費用とおよそ4年かかることが説明されたということです。この試算について武藤前副社長と吉田前所長は、根拠が十分でない仮定の試算だとして、実際にはこうした津波は来ないと考え、当面は想定を変えない方針を決めたということです。」(ここまで引用)つまり、事故の可能性を武藤前副社長と吉田前所長が握りつぶしたのです。それだけではありません。大津波が襲う可能性を認識しながら、組織内の原発推進圧力の影響で、電力会社にきちんと指導しなかった実態が浮かんだ。センター長は、貞観地震が福島第一周辺を襲った痕跡を指摘。自らの調書では「四百~八百年周期で反復していると考えている」と述べた。岡村氏らの指摘を受け、小林室長らは貞観津波の再来リスクを検討するよう保安院幹部に提案したが、複数の幹部から10年に「あまり関わるとクビになるよ」「その件は原子力安全委員会と手を握っているから、余計なことを言うな」とくぎを刺されたという。」(ここまで引用)つまり、東電のみならず、監督官庁の保安院もが「首になりたくなかったら黙っていろ」と脅されていたというのです。罪に問われないなら、この国に正義などない福島第一原発の津波対策の1つ、ジーゼル発電機室のドアの防水対策の実施を担当者が上司に進言したそうです。東電幹部は「保安院へ設計変更申請をしなければならない。やるわけにもいかないじゃないか。そんなことしたらこれまでの不備を反原発派に追求されるからやめとこう」と言って扉の防水工事さえしなかったそうです。彼らの頭の中は「事なかれ主義」と「無責任体質」だけだったのです。こともあろうか反原発派のせいにしてドアの防水対策さえしなかったのです。ジーゼル発電機が稼働してメルトダウンを防げたのです。この差は何なのでしょう。それを二度と繰り返さないことがフクシマを経験した私たち大人の責任なのではないでしょうか。殺人罪で韓国のように死刑を求刑してほしいと願っているわけではありません。「安全神話」にどっぷり浸かって、取るべき安全対策も取らなかったことによって起こった史上最悪の原発事故。その張本人が刑事責任を問われないのなら原発事故関連死した数千人の人びとや甲状腺ガンにかかって一生ホルモン剤を飲み続けなければならない福島の子どもたちや、いまだに故郷に帰れない何万人もの避難者の皆さんの怒りは収まることはないからです。この国に正義などなくなってしまったかのようです。政治家や東電関係者らに聴取した記録(調書)のうち、新たに127人分を公開した。大津波が襲う可能性を認識しながら、組織内の原発推進圧力の影響で、電力会社にきちんと指導しなかった実態が浮かんだ。センター長は、貞観地震が福島第一周辺を襲った痕跡を指摘。自らの調書では「四百~八百年周期で反復していると考えている」と述べた。岡村氏らの指摘を受け、小林室長らは貞観津波の再来リスクを検討するよう保安院幹部に提案したが、複数の幹部から10年に「あまり関わるとクビになるよ」「その件は原子力安全委員会と手を握っているから、余計なことを言うな」とくぎを刺されたという。当時、国策で使用済み核燃料を再処理した混合酸化物(MOX)燃料の利用が推進されており、保安院の幹部の中には、地震・津波対策より国策の推進を重視する体質があった。これまでの本紙の取材で、プルサーマル関連のシンポジウムでは賛成派の動員要請などの「やらせ」に加わった。06年には、事故に備えた防災重点区域を検討しようとした原子力安全委員に、院長自らが「寝た子を起こすな」と圧力をかけたことも判明している。小林室長は、保安院内の雰囲気について「貞観地震に懸念を示す人もいれば、福島第一のプルサーマルを推進したいという東電側の事情に理解を示す人もいた」と打ち明けた。調書で「(電力会社は)ありとあらゆる場面で、嫌だ嫌だというような話だったし、指針の見直しだといった時も、ありとあらゆるところからプレッシャーを受けた」と吐露した。(後の福島第一所長)らは、10年3月ごろの朝会合で、保安院の担当者から「貞観地震の津波が大きかった」と指摘された。東電側は具体的な検討を先送りした。2012年7月に最終報告書をまとめるにあたり、福島第一の吉田昌郎(まさお)所長(故人)や菅直人首相ら計772人を聴取。調書は、承諾が得られた関係者から順次、公開されている。公開は3回目で、計202人分になる。今回が最後の公開とみられる。10メートルを超える津波のおそれがあるとする試算をしながら、今回の事故が起きるまで具体的な対策を取っていませんでした。26日に公表した中間報告は、東京電力内部の検討の詳細を明らかにしています。津波の高さが最大10メートルを超えるとしています。費用とおよそ4年かかることが説明されたということです。この試算について武藤前副社長と吉田前所長は、根拠が十分でない仮定の試算だとして、実際にはこうした津波は来ないと考え、当面は想定を変えない方針を決めたということです。