この理論では、多くの変数がネットワーク構造をとるシステムにおいて、システムが現在の安定状態から別の安定状態へと転移するに際し、その直前に以下の3つの性質を満たすような特定の変数のグループが存在することに注目する。(1)転移に近づくと、グループ内の変数の標準偏差が急激に上昇する、(2)転移に近づくと、グループ内の変数同士の相関係数の絶対値が急激に上昇する、(3)転移が近づくと、グループ内の変数とグループ外の変数の間の相関係数の絶対値が急激に減少する、である。PCCoと定義されたDNMスコアIの上昇を評価することにより、システム変動の予兆、すなわち「前変動状態」を検出することができる。ここで、SDdはDNMに含まれるすべての変数の標準偏差の平均、PCCdはDNMに含まれる変数同士のすべてのペアの相関係数の絶対値の平均、PCCoはDNMに含まれる変数と含まれない変数同士のすべてのペアの相関係数の絶対値の平均である。以上よりシステム変動分析においては、一変数・多変数によらず標準偏差と相関係数の重要性が高く、原理的には、それぞれ安定状態への復帰の遅れと変数間の相互作用の増強を反映していることがわかる。紛争分析は主に多変数を用いて行われる。2014)など様々なデータが利用可能であり、これらは国内政治システムにおける経済、衛生、人権といった側面を反映する。国内紛争が生じるとこれらの変数は大きく変動するが、国内政治システムが複雑システムとしての性質を有するならば、それ以前にデータの標準偏差や相関係数の上昇が予兆として現れている可能性が高い。CSDやDNM理論においては、システム変動に際して標準偏差や相関係数、DNMスコアIが相対的に上昇することは示されているが、どの程度値が上昇したらシステムは転換点に近づいていると言えるのか、という基準が存在しないことに注意すべきである。そこで本論文では、システム変動分析と機械学習を組み合わせて、この前国内紛争状態とそうでない状態を区別する手法を示す。具体的な分析の手順として、筆者が現在、妊婦の血圧と心拍数のデータから妊娠高血圧症候群(妊娠中毒症)の発症予測をするために用いている手法を紹介する。相関係数、または2つの変数の標準偏差の平均と相関係数の絶対値の積(二変数間のDNMスコアI)などを新規の入力変数として用いることである。ここで、2点ほど注意すべき点が存在する。第一に、各変数のデータは期間内に上昇・下降傾向を持つことがあるため、このトレンドを取り除いた上で標準偏差や相関係数を計算する必要がある。第二に、入力される変数がデータ数に比べて多すぎると予測精度は低下するため、使用する変数は制限されなければならない。相関係数の絶対値のみを入力変数として用いると、最も結果が安定すると思われる。して入力された変数から、その期間の状態が転換点にある確率を機械学習させる。前病状態や前国内紛争状態に相当するものである。プロセスを繰り返すことに特徴がある。手順の初めに、すべてのデータをモデル構築用データと性能評価用データに分割する点は予測研究に共通して行われていることであるが、この手順ではモデル構築用データを、さらに学習データと検証データに分割する。その上で学習データを用いて機械学習を行い、その精度を検証データにより評価する。ここで満足な結果が得られたと判断した場合は、性能評価用データを用いて精度を再評価し、この時の予測精度をモデルの最終的な性能として分析は終了する。検証データによる評価が満足できないものであった場合は、モデルに与える変数や用いるアルゴリズムを変更し、再度分割し直した学習データと検証データによりモデル構築と検証を行う。この手法の利点は、過学習を避けながら、繰り返し作業を通してより精度の高いモデルを構築できることである。モデルと検証データ間の矛盾点を定性的に分析してモデルの再構築を行うことで、予測対象への理解が深まると考えられる。以上の手法を紛争予測に適用することで、予測研究の焦点は、「紛争勃発の予測(変動そのものの予測)」から「前紛争状態の予測(転換点への接近の予兆検出)」へと移行する。