「自粛」や「不謹慎」といった言説が正当化されるなか、余剰としてのポピュラー音楽という論調が優勢だった。ポピュラー音楽シーンでは、予定されていた多くのコンサートやイベントが中止や延期になり、新譜CDの発売が見送られた。その後、「自粛」や「不謹慎」に取って代わった「がんばろう!日本」や「絆」といった言説のもとで、チャリティを掲げたイベント、オムニバスCDや楽曲配信などによる収益が、被災地や被災者への義援金に充てられるようになった。3.11から10ヵ月が経過した現在では、3.11発生直後には優勢だった余剰としてのポピュラー音楽という論調は希薄になり、ときにはチャリティという言葉が単なる記号となって、3.11以前と変わることなく、音楽産業がつくりだした商品としてのポピュラー音楽が消費されている。そもそも、有事の際に必要性が問われる運命にあるポピュラー音楽、さらに広くポピュラー文化は、人びとが必要最低限の日常生活を送るうえで、あくまでも余剰のものにすぎない。「今日を生きること」にさえ途方に暮れる人びとにとって、余剰として存在しているポピュラー文化は、生きるために必要不可欠なものから真っ先に除外されてしまう—ポピュラー文化で雨風を凌げることもなければ、空腹が満たされることもないのだ。本セッションでは、自明のものとしてとらえられてきたポピュラー文化の規範—文化産業がつくりだす商品としてのポピュラー文化の消費—を問い直しながら、有事におけるポピュラー文化の存在意義について議論しようと考えている。