同じ平成20年に東京電力は、平安時代に東北地方沿岸を襲った「貞観津波」を基にした試算で福島第一原発に最大9.2メートルの津波が来るおそれがあるとの結果を得て、社内で検討、調査が行われていました。説明されましたが、津波の想定や具体的な対策の見直しにはつながらなかったということです。した経緯について中間報告は「津波対策を見直す契機があったものの、見過ごされ、結果的に事故を防ぐことができなかった」として「具体的な津波対策を講じておくことが望まれた」と指摘しています。同社の想定を大きく上回る高さ15メートルを超える大津波が遡上そじょうする可能性があると2008年春に試算しながら、津波対策強化に生かしていなかったことが24日、わかった。対し、高さ10メートル以上の津波の可能性があるとの試算を説明してきたが、15メートル超の遡上高の試算が明らかになるのは初めて。福島第一原発は3月11日の東日本大震災の際、試算結果とほぼ同じ高さ14~15メートルの津波に襲われた。02年7月に三陸沖から房総沖を震源とする地震の発生確率などを公表したのを受け、東電は、08年に明治三陸地震(1896年)規模の地震が、福島県沖で起きたと仮定して、福島第一と第二の両原発に到達する津波の高さを試算した。その結果、第一原発の取水口付近で高さ8・4~10・2メートルの津波が襲来。津波は陸上に遡上そじょうし、1~4号機で高さ15・7メートル、同5・6号機で高さ13・7メートルに達すると試算した。再捜査している東京地検が、3人を再び不起訴とする方針を固めたことが、関係者への取材で分かった。大規模津波の試算を把握していた旧経営陣が津波対策を取らなかったことについて、刑事責任を問うのは困難と判断したもようだ。東京高検など上級庁と協議の上、年明けに最終判断する。複数の市民グループによる告訴・告発を受けて捜査を始めた地検は昨年9月、旧経営陣3人や事故当時の首相だった菅直人氏ら42人全員を不起訴とした。これに対し、検審は7月に勝俣元会長ら3人を起訴相当と議決し、地検は再捜査している。関係者によると、捜査の最大の焦点は、2008年に東電が高さ15・7メートルの津波の試算を得た後、防潮堤の建設や非常用発電機の高台設置など対策を取らなかったことの是非。検審は「原発は1度、事故が起きると甚大な被害をもたらす。原発事業者にはより高度な注意義務があり、想定外の事態を前提に対策を取るべきだった」と指摘した。地検はあらためて地震や津波などの専門家から意見を聞き、旧経営陣ら関係者を聴取。市民グループ側は「15・7メートルの津波試算を得た後、対策を取っていれば深刻な事故は防げた」と主張してきたが、地検は今回の津波を予測し、事故を回避するのは困難だったと結論づけるとみられる。地検が3人を再び不起訴とした場合、起訴相当と議決した検審とは別のメンバーによる検審が、あらためて審査する。起訴相当と議決すれば、3人は強制的に起訴され、公判が開かれる。福島県民らでつくる福島原発告訴団は25日、最高検と東京地検に申し入れ書を提出。記者会見した武藤類子(るいこ)団長(61)は「原発事故の被害がどれだけひどかったかを理解し、起訴してほしい」と訴えた。小坂正則14日の総選挙は投票前から自民党圧勝とマスコミは報じていたので、誰もビックリはしなかったのですが、結果は案の定の衆議院議席を自民・公明で2/3確保しました。選挙が終わるのを待っていたかのように電源開発は青森県の大間原発の安全審査を規制庁に出すという手際のよさや、原子力規制委は再稼働に向けた高浜原発の安全性を認めたりと、続々と安倍政権の本性を現すエネルギー政策が出されてきました。「安全な原発は全て動かす」と、いってたのですから、川内原発を筆頭に次々に既存の原発を動かすというのは、今さら驚きもしないのですが、「新規原発も原発建て替えも行う」とか、「原発が動き出したら太陽光発電の電気は買わない」とか「原発廃炉費用は電力自由化の中で均等に負担してもらう」とか、終いには「建て替え費用の保証は新電力会社からも徴収する」と、これほどあからさまに、恥も外聞も捨てて全面的に原発優先のエネルギー政策を進めるというのも、やはり、この方ちょっと頭がおかしいのではないかと疑うしかありません。安倍首相に寄り添って、インチキエネルギー政策をもっともらしく進める官僚の皆さんの頭脳構造を私は理解できません。経産省の官僚と御用学者などの皆さんは恥ずかしくはないのでしょうか。再エネ業者の間で大混乱が起こりましたが、やっとその方向性が見えてきました。これまでは再エネは優先して電力会社が買い取るという条件だったのですが、それをやめて、「電力が余るような時には無条件で系統を切る」という契約を結ばなくてはならないのです。九電の受け入れ量は残り2万キロだとも言っています。これまで繋がっている分が401万kwで、9月末までに承認済が414万kwで、合計815万kw。九電の受け入れ上限は817万kwなので、残りは2万kwしか受け入れられないというのです。申請保留が1071万kwも残されたままなのです。