FOMAの従来型携帯電話では、2010年冬モデル以降は、順次ETWS方式を採用している。iモードなどのパケット通信中、その他の通信中であった場合は、受信できない[2]。通常の携帯電話のサービスと同様、圏外では一切受信できない。電波状態が悪い場合などは受信できないことがある[2]。ETWS方式で送出した緊急速報を受信できる場合がある。エリアメールは特定エリア内の携帯電話に対する一斉同報システムであるので、(iモードメールのような)受信できなかった場合の個別再送信は行われない[2]。以上のことから、避難指示のように確達性が求められる情報は、エリアメール以外の複数の手段による伝達や、近所同士の声掛けにより補完することが望まれる。緊急地震速報については、実際の揺れの到達の前にエリアメールが届くとは限らない[2]。2008年冬モデル以降の携帯電話は、購入時に受信する設定となっているが、FOMAの906i・905i・706i・705i・らくらくホンの各シリーズの対応機種では、事前に受信設定が必要。現在地と異なるエリアに関する情報を受信する場合がある。日本国内のみのサービスで、世界では利用できない。電子メールの受信拒否設定に関わらず、強制受信する。受信したエリアメールは、電子メールの受信BOXに保存される。保存できる件数は機種に依存する。スマートフォンの場合、エリアメール専用アプリが内蔵されており、そこに保存される機種もある。2008年冬モデルより携帯電話での受信設定が不要となる。関連し、東京電力管轄内の受信者に対して、計画停電の開始と節電の呼びかけが発信された[4]。エリアメール発信は初めての事象であり、一部で真偽確認の混乱が見受けられた[5]。「内閣官房(節電啓発等担当)」名義で、節電の呼びかけが発信された。3月16日にも同内容が発信されている[6]。複数の地方公共団体からエリアメールによって配信された。大雪・雪下ろしに警戒する全県メールが配信された。気象庁からの津波警報も受信可能となる。全国瞬時警報システムにて発信される国民保護に関する情報も受信可能となる[7]。スペイン語・ポルトガル語に対応[8]。小学校3年生の国語学習レベルかつ、在留1年程度の日本の外国人が理解できる日本語レベルの「やさしい日本語」に対応[9]。気象庁からの特別警報も受信可能となる[10]。北朝鮮によるミサイル発射実験の、発射及び上空通過の情報が通過予定区域に配信された。利用者は通信料、情報料ともに無料。最新の配信元については、配信を行う機関名・配信を行う地方公共団体を参照。2010年冬モデルの一部からETWS方式へ規格が変更されている。2013年7月下旬に開始された、緊急地震速報の警告音に「地震です」という音声が挿入される端末については、X-xxD以降の一部の端末にはアップデートで対応し、今後発売予定の端末には当初から搭載される予定。series全機種(L-03B・L-03A・L-04Aを除く)...後日アップデートにて対応する端末もある。05HW-02C...2011年12月12日実施のアップデート適用後に利用可能。2013年9月17日閲覧。2011年3月20日閲覧。2011年3月20日閲覧。2011年3月20日閲覧。2011年6月28日閲覧。KDDI/沖縄セルラー電話が提供する類似サービス。ソフトバンクがSoftBankブランドとY!mobileブランドの「電話サービス(タイプ1)」などで提供する類似サービス。ソフトバンクが旧イー・アクセス網(Y!mobileブランド「電話サービス(タイプ2)」を含む)で提供する類似サービス。ソフトバンクがPHS網で提供する類似サービス。NTT技術ジャーナル2008.9この項目は、携帯電話・PHSに関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています。加筆項目が明らかな場合は{{Keitai-expand}}を利用して下さい。この項目は、災害、防災に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています(プロジェクト:災害/Portal:災害)。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。