運命の大暴落の日はやってきた。2007年10月25日です。運命の日である2007年8月16日がやってきた。16日に、ニューヨークの株式が暴落する。為替も、ドル暴落の様相を呈した。それを受けて16日の東京の株式は、前日の15日の暴落を受けて、下げ続けた。この日を歴史的な転換点の日と決めるべきであろう。2007年8月15日記。今日は終戦(本当は敗戦)記念日だ。私は、今、熱海の仕事用の家にひとりいて、62年前の6月ごろの終戦間際に、熱海で、二人の文学者が出会ってぼそぼそと、話し込んでいた、ことを急に思い出した。斉藤茂吉と谷崎潤一郎のふたりである。「はやくこの戦争が終わりませんかなあ」と語り合ったという。なつかしい気分に、私自身がおそわれる。今も自分も全くそういう心境だ。私は、このふたりの新感覚派でもなく、それよりも文学的な美意識に徹底的に忠実であった、ふたりの当時からも大物の文学者の生き方と態度が一番、優れていたのだろうと思う。確実に優れた身の処し方であったと判定をつけることができる。茂吉と谷崎には戦争責任は一切無い。彼らは、終始、保守的な生き方ではあったが、決して戦争には加担していない。「早く、戦争が終わってくれませんかなあ」というつぶやきが、このふたりのすでに老境の文学者たちに、しっくりとゆくものだった。それに対して、あの聖戦に入れ込んだ、横光利一や太宰治たちは、敗戦の打撃に耐えられなかった。彼らは、敗戦後すぐに、思想的に萎えて死んだ。それよりは、おのれのエゴイズムに徹して、広島の原爆までもが、まるで遠いことであるかのように、「どうも今の政府はいけませんなあ。言いながら、食べ物さえがほとんど枯渇してしまった時代に、それでも美術愛好家のまま、芸術至上主義の生き方貫いた者たちのように、私も今を生きていたい。朝日新聞15日の東京株式市場は前日の欧米市場の株価下落や円高を受けて全面安の展開となった。日経平均株価の終値は前日比369円00銭安い1万6475円61銭で、3月5日につけた今年最安値(1万6642円25銭)を約5カ月ぶりに更新した。米国の低所得者向け住宅ローン(サブプライムローン)問題の悪影響への不安感は根強く、15日はアジア主要市場の株価指数も大幅に下落し、欧州でも英仏で続落した。ニューヨーク株式市場も下落して始まり、大企業で構成するダウ工業株平均は一時、下げ幅が70ドルを超え、約4カ月ぶりに1万3000ドルを割り込んだ。1部全体の値動きを示すTOPIX(東証株価指数)の終値も同43.31ポイント低い1594.15で今年最安値を更新。昨年12月5日以来の1600割れとなった。出来高は20億3000万株だった。東証1部全体の9割の銘柄が値下がりし、日経平均の前日終値に対する下げ幅は一時411円に達した。15日の東京外国為替市場の午後5時時点での円相場は、前日の同時点より99銭円高ドル安の1ドル=116円93~95銭で、約4カ月ぶりの円高水準になっている。東京債券市場では債券価格が上昇した。その分利回りは下がり、長期金利(新発10年物国債の流通利回り)の終値は、前日比0.065%幅低い年1.635%とほぼ2カ月半ぶりの水準まで下落した。米国の低所得者向け住宅ローン(サブプライムローン)の焦げ付き問題を震源とする世界株安に歯止めがかからない。米国経済の先行きや金融不安におびえる投資資金が株式市場から逃げ出し、より安全な債券市場などに流れる「質への逃避」に走り始めたからだ。変化を引き起こしている。14日のニューヨーク株式市場は、13日まで小幅続落だったダウ工業株平均が200ドル超の大幅下落となった。サブプライムローンがらみの業績悪化懸念が広がり、投資家の不安心理がかきたてられたためだ。米住宅金融会社ソーンバーグ・モーゲージは株主への配当を当初予定より遅らせると発表。同社株は売り浴びせられ、前日終値比47%も急落した。同社はサブプライムローンよりも焦げ付きの少ない住宅ローン事業が中心。同社保有の住宅ローン債権の価値が下がり、銀行が融資などに慎重になったことで、資金繰りに苦労しているとみられている。市場関係者の間で「本業は悪くないのに、信用不安のあおりで経営継続が危うくなっている」と受け止められ、金融株や住宅関連株に売り注文が波及した。銀行自身も融資や出資を通じて、サブプライムローンを担保にした証券などに出資する傘下ヘッジファンドの損失をかぶる恐れがあり、株価が大きく下落。市場を先行き不安が覆い、「株価が高いうちに売って利益を確保したい投資家心理が先に立つ」(株式トレーダー)という悪循環で、売りが止まらない状態だ。米国の実体経済の先行きに対する懸念も高まっている。住宅価格の上昇は家計の資金源となってきただけに、下落に転じると個人消費への影響は避けられない。14日も大手スーパーなどの業績予想の下方修正があり、個人消費の先行き不安が強まった。雇用者数の伸びにも鈍化の恐れが出るなど雇用情勢にも減速の兆しが見える。米経済が変調をきたせば、輸出主導の回復を続ける日本経済も影響は避けられない。大和総研の牧野潤一シニアエコノミストは「米国は世界で唯一、巨額の経常赤字を出して世界の需要を支えている」と話す。米経済の失速は日本企業の輸出鈍化につながり、円高進行とともに業績の重しになりかねない。【ニューヨーク=山本正実】15日午前のニューヨーク株式市場は、住宅融資焦げ付き問題を背景とした米経済の先行き不透明感から、株価は取引開始直後から下落した。ダウ平均株価(工業株30種)は一時、今年4月以来、約4か月ぶりに1万3000ドルを割り込んだ。その後は値を戻す動きもあり、午前10時(日本時間15日午後11時)、前日比8・62ドル高の1万3037・54ドルで取引されている。14日のニューヨーク株式市場は、信用力の低い借り手を対象にしたサブプライム住宅ローン問題の拡大による米景気の減速懸念から、ほぼ全面安の展開となり、ダウ工業株30種平均は前日比207・61ドル安の1万3028・92ドルで取引を終えた。4月下旬以来、約4カ月ぶりの安値水準。一時、1万3018・27ドルまで下げ、1万3000ドル割れに迫った。問題は完全に収まってはいないが、全体として大きなヤマを越えたとした上で、今後の動向を注意深く見守りたいと語った。尾身財務相はこの問題についてけさ安倍晋三首相に説明したことを明らかにしたが、首相から特段の指示はなかったという。米サブプライムローン問題の表面化によって信用収縮懸念が広がり、世界の金融市場が不安定な状態になっているが、尾身財務相は、この間、各国の中央銀行が積極的に資金供給を実施したことについて「機敏に対応してくれた」と評価。その上で、「(サブプライムローン問題は)完全には収まってはいないが、全体として大きなヤマを越えたとの感じは持っている。今後とも十分に注意深く見守っていきたい」と語った。同問題が日本の金融システムに与える影響については「日本の金融機関やファンドがサブプライムローン関連の資金を多く供給していた実態はない。日本の金融面における影響は大きくない」と指摘。1998年に、1ドル147円の円安だった。