編集この記事には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。(2013年4月)日本プロ野球のオールスターゲームは、日本野球機構が主催する、セントラル・リーグとパシフィック・リーグの各選抜チームによる対抗試合である。毎年7月に行われ、監督推薦やプロ野球ファンによる投票などで選抜された選手が出場する。現在正式な大会名はマイナビオールスターゲームとなっており、通称はオールスターまたは球宴(きゅうえん)である。いう大会名で、本拠地別に配分した東西オールスターとして行われたのが始まりとされている。1リーグ時代はシーズン終了後に行われていた。2リーグ制になった1950年は実施されず、1951年からセントラル・リーグとパシフィック・リーグの対抗方式で実施されている。シーズン終了後は日本シリーズが行われることから、時期を夏場に移しての開催となっている。スタート当初は年度により2試合と3試合とでばらつきがあったが、1960年代以降は3試合で定着してきた。MLBオールスターが年1試合なのに対し、日本の3試合は多いのではないかという日本プロ野球選手会側からの要望もあり、1989年以降は原則2試合となった。基本的に夏季オリンピック開催年については3試合を維持した上で、第3戦を地方で開催することとなり、1992年の宮城球場を皮切りに地方開催が実施されるようになった。2001年を最後に3試合制は原則として一旦消滅し、2002年〜2010年は完全2試合制となり、隔年で2試合のうち1試合(原則第2戦)を地方開催することとなった。2011年には選手年金の財源確保などNPBの収益強化を目的として10年ぶりに3試合制が復活し[1][2]、2012年・2013年も3試合制で行われた。2011年からの3年間については東日本大震災の復興支援の意味合いもあり、3試合目は被災地である宮城・岩手・福島の各県の球場で実施された。2014年からは再び2試合制となり、2018年からは4年に1度、1試合を地方球場で開催することになった[3]。試合開催日も初期の1951年〜1957年は7月初旬か中旬の開催だったが、梅雨の時期と重なり雨天中止・延期が長引いたケース(1953年など)もあったため、1958年〜2001年は梅雨明け後・夏休み初めの週末となる7月下旬に行われた。第1戦は土曜日、第2戦は日曜日、移動日を挟んで第3戦は火曜日に開催された。1990年代の2試合制は平日開催(第1戦火曜日、第2戦は水曜日)だった。その後夏休みの公式戦開催を強化するため2002年〜2004年は7月中旬に一旦繰り上げられるも、セ・パ交流戦開始による同一リーグ所属チーム間との対戦、あるいは交流戦の雨天中止・延期分の予備日日程確保の観点から、2005年以後は7月下旬に戻される。第1戦が木曜日や金曜日に始まる年もあり、2011年には3試合連続で開催された。12球団持ち回りで開催権が与えられ、基本的にその球団の本拠地(専用球場)で開催となるが、地方開催の場合は日本野球機構(NPB)が直接開催権を持ち、セ・パのどちらをホームとし、どの球団が運営要員を派遣するかはそれまでの開催実績を元に決定される。ナイター開催が可能な照明設備を有する収容人員3万人以上の野球場での開催が義務付けられていたため、かつて近鉄バファローズが藤井寺球場と日本生命球場を本拠にしていた頃、藤井寺は当時照明設備がなく、日生は収容人員が2万人強と規定を満たしていなかったため、近鉄主管では開催されず、本来近鉄主管となる順番の1959年・1967年・1973年・1979年は南海ホークス(現・福岡ソフトバンクホークス)の本拠地・大阪球場で振り替えた上、南海に開催権を譲渡して開催した。東映フライヤーズ(現・北海道日本ハムファイターズ)が1953年から1961年の間、駒澤野球場をフランチャイズとしていた9年間の東映の主管試合とロッテオリオンズ(現・千葉ロッテマリーンズ)が1973年から1977年の間、宮城球場をフランチャイズとしていた5年間のロッテの主管試合は開催されなかった。理由は駒澤野球場と宮城球場のキャパシティが上述の3万人以上収容の規定に満たなかったことや、周辺施設の問題による。(坊っちゃんスタジアム)であり、地方開催のため広島球団ではなくNPBが主催の上、運営要員は広島を中心にセ各球団から派遣された。2008年からは出場選手・コーチ陣はミズノ提供によるオリジナルユニフォームを着用している。オールスターゲームにおいては一時期、真剣勝負を「直球勝負」と曲解する風潮があった。そのため投手が直球を多投する光景が多く見られ「オールスターでは変化球を投げづらい」「真の真剣勝負が見られない」などといった意見もあった[4]。2009年には、プロ野球実行委員会において「交流戦があって、価値が薄れている」と、オールスターゲームそのものの見直しが検討された。