Newsバックナンバーを収録。向上に寄与する医療衛生関連メーカー101社(前回比10社増、新規出展18社)が出展したほか、今回も従来と同様に介護・福祉関連の専門学校などの学生や教員ら約30人も参加した。協和発酵キリンは、4月1日付で、シンガポール子会社をアジア・オセアニア地域統括機能として活用する。面からシンガポールが適切と判断。シンガポール法人から地域統括会社へと事業体制を変更する。1月31日、薬局等で血糖自己測定等の簡易検査を行う場合に参照する「検体測定室に関するガイドライン」の疑義解釈集の第2弾をまとめ、都道府県等の担当者に通知した。検体測定室の環境作りにおいて個室化が難しく、衝立で他の場所と明確に区別する場合、キャスターのロックによって固定するなどの対応を例示。年度の総受験者数は6万1126人(対前年度比7757人増)で合格者は2万6606人(3278人増)となった。17年度試験の全体の合格率は43.5%で前年度から0.2ポイント減少した。原案通り可決したほか、役員改選では会長、4副会長が再任された。全員が当選したと政治活動を総括すると共に、「今年は、診療報酬・薬価と介護報酬の改正など激変の年になるが、皆で知恵を出し合えば必ず厳しい状況を乗り越えられると思っている。厚生労働省から医政・保険2局長連名で流通改善のガイドラインが出された。国が指導して改善を図ると言うことを重く受け止めて邁進していかなければならない。マイナスという流通改善に不退転の覚悟でやらなければならない」と、ガイドラインが通知されたことは最後のチャンスであることを強く訴えた。中外製薬は、患者一人ひとりに対応した究極の個別医療に向けたサービス基盤を強化する。険償還を取得し、遺伝子情報を用いた新たなサービス提供を目指すと共に、より精緻なバイオマーカーを同定し、遺伝子情報に基づき高い奏効率が期待できる医薬品開発を推進していく。第1回公開勉強会の趣旨を掲載しました。申し込みを受付中です(申込締切:2月5日(月))。メールは配信専用のメールアドレスにて送信を行っておりますので返信はできません。http://www.yakuji.jp/※掲載内容を許可なく転載することを禁じます。TEL:06-6203-4191(代表)yakujinippo-mailnews.jp/に掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。