体顕微鏡。...(3)−0.1<Δz/f_ob<0.3...(4)但し、L_enp_wは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系における最も物体側の面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記対物レンズ系における最も物体側の面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。f_rfは前記アフォーカルリレー光学系の前記前群の焦点距離、f_rrは前記アフォーカルリレー光学系の前記後群の焦点距離である。技術分野0001本発明は、実体顕微鏡に関し、特に、手術用顕微鏡の実体顕微鏡に関するものである。背景技術0002実体顕微鏡は、観察対象の微細な部位を3次元の像として把握できるため、研究、検査及び手術などの幅広い分野で使用されている。ところで、実体顕微鏡においては、観察者の作業空間を広く確保することが、主な要求仕様の一つとして、望まれている。Distance)を確保することに加えて、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることが重要である。手術用顕微鏡においては、作動距離が同じであっても、例えば、図14(a)に示す観察鏡筒51に比べて、図14(b)に示す観察鏡筒51’のように、左右方向の大きさが小さいほうが、観察者は、実質的な作業空間をより広く確保することができる。図140003実体顕微鏡において、観察鏡筒の左右方向の大きさを決定する光学的な要因としては、(1)左右(の眼用)の観察光学系同士の内向角(2)夫々の観察光学系の画角(3)夫々の観察光学系のNA(開口数)(4)夫々の観察光学系の入射瞳位置がある。0004しかるに、左右の観察光学系同士の内向角を小さくすると、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることについては有利となるが、立体視性能が悪くなるので好ましくない。0005また、夫々の観察光学系の画角を小さくすると、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることについては有利となるが、観察範囲が狭くなるので好ましくない。0006また、夫々の観察光学系のNAを小さくすると、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることについては有利となるが、観察光学系を介して得られる観察像が暗くなる上、解像力が劣化するので好ましくない。0007また、夫々の観察光学系の入射瞳位置は、観察光学系を構成する光学要素の配置構成により異なる。入射瞳位置によって観察鏡筒の左右方向の大きさが影響を受ける。図15は観察光学系における入射瞳位置と観察鏡筒の左右方向の大きさとの関係を示す説明図であり、(a)は入射瞳位置が観察鏡筒の先端部よりも内側に離れて位置する構成、(b)は入射瞳位置が観察鏡筒の先端部近くに位置する構成を夫々示している。良好な立体視性能を維持するためには、上述したように、左右の観察光学系同士の内向角は所定角度に維持する必要がある。そこで、図15(a)、図15(b)では左右の観察光学系同士の内向角を所定角度θに固定し、入射瞳位置を異ならせている。図15(b)に示すように入射瞳位置が観察鏡筒の先端部近くに位置する構成にすると、図15(a)に示したような入射瞳位置が観察鏡筒の先端部よりも内側に離れて位置する構成に比べて、観察鏡筒先端部での軸外主光線の高さが低くて済むので、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることができる。図150008図16、図17は従来の一般的な実体顕微鏡の構成例を夫々示す光軸に沿う断面図であり、(a)は低倍端、(b)は中間倍率、(c)は高倍端での状態を示している。図16、図17では、便宜上、左右の眼用の光学系を備えるものについては右眼用光学系のみを示してある。右眼用光学系については符号の末尾に”R”を、左眼用光学系については符号の末尾に”L”を付けて示すこととする。図16図170009図16の例の実体顕微鏡は、物体側から順に、1つの対物レンズ系61と、対物レンズ系61の光軸と偏心した位置に配置された左右一対のアフォーカルズーム光学系62R(62L)と、アフォーカルズーム光学系62R(62L)に対応する位置に配置された左右一対の開口絞り63R(63L)と、開口絞り63R(63L)に対応する位置に配置された左右一対の結像レンズ系64R(64L)を有している。図16中、FIR(FIL)は結像位置である。ここで、光学顕微鏡として観察する場合は、左右一対の結像位置FIR(FIL)のさらに後方に左右一対の接眼レンズ系(図示省略)を配置し、結像レンズ系64R(64L)を介して結像された光学像を、左右一対の接眼レンズ系を介して観察する。電子顕微鏡として観察する場合は、左右一対の結像位置FIR(FIL)に左右一対の電子撮像素子(図示省略)を配置し、夫々の電子撮像素子で撮像された光学像を電気信号に変換し、眼鏡型や画面型の立体表示装置(図示省略)等を介して表示された画像を観察する。本願では、対物レンズ系から結像レンズ系までの光学要素の組み合せを観察光学系と呼ぶこととする。図160010図17の例の実体顕微鏡は、図16の例のアフォーカルズーム光学系を左右の光学系で共有するように構成されており、1つの対物レンズ系61と、1つのアフォーカルズーム光学系62と、アフォーカルズーム光学系62の光軸と偏心した位置に配置された左右一対の開口絞り63R(63L)と、開口絞り63R(63L)に対応した位置に配置された左右一対の結像レンズ系64R(64L)を有している。観察手法は、図16の例と同様である。図16図170011上記2つの従来例の実体顕微鏡では、開口絞り63R(63L)が観察光学系において比較的像側寄りに配置されており、観察光学系の入射瞳位置が対物レンズ系61から像側に向かって相当量の距離で離れている。このため、対物レンズ系61を通る軸外主光線が高くなり、特に画角が最も大きくなる低倍端において最も高くなる。0012その結果、図16や図17に例示したような従来の実体顕微鏡では、左右の観察光学系の内向角と、夫々の観察光学系の画角と、夫々の観察光学系のNAとを適切な観察状態に保ったままで、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることは困難であった。図16図170013また、従来の実体顕微鏡においては、図16や図17に示した実体顕微鏡とは異なり、入射瞳位置に工夫を施したものが、例えば、次の特許文献1、2において提案されている。特許文献1に記載の実体顕微鏡は、入射瞳位置を対物光学系と観察物体(被写体)との間に位置させることによって良好な遠近感が得られるようにしている。特許文献2に記載の実体顕微鏡は、観察光学系の物体側をテレセントリックに構成して観察光学系の入射瞳位置を無限遠とし、且つ、光学系の小型化を図っている。図16図17発明が解決しようとする課題0014しかし、特許文献1に記載の実体顕微鏡では、夫々の観察光学系の入射瞳位置が、物体側に寄り過ぎており、手術用顕微鏡における観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくするのに適した配置にはなっていない。