本土の北にアングルシー島がある。ウェールズの首都また最大の都市はカーディフで、南ウェールズに位置する。スコットランドは地理的に多様で、南部および東部は比較的標高が低く、ベン・ネビス山がある北部および西部は標高が高い。スコットランドには数多くの半島、湾、ロッホと呼ばれる湖があり、グレート・ブリテン島最大の淡水湖であるロッホ・ネスもスコットランドに位置する。西部また北部の海域には、ヘブリディーズ諸島、オークニー諸島、シェトランド諸島を含む大小さまざまな島が分布する。スコットランドの主要都市は首都エディンバラ、グラスゴー、アバディーンである。北アイルランドは、アイルランド島の北東部を占め、ほとんどは丘陵地である。中央部は平野で、ほぼ中央に位置するネイ湖はイギリス諸島最大の湖である。主要都市はベルファストとデリー。現在イギリスは大小あわせて1098ほどの島々からなる。ほとんどは自然の島だが、いくつかはクランノグといわれる、過去の時代に石と木を骨組みに作られ、しだいに廃棄物で大きくなっていった人工の島がある。イギリスの大半はなだらかな丘陵地及び平原で占められており、国土のおよそ90%が可住地となっている。そのため、国土面積自体は日本のおよそ3分の2(本州と四国を併せた程度)であるが、可住地面積は逆に日本の倍近くに及んでいる。イギリスは森林も少なく、日本が国土の3分の2が森林で覆われているのに対し、イギリスの森林率は11%ほどである[41]。その他、紛争中(英語版)のフォークランド諸島、ジブラルタル、インド洋地域を含む14の海外領土を有する[42]。ガーンジー、ジャージー、マン島はイギリスの一部ではなく、イギリスの君主をともに君主とし、イギリス政府が防衛及び国際的表示に対して責任を負う王室属領である[43]。主要都市[編集]詳細は「イギリスの都市の一覧」を参照イギリスは四つの非独立国であるイングランド、スコットランド、ウェールズ、北アイルランドより構成される。それぞれの国は首都を持ち、ロンドン(イングランド)、エディンバラ(スコットランド)、カーディフ(ウェールズ)、ベルファスト(北アイルランド)がそれである。中でもイングランドの首都であるロンドンは、イギリス連合王国の首都としての機能も置かれている。イングランドの首都ロンドンは、ヨーロッパ第2の規模の都市的地域及びユーロスタットによれば欧州連合最大の約1,400万人の人口を有する都市圏であり、重要な世界都市及び金融センターである[44][45]。ウェールズ、スコットランド、北アイルランドの首都は各々カーディフ、エディンバラ、ベルファストである。255,833人4位以下の都市人口が僅差であり順位が変わりやすい。2006年以降はロンドン、バーミンガム、リーズ、グラスゴー、シェフィールドの順となっている。気候[編集]イギリスの気候は2つの要因によって基調が定まっている。メキシコ湾流に由来する暖流の北大西洋海流の影響下にあるため、北緯50度から60度という高緯度にもかかわらず温暖であること、次に中緯度の偏西風の影響を強く受けることである。大陸性気候はまったく見られず、気温の年較差は小さい。メキシコ湾流の影響は冬季に強く現れる。西部において気温の低下が抑制され、気温が西岸からの距離に依存するようになる。夏季においては緯度と気温の関連が強くなり、比較的東部が高温になる。水の蒸散量が多い夏季に東部が高温になることから、年間を通じて東部が比較的乾燥し、西部が湿潤となる。降水量の傾向もメキシコ湾流の影響を受けている。東部においては、降水量は一年を通じて平均しており、かつ、一日当たりの降水量が少ない。冬季、特に風速が観測できない日には霧が発生しやすい。この傾向が強く当てはまる都市としてロンドンが挙げられる。西部においては降水量が2500mmを超えることがある。首都ロンドンの年平均気温は12.8度、1月の平均気温は6.7度、7月の平均気温は19.5度[46]、年平均降水量は750.6mmとなっている。政体は、イギリスの君主を元首に戴く立憲君主制であり、内閣が議会の信任に基づいて存在する議院内閣制を採用する[47][48]。国王ジョージ6世長女1952年02月06日以降のイギリス女王(君主)は、ウィンザー朝第4代君主・エリザベス2世である。慣習法(憲法的習律と呼ばれる)などが憲法を構成している。これらは他の法律と同様に議会で修正可能なため、軟性憲法であると言える。憲法を構成する慣習法の一つに「国王は君臨すれども統治せず」とあり、女王(国王)の権能は極めて儀礼的である。このように、世界でも最も早い段階から立憲君主制と法治主義を敷いており、伝統の中に築かれた民主主義が見て取れる。立法権優位の議会主義が発達しており、議院内閣制や政党制(複数政党制)など、現在多くの国家が採用している民主主義の諸制度が発祥した国である。内政[編集]立法権は議会に、行政権は首相及び内閣に、司法権はイギリス最高裁判所及び以下の下級裁判所によって行使される。