産業経済調査部シニアエコノミスト(司会)本年3月の東日本大震災で打撃を受けた日本の製造業は、その後、生産は早期回復を果たし、現在に至っています。震災後に電力供給不足の長期化や事業継続対策の必要性の高まりなどの試練が加わり、これらが今後のものづくりに影響を与えることが予想されています。この忘れえぬ年の瀬に当たり、日本の製造業がこれまでに抱えた課題を克服して世界で躍進するためにはどうすればいいのかについて、当社のエコノミスト・アナリスト3人が議論しました。年度特別講演会を開催しました。平尾誠二氏の講演をご紹介します。考える」に掲載しています。本日は、「リーダー像」ということでラグビーを通じて体験したお話をさせていただきます。今の時代は、皆さんもお感じになっているように昔ながらの「俺の背中を見てついてこい」式のリーダーシップは通用しなくなっています。若い人たちは、リーダーが背中を見せると逃げてしまって、恐らく気づいたら後ろには誰もいなくなっているでしょう。電動モビリティはガソリン車と比べてシンプルな構成部品であることから、“新興”メーカーの参入が相次いでいる。モータリゼーションが進展しておらず移動ニーズの高い“新興”国は、電動モビリティのマーケットとしても可能性を秘めている。新興メーカー躍進の鍵は、生産規模拡大とコスト削減の両立であり、新興国市場における販売台数拡大の鍵は、政府による支援施策とインセンティブの有無と考えられる。技術面で他をリードする日本において、電動モビリティ普及を進めるためには、社会システム再構築、メーカーのさらなる研究開発、そしてユーザー自身の意識改革が不可欠である。2009年、三菱自動車による「i-MiEV」の発売と共に始まった自動車産業のEV化革命は続いている。2011年にも、技術面、運用面でも大きな進歩があった。憲一ニーチェは19世紀の半ばから後半の人だ。日本でいえば、明治の開国から日清戦争ぐらいの時代と思えばいい。ヨーロッパ列強が世界に最も進出していた時代である。したヨーロッパの覇権主義を歓迎するほどニーチェは単純ではなかった。世界が経済力を中心に回る時代に来ていることも認めていた。した現実の正確な認識と、しかもそうした事態に不服を唱え、なんとかあがき、脱出したい希望とが彼の矛盾した文章のあいだに鼓動している。植民地主義が二枚舌であることはよく知っていた。「この瞬間にドイツ皇帝は、アフリカの奴隷を解放することこそ、彼の「キリスト教徒としての義務」であるなどとほざいている」。民間事業としての産業化も注目される。国境を越えた産学官によるファイバーセンシング技術の事業化プロジェクトが日中間において発足し、技術信託という新しい展開パターンで中国マーケットにアプローチする。2011年7月選挙でタックシン元首相を支持するタイ貢献党が勝利し、最初の女性首相が登場。深刻化した政治対立の解消が課題。議会の安定多数を確保するが、司法判断による政党解散といった不安定要因が残る。購買力上昇を通じた内需拡大に力点。ワーク・ライフ・バランス(WLB)推進に向けては、関連施策の導入の有無が注目されているが、実際の活用を進めるには、その土台となる働き方の柔軟性が重要である。わが国は、欧米諸国と比べて、もともとの働き方が硬直的であり、また、そうした働き方を前提とした人事管理がなされている。WLB先進国である欧州諸国においても、各国それぞれにアプローチは異なり、どのような社会を目指すのかによって、取り組み方も異なっている。健康診断で行うメタボ健診。例年難なくクリアしていた私は、今回も儀式的に終わるものと思っていたのでしたが...。