このモデルにより出力される確率値は、前紛争状態としての危険度、すなわち紛争の生じやすさとして考えることもできる。システム変動分析の妥当性とその意義では、なぜシステム変動分析の考え方が紛争分析にも妥当するのか。前紛争状態の予測へと研究の焦点を移すことで、なぜ複雑なメカニズムを持つ紛争の予測が可能となり、かつ、なぜ人為的な予測の無効化を受けてもその意義を保つことができるのか。以下、国内社会を1つの複雑システムと見る観点から、分析の範囲を国内レベルに限って考察する。Swanの分析に対する妥当性システム変動分析の考え方が国内紛争分析について妥当するためには、国内政治システムが複雑システムとして捉えられなければならない。ここでポパーが提示した雲の性質は、予測が困難である点、無秩序のように感じられる規則に従う点において複雑システムの定義に合致する。非国家的主体の活動が拡大した現代の世界においては、国際関係のみならず国内政治システムも、多様なアクターの相互作用により構成されるシステムとしての複雑性を増していると言える。以上より、国内政治システムは複雑システムとしての性質を備えており、システム変動分析を適用することで、その性質がかなり雲に近いものであったとしても、効果的な予測が可能になると期待される。Swanとしての性質を持つものである場合はどうか。Swanの定義上、予測をすることは絶対に不可能である。したがって、タレブがなぜ本質的に予測不可能な事象が存在すると主張したのかについて分析する必要があるが、その理論的支柱となるのは、統計学における反復期待値の強法則・弱法則である。これらはそれぞれ、『将来のある時点で何かを期待すると今期待するなら、その何かを今すでに期待していることになる』、『予測ができるぐらい将来を理解するためには、その将来自体から来た要素を取り込まないといけない。将来どんな発見をすることになるかわかっているなら、もう発見したも同然』とする法則である。システム変動分析においては、この「技術進歩」は外圧に相当するものである。安定状態にある国内政治システムに技術進歩という外圧(例えば、新しいコミュニケーション技術の発明)が加わることで、転換点に近づいていたシステムは変動(宗教的活動が活発化)し、異なる安定状態(国内紛争状態)に至る。変動に至る前の外圧に対して脆弱な状態を検出するのがシステム変動分析であり、したがって、こうした技術進歩はシステム変動分析が予測の対象としているものではない。反復期待値の法則により技術進歩の予測には過去のデータが参考にならないが、システムの状態は国民の生活水準を表す一般的な変数により評価され、これらの変数の重要度は比較的長い期間変化しないため、過去のデータを活用して予測を立てやすいと考えられる。以上より、前国内紛争状態の予測へと研究の焦点を移すことで、従来予測が困難・不可能とされてきた性質のものに対しても、効果的な予測を行うことができるのである。予測に対する人為的な介入と、前紛争状態分析による対策しかし、この手法を用いて予測を行ったところで、人為的な介入によりそれを無効にすることは依然として可能である。これは予測という行為が持つ普遍的な性質として克服不可能なものであるが、ここで紛争予測の研究が目指すべき目標について検討することで、前国内紛争状態の予測は、この問題点によっては意義を損なわれないことがわかるだろう。従来の「国内紛争勃発の予測」は予測が外れた場合(例えば、起こると予測された国内紛争が生じなかった場合)、その予測モデルは性能が低いと判断される。自身が作成したモデルの性能を高く評価されたいと思う研究者は、モデルの予測通りに国内紛争が生じることを願うことになるが、これは平和構築の観点とは相反する態度である。本来の紛争予測の目的は、起こりうる紛争を予測し、それを回避できるような政策を構築して平和を維持することであり、予測を的中させること自体が重要なのではない。紛争のあり・なしの二分法を用いる予測手法においては、他のモデルとの性能比較のために、あたかも予測を的中させることが至高の目標であると錯覚させられることがある。