屋根などに設置している家庭は、太陽光のある昼間の電力を全て太陽光発電でまかなうことが出来ます。ほとんどの家庭において昼間の太陽光発電量は需要を上回っており、余剰電力が発生します。電力は石油などの燃料と違って貯蔵しておくことが出来ないため(バッテリーなどの蓄電池を利用する方法はありますが、大変なコストを伴います)、余剰電力は利用されずに捨ててしまうことになります。一方で、太陽光発電は太陽光のない夜間は発電することが出来ないため、夜間の電力需要は電力会社からの電力供給に頼ることになります。昼間は余った電力を捨てている一方で、夜間は電力を購入する、というのは一見しただけでも不経済です。太陽光発電導入のメリットとして電気料金の節約を期待している人が多い以上、これではメリットの大部分が失われてしまいます。そこで考案されたのが系統連系です。系統連系とは、昼間に太陽光で発電された余剰電力を電力会社が買い取ることを指します。自宅が太陽光発電所となり電力が余っている時は電力会社に供給する側に回り、反対に電力が足りない場合は供給を受けるという双方向の供給システムです。これにより昼間の余剰電力を売電し、夜間に使用した電気料金に充当することが出来ます。太陽光発電の設置コストをより早く回収することが可能になります。半導体の接合部分に光を当てると電流が生じる現象、pn接合を発見したのがアメリカの研究者、ピアソンです。これが太陽電池発明につながる大発明となりました。1958年〜初の実用化1958年は太陽電池が世界で初めて実用化された年です。当時の太陽電池は大変高価であったため、当初は太陽電池でなければ電力を供給できない場所で、使われることになりました。巻き込んだ戦争によって、第一次石油危機が日本経済を直撃しました。これは結果として国家レベルで太陽光エネルギーに目を向けさせる契機となりました。契機に、日本は石油に依存しすぎる産業構造やエネルギー調達手段に対して再考を迫られました。それを受けて当時の通産省が策定したサンシャイン計画の具体的な内容と目的を見てみましょう。1980年〜ソーラーシステム普及促進融資制度1980年は官・学・産が一体となった太陽光エネルギー開発体制が整い、同時にソーラーシステム普及の支援制度が設けられた年で、日本が太陽光エネルギー時代に向けて大きく舵を切った年でもあります。1993年〜ニューサンシャイン計画エネルギーセキュリティを目的としたサンシャイン計画は、時代の流れとともに地球環境問題への取り組みへと変化しました。そのために策定されたのがニューサンシャイン計画です。1994年〜新エネルギー導入大綱1994年の「新エネルギー導入大綱」によって、日本が国全体として、太陽光発電などの新エネルギーに対してどの方向に進むのかという指針が初めて示されました。一国の努力だけでは解決出来ません。そこで世界規模での枠組みづくりを目指した会議が京都で開催され、そこで採択されたのが京都議定書です。環境問題と関係の深い太陽光発電も京都議定書が一つの契機となりました。エネルギー法は日本国内全体に省エネルギーを意識した建物づくりを浸透させました。それは結果として太陽光発電にとって順風となり、太陽電池生産量は世界一になります。優れた技術である太陽光発電ですが、一般的な普及を進めるにはまだまだ乗り越えなければならない課題点があります。具体的に数値目標を提示し、それを達成する能力のある研究機関を公募する制度がスタートしました。2002年〜RPS法の成立2002年に成立したRPS法、そして翌年にはRPS法を根拠としたRPS制度がスタートしました。RPS制度が太陽光発電にもたらす影響について見てみましょう。2007年〜現状について日本は太陽光発電をリードする国として、世界で利用されている太陽光発電システムの大半を生産しています。ところが、太陽光発電システムの設置数は、長らく世界一であった地位をドイツに追い越されてしまいました。2008年〜展開について無尽蔵に存在し、地球環境への負荷が極めて低い太陽光発電は世界が大きな期待を寄せています。日本及び世界で太陽光発電は今後、どのような展開を見せるのでしょうか。