妊孕性温存療法について妊孕性温存療法について当院は「医学的適応による未授精卵子、胚(受精卵)、および卵巣組織の凍結・保存に関する登録施設」です。がん患者の妊孕性温存に関する診療ガイドライン」に則り妊孕性温存療法を実施することができます。悪性疾患の治療が最優先ですので、主治医の先生とよく相談の上で受診いただけますようお願いいたします。小川達之」までお電話ください。その電話で簡単に状況を聞かせていただき、受診予約を取ります。治療に向けて時間的な猶予がないと思いますので、なるべく早い日程を提案します。主治医からの悪性疾患や全身状態に関する情報提供が必要です。ダウンロードしてください。主治医が内容を記載して、紹介状とともに患者本人がご持参いただけますようお願いいたします。平日9時~17時です。土日祝祭日や年末年始などには対応できかねます。当日は当科の初診受付に加えてカウンセリングに時間を要しますので、余裕をもって来院いただけますようお願いいたします。当院への通院が複数回必要になる可能性があります。女性は複数回の通院が必須で、期間は最短2週間を要します。未成年の場合は、必ず代諾者(保護者など)同伴で受診できるようにお願いいたします。対象は15歳以上を想定はしていますが、12歳以上15歳未満などは応相談です。女性は43歳未満が対象となります。ガイドラインでは40歳未満とされていますので、40-42歳は応相談です。男性は年齢上限を設けていません。女性患者でパートナー(配偶者)がいる場合には、可能ならば同伴するようにしてください。未受精卵子凍結も可能ですが、受精卵凍結をお勧めします。現時点では、思春期前の妊孕性温存療法(卵巣組織凍結)は当院では実施できません。県外施設をあたっていただきます。将来的に当院で卵巣組織凍結が可能となった場合には周知いたします。精巣組織凍結は未確立です。病期によっては妊孕性温存療法の適応とならない場合があります。化学療法や放射線療法前の実施が推奨されています。全身状態からも、妊孕性温存療法が可能かどうかご検討ください。がん治療後の妊娠を約束する治療ではありませんのでご承知ください。県から助成金が給付されます。詳しくは県のホームページをご参照ください。