予測」においては、得られた予測を積極的に公開し、国内紛争勃発リスクの高い地域に対して、紛争を回避するよう働きかけることができる。その際、国内政治システムのどの側面が転換点としての予兆を示しているかについて提示することは、政策的介入の有効性を高めることに繋がる。2017)などが存在しているが、ここで用いられている手法は従来の「国内紛争勃発の予測」、または説明研究のモデルであり、その精度には疑問が残る。Indexを構築することが求められるのである。して国内紛争が回避された場合も前国内紛争状態が存在した事実は変わらないため、その時の前国内紛争状態の程度を事後的に評価し、モデルの予測値と照合することで、その予測精度を求めることができる。よって、予測が持つモデル比較の明確さという利点を保持しつつ、平和政策構築のための実用性も高めることができるのである。Church)[26]機械学習による前国内紛争状態の予測には多くの事例とデータが必要になるが、以上の議論が現実の事例に適用できる可能性を検証するため、ルワンダにおける1994年の虐殺について考えてみる。タンザニアのダルエスサラームでのルワンダ周辺諸国の首脳会議の帰途、ともに国内多数種族のフツ族出身のルワンダ、ブルンディ両国の大統領の搭乗機が、1994年4月6日ルワンダの首府キガリの空港に着陸直前に爆発し、両大統領が死亡した。これに触発されてキガリを中心にフツ族の大暴動が起こり、75万人のツチ族と、事態の鎮静化を求めたフツ族、ツチ族のように見えたフツ族の多くが殺された。この時までツチ族とフツ族が、植民地支配から独立した国家の中で微妙な緊張を孕みながらも平和的に共存してきたことを考えると、十万単位の虐殺は、民衆の反応としては過激であると思われる。予測」においては背景的な国内政治システムの状態に注目する。減少に伴う貧富の差の拡大を経験していた。2016)のであるが、こうした大変動に先行して、1980年代の時点でシステムの安定状態(1970年の状態)への復帰の遅れを変動の予兆として検出できた可能性が高い。この時にルワンダが前国内紛争状態にあるとの予測を公表し、それに基づき例えば農業政策に介入することで、システムは安定状態に復帰し虐殺は避けられ得たかもしれないのである。システムとしての紛争に対する定性的分析このように、前紛争状態の予測に焦点を設定した研究においては、事件や民族対立のような紛争の最終的な引き金となる要因より、それが重大なものとなり得るシステムの状態の重要性を強調するが、この観点は紛争の定性的分析からも支持される。その例として、紛争の「本質主義」に対する批判がある。いった不変の「本質」が、不可避的に問題を引き起こしていると考える思考法である。異なる民族や文化が一つの国家の中で共存してきた事例などを考えると、この思考法では、なぜ特定の時期・地域に限って紛争が生じたのかを説明することができない。結局、とある「原因」が国内紛争の引き金となるか否かは、その影響を受けた国内政治システムの状態に依存すると言える。よって、ルワンダの例では、国内政治システムは1994年の時点で外圧に対して脆弱な転換点を迎えており、そこに印象的な事件が生じることで、民族間の平和を維持することができず、過激な反応が惹起されたと考えることができる。問題点と対策これまで前紛争状態の予測に焦点を当てた研究の利点について述べてきたが、この手法にもいくつか限界がある。第一に、外圧によるノイズが大きい場合、システムは転換点から離れた状態でも変動を生じうる。Box1-a参照)ため、事例によっては分析に適さない場合がある。第二に、分析に用いられるデータは年単位のものがほとんどであり、前紛争状態の予測のように期間(ウインドウ)をとって分析を行う場合、予測は大まかなものとなり得る可能性がある。意味のある標準偏差や相関係数を求めるためには少なくとも4~5個のデータが必要となり、したがって、前紛争状態は4~5年間隔での評価となる。2018)などのデータ間隔の短いデータセットを用いることが考えられる。