オールスターゲームはNPBの基幹収益事業の一つで、毎年多くの観客を集め多額の収益をもたらしているが、その一方で、かつては推定2億円近くに及んだ地上波テレビ中継の放映権料が、近年は下落の一途をたどっている。希望する企業がなかなか現れず、こうした要因から既に収益が頭打ちとなっている[5]。その後、2008年以降はマツダが冠スポンサーを務めたが2016年に撤退、2017年からはマイナビが新たに冠スポンサーとなった。オールスターゲームの先発投手は後攻チームの先発投手については、その球場を本拠地とする球団の投手を先発にする傾向が多く、地方球場での試合でも主管球団の投手を先発にすることが多い。使用球場を本拠地とする球団から先発投手及び投手そのものが選出されなかった場合は本拠地球団とは関係ない球団の投手が先発することもある。選出されても世間的に知名度の高い投手が選出された場合はその投手が先発することもあり、その場合は中継ぎや抑えに回されることもある。大会名編集1988年より冠大会となっている。通りオールスターゲームは、NPB12球団の本拠地になっていない地方都市でも開催されている。NPBではオールスターゲームの誘致条件について「プロ野球開催に対応する施設を有し、且つプロ野球公式戦等の開催実績を積み、施設運営のノウハウを培うことが前提」と説明している。地方開催の場合、開催権はNPBにある。主管相当球団は本拠地開催の場合と同様に運営要員などを派遣しているが、厳密な意味での主管球団ではない。ソフトバンク[10]新潟は2004年4月の段階で2008年のオールスター開催が内定していたものの、同年に新潟県内では平成16年7月新潟・福島豪雨(7・13水害)や新潟県中越地震などの自然災害が相次いだ。県は災害復旧を最優先させるため、2008年竣工予定だった県立野球場の建設事業を凍結し、2005年7月に開催返上を決定。同月末に日本野球機構に開催辞退の申請を提出し、8月1日に行われた実行委員会で正式に承認された。オールスターゲームの地方開催を辞退するのは史上初のケースだった(2008年に地方開催が無かったのは、新潟の開催辞退が影響したものである)。その後2006年に球場建設の目途が付いたことから再び開催地に立候補し、2010年の開催が内定。(日本プロ野球)を参照)。2013年以降、地方球場でのオールスターの開催が途絶えていたが、2018年の第2戦は熊本県のリブワーク藤崎台球場で開催することとなった。ファン投票により、外野手のみ上位3名まで、その他のポジションについては1位の選手が選出される。投手は「先発」「中継ぎ」「抑え」にポジションが分かれており、それぞれの1位が選出される。2008年より選手間投票が導入され、ファン投票と同様に各ポジション1位と外野手上位3名が選出される[11]。翌日発表の監督推薦(前年リーグ優勝球団監督が担当)を併せて両チーム28名ずつ(計56名)がメンバーとして登録される。選手枠は原則として28名(合計56名)だが、試合数などを考慮し増加する場合がある。2010年は「プラスワン」により29名(合計58名)、3試合制の2011年から2013年は「プラスワン」を含め32名(合計64名)となった。監督は前年度にリーグ優勝したチームの監督、コーチは前年度に2位・3位であったチームの監督が務める。ファン投票編集ファン投票は、公式投票はがき、市販の郵便・私製はがき、インターネット(パソコン、携帯電話)から投票する。インターネット投票では、同一メールアドレスから1日1回までという投票制限がある[15]。公式投票はがきは公式戦の開催会場や有名書店などで配布される[17]。公式戦会場などでは直接投票できる(切手不要)投票箱が設置されている。サークルKサンクス(現在のファミリーマート)でも配布されていたが、2016年をもって終了している。コンビニエンスストアの投票箱は2005年に一度設置を取りやめ、2006年から復活した。これは個人情報保護法による影響との説があり、2006年以降の公式投票はがきには個人情報の記載が不要となっている。投票開始日から数えて概ね1週間経過してから締切日までほぼ毎日(土・日曜日は除く)途中経過が発表され、締め切り後1週間程度をメドに最終集計が公表される。19名)連記、あるいは1名のみの単記・または18名連記のどちらか等投票方式の変化をたどってきたが、1987年以後は単記・連記自由で、連記の場合は19名(セ・9人、パ・10人)までであれば自由となった(下記参照)。その後ルール改正で投手については「先発」「中継ぎ」「抑え」の3人ずつまで投票できるため、連記の場合は23人(セ・11人、パ・12人)まで投票できる。各リーグ・各ポジションにつき1名(外野3名まで)は厳守することとなっている。