イギリスの議会は、上院(貴族院)と下院(庶民院)の二院制である。1911年に制定された議会法(憲法の構成要素の一つ)により、「下院の優越」が定められている。議院内閣制に基づき、行政の長である首相は憲法的習律に従って下院第一党党首(下院議員)を国王が任命、閣僚は議会上下両院の議員から選出される。下院は単純小選挙区制による直接選挙(普通選挙)で選ばれるが、上院は非公選であり任命制である。近年、従来右派の保守党と左派の労働党により二大政党制化して来たが、近年では第三勢力の自由民主党(旧自由党の継承政党)の勢力も拡大している。ウェールズ、スコットランド、北アイルランドは各々異なる権限を委譲された(英語版)政権を有しており[49][50][51]、1996年に北アイルランド議会、1999年にはスコットランド議会とウェールズ議会が設置され、自治が始まった。スコットランドには主にスコットランド国民党によるスコットランド独立運動が存在し、北アイルランドには20世紀から続く北アイルランド問題も存在する。2016年06月欧州連合からの離脱を問う国民投票で賛成多数となり、1973年のEEC加盟以来の大陸との一体化が幕を閉じた(ブレグジット)。これを受けてキャメロン首相からメイ首相へ交代した。現任の首相はボリス・ジョンソン。連合王国の地方行政制度は次の各地方によって異なっている。イングランドスコットランドウェールズ北アイルランドこのほか、連合王国には含まれないものの、連合王国がその国際関係について責任を負う地域として、海外領土および王室属領が存在する。外交・軍事[編集]2017年1月27日、就任直後のドナルド・トランプ米大統領(右)とホワイトハウスで会談するテリーザ・メイ元英首相(左)詳細は「イギリスの国際関係」および「イギリス軍」を参照イギリスは19世紀から20世紀前半までの間、世界最高位の大国であった[52][53]。国際的な影響力を有する[54][55][56]。WTOの加盟国となっている。relationship)」を持つ。アメリカ合衆国とヨーロッパ以外にも、1920年代までは日本と日英同盟を結んでいた友好同盟国であったため、大正時代の大日本帝国海軍(現在の海上自衛隊)はイギリス海軍の伝統に多大な影響を受けながら発展した。イギリスと密接な同盟国は、連邦国と他の英語圏の国家を含む。イギリスの世界的な存在と影響は、各国との相補関係と軍事力を通して拡大されている。それは、世界中で約80の軍事基地の設置と軍の配備を維持していることにも現れている[57]。2011年の軍事支出は627億ドルと一定水準を保っている。軍旗分列行進式における近衛兵イギリスの軍隊は「イギリス軍」[58]または「陛下の軍」[59]として知られている。公式の場では「アームド・フォーシーズ・オブ・ザ・クラウン」[60]と呼ばれる[61](クラウンは冠、王冠の意)。全軍の最高司令官はイギリスの君主であるが、それはあくまで名目上に過ぎず、首相が事実上の指揮権を有している。軍の日常的な管理は国防省に設置されている国防委員会によって行われている。イギリスの軍隊は各国の軍隊に比べて広範囲にわたる活動を行い、世界的な戦力投射能力を有する軍事大国の1つに数えられ、国防省によると軍事費は世界2位である。2008年現在、軍事費はGDPの2.5%を占めている[62]。イギリス軍はイギリス本国と海外の領土を防衛しつつ、世界的なイギリスの将来的国益を保護し、国際的な平和維持活動の支援を任ぜられている。2005年の時点で陸軍は102,440名、空軍は49,210名、海軍(海兵隊を含む)は36,320名の兵員から構成されており、イギリス軍の190,000名が現役軍人として80か国以上の国に展開、配置されている[63]。イギリスは核兵器の保有を認められている5カ国の1つであり、軍事費は世界第5位又は第6位(英語版)である[64][65]。IIを搭載した原子力潜水艦4隻で核抑止力の任務に担っている。「イギリスの大量破壊兵器」も参照イギリス軍の幅広い活動能力にも関わらず、最近の国事的な国防政策でも協同作戦時に最も過酷な任務を引き受けることを想定している[66]。イギリス軍が単独で戦った最後の戦争はフォークランド紛争で、全面的な戦闘が丸々3か月続いた。現在はボスニア紛争、コソボ紛争、アフガニスタン侵攻、イラク戦争など、アメリカ軍やNATO諸国との連合作戦が慣例となっている。イギリス海軍の軽歩兵部隊であるイギリス海兵隊は、水陸両用作戦の任務が基本であるが、イギリス政府の外交政策を支援するため、軽歩兵部隊の特性を生かして海外へ即座に展開できる機動力を持つ。経済[編集]詳細は「イギリスの経済」を参照IMFによると、2015年のイギリスのGDPは2兆8584億ドルであり、世界5位、欧州ではドイツに次ぐ2位である[67]。同年の一人当たりのGDPは4万3902ドルである[67]。人間開発指数は世界第14位で「非常に高い」に分類される。