ダウンシフターズ「ダウンシフター」(downshifter)とは、「減速生活者」という意味です。車のギアを一段下げて減速(ダウンシフト)するように、仕事や生活のペースを意識的に落として、少ない収入と少ない消費で人生の充足感を得るようなライフスタイルを実践している人々のことをいいます。ダウンシフターの出現、増加は1990年代以降、欧米を中心に世界各地で見られた傾向でした。日本でも成長至上主義や経済優先の風潮に疑問を抱く人々の間に、広がりつつあります。掲載)ツイートメールで送る印刷するダウンシフターズのケーススタディ広がる「あえて稼がない」という選択ビジネスにも安定性と健全性を求めて「ダウンシフター」という概念が最初に提示されたのは、米国の経済学者ジュリエット・B・ショアの著書『浪費するアメリカ人――なぜ要らないものまで欲しがるか』でした。ショアは同書において、1990年代後半の米国で、次のようなライフスタイルを目指す人々のことを「ダウンシフター」と呼んでいます。〈過度な消費主義から抜け出し、もっと余暇を持ち、スケジュールのバランスをとり、もっとゆっくりとしたペースで生活し、子供ともっと多くの時間を過ごし、もっと意義のある仕事をし、彼らのもっとも深い価値観にまさに合った日々を過ごすことを選んでいる〉(前掲書より)米国にはいわゆる“ハッピー・リタイアメント”のカルチャーがあり、「稼げるときに稼げるだけ稼いで、あとは悠々自適の生活を送るのが勝ち組」だと考える人も少なくありません。ダウンシフターの選択と、こうしたハッピー・リタイアメントの発想とは本質的に異なるようです。ショアがダウンシフターの存在に注目した1990年代後半、米国は歴史的な株高に支えられ、好況に沸いていました。彼らは、「稼げるときに稼げるだけ稼ぐ」選択肢から、「稼げるときにあえて稼がない」選択肢へシフトしたわけです。同書によると、ダウンシフターの多くは転職を経験して収入が減り、人気のレストランへ行ったり、ブランド品を買ったりする回数は少なくなったものの、彼らにとっては“価値あるギアチェンジ”だったと、ショアは述べています。日本でも景気拡大の動きとは一線を画すかのように、ダウンシフターが静かな広がりを見せています。日本で初めてダウンシフターを名のり、その先駆者として知られる東京・池袋の居酒屋マスター、高坂勝さんは、著書『減速して生きる――ダウンシフタ―ズ』に自らの経験をまとめ、大きな反響を呼んでいます。大手百貨店のトップセールスとして活躍していた高坂さんは、30歳を過ぎて、年収600万円に達したところで突然リタイア、世界中を放浪した後に、オーガニックの食材にこだわった小さな居酒屋を開きました。その店は「忙しいだけのランチ営業はやらない」「回転率よりお客との対話」「週休2日と季節ごとの長期休業」など、独自の経営スタイルが貫かれています。高坂さんは量や規模を追いません。それでも必要な生活費からコスト計算をし、目標売上額を決定したら、その額を決して超えないようにするのだそうです。「あえて稼がない」というダウンシフターならではの経済合理性が、そのスモール・ビジネスに安定性と健全性をもたらしているのでしょう。高坂さんの店には、彼の考えに共感する人々が毎晩のように集まってくるといいます。人は実際の経験を通し、それを省察することでより深く学べるという考え方を、人材育成の領域では「経験学習」と呼びます。いう4段階の学習サイ...ワーク・ライフ・インテグレーション自らの人生観を軸に、ワーク(職業生活)とライフ(個人生活)を柔軟、かつ高い次元で統合し、双方の充実を求めること。それによって、生産性や成長拡大を実現するとともに生活の質を高め、充実感と幸福感を得るなどの相乗効果を目指す働き方をいいます。native)とは、生まれたときからインターネットが空気や水のように、あたりまえの環境として存在していた世代をいいます。世界初の商用インターネットがスタートしたのが1987年、日本では92年で、これ以降に生まれた若年層が該当します。好景気を経験していない、今の20代の求職者は「大手志向」が強い。実際に大手に就職できる人は少ないのが実情。そのため、中堅・中小に就職した人の間で「大手=バラ色」という幻想が生まれてしまうこともあるようだ――。いう言葉から受ける印象の一つに「人間関係がさっぱりしている」というものがある。つきあい残業がないとか、仕事帰りに飲みに行ったりしない、といったイメージだ。“トランスフォーメーション”による人財マネジメント変革(前編)味の素は世界130以上の国や地域で事業を展開する、日本におけるグローバル企業の草分け的存在です。数年前まで、人事制度の仕組みは「職能資格制度」をベースとした「日本的」なものでした。その他人事サービス(人事サービス)「テレワーク・リモートワーク」。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。