0015また、特許文献2に記載の実体顕微鏡のように、観察光学系の物体側をテレセントリックに構成して観察光学系の入射瞳位置を無限遠とすると、入射瞳位置が対物レンズ系から物体側に向かって極めて遠く離れることとなる。このため、特許文献2に記載の実体顕微鏡の構成を手術用の実体顕微鏡に応用した場合には、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることについては、特許文献1に記載の実体顕微鏡よりもさらに不利となる。入射瞳位置が無限遠の場合、物体側では軸外主光線は光軸に平行であるため、主光線だけを通過させた場合を考察しても、対物レンズ系のレンズ径を観察視野と同じサイズにする必要がある。対角50mmの視野範囲を観察する場合、対物レンズ系において直径50mmのレンズ径が必要になる。このため、特許文献2に記載の構成は、狭い視野範囲を高倍率で観察することを目的とした実体顕微鏡には適しているが、広い視野範囲を観察することを目的とした手術用顕微鏡等の実体顕微鏡には適さない。0016本発明は、従来技術のこのような問題点に鑑みてなされたものであり、先端部の観察鏡筒の左右方向の大きさを極力小型化でき、観察者の作業範囲を広く確保することが可能な実体顕微鏡を提供することを目的とする。課題を解決するための手段0017上記目的を達成するため、本発明による実体顕微鏡は、物体側から順に、1つの対物レンズ系と、正の屈折力を持つ前群と正の屈折力を持つ後群からなり前記前群と前記後群との間に中間像を有するアフォーカルリレー光学系と、変倍光学系と、前記対物レンズ系の光軸に対して偏心した位置に配置された少なくとも左右の眼用の開口絞りを含む複数の開口絞りと、前記複数の開口絞りに対応した位置に配置された複数の結像レンズ系を有する実体顕微鏡において、前記変倍光学系が低倍端のとき、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳が前記対物レンズ系に最も近くに位置し、且つ、次の条件式(1)を満足することを特徴としている。...(1)但し、L_enp_wは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系における最も物体側の面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記対物レンズ系における最も物体側の面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。0018また、本発明の実体顕微鏡においては、次の条件式(2)を満足するのが好ましい。...(2)但し、f_rfは前記アフォーカルリレー光学系の前記前群の焦点距離、f_rrは前記アフォーカルリレー光学系の前記後群の焦点距離である。0019また、本発明の実体顕微鏡においては、次の条件式(3)を満足するのが好ましい。...(3)但し、f_rfは前記アフォーカルリレー光学系の前記前群の焦点距離、f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。0020また、本発明の実体顕微鏡においては、さらに、照明光学系が、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳近傍に配置され、次の条件式(4)を満足するのが好ましい。...(4)但し、Δzは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記照明光学系における最も物体側のレンズ面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記照明光学系における最も物体側のレンズ面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。0021また、本発明による実体顕微鏡は、物体側から順に、1つの対物レンズ系と、正の屈折力を持つ前群と正の屈折力を持つ後群からなり前記前群と前記後群との間に中間像を有するアフォーカルリレー光学系と、変倍光学系と、前記対物レンズ系の光軸に対して偏心した位置に配置された少なくとも左右の眼用の開口絞りを含む複数の開口絞りと、前記複数の開口絞りに対応した位置に配置された複数の結像レンズ系を有する実体顕微鏡において、照明光学系が、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳近傍に配置され、前記変倍光学系が低倍端のとき、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳が前記対物レンズ系に最も近くに位置し、且つ、次の条件式(1)〜(4)を満足することを特徴としている。...(4)但し、L_enp_wは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系における最も物体側の面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記対物レンズ系における最も物体側の面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。f_rfは前記アフォーカルリレー光学系の前記前群の焦点距離、f_rrは前記アフォーカルリレー光学系の前記後群の焦点距離である。Δzは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記照明光学系における最も物体側のレンズ面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記照明光学系における最も物体側のレンズ面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。発明の効果0022本発明の実体顕微鏡によれば、先端部の観察鏡筒の左右方向の大きさを極力小型化でき、観察者の作業範囲を広く確保することが可能な実体顕微鏡が得られる。発明を実施するための最良の形態0023実施例の説明に先立ち、本発明の作用効果について説明する。本発明の実体顕微鏡は、物体側から順に、1つの対物レンズ系と、正の屈折力を持つ前群と正の屈折力を持つ後群からなり前記前群と前記後群との間に中間像を有するアフォーカルリレー光学系と、変倍光学系と、前記対物レンズ系の光軸に対して偏心した位置に配置された少なくとも左右の眼用の開口絞りを含む複数の開口絞りと、前記複数の開口絞りに対応した位置に配置された複数の結像レンズ系を有する実体顕微鏡において、前記変倍光学系が低倍端のとき、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳が前記対物レンズ系に最も近くに位置し、且つ、次の条件式(1)を満足する。...(1)但し、L_enp_wは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系における最も物体側の面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記対物レンズ系における最も物体側の面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。