]OKIグループのプリンター事業会社OKIデータ(社長:波多野徹、本社:東京都港区)は、A4カラーLEDプリンター・複合機の新商品として、「COREFIDO3(コアフィード・スリー)」対応のハイスペックモデル「C542dnw」、「MC573dnw」および「COREFIDO2(コアフィード・ツー)」対応の「C332dnw」、「C612dnw」、「C712dnw」、「MC363dnw」の合計6機種を発売します。販売目標台数は6機種合計で年間20,000台を見込んでいます。新商品のうち「C542dnw」と「MC573dnw」はA4カラーLEDプリンター・複合機としては初となる「COREFIDO3」対応商品です。「5年間無償保証」(注1)、「メンテナンス品5年間無償提供」(注2)のサービスによる修理費削減に加え、特別な技術がなくてもユーザー自身で簡単にメンテナンスやトラブル対処が可能となる「メンテナンスバリアフリー設計」、「クラウドメンテナンスプラットフォーム」に対応しています。解決手順がわかりやすく表示されるのはもちろん、クラウド経由で最適な解決策を取得できるため、エラー時のダウンタイム削減に貢献します。機能・性能においては、一般オフィスはもちろん、特定業種におけるニーズにも対応しています。主な特長として、7インチ大型タッチパネルにより使いやすさと見やすさを追求、無線LAN機能を活用したネットワークの二重化対応(有線、無線)(注3)、高速通信を可能にする1000BASE-T標準対応、A4機でありながら大容量給紙トレイ(3段)にも対応しています。1200dpiの高解像度印刷に加え、値札・棚札などに使用されるB8サイズ(91×64mm)への印刷も可能な高性能ハイスペックモデルです。これにより一般オフィス、小売・流通業、セキュリティーを重視する病院・学校・大学などのさまざまなオフィスに応えます。操作性やメンテナンス性、ランニングコストが共通となるA3カラーLED複合機「MC883/863/843シリーズ」と組み合わせて導入することで、業務効率化および低コスト運用を実現します。「MC573dnw」は、昨年12月に発売開始した不動産店舗向け「どんな帯でも自動認識張替えソリューション」に対応しており、「COREFIDO3」対応A4カラーLED複合機としては初めての対応モデルとなります。複合機のタッチパネルでのボタン操作だけで自店舗の帯に張り替えることができ、業務効率化に大幅に貢献します。API」(注4)にも対応しているため、業務アプリケーション等と組み合わせることで効率の良いワークフロー構築を実現できます。「C332dnw」、「C612dnw」、「C712dnw」、「MC363dnw」は、従来機のコンパクトモデルを継承しつつ、1000BASE-T標準対応、無線LAN標準対応であり、ビジネスユーザーがプリンター・複合機に求める基本性能を満たしています。4機種とも「COREFIDO2」対応であるため、「5年間無償保証」と「メンテナンス品5年間無償提供」により、お客様のプリンター・複合機にかかる保守費削減に貢献します。OKIデータは今後とも、「COREFIDO」のラインアップを強化し、ビジネスシーンのTCO削減、業務効率化といったお客様の課題解決に取り組んでまいります。注1:ご購入日から起算して5年以内に発生した故障については、OKIデータ保証規定に基づき無償で修理いたします。詳細については、OKIデータのホームページにてご確認ください。注2:メンテナンス品の交換作業は、お客様にて行っていただきます。当社に交換作業を依頼される場合は、別途工賃(出張費を含む)が必要になります。メンテナンス品の無償提供を受けるためには、お客様登録が必要です。交換品は、お使いのメンテナンス品の寿命を確認した上で送付します。メンテナンス品とは、定着器ユニット、転写ローラー、ベルトユニット、給紙ローラーセットを指します。詳細については、OKIデータのホームページにてご確認ください。注3:有線LANと無線LANを同じサブネットに接続すると通信が不安定になることがあります。インフラストラクチャーモードのみ。アドホックモードには対応していません。データは、通称を「OKI」「OKIデータ」とします。「COREFIDO」、「メンテナンスバリアフリー設計」、「クラウドメンテナンスプラットフォーム」は、株式会社沖データの登録商標です。その他本文に記載されている会社名、商品名は一般に各社の商標または登録商標です。»)関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。