この受け入れ可能量の算出には廃炉予定の玄海原発1号機の55.9万kwも動くことを前提にして計算しているというのですから笑わせます。これから九電が天然ガス発電や石炭火力発電など作っていけばどんどん受け入れ枠は狭まっていき、系統を切る太陽光発電が増えてくる可能性もあるのです。九州では、もう誰も太陽光発電を設置する人はいなくなるでしょう。ふざけたことに、10kw未満の家庭用も、無条件で切るというのですから、家庭用の太陽光発電の需要も九州では冷え切ってしまうでしょう。家庭用の太陽光発電は自家諸費した残りの剰余電力ですから、そんなものは少なくとも含めるべきではないでしょう。国が試算した買い取り上限枠は太陽光発電が1741万kwだそうです。その全てが稼働したとしたら、太陽光発電が全電力に占める割合はわずか4.2%です。それ以外を合わせても5.5%です。現在の再エネの割合が2.2%ですから、わずか2倍ちょっとしか増えなくても、もう一杯だと政府は言うのです。ちなみに2012年のスペインは22.5%、ドイツは18.9%も再エネが占めているのです。国も電力会社も恥ずかしくはないのでしょうか。安倍首相は言うでしょう。「皆さん日本は島国だからドイツのように、お隣のフランスから原発の電力を買うようなことは出来ないのです」と。「だから日本は5.5%の再エネ導入が天井です。後は安定して低廉の原発に任せてください」と。「日本が島国で隣の国ら電気を買えない」というなら、「福岡から韓国へ海底ケーブルをつなげたらどうですか」と提案しましょう。孫正義さんによると、日本の海底ケーブル会社は談合していて高額な金額を要求するそうですが、イギリスの会社に頼めばわずか600億円で海底ケーブルを敷設できるそうです。それとも電力自由化になったらドイツやスペインの電力会社に来てもらって電力事業をやってもらうという手もありますね。こと政府の運営もドイツに任せた方がいいかもしれません。」という記事が載っていました。何と、「自由化して送電線を自由に使うことが出来るようになる2016年から新規参入の電力会社の送電線使用料金の中に廃炉費用の金額を上乗せして徴収する」というのです。当然のこととして原発を持ってないのだから廃炉費用など取る必要はないわけです。すると、既存の電力会社は廃炉費用が上乗せするから適正な競争ができなくなるとのたまうのです。それはおかしいですね。原発は火力よりも水力よりも発電コストは一番安いはずではなかったのですか?一番安い原発の廃炉費用をなぜ、コストの高い新規参入電力会社が負担しなければならないのですか。原発は廃炉費用も核のゴミ処分費用も事故対策費用も何もかも含めても一番安いと電力会社も御用学者も政府もマスコミも言ってたではないですか。いえ、今でも安倍首相は言ってますよ。送電線使用料に紛れ込まそうとこの廃炉費用、実は一部自由化されている現在すでに徴収されているのです。業界の関係者にとっては別に驚くことでもないのです。完全自由化すれば、それはやめさせなければならないというのが正論です。これくらいで驚いていたのでは経産省の小ずるい悪官僚や安倍晋三の悪巧みの序の口に過ぎないのです。本命は原発による発電単価の価格保証制度です。この話は10月5日の私のブログに詳しく書いてます。資源エネ庁の原子力小委員会で、経産省の担当官僚が「この制度はイギリスで導入される1つの案です。日本で導入しようというわけではありません。1つの参考資料として目を通してもらえたらうれしいです」と言って配ったそうです。廃炉と同時に」という内容で出ていました。「安倍首相は原発再稼働を推進する一方、国民の批判を懸念して、衆院選の公約でも原発の新増設や建て替えの可否について明言を避けてきた。明らかに争点隠しで、選挙を乗り切って、選挙で大勝ちしたのだから「安倍首相のやることは全て信任された」と思っているのでしょう。新聞では「安倍政権が掲げる原発依存度を可能な限り低減させる』方針を達成させるためには、『廃炉に見合う供給能力の取り扱いを含めた原子力の将来像を明らかにしなければ電力会社や立地自治体が廃炉を判断しにくい』」と、わけの分からない説明をしている。立て替えを全てに行えば原発の依存度は減らないわけだから、「可能な限り低減させる」というのは真っ赤なウソになるではないか。実は安倍首相の本音は「原発は可能な限り減らさない」であり、「出来たら原発を増やしたい」なのです。新増設とリプレイスするためには、イギリスが取ると言われている「原発の買い取り価格保証制度」の導入がなくてはならない制度だったのです。電力自由化は真っ赤なウソ。政府は自由化などする気は微塵もなかったイギリス政府は新規の原発建設を決定しました。その理由は、原発の電気が高くても、イギリスは核兵器を持っているために原発と核産業を維持しなければならないという宿命があるからです。電気が安いか高いかなど二の次なのです。価格保証制度というのは市場で売り買いされる電気料金が下がって原発の発電原価以下になった場合には原発の基準価格の差額を保証するという制度です。