基礎を学ぶ・新人を育てる人材育成・教育における課題解決2020年人事担当者が知っておくべき、新人エンジニア研修の見直しポイント2019.09.10今、新人エンジニアの研修を見直す企業が増えています。AIやクラウド、IoTなど先端技術の講習を取り入れたり、選択式の研修を採用したりする企業が相次いでいます。今、現場ではどんな研修が流行っているのか?現在人材が不足しているIT業界では、新入社員を早期に戦力化することは大きな課題となっており、新人研修に求められる役割は、ますます大きくなっています。従来の新人エンジニア研修では、プログラム言語やシステム・データベースに関する「基礎的なITスキル」や、名刺の渡し方などの「ビジネスマナー」向上を目的とした、座学での研修が一般的で、それ以外の実際の業務に関連した内容はOJTで教えるという方法が一般的でした。した従来の研修体制では、現場でトラブルが起こってしまった際の対応力が身につかなかったり、OJTでは実務に直接関係のある特定のスキルしか身につかなかったり、研修したにもかかわらず、結果的に先輩社員が教育に時間をとられてしまうといったケースが多くありました。現在大手IT企業を中心に新人研修を見直す企業が増えています。その背景としてはIT企業が置かれている環境のめまぐるしい変化があげられます。一つ目に挙げられるのはIT技術の発達です。AIやクラウド、IoTなど、最新テクノロジーが広まり、新人でもある程度の知識が不可欠です。これに伴い、新人研修を見直し、最新テクノロジーの基礎講座を取り入れる企業が増えています。二つ目は、新入社員の持つITスキルのばらつきです。現在では、クラウドを通じて最新テクノロジーを手軽に利用できるようになりました。それにより、AIに関する研究や、自分でシステムを構築してきた経験を積んだ、高いスキルを持つ新人も目立つようになりました。その一方で、スマートフォン、タブレットの普及でPCをほとんど利用しなくなりPCの操作に不慣れな新人も急激に増えたため、新人のレベルに応じた研修を取り入れる必要性が出てきました。三つ目は、IT業界の人材不足です。早期に新人育成をして現場に送り出す必要があるため、より実践的な研修を取り入れる企業が増えています。従来のSEに足りていないと言われているコミュニケーションスキルを身につけさせることで、クライアントやチームメンバーと円滑なコミュニケーションを取れる、また、何かトラブルが発生したときに対処できる、より即戦力に近い新人を育成することができます。現在急速にIT技術が進歩し、業界を取り巻く環境も大きく変化しています。新人エンジニアにも、いち早く成果を出すことが求められ、即戦力を育成できる研修の必要性がますます高まっています。大手企業の取り組みを見てもわかるように、時代に合わせた研修を取り入れることで多様化する新入社員を即戦力へと育成することが重要です。企業もその時々によって抱える課題や方針は異なるため、研修の中身や方法も時代に合わせて見直していく必要があります。「研修後、すぐに現場に適応できる新人を育成したい」という企業向けに、エディフィストラーニングではIT研修サービスを提供しています。エディフィストラーニングの研修は、高い開発・技術力を有する大手SIer様に多く利用されています。基本的なITスキルはもちろん、ビジネススキル、コミュニケーションなど、企業の求める人材を総合的に育成します。現場からよく上がる課題を題材にした技術演習プログラムにより、現場適応力の高い新人エンジニアを育成することも可能です。エディフィストラーニングのIT研修の特徴とは?エディフィストラーニングの研修では、理想とするゴール、新入社員に研修を通じて、仕事に対する思考・姿勢をどのように培ってほしいか、どのようなスキルを身につけて欲しいかを、貴社と相談し、定めてから実施します。ビジネススキル研修、セールスマインド研修など、現在IT企業で必要とされるスキルを身につけ、即戦力を育成するための研修をご用意しています。エディフィストラーニングには、マイクロソフト社のMVPアワード10年連続受賞をはじめ、セールスフォース・ドットコム社、日本オラクル社などベンダーから数々の賞を受けた講師、各種IT・ビジネス資格を有する講師など、多彩なプロフェッショナルトレーナーがそろっています。研修の中身だけでなく、研修日数や講師の人数、運営方法も含め、貴社のニーズに合わせてカスタマイズすることができます。戦力として働ける新入社員を育てたい。新入社員研修を実施したいが、忙しく考える時間がない。新入社員が多いため、費用をできるだけ抑えたい。プロのアドバイスを受けながら新入社員研修を見直したい。伸びる企業は、「研修」が違う。戦力として、働ける新入社員を育てたい。新入社員研修を見直したいが、忙しく考える時間がない。新入社員が多いため、費用をできるだけ抑えたい。社内や、研修パートナーとの連携の取り方が分からない。