して毎回顧客満足100%を得る花形講師に変貌したかについて聞いた。アシスト入社8年目、教育部の藤井宏樹は、コンピュータのパッケージ・ソフトウェアを販売する同社の運用管理ソフトウェアJP1の研修責任者だ。これまでに彼が講師を務めた研修コースの受講者数は、述べ1,000人超。回の研修を自ら企画、運営するが、自社のセミナールームを利用して研修を実施する「定期コース」だけでなく、講師が客先に出向いて研修を実施する「オンサイト・コース」においても変わらぬ高い評価を得ている。■入社2年目でJP1の研修事業の立ち上げ現在、アシストの教育部では、新入社員が教育部に配属された後、講師としてデビューするまでの道筋が細かく定義され、体系化されている。製品知識の習得や、習得した知識のプレゼンテーションの練習はもちろんのこと、それ以外にも、立ち方や指示棒の持ち方から、お客様への目の配り方や声の出し方などまで、細かく指導が入る。教育部では、ある一定のレベル以上にならなければ決してデビューさせず、デビューまでの道筋を詳細な講師養成ステップに基づき指導が入る。デビューさせるかどうかを決めるのには、藤井自身のほろ苦い経験と、他の教育メンバーの協力のもとに8年をかけて定めた厳しい判定基準が適用されている。藤井が入社した当時は、研修を提供する教育部ができて間もない時期だったこともあり、教育部という名称を掲げながらも、自部門のメンバーを育てるための体系だった新人講師育成プランが全く整備されていなかった。それどころか、藤井の入社後8ヵ月目には、担当の先輩社員が退社してしまい、新人の自分が、なんとJP1の研修コースの実質的な責任者にならざるを得なくなったのだ。先輩がいなくなった当初は、午後4時ぐらいになると何もやることがなくなり、自分で何をすればよいかわからなくなったという。「このままではまずい、自分が駄目になってしまう」。一時は途方に暮れたが、ここで投げ出せばどこへ行っても一つのことを成し遂げることはできないのではないかと一念発起した藤井。そこで自分自身を高めるために、色々な取り組みを開始する。■駄目講師からのスタートJP1は1998年からアシストが販売/サポートする、今や売上の多くを稼ぎ出すアシストの主力製品である。多数の販売代理店がひしめく市場で、ソフトウェア自体はどこから買っても同じ、という商売を行う関係上、研修は、技術サポートとともに、他社との差別化を可能にする重要なアピール・ポイントであり、社内での位置づけは極めて重要だ。今でこそ受講者から100%の満足度を毎回得られるようになった藤井だが、「最初から、受講者から満足を得られたわけではありません。アンケート結果に書かれた受講者のコメントを見て、毎回、愕然としていました」と語る。どんなコメントが書かれてあったのだろうか。次のページ■実績がないなら、借りてでも続きは会員限定です。無料の読者会員に登録すると続きをお読みいただけます。就活セクハラという企業リスク3働き方改革にはCPO[最高“哲学”責任者]が必要4クラウドファンディング型ふるさと納税。Reserved.ログインこの機能をご利用いただくにはログインが必要です。ご登録いただいたメールアドレス、パスワードを入力してログインしてください。パスワードをお忘れの方フェイスブックのアカウントでもログインできます。NOW!のご利用規約、プライバシーポリシーーが適用されます。NOW!が無断でタイムラインに投稿することはありません。