全般Q0−1.各方向の名称を変更できるか。1−2.入力全般Q1−2−1.「地層」−「土質一覧」−「土質データ�B」画面の支持層で設定する先端地盤N値はどういう値を入力するのか。橋台と基礎を連動して使用している。基礎側の計算書において、橋軸方向と橋軸直角方向の名称が反対になっている。(b)の地盤の変形係数の推定方法について多層地盤時のN値の判断基準はどうすればよいか。水の単位重量をγw=9.8に設定しているが、UC-1連動基礎連動の場合、基礎の設計ではγw=10.0となっているのはなぜか。杭基礎の安定計算で、常時も地震時も制限値は同じとなるのか。支持層の変形係数αEo(EQ無し)を変更すると、変位量が大きくなるのはなぜか。予備計算の杭の軸方向バネ定数Kvでγuとγyで零になるのはなぜか。H29道示版では杭の抵抗モーメントを出力する機能がない。H29道示(部分係数法)では概念的にないということか。P.273)にある調査・解析係数を決定するためのスイッチはどこにあるか。PC杭(SC+PHC杭)の部材照査を行うと計算が止まったような動作になるのはなぜか。結果総括/杭体(永続/変動作用)を実行すると、「降伏曲げモーメントの特性値Mycの計算に失敗しました」とエラーが出る。詳細結果の杭体断面力で表示される1.21mFとは何を意味するのか。杭頭接合部の計算を従来のA工法(フーチングに一定長さだけ埋め込む方法)での計算は可能か。旧24年道示版は、フーチングの支圧応力度,水平支圧応力度,押し抜きせん断応力度,水平せん断応力度が計算できるが、H29道示では必要ないのか。レベル2地震時の作用力(動的解析の断面力)を直接指定した場合、基礎に主たる塑性化を考慮した設計(応答塑性率の照査)は行えないのか。周面摩擦力を変更したら、安定計算(偶発作用時)の結果に差が生じたのはなぜか。偶発作用の計算書に、「耐震設計上の地盤より上方の杭に作用させる荷重P(1本あたり)」という出力がされる場合とされない場合がある。出力される場合はどういったケースで、どういった計算か。H24年道路橋示方書とH29年道路橋示方書でレベル2地震時の照査を行った際に降伏の判定が大きくことなる原因は何か。鋼管矢板基礎2−1.適用範囲Q2−1−1.仮締切り時の計算及び頂版・矢板接合部の計算の対応はどうなっているか。2−2.基本条件Q2−2−1.継手のせん断ずれ変位を確認することができるか。EQ有りの基礎ばね」を算出できるか。)2−7.基礎本体(弾性床上の有限梁)の計算2−8.基礎本体(仮想井筒梁)の計算Q2−8−1.負の周面摩擦力を検討するケースは、どこで指定するのか。2−9.仮締切りQ2−9−1.火打ち梁の検討において、取り付け角度は45°以外指定できるか。2−10.合成応力度2−11.保耐法照査Q2−11−1.流動化の検討のみを行うことができるか。液状化の判定6−1.設計方法6−2.入力方法Q6−2−1.完成時が切土の場合や盛土となる場合の入力方法は?6−3.計算結果Q6−3−1.H24道示�Xに記載のあった一軸圧縮強度の項ですが、H29道示では説明がありません。Q0−1.各方向の名称を変更できるか。A0−1.計算書等に用いている各方向の名称は、「基準値」−「荷重ケース」画面の方向名称で変更できます。A1−1−1.現在は対応しておりません。関する参考資料や基準類の発刊後に対応を検討する予定です。「地層」−「土質一覧」−「土質データ�B」画面の支持層で設定する先端地盤N値はどういう値を入力するのか。P.244に「杭先端の極限支持力度qdの特性値を表−10.5.2から定める際、評価に用いるN値は、杭体先端から杭径の3倍下方までの範囲の平均値としてよい」とあります。この平均値のN値を入力して頂くことを想定します。橋台と基礎を連動して使用している。基礎側の計算書において、橋軸方向と橋軸直角方向の名称が反対になっている。「基準値」画面の荷重ケースの項目において、方向名称の指定があります。