>2007年〜現状について2007年〜現状についてサンシャイン計画やニューサンシャイン計画などの成功により、日本は世界に先駆けて太陽光発電システムを順調に開発し、導入してきました。当初は石油の代替エネルギーとしてエネルギーの安定供給を目的としたものでしたが、地球規模でのCO2削減やクリーンエネルギーへの需要が高まった結果、日本の持つ太陽光発電技術が大きく注目されました。積極的な研究開発、そして普及促進のための助成制度などが功を奏し、太陽光発電分野において日本は生産量、設置数ともに世界一の地位を守り続けてきました。ところが、その地位に異変が生じました。太陽光発電システムの生産量こそ日本が依然として首位を守っていますが、設置数においてはドイツが日本を追い越しました。ドイツと言えば欧州最大の経済大国で、なおかつ早い時期から環境問題への意識が非常に高い国として知られています。ドイツはそのお国柄通りに、太陽光発電を再生可能エネルギーの中核となるエネルギーとして積極的に導入し、遂には日本を追い抜くほどの普及を果たしました。一方の日本では、国の助成制度が終了したことによって設置数の伸びがマイナスに転じるなど、普及促進に課題を残しています。設置数世界一のドイツで稼動している太陽光発電システムのほとんどは日本製です。環境先進国であるドイツにも認められている日本の太陽光発電システムを、自国でもさらに普及させるための施策が待たれます。半導体の接合部分に光を当てると電流が生じる現象、pn接合を発見したのがアメリカの研究者、ピアソンです。これが太陽電池発明につながる大発明となりました。1958年〜初の実用化1958年は太陽電池が世界で初めて実用化された年です。当時の太陽電池は大変高価であったため、当初は太陽電池でなければ電力を供給できない場所で、使われることになりました。巻き込んだ戦争によって、第一次石油危機が日本経済を直撃しました。これは結果として国家レベルで太陽光エネルギーに目を向けさせる契機となりました。契機に、日本は石油に依存しすぎる産業構造やエネルギー調達手段に対して再考を迫られました。それを受けて当時の通産省が策定したサンシャイン計画の具体的な内容と目的を見てみましょう。1980年〜ソーラーシステム普及促進融資制度1980年は官・学・産が一体となった太陽光エネルギー開発体制が整い、同時にソーラーシステム普及の支援制度が設けられた年で、日本が太陽光エネルギー時代に向けて大きく舵を切った年でもあります。家庭用の太陽光発電装置を普及させる大きな原動力となっているのが「系統連系」です。その魅力は、長期的には太陽光発電装置の設置コストを回収出来るところにあります。1993年〜ニューサンシャイン計画エネルギーセキュリティを目的としたサンシャイン計画は、時代の流れとともに地球環境問題への取り組みへと変化しました。そのために策定されたのがニューサンシャイン計画です。1994年〜新エネルギー導入大綱1994年の「新エネルギー導入大綱」によって、日本が国全体として、太陽光発電などの新エネルギーに対してどの方向に進むのかという指針が初めて示されました。一国の努力だけでは解決出来ません。そこで世界規模での枠組みづくりを目指した会議が京都で開催され、そこで採択されたのが京都議定書です。環境問題と関係の深い太陽光発電も京都議定書が一つの契機となりました。エネルギー法は日本国内全体に省エネルギーを意識した建物づくりを浸透させました。それは結果として太陽光発電にとって順風となり、太陽電池生産量は世界一になります。優れた技術である太陽光発電ですが、一般的な普及を進めるにはまだまだ乗り越えなければならない課題点があります。具体的に数値目標を提示し、それを達成する能力のある研究機関を公募する制度がスタートしました。2002年〜RPS法の成立2002年に成立したRPS法、そして翌年にはRPS法を根拠としたRPS制度がスタートしました。RPS制度が太陽光発電にもたらす影響について見てみましょう。2008年〜展開について無尽蔵に存在し、地球環境への負荷が極めて低い太陽光発電は世界が大きな期待を寄せています。日本及び世界で太陽光発電は今後、どのような展開を見せるのでしょうか。