0045これらと同様に、他の方向に放射された電磁波も反射板70Aの一部の箇所で反射されて受信アンテナ60の位置の焦点の円上に到達する。したがって、OAM波の最大放射角はθi°(i=1,2,...,n)からα°に狭められるので、受信側のアンテナ開口径増大を抑制することが可能になる。L=1,2,...,nのような複数のモードを用いて多重伝送を行う場合、モード毎に最大利得の放射角がθ1°,θ2°,...,θn°と異なっていても、反射板70Aが斜め楕円回転体構造なのでいずれも焦点の円上に到達するため、モードに依らず同一受信点での通信が可能になる。0046以下に本実施形態における反射板70の第2の変形例について、説明する、図8は、本実施形態における反射板70の第2の変形例を示す図である。第2の変形例の反射板70Bは、反射板70に干渉波を反射させるサブ反射板71B(第2の反射板)を組み合わせた斜め楕円回転体構造の反射板である。図4に示す反射板70を用いる場合において、送信アンテナ50の後方(z2≦0)への放射については考慮しなくてもよいが、図8に示すZ軸付近を通る電磁波(−Γ〜+Γ°の範囲に放射される干渉波)は、反射板に当らずに受信アンテナ60の位置へ到達する。そのため、反射板で反射されて受信アンテナ60の位置へ到達する電磁波との間で干渉が発生する可能性がある。図4図80047そこで、上記問題となる干渉波の影響を軽減するため、球体の一部からなるサブ反射板71Bを用いる。図9に示すように、焦点FからYZ平面上で−Γ〜+Γ°の範囲に放射された干渉波は、サブ反射板71Bの30aの箇所で、送信アンテナ50の位置から見て受信アンテナ60と反対側に反射されて焦点Fを通過していくため、受信アンテナ60の位置には到達しない。したがって、反射板70にサブ反射板71Bを組み合わせた反射板70Bを用いることで干渉波の影響を減らすことが可能になる。図90048以下に本実施形態における反射板70の第3の変形例について、説明する、図9は、本実施形態における反射板70の第3の変形例を示す図である。第3の変形例の反射板70Cは、第1の変形例の反射板70Aに干渉波を反射させるサブ反射板71Cを組み合わせた斜め楕円回転体構造の反射板である。図9に示すように、送信アンテナ50の後方(z2≧0)へ放射した電磁波(−α〜+α°の範囲に放射される干渉波)は、反射板に当らずに受信アンテナ60の位置へ到達する。そのため、反射板で反射されて受信アンテナ60の位置へ到達する電磁波との間で干渉が発生する可能性がある。そこで、第3の変形例では、上記問題となる干渉波影響を軽減するため、球体の一部からなるサブ反射板71Cを用いるとともに、反射板70A自体のZ軸近傍を空洞(孔)とする。サブ反射板71Cで、送信アンテナ50の位置から見て受信アンテナ60と反対側に反射された電磁波が反射板70Aに入射する範囲において空洞が形成されている。焦点FからYZ平面上で−α〜+α°の範囲に放射された干渉波は、サブ反射板71Cの30bの箇所で反射されて焦点Fを通過し、反射板70Aの空洞(孔)から出ていくため、受信アンテナ60の位置には到達しない。したがって、この空洞とした反射板70Aと、サブ反射板71Cを組み合わせた反射板70Cを用いることで干渉波の影響を減らすことが可能になる。図90049上述の実施例では、アンテナ開口径が小さい場合や、最大利得となる放射角が大きい場合等、点波源と近似できる場合であるが、点波源と近似できない場合では、本実施形態における反射板70の第4の変形例として説明する反射板70Dを用いる。以下に本実施形態における反射板70の第4の変形例について、説明する、図9は、本実施形態における反射板70の第4の変形例を示す図である。合成反射板を用いる場合の一例を示す図である。従来の放物線回転体構造の反射板を使用した場合(図10(a))、原点から放射された電磁波は経路40のようにZ軸に対して平行に進む。原点から±D/2ずれた点から放射された電磁波は経路41a,41bのようにZ軸に対して平行ではなく曲がって進んでしまうため、放射角を抑制することが困難である。図100052一方、本変形例では、アレーアンテナの各素子90−1,90−2を焦点とした放物線回転体構造の反射板71,72を組み合わせた合成反射板を用いることで、上記課題を解決する。反射板71,72は、例えば、アレーアンテナの中心を焦点として設計された通常の放物線回転体構造の反射板をZ軸に垂直な方向へ±D/2移動させたものである。反射板の一部を組み合わせた反射板である。このように、上記合成反射板である反射板70Dを用いることで、42a,42b,42c,42dのようにアレーアンテナの各素子から放射された電磁波の一部をZ軸と平行にすることができ、反射板70Dで反射された電磁波が直進するため、最大利得の放射角を抑制することが容易になる。0053ここで、アレーアンテナの各素子の配置は円形であってもよいが、これに限定されない。反射板はモード毎の最大利得となる放射箇所を含む任意の範囲が必要なので、反射板の開口径(反射板までを含めてアンテナ開口径とするならば送信アンテナ50の開口径)が既定の装置サイズに収まるように使用するモードの調整が必要である。0054また、第4の変形例において、OAMを有する電磁波の最大利得の放射角が所望の値となるように、前記アレーアンテナの各アンテナ素子と各放物線の頂点との距離が設定されてもよい。アレーアンテナの各アンテナ素子と複数の放物線回転体構造の各放物線の頂点との距離とは、それぞれOAMを有する電磁波の最大利得の放射角に基づいて設定されてもよい。0055以上、この発明の実施形態について図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も含まれる。サブ反射板ページトップへこの技術を出願した法人この情報を共有FacebookTwitterGoogle+LinkedInこの技術を発明した人物この情報を共有FacebookTwitterGoogle+LinkedInページトップへ関連する挑戦したい社会課題この情報を共有FacebookTwitterGoogle+LinkedIn化石燃料への依存のない社会を実現する石炭とウランはあと100年、石油と天然ガスはあと50年ほどで枯渇すると予測されています。2040年のエネルギー消費量は約1.3倍に増加すると予想されています。このことから、化石燃料への依...最終更新日:2018/06/18犯罪者のいない都市を実現する犯罪者のいない都市を実現するためには、年々変化する犯罪への予防対策・解決への取り組みが重要です。イノベーションを導く多くの企業が膨大な労力と費用をかけて新たな市場や事業を生み出そうとしている中「イノベーション」にかかわるデータのニーズはかつてないほどの高まりを見せいます。レーダー放射線方向転換テープ(1、2)は、第1の複数の個別のレーダー反射指向性アンテナ(5、11)を含む。