1977年、UCLA(カリフォルニア大学ロサンゼルス校)へ留学。外部広報委員長を務める。東京崩壊この国に住み続ける限り、巨大地震は必ずくる。巨大地震が東京を襲ったら、首都機能は完全に麻痺し、政治と経済がストップ。その損失額は110兆円にもおよび、日本発の世界恐慌にまで至るかもしれない――。今後、日本が取るべき道は何か。その答えを探る連載経済小説。第3章26さらに、と鈴木頭取は続けた。「ヘッジファンドによる日本国債の空売りが激しくなっています。安泰といわれていた日本国債にも不安要素が広がり、個人所有者の中には手放す者も相当数いるようです。このままでは我が行の所有している日本国債も非常に危ない状態です。他行の頭取たちも総理にすがるような視線を向けている。その裏には、銀行は政府の指示で日本国債の大量購入を行ったという意識があるのだろう。「その上、株価も急激に下落しています。我が行、いや日本の全ての銀行の資産内容は一夜にして危険水域です。「日本経済に対する見方が非常に厳しくなっている状況です。日本国内から見れば、まだまだ余裕はあるのですが、問題は海外の目です。債務総額が収入の1・5倍ある。GDPがここ数年、連続して下がっている。政府の明確な経済対策が見えない、などです。