ロンドンは2016年に発表された「世界の都市総合力ランキング」において、世界1位と評価された[68]首都ロンドンは2016年時点でニューヨークを上回る世界一の金融センターと評価されている[69]。ロンドンのシティには、世界屈指の証券取引所であるロンドン証券取引所がある。イギリスの外国為替市場の1日平均取引額はアメリカを上回り、世界最大である[70]。富裕層人口も非常に多く、金融資産100万ドル以上を持つ富裕世帯は約41万世帯と推計されており、アメリカ、日本、中国に次ぐ第4位である[71]。金融資産1億ドル以上を持つ超富裕世帯は1,125世帯と推計されており、アメリカに次ぐ第2位である[71]。おいて世界経済をリードする工業国で、造船や航空機製造などの重工業から金融業やエンターテイメント産業に至るまで、様々な産業が盛んである。までは世界の船の三分のニを生産した[72]。19世紀後半からはアメリカ合衆国、ドイツ帝国の工業化により世界的優位は失われた。イギリスを含む世界金融資本がイギリス製造業への投資より、ドイツ・アメリカおよび植民地への投資を選好したためである。イギリス製造業はしだいにドイツ・フランスやアメリカ合衆国に立ち後れるようになってゆく。20世紀に入るころより国力は衰え始め、二度の世界大戦はイギリス経済に大きな負担を与えた。各地の植民地をほとんど独立させた1960年代後半には経済力はいっそう衰退した。戦後の経済政策の基調は市場と国営セクター双方を活用する混合経済体制となり、左派の労働党は「ゆりかごから墓場まで」と呼ばれる公共福祉の改善に力を入れ、保守党も基本的にこれに近い政策を踏襲、1960年代には世界有数の福祉国家になった。オイルショックを契機とした不況になんら実用的な手立てを打たなかったために、継続的な不況に陥り、企業の倒産やストが相次いだ。20世紀初頭から沈滞を続けたイギリス経済は深刻に行き詰まり、「英国病」とまで呼ばれた。1979年に登場したサッチャー政権下で国営企業の民営化や各種規制の緩和が進められ、1980年代後半には海外からの直接投資や証券投資が拡大した。この過程で製造業や鉱業部門の労働者が大量解雇され、深刻な失業問題が発生。基幹産業の一つである自動車産業の殆どが外国企業の傘下に下ったが、外国からの投資の拡大を、しだいに自国の産業の活性化や雇用の増大に繋げて行き、その後の経済復調のきっかけにして行った(ウィンブルドン現象)。その後、1997年に登場したブレア政権における経済政策の成功などにより、経済は復調し、アメリカや他のヨーロッパの国に先駆けて好景気を享受するようになったが、その反面でロンドンを除く地方は経済発展から取り残され、貧富の差の拡大や不動産価格の上昇などの問題が噴出してきている。2008年にはアメリカ合衆国のサブプライムローン問題の影響をまともに受けて金融不安が増大した上に、資源、食料の高騰の直撃を受け、アリスター・ダーリング財務大臣が「過去60年間で恐らく最悪の下降局面に直面している」と非常に悲観的な見通しを明らかにしている[73]。2012年02月時点で失業率は8%を超えるまでに悪化した状態にあったが、その後は回復の兆しを見せている。鉱業[編集]北海油田イギリスの鉱業は産業革命を支えた石炭が著名である。300年以上にわたる採炭の歴史があり、石炭産業の歴史がどの国よりも長い。2002年時点においても3193万トンを採掘しているものの、ほぼ同量の石炭を輸入している。北海油田からの原油採掘量は1億1000万トンに及び、これは世界シェアの3.2%に達する。重要なエネルギー資源は天然ガスであり、世界シェアの4.3%(第4位)を占める。金属鉱物には恵まれていない。最大の鉛鉱でも1000トンである。農業[編集]最も早く工業化された国であり、現在でも高度に工業化されている。農業の重要性は低下し続けており、GDPに占める農業の割合は2%を下回った。世界シェア10位以内に位置する農産物が8品目ある。穀物ではオオムギ(586万トン、世界シェア10位、以下2004年時点)、工芸作物では亜麻(2万6000トン、5位)、テンサイ(790万トン、9位)、ナタネ(173万トン、5位)、ホップ(2600トン、6位)である。家畜、畜産品では、ヒツジ(3550万頭、7位)、羊毛(6万5000トン、5位)、牛乳(1480万トン、9位)が主力。よって多大な利益を享受してきた。21世紀初頭においては貿易の比重は低下している。2004年時点の貿易依存度、すなわち国内総生産に対する輸出入額の割合は、ヨーロッパ諸国内で比較するとイタリアと並んでもっとも低い。輸出16.1%、輸入21.3%である。2003によると、品目別では輸出、輸入とも工業製品が8割弱を占める。貿易相手国の地域構成は輸出、輸入ともヨーロッパ最大の工業国ドイツと似ている。輸出入とも対EUの比率が5割強。輸出においてはEUが53.4%(2003年)、次いでアメリカ合衆国15.0%、アジア12.1%、輸入においてはEU52.3%、アジア15.1%、アメリカ合衆国9.9%である。