Archerを新たに強化したことを発表しました。この強化は、お客様がリスク管理機能を根本的に変革することを支援します。組織が競争優位性を獲得するため急速に進化しデジタル技術を採用する中で、新たな形態のリスクが生まれています。データプライバシー等の現状を維持するうえで課題となります。調査会社ガートナーによると、次のように記されています。「デジタルリスクを管理できないということは、デジタルビジネスを妨げ、組織を単なる機会損失以上の悪影響にさらす可能性が高いということです。現代の組織全体にテクノロジーが普及したことで、サイバー脅威の速度、規模、範囲が劇的に拡大し、これがデジタルリスクの最大の側面になっています。セキュリティ、コンプライアンス、レジリエンスなど、従来の孤立した分野のリスクは引き続き重要ですが、企業は、デジタルフットプリントの成長とデジタルリスクへの露出に遅れをとらないようにするために、リスク担当部門とITセキュリティ部門を統合することの必要性を再考し運用を可能にしなければなりません。Ghai)は次のように述べています。「組織は日々、顧客エクスペリエンスの向上、競争優位の確立、利益性の高い成長の促進のため、新しく、大がかりなデジタルトランスフォーメーションに取り組んでいます。デジタルトランスフォーメーションは、リスクの方程式を根本的に変えました。データが多ければ多いほど、サイバー脅威の標的および変化が激しい規制要件の対象になる可能性が増えます。本日の発表は、お客様がデジタルリスクを総体的に管理できるようにする、さらなる一歩です」これらの強化により、お客様がデジタルリスクの重要な要素を効率的かつ効果的に特定、分析、対応する能力をまとめて拡大します。2018自動化されたリスク特定および評価ますます複雑になるデジタルリスクの管理に必須なのは、特定機能の向上と継続的なモニタリングです。Monitoringユースケースは、サードパーティのリスク評価とリスクモニタリングを合理化および自動化し、サードパーティのリスクを計測する時間を短縮し、最も危機的なサードパーティおよび問題を優先順位付けします。Archer統合リスク管理プラットフォームとあらゆるデータセットを結合します。これにより、データを特定および評価するための可視性が向上するとともに、プラットフォームの拡張性を高め、適用可能なリスク管理およびガバナンスのユースケースの数を増やし、お客様のリスク管理部門がデジタルフットプリントとともに成長し進化できるようにします。分析および評価のための最新プラットフォームデジタルリスクのスピードの上昇と、成長や変化が激しいリスク管理ユーザーのニーズに遅れをとらないようにするには、スピードと柔軟性が求められます。Suiteのユーザーエクスペリエンス強化の一環として、新しい役割ベースのダッシュボード、検索の強化、モビリティ選択肢とエクスペリエンスの拡大を発表します。Analysisユースケースに機械学習および人工知能を導入したことで、自動特定や既存の共通要件との関連付けを通じて、増える一方の新たな規制要件のマッピング精度が加速および向上します。Servicesに移行し、お客様の時と場所を問わずデジタルリスク管理サービスを提供します。このAWSへの移行は、当社のSaaS戦略および製品提供における進歩を表しています。全方位型SIEMプラットフォームの新たな統合のひとつに「インシデント宣言」ボタンがあります。これは脅威のリアルタイムのビュー、脅威の範囲および規模をインシデント対応プロセスに提供するものです。リスクの特定および分析は包括的なリスク管理戦略に必要な要素ですが、ビジネスリスクの究極的な軽減は、リスク対応能力がもたらします。デジタルトランスフォーメーションによってサイバーセキュリティがリスクの急成長分野になり、組織は過度に接続されたビジネスにおけるサイバーインシデントの速度や広範な領域に苦慮している中で、これはとりわけ重要になります。Suiteの新機能は、現在販売中です。Monitoringのユースケースは、2019年後半の提供開始を予定しています。RSAについてRSAは、統合された可視性、自動化されたインサイト、協調的なアクションでデジタルリスク管理への統合化されたアプローチを組織に提供する、ビジネス主導のセキュリティソリューションを提供しています。RSAソリューションは最新の攻撃を効果的に検知、対応し、ユーザーのアクセス管理、ビジネスリスク、不正アクセスとサイバー犯罪を軽減するよう設計されています。世界中の数百万のユーザーをサイバー攻撃から守り、不透明かつハイリスクな世界においてフォーチュン500にランクインする9割以上の企業の成長に役立てられています。RSAに関するさらに詳しい情報は、https://www.rsa.com/をご覧ください。#当資料は、2019年3月5日に米国で発表されたプレスリリースの抄訳です。Inc.、その関連会社。Inc.もしくはその子会社の商標です。その他の商標権はすべて所有する各社のものです。本書に掲載されている情報は正確だとRSAは考えています。本資料の内容は予告なく変更することがあります。