0024本発明では、アフォーカルリレー光学系を対物レンズ系と変倍光学系との間に配置して、開口絞りの像を入射瞳位置に投影させている。アフォーカルリレー光学系を配置しただけでは、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくすることはできない。観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくするためには、変倍光学系の変倍位置と観察光学系の入射瞳位置とが次の条件を同時に満足することが重要である。0025具体的には、変倍光学系が低倍端時に観察光学系の入射瞳位置が対物レンズ系の光路中あるいは、対物レンズ系とアフォーカルリレー光学系との間の光路中に位置するようにすることが実体顕微鏡の先端部付近の小型化にとって最も有効である。具体的には、上記条件式(1)を満足することが重要である。変倍光学系による変倍により、入射瞳位置は変化する。低倍端以外の例えば高倍端で入射瞳位置を対物レンズ系付近に位置させて開口絞りの像を投影しても、軸外主光線が低い高倍端では実体顕微鏡先端部を小型化する効果は小さい。小型化する効果が最も大きくなる。0026条件式(1)の上限値を上回ると、低倍端での入射瞳位置が像側にずれてしまい、軸外主光線を低くすることができない。条件式(1)の下限値を下回ると、高倍側で入射瞳位置が対物レンズ系に近くなるが、低倍端では物体側に大きくずれてしまい、軸外主光線が高くなり好ましくない。0027また、本発明の実体顕微鏡においては、次の条件式(2)を満足するのが好ましい。...(2)但し、f_rfは前記アフォーカルリレー光学系の前記前群の焦点距離、f_rrは前記アフォーカルリレー光学系の前記後群の焦点距離である。条件式(2)は十分な画角を保ちながら観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくするために求められる、アフォーカルリレー光学系のアフォーカル倍率を規定したものである。アフォーカル倍率は、次の式(a)で定義される。...(a)但し、Uはアフォーカルリレー光学系に入射する主光線角度、U’はアフォーカルリレー光学系を出射する主光線角度である。0028本発明の実体顕微鏡では、条件式(2)を満足するように、アフォーカル倍率を1よりも小さい値となるように設定している。アフォーカルリレー光学系を出射する主光線角度U’は、変倍光学系に対しては入射する主光線角度になる。観察光学系が大きな画角を持ったままでも、アフォーカルリレー光学系を通過すると変倍光学系に対しては画角が小さくなるので、変倍光学系付近の軸外光線を低く抑えることができる。条件式(2)を満足すれば、観察光学系の画角の確保と変倍光学系付近の小型化の両立に有利になる。0029条件式(2)の上限値を上回ると、画角の確保に不利になる。変倍光学系に対する画角が大きくなって変倍光学系付近の軸外光線が高くなり変倍光学系付近の小型化に不利になる。条件式(2)の下限値を下回ると、画角の確保には有利になるが、入射瞳位置を対物レンズ付近に投影することに不利になり、条件式(1)の上限値を上回り易くなってしまう。アフォーカルリレー光学系の全長が長くなり易く好ましくない。0030また、本発明の実体顕微鏡においては、次の条件式(3)を満足するのが好ましい。...(3)但し、f_rfは前記アフォーカルリレー光学系の前記前群の焦点距離、f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。条件式(3)は、観察光学系の光学性能と小型化に関する条件式であり、対物レンズ系とアフォーカルリレー光学系の前群とを介して結像する中間像の大きさを規定している。条件式(3)の下限値を下回ると、中間像の大きさが小さくなりすぎ、中間像よりも像側での再結像倍率を大きくする必要があり、光学系の収差が拡大されてしまい好ましくない。条件式(3)の上限値を上回ると、中間像の大きさが大きくなりすぎて、アフォーカルリレー光学系付近の小型化に不利になる。0031また、本発明の実体顕微鏡においては、さらに、照明光学系を前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳近傍に配置し、次の条件式(4)を満足するのが好ましい。...(4)但し、Δzは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記照明光学系における最も物体側のレンズ面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記照明光学系における最も物体側のレンズ面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。観察光学系の最適化に加えて、照明光学系を最適化することも観察鏡筒の小型化にとって重要である。そこで、本発明のように条件式(1)を満足する観察光学系においては、条件式(4)も満足するように照明光学系を配置することが望ましい。0032条件式(4)は、照明光学系の配置に関し、観察光学系の光軸方向における位置を定めた条件式である。図18に示すように、観察光学系と照明光学系の同軸度が悪くなり過ぎた構成や、図19に示すように、観察光学系の入射瞳に対して照明光学系における最も物体側のレンズ面が物体側に離れ過ぎて配置された構成では、いずれも最適な作動距離以外では配光や照明効率が悪くなる。図20に示すように、観察光学系の入射瞳に対して照明光学系における最も物体側のレンズ面が像側に離れ過ぎて配置された構成では、いずれの作動距離でも照明効率が悪くなる。しかるに、条件式(1)を満足すると観察光学系を小型化できるため、照明光学系を観察光学系の光軸に近づけ易くなり、同軸度が良好になる。条件式(4)を満足すれば、照明光学系を配光や照明効率において最適化することができる。条件式(4)の下限値を下回ると、図20に示したような状態、条件式(4)の上限値を上回ると図19に示したような状態となり、好ましくない。図18図19図200033さらに、このように構成された本発明の実体顕微鏡は、次のような構成を付加することも可能である。主観察者(主術者)と副観察者(補助者)とで同時に立体観察を行うためには、例えば、左右一対の観察光学系と直交した位置にもう一組の左右一対の観察光学系を配置するとよい。このようにすれば、主観察者の観察方向の他に、主観察者に対して直交する方向からも立体観察することができる。追加する光学系としては、副観察者の立体観察用の他にも、例えば、左右一対の観察光学系に対して上下いずれかの位置に、赤外光などの特殊光を2次元観察するための観察光学系として設けてもよい。0034実施例1以下、本発明の実体顕微鏡の実施例を図面を用いて説明する。図1は本発明の実施例1にかかる実体顕微鏡の概略構成を示す斜視図、図2は図1の実体顕微鏡の部分側面図、図3は図1の実体顕微鏡の先端部の構成を左前方からみた部分拡大斜視図である。図4は本発明の実施例1にかかる実体顕微鏡の観察光学系の光学構成を示す光軸に沿う断面図であり、作動距離が100mmのときの(a)は低倍端、(b)は中間倍率、(c)は高倍端での状態を示している。図5は図4の実体顕微鏡の観察光学系における結像面付近の光学構成の部分拡大図である。