橋台と連動した際のX方向を「橋軸方向」、Y方向を「橋軸直角方向」へ変更して再度ご検討ください。コンクリートの応力度−ひずみ曲線(H29道示�V5.8.1等)を参照して、コンクリート杭の降伏応力度を0.85×σckとしています。この値は負の周面摩擦力の計算時に参照されますが、任意に変更可能ですので設計者の判断で自由な値とすることが可能です。(b)の地盤の変形係数の推定方法について多層地盤時のN値の判断基準はどうすればよいか。杭頭部では杭径の5倍程度の範囲が目安にしてよいとあります。水の単位重量をγw=9.8に設定しているが、UC-1連動基礎連動の場合、基礎の設計ではγw=10.0となっているのはなぜか。お問い合わせの状況より、何らかの原因で、橋脚側と基礎側で水の単位重量の整合が取れていない状態となっています。お手数ですが、下記の手順によりデータの更新を行うことでご対応くださいますようお願いいたします。1.「橋脚の設計」側の「基準値|計算用設定」画面を開き、「荷重|単位重量|水γw」を「10.0」に変更し「確定」します。2.再度上記の項目を開き、「水γw」を「9.8」に戻し「確定」します。※この間、「基礎の設計」側の「地層」画面は閉じた状態としてください。3.「基礎の設計」側の「地層」画面にて、単位重量が「9.8」に更新されていることをご確認ください。確定する等の操作を行った場合、更新前の基礎側の設定が上書きされることがあります。このようなケースで、再度同様の現象が発生した場合、お手数ですが、上記「1〜3」の手順にてデータの更新を行ってくださいますようお願いいたします。おける変位の制限照査の制限値(自動計算の場合の引抜き)は、0.0で照査します。上記に該当しない場合は、押込み/引抜きの制限値を変更する方法もありますので、下記で対処可能です。−押込力/引抜力の該当箇所を変更する。杭基礎の安定計算で、常時も地震時も制限値は同じとなるのか。する(液状化考慮)」は異なる制限値になります。「計算条件」−「基本条件」画面で、永続/変動作用の安定計算計算方法のスイッチ状態が確定されていない可能性があります。「極限支持力度の算出方法」により算出方法が異なります。用いて算出しています。※土質データ�@の土質の種類によらず、qdに設定された値を用います。支持層の変形係数αEo(EQ無し)を変更すると、変位量が大きくなるのはなぜか。支持層の変形係数αEo(EQ無し)の変更は、杭先端の杭の軸方向ばね定数Kvに影響を与えますので、計算結果の変位量は変わります。水平変位に応じた補正を行いますので、このケースに該当する場合、設計地盤面における水平変位に応じて収束計算を行いますので、この影響もございます。予備計算の杭の軸方向バネ定数Kvでγuとγyで零になるのはなぜか。「極限支持力度の算出方法」により算出方法が異なります。用いて算出しています。※土質データ�@の土質の種類によらず、qdに設定された値を用います。上記設定をご確認ください。H29道示版では杭の抵抗モーメントを出力する機能がない。H29道示(部分係数法)では概念的にないということか。参考資料9.杭の変化位置の設定例に、杭の変化位置を定める方法の例が明記されております。この例によれば、抵抗モーメントを求める必要性はありませんので、「抵抗モーメントを出力する機能」は今後も対応予定はありません。P.273)にある調査・解析係数を決定するためのスイッチはどこにあるか。杭配置−腐食代/変位量の画面にスイッチを用意しています。地盤の変形係数の推定方法は「杭配置」−「腐食代/変位量」画面で選択します。この選択は、「dd計算ボタン」を押下したとき、橋脚基礎の場合は水平変位の制限値ddを計算する場合に使用します。(b)調査・解析係数に記載の正曲げξ1を決定する場合にも使用します。PC杭(SC+PHC杭)の部材照査を行うと計算が止まったような動作になるのはなぜか。