イギリスの基準価格が1kwあたり16円だといのです。日本政府はフクシマ以後の原発の単価は8.9円と言ってますが、イギリスでは2基の建設費が約245億ポンド(約4兆2630億円)なのです。価格保障しなければ原発は自由化競争には太刀打ち出来ないのです。何でそんなに発電単価が上がったのかと言えば、その理由はコアキャッチャーに2重の原子炉格納容器などを新設するからです。2016年の「電力自由化」後には廃炉費用を全員に負担してもらいますやら、新規原発の価格保証のために各電力会社はその分のお金も一律に課金しますなどしたら、そんなのは自由競争ではありません。「最初から原発だけを有利にしておいて、さあみなさん自由競争してください」と言っているようなものです。それに太陽光発電と風力のこれ以上の拡大はさせないという大きな歯止めまでかけたのですから、これはもう笑止千万です。安倍政権は資本主義の自由競争原理をことごとく否定しています。この方、天皇を奉った軍事独裁政権を作って、その中で自分の好きなNHKの番組だけを流して、ネオナチのお友だちと一緒に内閣を作って、いつでも隣国と戦争できる強い国を作ろうとしているのでしょう。安倍晋三はお隣の北朝鮮の金さんと脳内構造がそっくなようです。市場による自由競争という資本主義と個人の自由を守るためにも安倍政権を1日も早く倒さなければ、このままではこの国は本当に世界から取り残されてしまうか、国が終わってしまいかねません。経済産業省は17日、原子力政策の方向性を議論している有識者会合で年末にまとめる中間整理の中に、原発の建て替え(リプレース)を検討事項として盛り込む方向で調整に入った。安倍政権は原発再稼働を推進する一方、国民の批判を懸念して、14日投開票の衆院選公約でも原発の新増設や建て替えの可否について明言を避けてきた。総選挙直後に突然、原発建て替えの検討を始めることで「選挙での争点隠し」との批判を浴びる可能性がある。安倍政権が掲げる「原発依存度を可能な限り低減する」方針を達成するためには、「廃炉に見合う供給能力の取り扱いを含めた原子力の将来像が明らかでなければ、電力会社や立地自治体が廃炉を判断しにくい」と建て替え了承の必要性を指摘。今後の原子力政策で「留意する必要がある」とした。建て替えは、老朽原発の廃炉と同時に新たな原発を建設する手法で、中間整理案は「廃炉に見合う供給能力」と直接的な表現を避けつつ、原発の建て替えに触れた。再稼働手続きで先頭を走る九州電力川内(せんだい)原発1、2号機(鹿児島県)では原子力規制委員会による工事計画の審査が続いており、「原発が1基も再稼働していない中、原子力規制委の頭越しに直接的な表現では建て替えの話を持ち出しにくい」(関係者)との判断があったとみられる。政権は原発依存度の低減に向け、2016年7月に運転開始40年超となる関西電力美浜原発1、2号機(福井県)など7基の廃炉の早期判断を促している。廃炉になると立地自治体に支払われる「電源3法交付金」が打ち切られ、立地自治体などから廃炉後の経済支援や原発建て替えを求める声が上がっていた。原発建て替えを巡っては、中部電力が08年に浜岡原発1、2号機の廃炉とともに決定した6号機の新設計画が中断。3、4号機(福井県)の新増設が検討されていた。政府が建て替えを認めれば、こうした原発の建設計画が動き出すとみられる。12日テロ国家米国が暴露したCIAによる拷問の実態。日本も決して無縁ではないテロ国家米国が暴露したCIAによる拷問の実態。日本も決して無縁ではない小坂正則キューバにあるグアンタナモ収容所には2001年911テロ事件以後、大量のテロ被疑者という名の無実のイスラムの青年たちが捕らわれて、拷問を受けてきたのです。多くの若者は何の正式な逮捕状などを発行されることも裁判を受けることもなく、いきなりCIAやイギリスのM16という組織によって拘束されて、そのままキューバのグアンタナモ収容所へ送られて、拷問を受けていたのです。これまで米国は正式には拷問を行ったことを認めてはいませんでした。無実が実証されて釈放された若者の証言などで、その実態は「グアンタナモ、僕達が見た真実」などの映画にも告発されてきました。オバマ政権は共和党ブッシュ政権が行った悪事として、その実態を公表したのですが、依然としてグアンタナモはその役割を終えてはいないのです。イスラエルや北朝鮮に中国など、世界中で今なお秘密裏に拷問は繰り広げられています。米国は世界中に徘徊するCIAがその国の国内法をも無視して、被疑者を拉致して米国の管理内の収容所へ移送して拷問を今でも行っていると思われます。このような行為は北朝鮮が日本人を拉致した事件と同じ行為です。一方の北朝鮮の行った卑劣な拉致を非難するのであれば米軍や米国CIAが世界中で繰り広げている拉致行為も私たちは同じように非難しなければならないと、私は思います。逮捕令状もなく、裁判もなく、いきなり拉致・監禁されて拷問を受けるのですから。