図4では、便宜上、左右の眼用の光学系を備えるものについては一方の光学系のみを示してある。右眼用光学系については符号の末尾に”R”を、左眼用光学系については符号の末尾に”L”を付けて示すこととする。FIR(FIL)は最終結像面の位置である。これらは、各実施例において共通である。図1図2図3図4図50035実施例1の実体顕微鏡は、観察光学系と照明光学系を有している。観察光学系は、物体側から順に、1つの対物レンズ系1と、左右一対のアフォーカルリレー光学系2R(2L)と、左右の一対の変倍光学系3R(3L)と、左右一対の開口絞り4R(4L)と、左右一対の結像レンズ系5R(5L)を有して構成されている。0036対物レンズ系1は、物体側から順に、両凹レンズL11と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12との接合レンズと、物体側が平面で像側が凹面の平凹レンズL13と両凸レンズL14との接合レンズと、両凸レンズL15とで構成されている。対物レンズ系1の各レンズは、図2及び図3に示すように、下側部分を所定量直線状にカットされた形状に形成されている。図2図30037アフォーカルリレー光学系2R(2L)は、対物レンズ系1の光軸に対して6.25mm偏心した位置に設けられている。アフォーカルリレー光学系2R(2L)は、正の屈折力を持つ前群G21R(G21L)と正の屈折力を持つ後群G22R(G22L)からなり前群G21R(G21L)と後群G22R(G22L)との間に中間像を結像するように構成されている。図4中、MIR(MIL)は左右夫々の中間像の結像位置、PR(PL)は左右夫々の観察光学系の入射瞳位置である。前群G21R(G21L)は、両凸レンズL211R(L211L)と、両凸レンズL212R(L212L)と両凹レンズL213R(L213L)との接合レンズと、両凸レンズL214R(L214L)とで構成されている。後群G22R(G22L)は、光路折り曲げプリズムP221R(P221L:なお、図1では左右の光路折り曲げプリズムは1部材として構成されている。図4では、便宜上、左右の光学系に関する部位について夫々別個の符号を付けて示してある。)と、物体側が平面で像側が凸面の平凸レンズL222R(L222L)と、両凹レンズL223R(L223L)と両凸レンズL224R(L224L)との接合レンズと、物体側が平面で像側が凸面の平凸レンズL225R(L225L)とで構成されている。図1図40038変倍光学系3R(3L)は、アフォーカルリレー光学系2R(2L)に対応した位置に設けられている。変倍光学系3R(3L)は、両凸レンズL31R(L31L)と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL32R(L32L)との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33R(L33L)と、両凹レンズL34R(L34L)と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL35R(L35L)との接合レンズと、両凹レンズL36R(L36L)と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL37R(L37L)と両凸レンズL38R(L38L)との接合レンズとで構成されている。0039開口絞り4R(4L)は、変倍光学系3R(3L)に対応した位置に設けられている。0040結像レンズ系5R(5L)は、開口絞り4R(4L)に対応した位置に設けられている。結像レンズ系5R(5L)は、プリズムP51R(P51L)と、両凸レンズL52R(L52L)と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL53R(L53L)との接合レンズと、物体側が凸面で像側が平面の平凸レンズL54R(L54L)と、赤外カットフィルタF55R(F55L)と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL56R(L56L)と、CCDカバーガラスCG57R(CG57L)と、フレア絞りFS58R(FS58L)と、CCDカバーガラスCG59R(CG59L)と、CCD封止ガラスFG60R(60L)とで構成されている。0041低倍端から高倍端への変倍操作時には、変倍光学系3R(3L)は、両凸レンズL31R(L31L)と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL32R(L32L)との接合レンズは位置を固定され、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33R(L33L)と、両凹レンズL34R(L34L)と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL35R(L35L)との接合レンズは両凹レンズL36R(L36L)との間隔を狭めるように像側に移動し、両凹レンズL36R(L36L)は物体側に移動した後に像側へ移動し、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL37R(L37L)と両凸レンズL38R(L38L)との接合レンズは位置を固定される。0042また、合焦操作時には、物体側が平面で像側が凹面の平凹レンズL13と両凸レンズL14との接合レンズと、両凸レンズL15が、光軸上を移動する。0043照明光学系は、照明レンズ系6と、ライトガイド7を有している。照明レンズ系6の各レンズは、図3に示すように、上下を所定量直線状にカットされた形状に形成されている。照明レンズ系6は、図2に示すように、対物レンズ系1の下方に光軸が平行になるようにして近接配置されている。図2図30044図6は実施例1の実体顕微鏡における照明光学系の概略構成を示す光軸に沿う部分断面図である。照明レンズ系6は、物体側から順に、両凸レンズL61と、両凸レンズL62と、開口絞りS63と、両凸レンズL64と、両凸レンズL65とで構成されている。両凸レンズL64と、両凸レンズL65は、物体側の面が非球面に構成されている。ライトガイド7は、図示省略した光源に接続されている。本発明に適用可能な照明光学系においては、図示省略した光源に接続されたライトガイド7の代わりに、LEDを用いてもよい。図6に示す照明光学系は、ライトガイド7の端面(又はLED発光面)を基準に観察物体に向かう方向が右側となる向きで示してある。照明光学系には、次の図7、図8に示す変形例の照明光学系を用いることもできる。図6図7図80045図7は実施例1の実体顕微鏡における照明光学系に適用可能な一変形例の概略構成を示す光軸に沿う部分断面図である。本変形例の照明レンズ系6は、物体側から順に、両凸レンズL61と、両凸レンズL62と、両凸レンズL63とで構成されている。両凸レンズL63は、物体側の面が非球面に構成されている。ライトガイド7は、図示省略した光源に接続されている。本発明に適用可能な照明光学系においては、図示省略した光源に接続されたライトガイド7の代わりに、LEDを用いてもよい。図7に示す照明光学系は、図6に示した照明光学系と同様、ライトガイド7の端面(又はLED発光面)を基準に観察物体に向かう方向が右側となる向きで示してある。