Comment最近は国内ニュースがずいぶん多くなってきたなぁという印象を受けます。それだけM2M/IoTが本格的に受け入れられてきているということなんでしょうね。今日は飲食チェーン向けのIoTニュースリリース。日立情報通信エンジニアリング社が、大型飲食チェーン向けに、冷蔵庫の温度管理サービスを提供開始しました。業務用冷蔵庫といえば、ペンギンのマークのあれがかなりのシェアを占めていると思いますが、ここを監視する場合アプローチの方法は大きく分けて2つあります。一つは本ニュースリリースのように、冷蔵庫の「利用者」に対するアプローチ。一つはペンギンマークとかの「冷蔵庫ベンダー」にこういうソリューションを提案するアプローチです。Live音声サービス、データサービス、そしてクラウドを含むM2Mサービスは、3年で2,300万ドル、約28億円ほどの規模になるとのことです。現在700以上も稼働している鉱山機械で、遠隔監視などを実現するとのこと。コマツといえばマイニングサイトで無人機などをいち早く稼働させていることでも有名ですよね。マイニングマシンは言ってみれば採掘工場の工作機械みたいなものです。稼働が止まったりすれば大きな損害が発生しますから、障害を未然に防ぐために徹底的な予防保全が必要とされるわけです。マイニングサイトなんて、殆どの場合へんぴなところにありますから、セルラー通信が入らないケースも多々あります。その辺りは、さすが元国営のTelestra、圧倒的なカバー率で他社よりも大きなエリアをサポートするのでしょう。すると衛星も使われるのかもしれませんが、この記事からはそこまでは分かりませんね。Commentみなさん、こんにちは。いつもM2M講座をご覧いただいていましてどうもありがとうございます。みなさんにとって2014年はどのような年でしたでしょうか。Masterから見たM2M業界の10大ニュースを記載したいと思います。日本国内のニュースから5件と海外からのニュース5件で合わせて10件になっています。今年は国内のM2M業界にとって、大きな発展を遂げた年だと思っています。そこから厳選しました5件のニュースをご覧ください。日本のM2Mの業界において、2014年は大きな飛躍の年となったと言える。これまで10年以上の間、「もうすぐM2Mの時代がやってくる」と言われ続けてきたが、これまではその期待に応えるほどの飛躍的な普及の拡大は実現してこなかった。2014年こそがその飛躍の年の始まりであると思われる。実はこの動きは海外では2011年ころから起こっていて、日本では3年遅れで波及してきたというのが実状である。これは2013年後半から見られた傾向であるがM2Mの商談の数が非常に増えてきた。それだけM2Mの導入を検討している企業が増えているのである。Commentみなさん、こんにちは。前回から少し時間が空いてしまいました。前回はコラムということでちょっと本筋から外れた文章を書きましたが、今回は元に戻ってM2M業界の発展の歴史の解説を行ないたいと思います。前回の講座はこちらになります。M2M講座の目次はこちらになります。私が国内キャリアのM2Mサービス企画部門にて働きだして、だいたいM2Mのサプライチェーンの構造がわかってきた2007~2008年においては、まだM2Mのシステムインテグレーションを手がける企業の姿が明確化されてはいませんでした。そのころの状況は、以下のような状況でした。安川情報システムやサンデン、村田機械などという会社はM2M業界ではよく知られた会社であり、またそれらは会社そのものの業態としてはシステムインテグレータと言える企業でした。それらの会社は、どちらかというと端末装置のメーカとして知られていて、サーバ側のアプリケーションから通信サービス、通信端末をトータルソリューションとして提供するというアピールはその時点ではあまりなかったと記憶しています。ユーピーアールは、サーバアプリと通信端末で構成されるソリューションがソフトバンクモバイルのホームページで紹介されるという状況になっていて、これはこの組み合わせでトータルソリューションとして機能するという意味で先駆的な取り組みだったといえるでしょう。Comment今回は、講座の流れからは外れまして、「コラム」としてM2M業界の発展において大きな役割を果たした電子部品商社についての解説を記載いたします。M2M講座の目次はこちら、前回の講座はこちらに掲載されています。私は、現在は海外企業の一員として外国人に囲まれて日々の業務を行なう身であるが、日本の電子機器メーカが海外製の部品を調達する際に、電子部品商社を介在させることについて、そもそもなぜそのようなことをするのかが外国人にはまったく理解されなかったという経験がある。この風習は日本企業特有のものなのだ。このコラムでは、日本の電子部品商社の役割を確認するとともに、このモデルが日本の製造業にどのような影響を与えているかを考察することとしたい。国内の電子機器メーカが海外製の電子部品を購入する際に果たす電子部品商社の役割についてまとめたい。