北朝鮮の電磁パルス攻撃に日本は対応できない!?知っておきたい実にマズイ現状2017.10.28米国の議会報告で、北朝鮮の電磁波パルス攻撃の脅威に対する警告がなされた。よって人口の90%まで死亡させられる可能性があるとの警告が出た。彼は、EMP弾頭は大気に再突入する必要なく、爆発させることで、広範囲のエレクトロニクスを傷つける高周波電磁パルスを生成すると説明した。米国は、近代技術によって、3億2000万人の人口を維持することができているが、電気グリッドを1年間ブラックアウト(大規模停電)するEMPにより、このような大きな人口を支えるのに必要な重要なインフラを破壊するだろう。最悪のシナリオでは、食料品店での食糧供給は3日以内に消費され、倉庫にある30日間の国家食糧備蓄が消費され始めます。1年間で、人口の90%までが死亡する可能性がある。他の専門家らは、「今のところ、大量の死傷者の予測は正しくない」と、北朝鮮が高高度EMP兵器で米国を標的にする能力を持っているというという点に懐疑的意見を表明している。9月30日に、北朝鮮は、最近、高高度で爆発する電磁核兵器を開発したと主張していた。40km付近の希薄な空気分子に衝突し電子を叩き出し(コンプトン効果)、叩き出された電子が地球磁場の磁力線に沿って螺旋状に跳び、10ns(ナノ秒)ほどの急峻な立ち上がりで強力な電磁パルスを発生させる。その結果強力な電場と磁場が生じ,電気的・電子的システムに対し、有害な大電流と大電圧の渦巻きを引き起こし,システム内部の回路網を破壊する。自然現象として、雷によっても生じるが、核による電磁パルスは地上の半径数百~数千km内に存在する電子機器や送電線に落雷よりもはるかに大きいといわれる負荷をかけて破壊する。低高度の核爆発では電磁パルスの発生範囲が限定されるが、高高度核爆発であれば広範囲に電磁パルスが発生し、その被害も広範囲に及ぶ。核爆発の高度が高ければ高いほど被害を受ける地域の半径は拡大する。実験場から1300km以上離れたハワイ・オアフ島で停電が発生したことがあります。翌年には大気圏内や宇宙空間で核実験を禁止する条例ができたとのことです。それ以来、上空での核実験は行われてきませんでした(以上Wikipedia参照)。広範囲の地域について強力なEMP攻撃まで加えることのできる多機能化された核兵器だ」との記事を掲載した。北朝鮮にとっての電磁パルス攻撃のメリットはどこにあるでしょう。人的被害を与えない非殺傷兵器として使用される。・核攻撃に比べて、世界的に非難を浴びる程度が少ない。・アメリカの同盟国に電磁パルス攻撃を行った場合に、アメリカが直ちに、人的被害を北朝鮮に与える反撃をしにくい。相手国からの反撃を引き起こし、核戦争に拡大する恐れがあるとも言われている。確立を必要とせず、難易度が低い。・発射した弾道ミサイルの軌道が相手国のレーダーに捕らえられない上空で爆発できる。・攻撃対象国の領地に着弾させる必要がなく、迎撃される可能性が少なくなる。・米国はじめ電磁波攻撃(EMP攻撃)への対策は十分でないと考えられる。・半導体や電子回路に損傷が防衛設備(THAADなど)に及んだ場合、電磁パルスの強さと電磁波シールドの程度によっては、米国や同盟国の反撃ができないまたは、削がれる。日本の場合はどうでしょう。覆われるとされている。飛行中の航空機が操縦不能になったり、電力が供給されなくなった原子力発電所が制御不能に陥ったりする恐れがある。日本の真上の宇宙空間で核爆発を起こすことも可能となる。現状では、迎撃ミサイルを発射できない可能性もある。これにより、日本では、何千万人もが餓死に追い込まれるかもしれないとも言われている。インターネットの接続にダメージを与える。それで90%の人が死ぬならみんなキャンプ出来ないね。その瞬間から24時間以内に北朝鮮は完全焦土化。国を壊滅させる可能性もあるのに武力行使じゃないってそんな訳ないでしょ!って思うけどそうらしいです。2017年10月15日*規約に準じて掲載しております。掲載不可でしたらすみやかに削除しますのでお問い合わせください。まとめ北朝鮮は、ハッキングなども含めあらゆる手段で、国際的な圧力に対抗しようとしている。その能力を甘く見ると、現状の核開発、ICBM開発のように、予測を見誤ってしまう可能性がある。北朝鮮の弾道ミサイル攻撃への対処だけでなく、電磁パルス攻撃への対応も日本として必要と思われる。電子機器・回路には電磁パルス対策として防護を施すことを早急に検討することも望まれる。)この記事へのコメントはありません。この記事へのトラックバックはありません。URL返信をキャンセルする。