図6図70046図8は実施例1の実体顕微鏡における照明光学系に適用可能な他の変形例の概略構成を示す光軸に沿う部分断面図である。本変形例の照明レンズ系6は、物体側から順に、両凸レンズL61と、両凸レンズL62と、両凸レンズL63とで構成されている。両凸レンズL62は、ライトガイド側の面が非球面に構成され、両凸レンズL63は、物体側の面が非球面に構成されている。ライトガイド7は、図示省略した光源に接続されている。本発明に適用可能な照明光学系においては、図示省略した光源に接続されたライトガイド7の代わりに、LEDを用いてもよい。図8に示す照明光学系は、図6に示した照明光学系と同様、ライトガイド7の端面(又はLED発光面)を基準に観察物体に向かう方向が右側となる向きで示してある。図6図80047次に、実施例1の実体顕微鏡の観察光学系を構成する光学部材の数値データを示す。数値データ中、S1、S2、...は実体顕微鏡の観察光学系を構成する光学部材の面番号、r1、r2、...は実体顕微鏡の観察光学系を構成する光学部材の曲率半径、d1、d2、...は面間隔、nd1、nd2、...は実体顕微鏡の観察光学系を構成する光学部材のd線での屈折率、νd1、νd2、...は実体顕微鏡の観察光学系を構成する光学部材のd線でのアッベ数である。これらの記号は以下の各実施例において共通である。光学系の光軸をz方向、像高方向をy方向としている。0048偏心量については、光学系の原点の中心からその面の面頂位置の偏心量(X軸方向、Y軸方向、Z軸方向をそれぞれX,Y,Z)と、その面の中心軸のX軸、Y軸、Z軸それぞれを中心とする傾き角(それぞれα,β,γ(°))とが与えられている。その場合、αとβの正はそれぞれの軸の正方向に対して反時計回りを、γの正はZ軸の正方向に対して時計回りを意味する。面の中心軸のα,β,γの回転のさせ方は、面の中心軸とそのXYZ直交座標系を、まずX軸の回りで反時計回りにα回転させ、次に、その回転した面の中心軸を新たな座標系のY軸の回りで反時計回りにβ回転させると共に1度回転した座標系もY軸の回りで反時計回りにβ回転させ、次いで、その2度回転した面の中心軸を新たな座標系の新たな座標系のZ軸の回りで時計回りにγ回転させるものである。3.000000054次に、実施例1の実体顕微鏡の照明光学系を構成する光学部材の数値データを示す。数値データ中、S’1、S’2、...は実体顕微鏡の照明光学系を構成する光学部材の面番号、r’1、r’2、...は実体顕微鏡の照明光学系を構成する光学部材の曲率半径、d’1、d’2、...は面間隔、n’d1、n’d2、...は実体顕微鏡の照明光学系を構成する光学部材のd線での屈折率、ν’d1、ν’d2、...は実体顕微鏡の照明光学系を構成する光学部材のd線でのアッベ数である。光学系の光軸をz方向、像高方向をy方向としている。照明光学系の数値データは、ライトガイド7の端面(又はLED発光面)を基準に観察物体に向かう方向を正として示してある。非球面形状は、光軸方向をz、光軸に直交する方向をhとする座標軸とし、円錐係数をk、非球面係数をA4、A6、A8、A10、球面成分の光軸上における曲率半径をRとしたとき、次の式(b)で表される。A18=0A20=0ズームデータD’7=100〜300まで可変NA(開口数):0.6600前側焦点距離:21.22990後側焦点距離:4.759000058実施例2図9は本発明の実施例2にかかる実体顕微鏡の観察光学系の光学構成を示す光軸に沿う断面図であり、作動距離が100mmのときの(a)は低倍端、(b)は中間倍率、(c)は高倍端での状態を示している。図9では、便宜上、左右の眼用の光学系を備えるものについては一方の光学系のみを示してある。実施例2の実体顕微鏡における照明光学系については、実施例1と同様、図6、図7、図8に示したいずれの照明光学系も適用可能であり、説明を省略する。図6図7図8図90059実施例2の実体顕微鏡は、観察光学系が、物体側から順に、1つの対物レンズ系1と、左右一対のアフォーカルリレー光学系2R(2L)と、左右の一対の変倍光学系3R(3L)と、左右一対の開口絞り4R(4L)と、左右一対の結像レンズ系5R(5L)を有して構成されている。0060対物レンズ系1は、物体側から順に、カバーガラスCG11と、両凹レンズL12’と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13’との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14’と両凸レンズL15との接合レンズと、両凸レンズL16と、光路折り曲げプリズムP17とで構成されている。0061アフォーカルリレー光学系2R(2L)は、対物レンズ系1の光軸に対して6.25mm偏心した位置に設けられている。アフォーカルリレー光学系2R(2L)は、正の屈折力を持つ前群G21R(G21L)と正の屈折力を持つ後群G22R(G22L)からなり前群G21R(G21L)と後群G22R(G22L)との間に中間像を結像するように構成されている。図9中、MIR(MIL)は左右夫々の中間像の結像位置、PR(PL)は左右夫々の観察光学系の入射瞳位置である。前群G21R(G21L)は、両凸レンズL211R(L211L)と、両凸レンズL212R(L212L)と両凹レンズL213R(L213L)との接合レンズと、両凸レンズL214R(L214L)とで構成されている。後群G22R(G22L)は、両凸レンズL221R(L221L)と、両凹レンズL222R’(L222L’)と両凸レンズL223R’(L223L’)との接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL224R’(L224L’)とで構成されている。図90062変倍光学系3R(3L)は、アフォーカルリレー光学系2R(2L)に対応した位置に設けられている。変倍光学系3R(3L)は、両凸レンズL31R(L31L)と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL32R(L32L)との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33R(L33L)と、両凹レンズL34R(L34L)と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL35R(L35L)との接合レンズと、両凹レンズL36R(L36L)と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL37R(L37L)と両凸レンズL38R(L38L)との接合レンズとで構成されている。0063開口絞り4R(4L)は、変倍光学系3R(3L)に対応した位置に設けられている。0064結像レンズ系5R(5L)は、開口絞り4R(4L)に対応した位置に設けられている。結像レンズ系5R(5L)は、プリズムP51R(P51L)と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL52R’(L52L’)と、両凸レンズL53R’(L53L’)と両凹レンズL54R’(L54L’)との接合レンズと、両凸レンズL55R(L55L)とで構成されている。