«12345678910»2017/11/20150名の新入社員を当初4名で即戦力エンジニアに育てたパイプドビッツの新人研修とは売り手市場といわれる人材採用において、株式会社パイプドビッツには2014年からの3年間で約150名が入社。独自の育成プログラムを立ち上げ、彼らを即戦力となるITエンジニアに育て上げた。杉山俊輔氏に、同社が大量採用に至った背景や、育成プログラムのゴールや進め方、指導のポイントなどについてうかがった。2017/11/17「教えられる」のではなく「自ら考える」力を―ワークスアプリケーションズの研修担当者に訊く長期に渡って実施するインターンシップ制度や、海外の大学から積極的に新卒採用を行うなど、ユニークな人材採用戦略で知られる株式会社ワークスアプリケーションズ(以下、ワークスアプリケーションズ)。2017/11/01トレンドをつかみ事業に転換できるエンジニアを育てるNTTレゾナントの育成制度「エンジニアゼミ」NTTレゾナントは、ポータルメディア「goo」の運営をはじめ、NTTグループのIT事業を牽引するポジションにあります。筆者は2011年から、NTTレゾナントに在籍する約100名のエンジニアを対象とした育成施策の検討・実行に携わっており、そこから生まれた社内人事育成制度の1つ「エンジニアゼミ」の事務局を担当しています。本記事では、エンジニアゼミについて、施策内容や運営の裏側、成果や課題などをご紹介します。近年、新卒のエンジニア採用が厳しさを増す中、コストの制約や知名度の低さによって、苦戦を強いられている企業は多い。加えて、せっかく入社までこぎつけたとしても、一般的に「新卒3年目までの離職率30%」といわれるように、“定着”という解決困難な課題が待ち受けている。そんな中、コンテンツマーケティング事業やメディア事業を手がける株式会社ウィルゲートでは、採用プロジェクトの立ち上げにより、採用における様々な課題を克服しようとしているという。受験を考えるなら、過去問題の攻略は欠かせない。IPAのWebサイトからは平成16年(2004年)度春期から始まった現行制度下の過去問題が、すべてダウンロードできる形で公開されている。IPAのWebサイトでは、過去問題が年度ごとにまとめられている。2017/10/17納期迫る中「テストなしはあり得ない!」と周囲の声に抵抗したエンジニアを重用、売上も5年間で2倍に正しいこと以外は、絶対にやらない。営業やプロデューサーから無理難題を突きつけられたときに、そう断言できるエンジニアがどれほどいるだろうか。“正しいこと”を追求しながらも、5年間でエンジニア1人あたりの年間売上高を2倍に導いた人物がいる。執行役員の西村義浩氏だ。6年弱前にジョインした西村氏が、組織立て直しのために行った施策とは何か。vol.002】」を開催しました。ゲストに、株式会社オロで新卒採用に参画しているソフトウェアエンジニアを迎え、オロがどのようにして獲得したいと思う新卒エンジニアを採用しているかが、セッションの中で明かされました。本稿ではその様子をお伝えします。vol.001】」を開催した。新卒採用2017/09/27IoTビジネスを創る人材の育成には「まずはやってみよう!」というカルチャーが絶対条件いま最もホットなキーワードの1つであり、世界を変革する力を秘めているといわれるIoT(モノのインターネット)。産業用コンピュータで世界的に知られるアドバンテックは、IoTの分野でも大きな影響力を持ち、WISE-PaaSなどのプラットフォームやデバイスの豊富なラインナップを提供している。マイク小池氏に、ビジネス創造におけるIoTの可能性や人材育成についてうかがった。エンジニアの能力や評価を可視化するのは、容易なことではない。ソフトウェアエンジニアの権威トム・デマルコは「測定できないものは改善できない」と言うとおり、エンジニアの育成を効率的に進めるためには、エンジニアのスキルセットを測定することが不可欠だと言えるが、いまだ決定的なスキームは確立されておらず、各社で試行錯誤を繰り返しているのが現状だ。そんな中、株式会社オロではエンジニア育成において、ユニークな取り組みを行っているという。2017/09/14優秀な新人・若手社員は研修では満足しないことを覚えておこうごきげんよう。「20代〜30代のキャリアを考えるブログ」を運営しているDentoだ。学生の中には、人気の総合商社やコンサルティング業界の内定を辞退し、外資系(グーグル、IBM、マイクロソフトなど)あるいは日系(DeNA、サイバーエージェント、楽天など)のIT業界に就職しようという、チャレンジマインドにあふれた学生が増えている。フィードバック2017/09/04実務レベルのエンジニアも今は新卒で採用する時代、企業の成長を担える技術者をインターンシップで発掘しよういまや大学生のほとんどが経験するといわれるインターンシップ。