日本人がそのような拷問にかけられているという証拠はないようですが、日本国内にも、入国管理官のチェックを受けることもなく、米軍横田基地へ飛来した軍用機で日本に来て、フリーパスのCIAの工作員が日本に入国し、日本の政府の秘密会議や首相の携帯電話を盗聴したり、産業スパイ行為を野放しに自由に繰り広げているのです。米国内では冷戦対立が終わってCIAの存在意義がなくなったということからCIAの予算削減を求める国内世論の声に押されて、現在のCIAは産業スパイ行為をEUや日本国内で暗躍しているのです。その実態もそれを取り締まろうとも政府は考えていません。それどころか米国の要求に沿って、特定秘密保護法を昨年強行したのです。一方では米国による日本国内でのスパイ行為は野放し状態です。自国内の国民の目と耳と口は塞いでおいて、米国によるスパイ行為はしたい放題に許しているということです。この国の政権は誰のために政権運営を行っているのでしょうか。特定秘密保護法の次は司法取引やおとり捜査などの監視とスパイ社会が待っている米国のいいなりの安倍政権は集団的自衛権の行使から日本版NSCの設立など、全ては米国のためにという忠誠を誓っているようですが、やがては日本にも本格的に日本版CIAの設立も時間の問題なのかもしれません。その目的は秘密保護法を有効に機能させるためにも秘密工作要員が必要になるからです。現在でも自衛隊内にはスパイ工作隊があると言われています。スパイ工作員ではありませんが、公安調査庁も秘密工作員の一種です。警察内にも公安警察職員がいます。日本も米国のようなおとり捜査や司法取引を導入しようと法務省は考えています。それでなくても街中に監視カメラが私たちを監視していますし、道路という道路にはオービスが設置されています。これはナンバープレートと運転手の顔写真が1台1台全てを写して、捜査に使うことが出来るのです。私たちは知らず知らずのうちに、全ての国民が国家によって監視されているのです。オービスや監視カメラを使えば私たちのプライバシーなど丸裸にされて、犯罪捜査だけではなく、思想調査など、何にでも使うことが可能です。グーグルやヤフーやアマゾンなどを利用して何を検索したかなど、個人のネット利用や消費者の個人情報は全てCIAへ送られて、私たちがどんな書物を買って読んでいるか、どんな思想の持ち主なのかも全てが米国の手中にあるのです。私たちの個人情報を米国CIAが使おうと思えばいつでも使えいる時代に私たちは生きているのです。残念ながら、私たちはそんな情報管理社会に生きているのです。このような社会に生きているという現実を直視して、これからの私たちの市民社会の自由と市民的権利を守るたたかいを構築しなければならないのです。このまま無秩序に国家権力の意のままにさせていたら、私たちの市民社会は人を見れば監視されているのではないかとか、スパイではないかと相手を疑い、誰も信用出来ない不信と対立の監視社会になってしまうでしょう。このような社会への第一歩が特定秘密保護法です。それらの監視社会にさせないためにも、私たちは国家の持っている全ての情報の開示をさせなければなりませんし、国家の一切の秘密を認めないことが必要です。廃止を求めるたたかいと市民による徹底した国家権力に対する監視が必要です。私たちは国家による一切の秘密も拷問も認めないという確固とした意識で自由と基本的人権を蹂躙させない市民社会を実現しよう。九日、2001年9月の米中枢同時テロ後、ブッシュ政権下で中央情報局(CIA)が、国外の秘密収容所で「テロ容疑者」に行った拷問の実態を調べた報告書を公表した。ブッシュ政権は拷問で得られた情報はテロとの戦いに有益だったと正当化したが、報告書はテロを未然に防いだり、国際テロ組織アルカイダを率いたビンラディン容疑者をはじめ、テロリストの拘束につながる有力な情報を得るには「効果的ではなかった」と結論付けた。報告書によると、収容者の環境は当局が認めたものより過酷で、尋問でも残酷な拷問が常態化。CIAは拷問の実態について、ホワイトハウスや議会に誤った説明を続けたとしている。情報特別委は調査の過程で119人の拘束者を確認したが、CIAはホワイトハウスに98人と過少報告していた。119人のうち少なくとも26人は、人違いや誤った情報に基づき、ぬれぎぬを着せられ拘束された。うち1人は拷問で死亡した。02年に捕まったパレスチナ人は、顔に大量の水を注ぐ「水責め」などの拷問を17日間にわたって受け「口から泡を吹いて全くの無反応」に陥った。このほか、一週間以上にわたり睡眠を与えなかった例や、真っ暗闇の独房に閉じ込めたり、家族に危害を与えるとする脅しも使われた。報告書は、119人のうち39人が拷問を受けたことを確認した。拷問に関与した者が刑事責任を問われた例はない。報告書は、民主党が主導して内部文書など約600万点の証拠を調べて作成された。全文は6900ページに及び、要約版の約530ページが公開された。安全上の理由で一部の人名や国名が黒く塗りつぶされている。