0065低倍端から高倍端への変倍操作時には、変倍光学系3R(3L)は、両凸レンズL31R(L31L)と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL32R(L32L)との接合レンズは位置を固定され、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33R(L33L)と、両凹レンズL34R(L34L)と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL35R(L35L)との接合レンズは両凹レンズL36R(L36L)との間隔を狭めるように像側に移動し、両凹レンズL36R(L36L)は物体側に移動した後に像側へ移動し、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL37R(L37L)と両凸レンズL38R(L38L)との接合レンズは位置を固定される。0066また、合焦操作時には、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14’と両凸レンズL15との接合レンズと、両凸レンズL16が、光軸上を移動する。0067次に、実施例2の実体顕微鏡の観察光学系を構成する光学部材の数値データを示す。0.998550073実施例3図10は本発明の実施例3にかかる実体顕微鏡の観察光学系の光学構成を示す光軸に沿う断面図であり、作動距離が100mmのときの(a)は低倍端、(b)は中間倍率、(c)は高倍端での状態を示している。図10では、便宜上、左右の眼用の光学系を備えるものについては一方の光学系のみを示してある。実施例3の実体顕微鏡における照明光学系については、実施例1と同様、図6、図7、図8に示したいずれの照明光学系も適用可能であり、説明を省略する。図10図6図7図80074実施例3の実体顕微鏡は、観察光学系が、物体側から順に、1つの対物レンズ系1と、1つのアフォーカルリレー光学系2と、左右の一対の変倍光学系3L(3R)と、左右一対の開口絞り4L(4R)と、左右一対の結像レンズ系5L(5R)を有して構成されている。0075対物レンズ系1は、物体側から順に、カバーガラスCG11と、両凹レンズL12’と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13’との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14’と両凸レンズL15との接合レンズと、両凸レンズL16とで構成されている。0076アフォーカルリレー光学系2は、対物レンズ系1に対応した位置に設けられている。アフォーカルリレー光学系2は、正の屈折力を持つ前群G21と正の屈折力を持つ後群G22からなり前群G21と後群G22との間に中間像を結像するように構成されている。図10中、MIL(MIR)は左右夫々の中間像の結像位置、PL(PR)は左右夫々の観察光学系の入射瞳位置である。前群G21は、両凸レンズL211と、両凸レンズL212と両凹レンズL213との接合レンズと、両凸レンズL214とで構成されている。後群G22は、両凸レンズL221と、両凹レンズL222と両凸レンズL223との接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL224とで構成されている。図100077変倍光学系3L(3R)は、対物レンズ系1の光軸に対して−6.25mm偏心した位置に設けられている。変倍光学系3L(3R)は、両凸レンズL31L(L31R)と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL32L(L32R)との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33L(L33R)と、両凹レンズL34L(L34R)と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL35L(L35R)との接合レンズと、両凹レンズL36L(L36R)と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL37L(L37R)と両凸レンズL38L(L38R)との接合レンズとで構成されている。0078開口絞り4L(4R)は、変倍光学系3L(3R)に対応した位置に設けられている。0079結像レンズ系5L(5R)は、開口絞り4L(4R)に対応した位置に設けられている。結像レンズ系5L(5R)は、プリズムP51L(P51R)と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL52L’(L52R’)と、両凸レンズL53L’(L53R’)と両凹レンズL54L’(L54R’)との接合レンズと、両凸レンズL55L(L55R)とで構成されている。0080低倍端から高倍端への変倍操作時には、変倍光学系3L(3R)は、両凸レンズL31L(L31R)と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL32L(L32R)との接合レンズは位置を固定され、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33L(L33R)と、両凹レンズL34L(L34R)と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL35L(L35R)との接合レンズは両凹レンズL36L(L36R)との間隔を狭めるように像側に移動し、両凹レンズL36L(L36R)は物体側に移動した後に像側へ移動し、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL37L(L37R)と両凸レンズL38L(L38R)との接合レンズは位置を固定される。0081また、合焦操作時には、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14’と両凸レンズL15との接合レンズと、両凸レンズL16が、光軸上を移動する。実施例3の実体顕微鏡においては、左右共通のアフォーカルリレー光学系2に作動距離が可変となる機能を持たせてもよい。合焦操作時に、アフォーカルリレー光学系2における前群G21又は後群G22が、光軸上を移動するようにするとよい。そのようにすれば、先端部に可動群がなくなり、観察鏡筒の先端部の小型化に有利となる。0082次に、実施例3の実体顕微鏡の観察光学系を構成する光学部材の数値データを示す。0.998550088実施例4図11は本発明の実施例4にかかる実体顕微鏡の観察光学系の光学構成を示す光軸に沿う断面図であり、作動距離が100mmのときの(a)は低倍端、(b)は中間倍率、(c)は高倍端での状態を示している。図11では、便宜上、左右の眼用の光学系を備えるものについては一方の光学系のみを示してある。実施例3の実体顕微鏡における照明光学系については、実施例1と同様、図6、図7、図8に示したいずれの照明光学系も適用可能であり、説明を省略する。図11図6図7図80089実施例4の実体顕微鏡は、観察光学系が、物体側から順に、1つの対物レンズ系1と、1つのアフォーカルリレー光学系2と、1つの変倍光学系3と、左右一対の開口絞り4R(4L)と、左右一対の結像レンズ系5R(5L)を有して構成されている。