Ver.2.1.0において「杭基礎:PHC杭のせん断照査においてせん断スパン比の影響(参考資料8)を考慮するようにしました。」PHC杭(SC+PHC杭)のケースは、せん断スパンを正確に考慮するため、内部的に細かな深度の計算が必要になり、計算量が増えております。※杭長が長い/荷重ケースが多い場合は特に計算量が増えます。PCスペックにも多少依存はしますが、2〜5分位で計算が終了する可能性がありますのでしばらくお待ちください。約5分程待っても計算が終了しない場合は、データ(破損防止のため圧縮)を添えて、サポート窓口へお問い合わせください。結果総括/杭体(永続/変動作用)を実行すると、「降伏曲げモーメントの特性値Mycの計算に失敗しました」とエラーが出る。場所打ち杭の場合は、杭体の部材照査において、軸力及び曲げモーメントに対する限界状態1および限界状態3の照査を行っています。この照査の制限値は、下記から算出致します。降伏曲げモーメントの特性値の計算でエラーが発生しています。「杭体」−「使用鉄筋」−「断面x」の鉄筋量を増加を検討してください。詳細結果の杭体断面力で表示される1.21mFとは何を意味するのか。1.2lmFは、地中部の最大曲げモーメントの深さlmFに1.2を乗じた位置となり、杭の断面変化位置の決定時に参照されます。参考資料9(p.564)を参照ください。杭頭接合部の計算を従来のA工法(フーチングに一定長さだけ埋め込む方法)での計算は可能か。P.284〜に記載のとおり、接合方法は方法Bのみの記述になりましたので、方法Aには対応しておりません。杭頭接合部(道示H29)では、以下の照査は行っております。旧24年道示版は、フーチングの支圧応力度,水平支圧応力度,押し抜きせん断応力度,水平せん断応力度が計算できるが、H29道示では必要ないのか。杭頭接合部(道示H29)では、以下の照査は行っております。し抜きせん断応力度,水平せん断応力度に関する記載が、H29道示にはありませんので、現時点では必要ないと判断しています。レベル2地震時の作用力(動的解析の断面力)を直接指定した場合、基礎に主たる塑性化を考慮した設計(応答塑性率の照査)は行えないのか。作用力を直接指定してレベル2地震時照査を行う場合、基礎の耐力照査(設定された作用力を載荷したときに基礎が降伏に達しているか否か)のみ行っており、応答塑性率の照査を行うことはできません。基礎が降伏に達し応答塑性率の照査を行う条件下であれば、H29道示�X10.4(P.239〜)に準じ、応答塑性率を算出します。作用力を直接指定する場合、柱基部または底版下面中心の作用力を直接与えて照査するため、作用力に対する水平震度は定義されません。作用力を直接指定する場合、基礎が降伏に達した状態を求めることができたとしても、この状態に相当する設計水平震度khyFを導き出すことができないため、応答塑性率を算出することはできません。このように、現行では、作用力を直接指定する場合の応答塑性率の算出方法が明確でないことから、応答塑性率の照査は行わず、基礎の耐力照査のみを行っております。周面摩擦力を変更したら、安定計算(偶発作用時)の結果に差が生じたのはなぜか。偶発作用時は荷重増分法により計算しています。状態量を、前ステップまでの累計値に加算していきます。ステップごとに上記の計算を行って、原点変位の増分,各杭の杭頭反力の増分,各杭の状態量分布の増分を算出し、累計しています。具体的には、ステップごとに前ステップまでの累計値を用いて次のように計算しています。押込み・引抜きの上限値に達した杭はKv=0.0とします。上限値に達した部材はkHE=0.0とします。杭頭モーメントが全塑性モーメントに達した杭は杭頭ヒンジとします。