エンジニアの場合は学生の持っているスキルが見えにくく、応募する側も受け入れる企業も手探り状態が続いているのが実情だ。萩本和也氏(エンジニアインターン運営担当)に聞いた。新卒採用インターンシップ2017/08/02インターンシップ成功に向けた受け入れ3か条~目的を明確にする、信頼して仕事を任せる、そして絶対放置しない日本最大級のインターンシップ情報サービス「JEEK」を運営し、長年にわたり学生の就職活動/キャリア成長を支援してきた株式会社Techouse。最近のトレンドや、企業・学生の双方にとって実り多いインターンシップを実現するために必要な知識や考え方、さらに学生と受け入れ企業の双方が心得ておくべきポイントなどをうかがった。新卒採用インターンシップ2017/07/31派遣会社に聞く――現場で活躍するITスタッフを得るためのポイントと派遣会社の取り組み・舞台裏IT人材の不足はまさに深刻な状況である。求人数と求職者数の間に大きなギャップがある状況で、企業側も求職者側も満足するような人材採用を実現するにはどうすればよいのか。派遣スタッフに個人のスタイルに合わせた働き方を推奨する、株式会社リクルートスタッフィングの中川将宏氏に、ITエンジニア派遣の現状をうかがった。派遣2017/07/27Cisco機器のインタフェース~通信方式とセットで整理しようシスコシステムズの認定資格「CCENT」の合格に向け、ゼロからネットワークの学習を始めるという方のための連載第12回。今回のテーマは「Cisco機器のインタフェース」です。コンピュータネットワークを構築するには、それらをつなぐ伝送媒体(LANケーブルや無線LANなど)のほか、伝送媒体をPCやサーバ、ルータなどの機器に接続する口、つまりインタフェースが必要です。インタフェースは通信の方式や目的によってさまざまです。今回はCCENT/CCNA試験で出題されるCisco機器...CCNACCENTネットワーク2017/06/30派遣という働き方~ライフスタイルとスキル・キャリアにマッチした仕事を自分で選択していく派遣と聞くと、「立場が不安定」「待遇が悪い」「キャリアアップが難しい」など、マイナスのイメージを持たれがちです。派遣という働き方は本当にマイナスなのでしょうか。誠氏は、エンジニアとしてのスキルや経験を活かし、ときにはあえて派遣という働き方を選択して、資格を取得するなどしてキャリアアップを図ってきました。小林氏はいま、リクルートスタッフィングを通じて派遣社員として働きながら大学院に通い、中小企業診断士を目指しています。人事は、とかく利益に直結しない間接業務と見られがちである。伊藤和歌子氏は「人事採用は会社の経営そのもの。自社の経営戦略を実現できる優秀な人材を確保する最前線が、人事担当者だ」と強調する。人事にも積極的にITを導入し、人材データを活用した効率的な採用を行うための仕組み作りが必要だと説く伊藤氏に、企業の求める人材像や、その獲得に必要な人事担当者のスキルなどをうかがった。企業や個人として差別化を図る武器にもなるWebサイト構築という範囲を越え、ワンソース・マルチデバイスで稼働するアプリケーション開発でも有力な選択肢となったHTML5。両校はLPI-Japanが運営する資格「HTML5プロフェッショナル認定試験」(以下、HTML5認定試験)のアカデミック認定校として、関西地域で最初に認定を受けている。准教授の江見圭司氏と、昨年HTML5...インタビューHTML5HTML5プロフェッショナル認定試験LPI-Japan育成2017/05/24Cisco機器の設定と確認の手順~CLIでコマンドを使えるようになるシスコシステムズの認定資格「CCENT」の合格に向け、ゼロからネットワークの学習を始めるという方のための連載第11回です。今回のテーマは「Cisco機器の設定と確認の手順」です。Cisco機器を使うのには適切な設定を施す必要がありますが、それにはWebブラウザ(GUI)を使うやり方と、コマンドラインインタフェース(CLI)を使うやり方の2通りがあります。CCENT/CCNA試験では、CLIでCisco機器を設定したりその確認を行ったりする方法、つまりコマンドの書き方が出題されます。優子氏IT人材の不足が叫ばれる一方で、まったくの未経験からプログラミングやシステム開発にチャレンジする若い人々が増えてきている。フロイデ株式会社は、そうした若手を自社で積極的に採用・育成する人材戦略に加え、未経験者を対象にしたアプリケーション開発スクールなどを積極的に展開。わが国の若手IT人材の育成に、大きな力を注いでいる。ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。役立つ記事(ノウハウ、事例など)やニュース、現場の声をまとめた調査レポートを提供する専門メディアです。