経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング(取材対応トレーニング)を行う。"モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』(講談社α文庫)など。新潟少女9年2カ月監禁事件』(小学館)で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。情報戦の裏側できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事象の背後にある「情報戦」を読み解く。組織によって異なる論破の際の「パワーワード」なんてことを言うと、「立派な元力士ばかりの相撲協会が嘘をつくわけないし、相撲取材歴ウン十年の相撲ジャーナリストの皆さんも誤解だと言っている。すべて貴乃花親方の被害妄想だ」という怒りの声が山ほど寄せられそうなのだが、相撲協会が動いていたのではないかと思わせるような材料は他にもある。それは、会見で貴乃花親方が幾度となく発したこの表現である。「告発の内容は事実無根な理由に基づいてなされたものであると認めるようにとの要請を受け続けておりました」これを耳にした時、いかにも相撲協会らしいと確信をした。「事実無根」というのは、彼らのパワーワードだからだ。「はい、論破」ではないが、皆さんの職場にも、いつも同じようなフレーズで相手を説き伏せようとするおじさんがいるのではないだろうか。人間というのは誰しも、「反論」をする際の“決めゼリフ”を持っているものだ。実はこれが「法人」にも当てはまるということを、筆者は広報アドバイスの仕事をしているうちに気づいた。マスコミの報道に対して反論をする、抗議文を送るなんて時の表現や言葉のチョイスには、その組織のカルチャーがモロに反映されるのだ。一般消費者に近く、日常的にクレームの嵐に晒されているような組織は、「正確な報道ではなくて残念です」「どうも誤解されているようなので、正しい情報を伝えさせていただきます」なんてニュアンスで、やんわりと怒りや不快感を伝える。それに対して、利権を独占して競合もおらず、常日頃からマスコミにチヤホヤされているような組織の場合、「悪質な虚偽報道で大変遺憾である」なんて感じで、かなり頭が高くなることが多い。この後者の典型が、相撲協会である。