0090対物レンズ系1は、物体側から順に、両凹レンズL11と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12との接合レンズと、物体側が平面で像側が凹面の平凹レンズL13と両凸レンズL14との接合レンズと、両凸レンズL15とで構成されている。0091アフォーカルリレー光学系2は、対物レンズ系1に対応した位置に設けられている。アフォーカルリレー光学系2は、正の屈折力を持つ前群G21と正の屈折力を持つ後群G22からなり前群G21と後群G22との間に中間像を結像するように構成されている。図11中、MIR(MIL)は左右夫々の中間像の結像位置、PR(PL)は左右夫々の観察光学系の入射瞳位置である。前群G21は、両凸レンズL211と、両凸レンズL212と両凹レンズL213との接合レンズと、両凸レンズL214とで構成されている。後群G22は、光路折り曲げプリズムP221と、物体側が平面で像側が凸面の平凸レンズL222と、両凹レンズL223と両凸レンズL224との接合レンズと、物体側が平面で像側が凸面の平凸レンズL225とで構成されている。図110092変倍光学系3は、アフォーカルリレー光学系2に対応した位置に設けられている。変倍光学系3は、両凸レンズL31と、両凸レンズL32と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL33との接合レンズと、両凹レンズL34と、両凹レンズL35Lと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL36との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL37と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL38と両凸レンズL39との接合レンズとで構成されている。0093開口絞り4R(4L)は、対物レンズ系1の光軸に対して3.5mm偏心した位置に設けられている。0094結像レンズ系5R(5L)は、開口絞り4R(4L)に対応した位置に設けられている。結像レンズ系5R(5L)は、プリズムP51R(P51L)と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL52R’(L52L’)と、両凸レンズL53R’(L53L’)と両凹レンズL54R’(L54L’)との接合レンズと、両凸レンズL55R(L55L)とで構成されている。0095低倍端から高倍端への変倍操作時には、変倍光学系3は、両凸レンズL31と、両凸レンズL32と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL33との接合レンズは位置を固定され、両凹レンズL34と、両凹レンズL35Lと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL36との接合レンズは物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL37との間隔を狭めるように像側に移動し、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL37は物体側に移動した後に像側へ移動し、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL38と両凸レンズL39との接合レンズは位置を固定される。0096また、合焦操作時には、物体側が平面で像側が凹面の平凹レンズL13と両凸レンズL14との接合レンズと、両凸レンズL15が、光軸上を移動する。実施例4の実体顕微鏡においては、左右共通の変倍光学系3に作動距離が可変となる機能を持たせてもよい。合焦操作時に、変倍光学系3において最も物体側の群である、両凸レンズL31と、両凸レンズL32と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL33との接合レンズとが、光軸上を移動するようにするとよい。そのようにすれば、先端部に可動群がなくなり、観察鏡筒の先端部の小型化に有利となる。0097次に、実施例4の実体顕微鏡の観察光学系を構成する光学部材の数値データを示す。0.999530103次に、上記各実施例における条件式パラメータ対応値を表1に示す。0104なお、各実施例の実体顕微鏡においては、対物レンズ系1のレンズ形状を下側部分を所定量直線状にカットされた形状に形成された構成にしたが、カットしない形状に構成してもよい。その場合は、照明光学系との関係においては、配光や照明効率を最適にすることはできないが、観察鏡筒の左右方向の大きさを小さくする効果は得られる。各実施例の実体顕微鏡において視野方向変更のために用いるプリズムは、図1、図2に示す以外のものを用いてもよい。図1、図2に示すプリズムの入射面と射出面の向きを、物体側と像側とで反対にして配置してもよい。プリズムの形状も、図1、図2に示すものとは別の形状のものを用いてもよい。各実施例の実体顕微鏡において、主観察者(主術者)と副観察者(補助者)とで同時に立体観察を行うために、図12に示したように、左右一対の観察光学系と直交した位置にもう一組の左右一対の観察光学系を配置するとよい。このようにすれば、主観察者の観察方向の他に、主観察者に対して直交する方向からも立体観察することができる。追加する光学系としては、副観察者の立体観察用の他にも、例えば、図13に示すように、左右一対の観察光学系に対して上下いずれかの位置に、赤外光などの特殊光を2次元観察するための観察光学系として設けてもよい。図1図12図13図20105以上説明したように、本発明の実体顕微鏡は、特許請求の範囲に記載した特徴の他に、次に示すような特徴を備えている。0106(1)物体側から順に、1つの対物レンズ系と、正の屈折力を持つ前群と正の屈折力を持つ後群からなり前記前群と前記後群との間に中間像を有する左右一対のアフォーカルリレー光学系と、アフォーカルズーム光学系と、左右一対の開口絞りと、左右一対の結像レンズ系と、前記左右一対の結像レンズ系の結像位置に配置された電子撮像素子を有する実体顕微鏡において、前記アフォーカルズーム光学系が低倍端のとき、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳が前記対物レンズ系に最も近くに位置し、且つ、次の条件式(1)〜(3)を満足することを特徴とする実体顕微鏡。...(3)但し、L_enp_wは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系における最も物体側の面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記対物レンズ系における最も物体側の面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。f_rfは前記アフォーカルリレー光学系の前記前群の焦点距離、f_rrは前記アフォーカルリレー光学系の前記後群の焦点距離である。