NISA当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。株式会社SBI証券、カブドットコム証券株式会社、マネックス証券株式会社および楽天証券株式会社は、下記の通り、投資信託の販売面における協力プロジェクト『資産倍増プロジェクト』を立ち上げましたのでお知らせいたします。契機に、インターネット経由に大きくシフトいたしました。2010年1月~12月の個人の株式売買代金に占めるインターネット証券大手5社の売買代金シェアは、71.4%(注1)に達しております。占めるインターネット大手4社の設定額シェアはわずか1.6%(注2)に過ぎません。このような状況の下、インターネット証券大手4社が一致協力し、共同プロジェクトを立ち上げることといたしました。本共同プロジェクトを『資産倍増プロジェクト』と銘打ち、投資信託による個人投資家の資産形成を支援する各種プログラム・活動を展開してまいります。(注1)三市場およびジャスダックの個人部門の売買代金(東京証券取引所の公表値)に占めるインターネット証券大手5社(SBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券)の売買代金シェア。(投資信託協会の公表値)に占めるインターネット証券大手4社(SBI証券、カブドットコム証券、マネックス証券、楽天証券)の設定額シェア。以下のプログラムおよび活動を計画しております。関する重要事項リスク投資信託は、値動きのある有価証券に投資しますので基準価額は上昇することもあれば下落することもあります。従って投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。内容をご確認ください。組み入れた株式、債券及び商品等の価格の変動(組入れ商品が外貨建てである場合には通貨価格の変動も受けます。)に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じるおそれがあります。組み入れた株式、債券及び商品等の発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じるおそれがあります。あたっては、以下の手数料等をご負担いただきます。運用成績に応じた成功報酬やその他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。ご覧いただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。