米当局は、報告書による暴露により中東やアフリカなどで反米機運が高まるのを懸念し、不測の事態に備えて在外公館や米軍基地に警備強化を指示した。水責めを09年に拷問と強調したオバマ大統領は、報告書を受けて声明を出し「こうした手段は二度と用いない」と拷問を認めない姿勢をあらためて示した。特定秘密保護法が今日から施行。今日を境に日本社会が大きく変わったことを歴史が証明するだろう特定秘密保護法が今日から施行。日本の歴史は確実に逆戻りを始めた特定秘密保護法が自民党と公明党に今は消滅してしまった「みんなの党」と「維新の会」の橋下などのインチキ第三極の裏切りによって強行採決されて、1年が過ぎました。今日から、その法律が施行されます。私たちの日常生活には何の変化もありません。「なんだ、そんなに心配することもなかったじゃないか。特段私たちの生活を脅かすことなどこの法律によって起こることなどないんだ」と、思う方もいるかもしれませんよね。いう法律を実感することなどほとんどないでしょう。自分に直接関係ないならいいのでしょうか。それは決してそうではありません。治安維持法という法律の歴史を少し学べばすぐ分かります。治安維持法(ちあんいじほう、昭和16年(1941年)3月10日法律第54号)は、国体(皇室)や私有財産制を否定する運動を取り締まることを目的として制定された日本の法律。当初は、1925年に大正14年4月22日法律第46号として制定され、1941年に全部改正された。すべて弾圧の対象となっていった。(ウィキペディアより)治安維持法も最初は共産主義者を取りしまる法律でした。すると、共産主義者ではない自由主義者や一般市民は「自分には関係ない」と高をくくっていたのです。それが、いつの間にか、政府を批判する者や自由主義者、さらには西洋風の生活をしている人や洋楽のレコードを聴いている人まで特攻警察が逮捕するようになったのです。スパイ活動を行っている人間や反政府活動の左翼活動家やマスコミの人間や反基地や反原発の活動家などの人たちには大きな問題かもしれないけど、一般市民には何の関係もない」と無関心でいていいのでしょうか。自由や基本的人権という立憲主義国家の民衆の生存の権利を謳歌している私たちが本当に自由の尊さを実感できるのは、自由を剥奪されるような場面に遭遇したときです。いわゆる私たちの日常生活の中で不自由はほとんど実感できないでしょう。国家権力に何らかの形でたたかう時に初めて国家権力は私たちに暴力的に自由を剥奪しようとして牙を剥いて襲ってくるのです。その時初めて自由を実感できるのだと私は思います。私もそんな偉そうなことを言えるように国家に抵抗をしたことなどありませんし、自由を剥奪されたこともありません。それに近いことを感じたことは幾度かあります。私は学生運動に関わっていたことがありますが、逮捕歴などありません。それでもデモや集会などに参加したことがあります。反原発運動を30年も続けてきたので、これへの嫌がらせは後を絶ちません。何十年と公安警察による尾行や内偵などの嫌がらせを受けてきました。職場に直接来て、当局へ情報提供したり、アパートの大家に「小坂は過激派だ」と嫌がらせの情報提供をしたり、大分中央署の警察官が職場の仲間に「小坂は虫も殺さないような顔をしているが夜な夜な人殺しをしているんだぞ」と言うような噂をばらまくような卑劣な真似まで警察はやっていました。国家権力にとって都合の悪い人間は治安維持法があろうとなかろうと、違法行為であっても彼らは手段を選ばず「国家安泰のため」という身勝手な理由で市民の権利を蹂躙するのです。それは一部の人間にだけ行うように見えても、それがやがては一般市民にまで覆い被さってくるのが全体主義国家なのです。安倍政権が総選挙で圧勝したら全体主義国家へ突入するしかし、そんな私の恐れが現実になってきました。こんどの総選挙で自民党が300議席以上と言われています。すると憲法改正の発議を安倍政権は行うでしょう。安倍晋三は「こんどの選挙で集団的自衛権の行使も国民の信を得た」というに決まっています。そんな戦前のような時代がもう直前なのです。私はこれまで40年間、そんな嫌がらせを受けてきましたので慣れていますから、全体主義国家になっても、そんなにこれまでとは違いません。一般市民の皆さんは違うでしょう。本当に自由を剥奪されることは苦しいことです。国家権力はまず最初は「暴力団」や「過激派」など少数派の人間の人権を剥奪します。最後は全ての人々の自由を剥奪するのです。思想だけの美しい日本」を取り戻したいのですから。ネオナチ・安倍晋三政権を叩きつぶすまで私はたたかいます。奴が生き残るか、私が生き残るか。私は今から出来る限り「反安倍政権」の声を挙げ続けていきたいと思っています。最後にドイツのルター派牧師であり、反ナチ運動組織告白教会の指導者マルティン・ニーメラーの詩『彼らが最初共産主義者を攻撃したとき』を皆さんに贈ります。