0107(2)物体側から順に、1つの対物レンズ系と、正の屈折力を持つ前群と正の屈折力を持つ後群からなり前記前群と前記後群との間に中間像を有する左右一対のアフォーカルリレー光学系と、アフォーカルズーム光学系と、左右一対の開口絞りと、左右一対の結像レンズ系と、前記左右一対の結像レンズ系の結像位置に配置された電子撮像素子を有する実体顕微鏡において、前記アフォーカルズーム光学系が低倍端のとき、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳が前記対物レンズ系に最も近くに位置し、且つ、次の条件式(1)〜(3)を満足し、さらに、照明光学系が、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳近傍に配置され、次の条件式(4)を満足することを特徴とする実体顕微鏡。...(4)但し、L_enp_wは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系における最も物体側の面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記対物レンズ系における最も物体側の面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。f_rfは前記アフォーカルリレー光学系の前記前群の焦点距離、f_rrは前記アフォーカルリレー光学系の前記後群の焦点距離である。Δzは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記照明光学系における最も物体側のレンズ面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記照明光学系における最も物体側のレンズ面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。0108(3)物体側から順に、1つの対物レンズ系と、正の屈折力を持つ前群と正の屈折力を持つ後群からなり前記前群と前記後群との間に中間像を有する1つのアフォーカルリレー光学系と、変倍光学系と、対物レンズの光軸に対して偏心した位置に配置された複数の開口絞りと、前記複数の開口絞りに対応した位置に配置された複数の結像レンズ系を有する実体顕微鏡において、前記変倍光学系が低倍端のとき、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳が前記対物レンズ系に最も近くに位置し、作動距離を変化させるために前記アフォーカルリレー光学系の前群又は後群を光軸方向に移動するとともに、次の条件式(1)〜(3)を満足することを特徴とする実体顕微鏡。...(3)但し、L_enp_wは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系における最も物体側の面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記対物レンズ系における最も物体側の面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。f_rfは前記アフォーカルリレー光学系の前記前群の焦点距離、f_rrは前記アフォーカルリレー光学系の前記後群の焦点距離である。0109(4)物体側から順に、1つの対物レンズ系と、正の屈折力を持つ前群と正の屈折力を持つ後群からなり前記前群と前記後群との間に中間像を有する1つのアフォーカルリレー光学系と、1つのアフォーカルズーム光学系と、対物レンズの光軸に対して偏心した位置に配置された複数の開口絞りと、前記複数の開口絞りに対応した位置に配置された複数の結像レンズ系を有する実体顕微鏡において、前記変倍光学系が低倍端のとき、前記対物レンズ系から前記結像レンズ系までの光学系の入射瞳が前記対物レンズ系に最も近くに位置し、作動距離を変化させるために前記アフォーカルズーム光学系の最も物体側の群を光軸方向に移動するとともに、次の条件式(1)〜(3)を満足することを特徴とする実体顕微鏡。...(3)但し、L_enp_wは低倍端において、最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系における最も物体側の面から前記入射瞳までの距離であり、前記入射瞳が前記対物レンズ系における最も物体側の面よりも像側に位置する場合の符号を正とする。f_obは最も作動距離が小さいときの前記対物レンズ系の焦点距離である。f_rfは前記アフォーカルリレー光学系の前記前群の焦点距離、f_rrは前記アフォーカルリレー光学系の前記後群の焦点距離である。0110本発明の実体顕微鏡は、実体顕微鏡を用いて観察するときに極力作業空間を確保することが望まれる分野、特に手術用顕微鏡などの医療分野に有用である。図面の簡単な説明0111本発明の実施例1にかかる実体顕微鏡の概略構成を示す斜視図である。図1の実体顕微鏡の部分側面図である。図1の実体顕微鏡の先端部の構成を左前方からみた部分拡大斜視図である。本発明の実施例1にかかる実体顕微鏡の観察光学系の光学構成を示す光軸に沿う断面図であり、作動距離が100mmのときの(a)は低倍端、(b)は中間倍率、(c)は高倍端での状態を示している。図4の実体顕微鏡の観察光学系における結像面付近の光学構成の部分拡大図である。実施例1の実体顕微鏡における照明光学系の概略構成を示す光軸に沿う部分断面図である。実施例1の実体顕微鏡における照明光学系に適用可能な一変形例の概略構成を示す光軸に沿う部分断面図である。実施例1の実体顕微鏡における照明光学系に適用可能な他の変形例の概略構成を示す光軸に沿う部分断面図である。本発明の実施例2にかかる実体顕微鏡の観察光学系の光学構成を示す光軸に沿う断面図であり、作動距離が100mmのときの(a)は低倍端、(b)は中間倍率、(c)は高倍端での状態を示している。本発明の実施例3にかかる実体顕微鏡の観察光学系の光学構成を示す光軸に沿う断面図であり、作動距離が100mmのときの(a)は低倍端、(b)は中間倍率、(c)は高倍端での状態を示している。本発明の実施例4にかかる実体顕微鏡の観察光学系の光学構成を示す光軸に沿う断面図であり、作動距離が100mmのときの(a)は低倍端、(b)は中間倍率、(c)は高倍端での状態を示している。本発明の実体顕微鏡の一応用例を示す概念図であって、左右一対の観察光学系と直交した位置にもう一組の左右一対の観察光学系を配置する構成を示す説明図である。本発明の実体顕微鏡の一応用例を示す概念図であって、左右一対の観察光学系に対して上下いずれかの位置に、赤外光などの特殊光を2次元観察するための観察光学系として設けた構成を示す説明図である。手術用顕微鏡の観察鏡筒の左右方向の大きさと観察者の作業空間との関係を概念的に示す説明図であり、(a)は観察鏡筒の左右方向の大きさが大きい場合、(b)は観察鏡筒の左右方向の大きさが(a)に比べて小さい場合、を夫々示している。観察光学系における入射瞳位置と観察鏡筒の左右方向の大きさとの関係を示す説明図であり、(a)は入射瞳位置が観察鏡筒の先端部よりも内側に離れて位置する構成、(b)は入射瞳位置が観察鏡筒の先端部近くに位置する構成を夫々示している。従来の一般的な実体顕微鏡の一構成例を夫々示す光軸に沿う断面図であり、(a)は低倍端、(b)は中間倍率、(c)は高倍端での状態を示している。従来の一般的な実体顕微鏡の他の構成例を夫々示す光軸に沿う断面図であり、(a)は低倍端、(b)は中間倍率、(c)は高倍端での状態を示している。