本日ご紹介する一冊は、2017年6月に出され、大好評を博したベストセラー『未来の年表』の第2弾。※参考:『未来の年表』http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4062884313/前回のサブタイトルは「人口減少日本でこれから起きること」でしたが、今回は「人口減少日本であなたに起きること」というサブタイトルがついており、より個人の生活に関わりある部分をピックアップして述べています。人口減少社会の衝撃をデータで表すのみならず、個人の資産運用や老後の生活と関係ある不動産投資の話、住まいの話、買い物の話、経営の話、雇用の話、治安の話などがデータでまとめられており、衝撃を受けます。現状、どの街が不動産投資に最適なのか、住むのに最適なのか、何がビジネスチャンスなのか、何がヤバイのか、ヒントが満載で、ビジネスのヒントという意味では、前作以上の価値があると思います。高齢化社会のリアルを詳細に伝えており、これが単なる数字の現象では済まないことが、肌感覚で伝わってきました。これは読んでおかないとヤバイ本ですね。どんなにクリアな画像を実現したとしても、老眼鏡ではせっかくの性能を楽しめない。荷物を運ぶ人手は少子化に伴って減りゆく。“買い物難民”対策だと言って普及させればさせるほど需要が掘り起こされ、トラックドライバー不足はより深刻になる老後の生活資金への不安から金融資産の管理、相続に関するニーズは広がっており、個人投資家の高齢化が進んでいる。熱い湯に肩までつかるという日本人特有の入浴スタイルが、高齢者にとっていかに危険なのかが分かる築年数の古い物件ほど滞納者の割合は増える高級タワマンが、「天空の老人ホーム」に変わる野菜生産に取り組んできた農家も高齢化が本格化し始め、今後はますます野菜づくりをする農家が減ることも予想される(中略)露地野菜の生産者数も年々減少傾向にある。年齢構成を見ても、1995年には65歳以上は全体の38.1%だったが、2015年には58.3%を占める。若者がすでに少なくなった地方ほど厳しい。経産省の資料によれば、経営者が60歳以上の法人の割合は秋田県66.7%、島根県62.8%、佐賀県60.9%、北海道60.3%、茨城県58.9%むしろ深刻化しそうなのは、「遺産マネー」の移動である。された上半期ベストセラーランキングで、『老人の取扱説明書』が新書ノンフィクション部門(日販調べ)で9位となっていましたが、いよいよ高齢化社会が単なるお題目でなく、具体的ニーズになってきた感じがします。※参考:『老人の取扱説明書』http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4797392444/前回の本は、意識改革本でしたが、今回の続編は、人口減少社会のビジネスチャンスが見える、ビジネス書です。俊一/NHK「欲望の資本主義」制作班RSSお知らせはまだありません。