05日マスコミを屈服させようとする一国の首相と、無抵抗で白旗を揚げるマスコミマスコミを屈服させようとする一国の首相と、無抵抗で白旗を揚げるマスコミ小坂正則どうも安倍晋三首相という方は100年もののビンテージワインのような頭脳の持ち主のようです。いえ、ビンテージワインならアルコールが熟成してまろやかな味を醸し出しているかもしれませんが、こっちはただ古いだけで腐って使い物になりません。安倍首相はマスコミやジャーナリズムというもの使命や目的をどうも理解していないようです。いう3権力に独立した大きな力を持っているのです。第四の権力として存在するマスコミとジャーナリズムは国家権力が隠そうとする情報や官僚の犯罪を国民の前に暴き出し、国家権力の暴走や官僚の行動をチェックする大きな役目があるのです。国営放送のNHKのように政府の広報機関はもはやマスコミとはいいません。権力を持った政党に対しては野党よりも厳しく対応するのは当たり前のことです。日本のマスコミは読売や産経のように自民党にこびを売る新聞社が多くて本来のマスコミの機能を有していないのです。テレビ局のトップが首相と夕食を共にするなど、独裁国家の主催する晩餐会に参加する国営新聞社のトップと同じです。小西洋之議員(41)から憲法論議を挑まれた安倍首相は、一言も答えられず醜態をさらしたのだ。小西議員は、まず憲法13条について質問。13条は〈個人の尊重〉を記した憲法の柱だ。ところが、首相は13条について知らなかったらしい。素直に「知りません」と答えればいいものを、悔し紛れに「クイズのような質問は生産的じゃない」「子供っぽいことは、やめましょうよ」と抗議する始末。ご存じですか」と聞くと、「私は憲法学の権威でもございませんし、学生だったこともございませんので、存じておりません」と開き直ったのだ。3人は日本を代表する憲法学者である。普通のサラリーマンは知らなくても恥ずかしくないが、総理として「改憲」を訴えながら「大御所」の名前をひとりも知らないとは信じがたい。憲法を勉強していないのか。「憲法を勉強する学生なら3人の名前を知っていて当然です。東大教授だった芦部信喜先生の著書『憲法』(岩波書店)は、大学の憲法学の教科書としても使われています。自民党の中堅議員が言う。「安倍首相の母校である成蹊大法学部をバカにするわけではありませんが、正直、安倍首相は、あまり優秀ではない。憲法も経済もほとんど理解していないでしょう。アベノミクスなどともてはやされているが、経済も本当はチンプンカンプンのはずです」こんな男が「政治は結果だ」と威張りちらしているのだから、日本の政治は末期的だ。この番組の編集についてNHK上層部に圧力をかけたことを2005年1月12日、朝日新聞は伝えています。このように安倍首相は自分の意に反する報道には自分の置かれた地位など考えることなく、徹底して権力を振りかざして直接介入してきたのです。11月19日の日刊ゲンダイによると、11月18日、RBSニュース23に生出演した安倍首相は番組開始20分ほどで「景気回復の実感」に関して、街の声がVTRで紹介された。「誰が儲かってるんですかね」「景気がよくなったとは思わない」「全然アベノミクスは感じてない」「大企業しか分からないのでは」と誰もが素直に感じている言葉が並んだ。ところが、安倍首相の表情は一変。司会者の発言を制し「(テレビ局の)皆さん(人を)選んでおられる」と批判し「6割の企業が賃上げしてるんですから」「全然、声に反映されてない!」「おかしいじゃないですか!」とまくし立てたのだ。(ここまで引用)その後、自民党は11月20日付でテレビ各局へ要請文をだしたという。11月27日の毎日新聞によると自民党がNHKと在京民放テレビ局に対し、選挙報道の公平中立などを求める要望書を渡していたことが27日分かった。街頭インタビューの集め方など、番組の構成について細かに注意を求める内容は異例。編集権への介入に当たると懸念の声もあがっている。要望する内容になっている。街頭インタビューをめぐっては今月18日、TBSの報道番組に出演した安倍晋三首相が、アベノミクスへの市民の厳しい意見が相次いだ映像が流れた後、「これ全然、声が反映されてません。おかしいじゃありませんか」と不快感を示していた。(ここまで引用)その影響はすぐに出ています。11月28日の朝日放送「朝まで生テレビ」の「激論!総選挙直前!これでいいのか?!日本の政治」番組に各党の代表とパネリストとして出演予定だった評論家の荻上チキさんが「質問が一つの党に偏り公平性を担保できなくなる恐れがある」(共同通信11月28日)としてテレ朝側から前日になって出演を取り消されていたのです。これは明らかに自民党の要望書の影響です。この国の自由と民主主義を守るためにマスコミは自民党の圧力に屈するな今回の総選挙は争点隠しの選挙です。アベノミクスという金融緩和と国債を日銀が買い入れるという経済政策を日銀は安倍政権の僕のように行っていますが、やがてこの政策も終わらなければなりません。その時、大きな副作用が日本経済を襲ってくるのです。それは麻薬中毒患者へ麻薬を打ち続けていることに過ぎません。