【手数料等の税率については、2019年9月30日時点のものです。共有FacebookTwitterブックマーク(写真=stoatphoto/Shutterstock.com)物価動向を表す言葉にインフレ(インフレーション)とデフレ(デフレーション)がある。資産運用では、こうした物価動向に応じて手法を変えることも有効だといわれている。今回は、インフレとデフレ、またはそうした状況下の資産運用についてお伝えする。インフレとデフレとはインフレとはインフレーション(inflation)の略語である。財やサービスの価格が上昇し、お金の価値が低下することをいう。財やサービスの価値が上昇すると、それらを購入するために支払うお金が増える。要するに物価が上昇するということだ。反対に、デフレとはデフレーション(deflation)の略語であり、モノの価値が下がり、お金の価値が上昇する状態を指す。物価が下落する局面ということだ。一般的に、経済成長のためには緩やかなインフレが望ましいといわれている。実際、多くの先進国の中央銀行は、インフレ率2%前後をインフレターゲット(目標とするインフレ率)としている。緩やかなインフレが経済成長には望ましいのだろうか。物やサービスの価格が下がるデフレは、消費者にとっては買い物がしやすくなるため、一見すると良いことのように感じるかもしれない。物価が下がり続けていくと、回り回って家計の収入減などにつながることが多い。なると、経済のパイがだんだん小さくなっていくため、長期的には、デフレでは経済成長の恩恵を受けることができないと言われている。ハイパーインフレなど急激なインフレ環境下では、財・サービスを買いたくても高くて買えず消費者の購買意欲が削がれるため、やはり経済成長には好ましくない。このように、インフレやデフレといった物価動向は、経済に大きく関係していることが分かるだろう。【無料eBookプレゼント】知っている人だけがトクをする「iDeCo大全」インフレ時の資産運用の考え方インフレ時の資産運用は、どのように考えていくべきだろうか。先述のとおり、インフレ状態になると物やサービスの価格が上昇し、企業活動が活発になる傾向がある。企業活動が盛んになると、企業の収益が上がるため、高い期待リターンを得られることが予想される。従って、緩やかなインフレが起こっている経済下、もしくは緩やかなインフレがこれから起こると予想されている経済下では、株式や不動産に投資すると良いとされている。急激なインフレは経済に悪影響を及ぼすこともあるため、インフレが必ずしも株式や不動産にとって追い風になるというわけではない。インフレ時はお金の価値が下がっていくため、資産を現金で保有していると、相対的に資産価値が目減りしてしまう。そのため、定期預金などで保有するよりかは、株式などに投資をする方が資産の目減りを防ぐことが可能となる。デフレ時の資産運用の考え方デフレの場合は、景気が悪くなり企業活動も活発ではなくなる傾向にある。そのため、株式投資しても株価の上昇はあまり期待できない。その一方で、安全資産とされる債券や、金などの実物資産に人気が集まる傾向にある。デフレ時はお金の価値が上がっていくため、資産を現金で保有しておくというのも一つの手だ。景気は循環するものなので、デフレ時にリスク資産が下落した場合は、次の上昇相場に向けてリスク資産を安値で購入することも検討したいところだ。(iDeCo・イデコ)は、長期の積立投資であるため、長い目で見ると景気に左右されにくい運用方法であるとも言われている。iDeCoは自分自身で資産配分を変更することができる。そのため、インフレ時・デフレ時に応じて運用方法にメリハリをつけることができれば、より高いパフォーマンスを獲得することも期待できるだろう。資料請求0120-401-987音声ガイダンス確認後2#を入力して下さい。