2000年には日本統合医療学会が設立された[49]。いう名称では初となる講座が金沢大学に誕生した。設置されている(2006年現在)[26]。厚生労働省は、2012年から「統合医療」のあり方に関する検討会を開催している[50]。具体例としては以下のようなものがある。漢方医学については、代替医学に含める見解も、含めない見解もある。-私はこう治療している-』などでも、処方例の中に漢方薬も挙げており、医学部で現代医学系の訓練を受けた医師も日常的に漢方薬を処方する例は近年増えており、日本ではいわば"通常医療"としての面も持っているので、これについてはやはり欧米風の単純な分類は馴染まない。(保険適用外)宗教的なヒーリング(保険適用外)ホメオパシー(保険適用外)鳩山由紀夫首相は2010年1月29日の施政方針演説で「統合医療の積極的な推進の検討」を表明した。これをうけて厚生労働省は、統合医療への保険適用や資格制度の導入を視野に、2月5日に統合医療プロジェクトチームを発足させた。オゾン療法、気功を含んだ統合医療の日本国内での実態把握をはじめることにした[52][53]。注意点[編集]一部のカルト集団が勧誘の手段として代替医療を行っている例もあるという[54]。手法が見られる場合があり[55]。これらの手法に対する親和性の高い読者層をターゲットとした雑誌、書籍類(日本ではLOHASを採り上げる女性誌)において広く広告、喧伝が見られているという。代替医療とエビデンス[編集]この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(2010年10月)補完・代替医療に用いる薬物の科学的検証の手順などは、現代医学でのそれとは異なっていることが多い[26]。おける臨床、という順で行われるが、伝統医療の薬の場合は、すでに広く用いられているものが多く、古くからヒトで使用されており安全性が確認されているものが多いため、動物の安全性試験を通過したものは、臨床試験で本当に有用なのか判定した後に、物質の同定へと進むので、順序が異なるのである[26]。最近では補完・代替医療の専門雑誌も数多く発刊されるようになっており、科学的なエビデンスが急速に蓄積されつつある[26]。eCAMという専門誌もあり、これは日本側の研究者らの提案によって発刊され、中国医学の成果の投稿に適した国際誌であり、インターネットで無料で閲覧可能である[26]。Medicine[56])代替医療の中には、鍼灸・漢方医学(薬用植物)・推拿のように、長い歴史の中で経験的に有用性が認められてきたが、近年改めて科学的実験・調査が行われ、有意な治療効果が見込めることが確認されるようになった療法もある。鍼灸・漢方といったような代替医療にもエビデンスを主体にした考え方も出てきており、また、WHOが1996年、鍼灸における適応疾患を起草したり、1997年、NIHの鍼治療の合意形成声明書が発表され[57]、現代医学の補完代替医療へのアプローチも進んできている。イギリスにおけるリフレクソロジーのように、数年にわたる実データの蓄積を含む正規の科学的な検証を経たうえで、議会の承認を経て正規の保険医療に組み込まれ成果をあげているものもある。食事療法や健康食品のような分野は補完・代替医療の中でも研究が行われにくいために、エビデンスが少ないと報告されている[58]。米国では、食事療法や健康食品の使用については特定の疾患では注意した上で容認するというガイドラインがある[25]。プラセボ以上の医療効果が無いものまでも代替医療の範囲に含めるべきかについて議論がある。サイモン・シンらが行った根拠に基づく医療(EBM)の手法を用いた調査では、「鍼灸はいくつかのタイプの痛みと吐き気には効いている」とされた。同調査で、「カイロプラクティックは腰痛の治療にのみ有効性が認められる」「ホメオパシーはほぼプラシーボ効果である」とされた。英国カイロプラクティック協会はサイモン・シンを訴えていたが、最終的に訴訟は取り下げられた[59]。イギリスの下院委員会も「ホメオパシーには偽薬以上の効果はない」として公的扶助の対象外(保険適用外)とすべきであると言う報告書をまとめた[60]。病気そのものによる症状、治療に伴う副作用を指す。オリジナルの2013年9月27日時点によるアーカイブ。2012年11月11日閲覧。