公式投票はがきからの投票の場合、マークシート方式であらかじめノミネートされた選手の中から選んで塗りつぶす方式が取り入れられている。ノミネート選手外の場合は、チーム、ポジション、背番号の順に塗りつぶして投票する。2016年の原口文仁の場合、T→2→9→4の順に塗りつぶす。2005年より、ファン投票において得票数トップとなった選手は「最多得票プレーヤー」として表彰される。チームのホームゲーム開催球場にて実施され、認定証、盾などが贈呈される。基本的にファン投票で選出された選手は出場を辞退することができない。辞退した場合は野球協約86条により、当該選手が属する球団の球宴終了後の後半戦開始から10試合選手登録ができなくなる。2006年まで「顕著な傷病等により出場できなかったものとコミッショナーが認めた時は、出場登録できるまでの期間を短縮することができる」とあり、故障による出場辞退の場合は登録停止期間の短縮もしくは免除を受けることができたが、明確な適用基準がなく悪用の恐れがあるとのことから、この年を以って廃止となった。福留は後半戦開幕から活躍したため制度の悪用との批判があった(もっとも福留は他の年はすべて選出された年に出場しており、この年もオールスター前に怪我の影響で14試合を欠場している)。2019年より野球協約が改定され、脳震盪により登録抹消された選手は適用除外となる他、オールスターゲーム開催時点で出場選手登録を抹消中の選手については抹消期間中の試合数を10試合から差し引くことになった[18]。歴代のファン投票の方式編集1951年、1952年:18名連記。市販のはがき使用による郵送のみ1953年:単記(1名のみ)。はがき郵送のみ1954年、1955年:単記・18名連記のどちらでも可(市販のはがきの郵送の他、新聞刷り込み投票用紙、はがき大の画用紙でも投票と持ち込みも可能)1956年:はがきの場合は単記・18名連記どちらも可。新聞刷り込み投票用紙は18名連記のみ。1970年:はがき、新聞刷り込み投票用紙とも18名連記のみ。何れも郵送のみで小包使用不可1971年、1972年:両リーグとも同じ守備位置・選手を1つ(1名)ずつ選ぶ準単記方式(即ち投手を投票したいのであればセ・パそれぞれの投手の中から1名ずつ選ぶ)。1975年:両リーグとも投票者が各自守備位置を選び2名ずつ投票する準単記方式。1986年:19名連記(守備位置と背番号の数字と球団の英略を併記)。現在:単記・連記どちらも可。連記の場合は19名(その後投手を3つに分類したため現在は23人)までの範囲であれば自由に投票できるようになった。はがき・専用投票用紙による郵送、球場などでの直接持ち込み、その後インターネット(パソコン、携帯電話)からの投票も可能となる。現在のファン投票の問題点編集インターネット投票の導入により、安易に大量投票が可能になったため、故障で試合出場のなかった選手が選ばれたり、そのポジションを経験したことのない選手が票を集めるといった不可解な結果が多くみられるようになっている(例:2003年の川崎祭)。好意的解釈をするか否定的に受け止めるかは人それぞれだが、打撃が得意だったトレイ・ムーア投手に一塁手での投票が入っていたり、一部のファンが中村紀洋の三塁手部門での選出を阻止するため小笠原道大に票を集中させたり、リック・ショートにほとんど守ったことのない遊撃手(ショート)での票が多く入っていたこともある。ノミネートされた選手への投票に比べて、その他の選手への投票は手間がかかるため、ノミネート外選手が選出されることは少ない。そのため、シーズン途中からレギュラーになった選手、ノミネートされていない選手は選ばれにくい。シーズン中にポジションの変更が行われた選手も変更前のポジションでの得票が圧倒的に多い。分散されてしまっている)。先発・中継ぎ投手は1球団あたり5〜6人ずついるが、枠はそれぞれ1つずつしかないため監督推薦でなければ出場は難しい。票が入りやすいという条件さえあれば、故障選手・2軍調整中選手まで選出されてしまうことがある(2007年の松本輝など)。稀に球団自らが、あるいは球団所在地の地元マスメディアなどが主導する形でチームへの関心の喚起を目的としてファンに投票を呼びかけた場合、結果的に当該球団所属選手への大量得票に繋がってしまうケースがあり、特にその球団のシーズン成績が不振である場合には非難の対象となりやすい(1978年の日本ハム、1995年の横浜など。前者の場合は一部選出選手が出場辞退に追い込まれている)。これらの問題の改善策として、ノミネート制度の廃止やポジション別での選出の見直しなどが議論されている。王貞治(ソフトバンク球団会長)は私案として、観戦券1枚に投票用紙1枚を添付する方式を示している。(Bu)選手間投票編集2008年から、現役選手がファン投票とは別に投票を行って出場選手を選出する制度を導入した。