自動車業界で働く知り合いのドイツ人が最近、嘆いていた。彼の妻が環境活動家のグレタ・トゥンベリさんにいたく共感し、「あなたはなぜ環境に良くないクルマ関係の仕事をしているの?」と、家で非難されているというのだ。妻は買ったばかりのクルマ(エンジン車)を売り払い、シャワーを毎日浴びなくなった。彼によると自分の妻が特別なわけではないようで、ドイツで多くの女性がグレタさんの訴えに共感し、行動し始めているという。欧州でエンジン車が悪者になっている――。日本にいると気づきにくいが、欧州でエンジン車離れが加速している。背景にあると思えるのが、彼の妻と同じ考えの人が想像以上に多く、そして急速に広がっていることだ。グレタさんが脚光を浴びるのは、そんな人たちの考えが社会で顕在化し始めたことを象徴する。二酸化炭素(CO2)を中心とした温暖化ガス(GHG)の増加が地球環境に大きく影響していることは疑う余地がないし、気候変動が一因とされる悲惨な自然災害が世界中で発生している。悪者として逆風にさらされる欧州の自動車業界は、この最近ずっと、電動化、特に電気自動車(EV)の開発にまい進してきた。この1年で、欧州乗用車市場に占めるディーゼル乗用車のシェアが40%から約28%に激減した。乗用車からディーゼルエンジンが消える勢いである。ディーゼルエンジンの砦(とりで)である大型商用車についても、この1年で燃料電池車(FCEV)の開発が加速し始めた。ディーゼルエンジンは、風前の灯なのか。ガソリンエンジン車も、例外ではないように思える。メーカー(OEM)がEV、プラグインハイブリッド車(PHEV)、FCEVの販売増強を公言している。加えて、ノルウェーを中心にEV市場が急拡大している。エンジンは終焉(しゅうえん)を待つばかりか。Colloquium)」を訪れたところ、なんだか風向きが変わり始めていた。アーヘンコロキウムの風景。[画像のクリックで拡大表示]欧州勢がエンジン熱効率向上にかじを切る今年のアーヘンで驚いたことが2つある。Efficiency)の向上に力を注ぎ始めたことだ。45%とか50%とか、数値目標が飛び交い始めた。「EVシフト」に走っていた欧州で、エンジンのBTEに着目した議論は記憶にない。部品メーカーにとどまらず、ドイツのOEMであるフォルクスワーゲン(Volkswagen)やオペル(Opel)もBTEの向上を意識していると明かす。発表では「スーパー希薄燃焼(リーンバーン)」ならぬ「ウルトラリーンバーン」という表現まで使って、欧州OEMが好きではなかった希薄燃焼の研究例がいくつも報告されていた。今まで欧州は「アウトバーン」で快適に走れるように、クルマのパワーを重視してきた。ドイツ・ダイムラー(Daimler)のように一部が希薄燃焼エンジンを投入した例はあるが、基本的にパワーアップにつながらない希薄燃焼は好きではないはずである。正味熱効率で45%以上を狙うなら、希薄燃焼は必須だが。エンジニアリング大手のドイツFEVは、可変圧縮比とロングストローク(長行程)の技術に加えて、アクティブ方式のプレチャンバー(予備燃焼室)点火技術を用いて空気過剰率(λ)が2.0の希薄な混合気を燃焼し、BTEで48%に達成したと発表した。[画像のクリックで拡大表示]エンジニアリング大手の英リカルド(Ricardo)と中国・吉利汽車(Geely)は、圧縮比を17に高めた上で水噴射技術や強力コロナ点火技術などを駆使して、BTEで45%を達成したという。ドイツ部品メーカーのマーレ(Mahle)は、プレチャンバー技術を使うことで空気過剰率(λ)が1.9の希薄な混合気を燃焼し、BTEで42.5%に達した。Aramco)は、直噴ガソリンエンジンで自着火方式の希薄燃焼コンセプト「GDCI」を提唱し、BTEで50%に達成したと発表した。アーヘンコロキウムの冒頭で講演したマツダの新しい量産ガソリンエンジン「スカイアクティブX」も自着火方式の希薄燃焼だ。全体編』を発刊テスラの電気自動車を徹底調査。駆動ユニットから車載コンピューターまで構造や部品構成などが分かる。モデル3とモデルSの違いも比較分析。New加速する自動運転の開発競争エレキ世界最大のファウンドリーが日本で求人あらゆるプロセスで顧客ニーズに対応セキュリティも万全な新IoT向けマイコン毎月更新。世界で戦える工場マネージャー養成講座(全2回セット)国内外を問わず工場のマネジメントを担う管理者に求められるスキルを体系的に学べる講座です。激変する自動運転分野の最新技術と事業課題などについて、世界の最新情報をお伝えします。SPICEのコンサルティング企業であるビジネスキューブ・アン...テスラ「モデル3/モデルS」徹底分解【ECU編】50個以上におよぶECUを分解写真付きで解説。IC・コストを徹底分析モビリティーサプライヤー進化論CASE時代に向けて、日系サプライヤーは生き残れるか。