)への実質投資割合は、投資信託財産の純資産総額の10%以下とします。外貨建資産への投資は行いません。2.運用方法(1)投資対象わが国の取引所上場株式(上場予定を含みます。)を主要投資対象とします。益の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指します。)グ・ガイドライン」といいます。ならびに流動性などを総合的に勘案して選定します。運用に当たっては、組入銘柄の入れ替えを抑制した投資姿勢を基本とします。比率は高位を基本とします。信託設定当初や償還に備えた株式売却時、大量の追加設定・解約があったとき等は高位とならないことがあります。株式以外の資産への投資は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに残存元本が運用に支障をきたす水準となったとき等やむを得ない事情が発生した場合には上記のような運用ができない場合があります。株式への投資割合には制限を設けません。投資は、上場または上場予定のものに限ります。新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の20%以下とします。投資割合は、投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。同一銘柄の株式への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以下とします。産総額の5%以下とします。財産の純資産総額の10%以下とします。外貨建資産への投資は行いません。運用による収益は、信託終了時まで投資信託財産中に留保し、期中には分配を行いません。当ファンドにおいて投資の対象とする資産(本邦通貨表示のものに限ります。)の種類は、次に掲げるものとします。1.次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。)イ.有価証券ロ.デリバティブ取引にかかる権利(金融商品取引法第2条第20項に規定するものをいい、約款に定めるものに限ります。)の受益証券ならびに次の有価証券(金融商品取引法第2条第2項の規定により有価証券とみなされる同項各号に掲げる権利を除きます。)に投資することを指図します。投資法人に関する法律施行規則に規定するものに限ります。)をもってマザーファンドの受益証券へ投資することを指図することができます。私募により発行された有価証券(短期社債等を除きます。)に投資することを指図しません。)の新株引受権証券を除きます。)6.特定目的会社にかかる特定社債券(金融商品取引法第2条第1項第4号で定めるものをいいます。第6号で定めるものをいいます。)8.協同組織金融機関にかかる優先出資証券(金融商品取引法第2条第1項第7号で定めるものをいいます。)9.特定目的会社にかかる優先出資証券(金融商品取引法第2条第1項第8号で定めるものをいいます。新株引受権証券を含みます。)および新株予約権証券12.外国または外国の者の発行する証券または証書で、前各号の証券または証書の性質を有するもの13.投資信託または外国投資信託の受益証券(金融商品取引法第2条第1項第10号で定めるものをいいます。取引法第2条第1項第11号で定めるものをいいます。(金融商品取引法第2条第1項第18号で定めるものをいいます。)16.オプションを表示する証券または証書(金融商品取引法第2条第1項第19号で定めるものをいい、有価証券にかかるものに限ります。)17.預託証書(金融商品取引法第2条第1項第20号で定めるものをいいます。信託の受益証券に限ります。投資法人債券を除きます。