備え災害時に遺体の身元確認で活用するため、地域の歯科医師会が独自に歯型の「生前データベース(DB)」化を進めている。歯科検診などの際に同意を得て治療記録やレントゲン写真を登録し、万一の場合、遺体の照合用に使う。個人情報保護の課題もあるが、認知症などによる高齢の行方不明者も増加しており、早期の身元確認に役立つことが期待されている。歯型は遺体の損傷が激しくても治療痕などの特徴で照合できる場合が多く、地震や津波の際に有効とされる。警察庁によると、東日本大震災(2011年)で警察が調べた岩手、宮城、福島3県の遺体1万5824人のうち、歯型で身元確認できたのは1250人。指紋・掌紋(373人)やDNA型鑑定(173人)を大きく上回る(9月9日現在)。口腔内カメラただ、津波で流された歯科医院や診療所も多く、カルテやレントゲン写真が流失。福島県では原発の警戒区域内の医院もあり、身元確認は難航した。した経験を踏まえ、患者の歯科記録をDB化して一括管理する動きが各地の歯科医師会に広がっている。