○大工さんの中には、間違った施工や適当な施工をする人がいる。○設計者の中には、間違った知識で設計している人がいる。○誰も現場で施工具合の確認をしないから間違いに気づかない。「建てるときに、市役所が審査する工程があったはずだけど、、」なんて声が聞こえてきそうですね。現場で確認するわけではありません。現場の確認は施工者・設計者にゆだねられています。多くの設計者は、現場の確認をしません。「現場が遅れないこと」を優先する傾向があります。引渡しが数週間遅くなりそうであれば、やり直しをせず、見てみなかったふりをすることもあるかもしれません。釘の施工具合や断熱性の施工具合をすべて完璧に見れるとは思えません。現場監理は設計者が確実にやることです。理想を言えば、施工店の社員ではない「第三者」の建築士に監理してもらうことです。大手メーカーであっても同様です。大手メーカーだから安心ということはありません。大手メーカーでも、実際に現場で施工するのは地場の職人さんだからです。(ここを勘違いしている人が多い。引き渡し時に渡している施工店を選ぶことです。第三者の認定を取得すること(長期優良住宅認定)と第三者の現場監理+報告書の提出をしてもらうこと(工事監理記録一式)です。どこの監理記録が必要なのか、どの程度詳しく監理記録が書いてあるべきなのかなど詳しい話は、家づくり中級編で書こうと思っています。長くなってしまったので一旦ここで話を終わりにします。ーーーーー(補足)○長期優良住宅の認定を取得していること。取得していれば、構造計算や断熱性計算などの計算が正しくされていることが国によって認められているということです。※構造計算や断熱性の計算は、専門性が高く難しい!そのため、間違った計算をしている人は多いです。(もしかしたら悪意を持って数値を変えている場合もあるかしれません。)長期優良住宅の認定をとっていれば、専門の審査機関が計算内容をチェックするため、間違いがあることは基本的にはありません。○設計図書一式があること。設計図書が無ければ、工事中に工務店の都合で仕様を変えることができます。「利益が少ないから屋根の防水紙のグレードを落としちゃおう」とか「壁の下地処理のやり方を簡略化しちゃおう」とかできちゃうわけです。施工方法や施工材料一式が記載された設計図書一式が必要です。構造計算書があれば、数年後に増築したいといったときに計算書の内容をふまえて、耐震性を確保しながら増築することができます。逆に構造計算書が無い場合、増築後はなあなあな構造計画になってしまったり、わざわざ耐震性能を調べるために余計な調査費用が発生するかもしれません。耐震性(安全性)が確かめられていない住宅をほしいとは思いませんよね。建築業界には、構造計算をしなくても良い方法が存在し、そのほうが楽なため、往々にして利用されています。断熱性を証明する資料です。断熱性が高いからA社を選んだのに、その計算が間違っていて実はB社のほうが断熱性が高かったなんでことになったら嫌ですよね。家の大きさや窓の数などが違えば、断熱性能は一棟一棟異なります。自分の家の断熱性能数値を計算により出してもらうことが大切です。体験した「伊礼さん建築」はやっぱり心地良かったです。「たかが窓、されど窓。窓の種類や位置の違いで「暮らし」は劇的に変わります。ある奥様(A様)から家づくりの金言を頂きました。