経済をよくするための何の治療でもないのです。それに消費税増税を1年半延期するといったら増税反対派も賛成派も異論はないはずです。総選挙の争点はアベノミクスなどというインチキ経済政策ではないのです。争点は集団的自衛権の行使や憲法改正議論なのです。それに沖縄の辺野古基地への米軍移転など、これ以上沖縄に基地を押しつけていいのかや原発再稼働などのエネルギー政策の議論が本当の争点なのです。安倍首相は争点をはぐらかして、「アベノミクス選挙だ」とうそぶき、その本当の争点を暴き出す作業をマスコミは尻込みしてやろうとしていません。いま、まだ頑張っているのはTBSのニュース23とテレ朝の報道ステーションだけです。朝日新聞は従軍慰安婦事件で完全にギブアップしてしまって、新聞社で頑張っているのは東京新聞と日刊ゲンダイだけの感があります。全国の報道人は今こそ報道の自由を守らなければ、このまま安倍政権が選挙に勝って長期政権が実現したら、次は特定秘密保護法でマスコミ潰しを徹底的に打って出るでしょう。そんな恐怖を私は感じてならないのです。第一線の記者の皆さんは日々真実の報道や権力の腐敗にメスを入れるたたかいに挑んでいます。第一線のNHKの記者もしかりです。私たち読者が彼らを応援することも大きな力になるのです。良心的な新聞を買い支えることやテレビ局に賛同の声や抗議の電話を入れることなど出来ることをやって、良心的なマスコミ人の行動を支えよう。私たちは自らの首を絞めようとしていることに気づかなければ安倍晋三人気は依然高いままです。40数パーセントの支持率です。昨日マスコミは一斉に「自民300議席をうかがう勢い」と報じています。「そんなバカな」と、私は自分の目を疑いましたが、これが冷徹な現実です。戦前の日本が軍部の暴走を許して、全体主義国家に突き進んで行く途中でも、このような多くの国民の意に反する社会現象が起こっていたのだと思います。「ファシズムは民衆の熱狂から生まれる」と言います。「日本を取り戻す」というような中身のないフレーズに多くの国民は騙されて、困窮した経済の現状を英雄が変えてくれるという幻想を持つことが原因です。これに対抗するには、私たちは冷静に論理的に現状を見つめて、「現状を変革するには誰かに依存しても解決策はない」と。「私たち自らが痛みを分け合って生きていけく方法を一緒に考えよう」と、訴えるしかないのです。私たちは絶望的な瀕死状態のマスコミに頼ることは出来ませんので、私たち自身でこのファシズム前夜の闘いに挑まなければならばいのです。「あのときもっとファシズムに反対する声を挙げておけばよかった」と後悔しないためにも、いま出来る限りの行動を行って安倍ファシズムの登場を阻止しましょう。北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)第1書記と安倍晋三首相の顔が同じに見えるのは私だけでしょうか。選挙で自由に候補を選ぶことが出来る現状では非自民党に投票して安倍政権にNOをたたきつけようではありませんか。小雨が降り続いています。今週の土曜日に「つゆくさ通信」を発行するために朝から編集作業や自分の原稿書きなどのために、部屋にこもってパソコンに向かっています。こんな生活が長いものですから、どうしてもコーヒーがそばになければ仕事になりません。これまでなかなか美味しいコーヒーに巡り合っていなかったのですが、たまたま知人から生のコーヒー豆をもらいました。そこで私もコーヒーを煎ってみることにしたのです。先日作ったコーヒーはちっとも美味しくも何もありませんでした。香りもしなければただ酸っぱいだけで、深みもありません。煎り方が足りなかったのです。そこでネットで調べたら、コーヒーのおいしさの7割は焙煎で決まると書いてました。覚悟して再度今日は「今度こそ美味しいコーヒーを煎れてやる」と、決意して豆を煎る作業から取りかかりました。ところがそんな豆を煎るなんて作業をしながら原稿を書くなどできっこありません。原稿はちっとも進んでいません。豆が焦げるのではないかと心配で、気がそっちにばっかり行ってしまって、文章などかけないまま、日が暮れてきました。人生など、そんなものでしょう。「何かをしなければならない」という時に、掃除を始めたり、読みかけの本を読み始めたり、そんな回り道をしていやなことを出来るだけ後回しにして、一瞬でもいやなことを忘れようとする、そんな生き方をこれまで何度繰り返してきたことか。そんな私の人生を今更変えることなど出来ません。美味しいかどうかは何とも言えませんが、私の自家製コーヒーを味わいながら、いよいよ追いつめられた原稿を書いて、編集作業に入ろうと思っています。そんなことをいいながら、こんなどうでもいいブログを書いてるのですから、いったい通信が出来るのかどうかは不安です。ところで肝心のコーヒーの味については恐ろしくてここには書けません。誰か美味しいコーヒーの煎り方を教えてくれませんか....。メッセージを入力してください。