(4)道示�W(参6.1),(参6.2)に記述されている三元連立方程式を作成(5)(4)の三元連立方程式を解いて原点変位を算出(6)(参6.4)より、各杭の杭頭変位を算出(7)(5),(6)を用いて(参6.3)より、各杭の杭頭反力を算出(8)(7),(2)と杭体の曲げ剛性を用いて各杭の状態量(断面力,変位)分布を算出ケースによっては、押込み・引抜きの上限値の上限値に達すると、上記計算フロー(1)に影響を与えます。周面摩擦力の変更により、この上限値に達するのが、要因と考えられます。偶発作用の計算書に、「耐震設計上の地盤より上方の杭に作用させる荷重P(1本あたり)」という出力がされる場合とされない場合がある。出力される場合はどういったケースで、どういった計算か。耐震設計上の地盤面が下がり、突出杭の扱いになった場合、自動的にその部分に杭体慣性力が考慮されます。計算書作成の「偶発作用」−「XXX/考慮・地震動タイプ�T/�U・浮力無視/考慮」の出力において、『耐震設計上の地盤より上方の杭に作用させる荷重P(1本あたり)』(杭体慣性力(kN/m)))上記に出力されていれば、該当ケースは考慮されていると考える事ができます。10.9.3基礎の塑性率及び変位の制限値に記載があります。H24年道路橋示方書とH29年道路橋示方書でレベル2地震時の照査を行った際に降伏の判定が大きくことなる原因は何か。以下の点が、平成24年道路橋示方書と異なっているのが原因となりますが、降伏の判定が大きく変わる場合は、1の項目をご確認ください。1.Kvの値H29年道路橋示方書より、支持杭と摩擦杭でKv値の算出が変更になっております。P.260をご確認ください。押込み力の制限値の式において、極限支持力度の特性値の算出が変更になっております。P.239をご確認ください。併せて、支持力の制限値には、部分係数が考慮されておりますのでご確認ください。3.作用力について作用力については、D+EQ(L2)時の荷重係数、組合せ係数を考慮いたします。Q2−1−1.仮締切り時の計算及び頂版・矢板接合部の計算の対応はどうなっているか。A2−1−1.2019年11月の時点では、仮締切り時の計算及び頂版・矢板接合部の計算に不明な部分(係数等)があるため未対応です。Q2−2−1.継手のせん断ずれ変位を確認することができるか。継手のせん断ずれ変位を計算するを指定後、計算書の本体計算の詳細出力にて確認することができます。EQ有りの基礎ばね」を算出できるか。A2−4−1.可能です。EQ有りの基礎ばね」を計算するに変更すると、「固有周期」「EQ無し」「EQ有り」の基礎ばねを計算します。Q2−8−1.負の周面摩擦力を検討するケースは、どこで指定するのか。「作用力」画面で負の周面摩擦力を検討するケースを方向毎に指定してください。負の周面摩擦力の計算については、「基礎の設計・3D配筋(部分係数法・H29道示対応)」Ver.3.0.0にて対応しております。Q2−9−1.火打ち梁の検討において、取り付け角度は45°以外指定できるか。火打ち取り付け角は45°固定で計算しており、変更はできません。Q2−11−1.流動化の検討のみを行うことができるか。流動化考慮を選択後、液状化の「無視」と「考慮」のチェックを外してご検討ください。6−1.設計方法6−2.入力方法Q6−2−1.完成時が切土の場合や盛土となる場合の入力方法は?A6−2−1.製品ヘルプ「操作方法」−「メニューの操作」−「入力」−「液状化の判定」−「検討位置」の説明に入力イメージを掲載しているので、一度、その入力方法をご確認ください。6−3.計算結果Q6−3−1.H24道示�Xに記載のあった一軸圧縮強度の項ですが、H29道示では説明がありません。H24道示�X(P.134)の解説は、H29道示�X(P.66)に記載があります。計算への影響も同じで、耐震設計上ごく軟弱な土層(地表面から3m以内にある粘性土層で一軸圧縮強度が20(kN/m2)以下の土層)に該当する場合、低減係数が0.000にしています。VRシステム・パーキングソリューション・ECOソリューション>>その他ソリューション。