近年ドローンが急速に市場に浸透したのに伴い、旅行者が旅行先の国でドローンを飛ばしたことでトラブルに巻き込まれる事件が増えています。このブログでもことあるごとに紹介していますが、今後ますます旅行先にドローンを持って行こうと考える人は増えて行き、それにしたがってトラブルの数も増えていくことが予想されます。incident(どうしたら国際的な事件を起こさずにドローンを持って旅をすることができるか)”という記事があったので抜粋して内容を共有したいと思います。1.事前の下調べもっとも大事なのがドローンに関わる現地の法規制を調べることです。自動車の免許や走行ルールが各国で異なるのと同様に、ドローンにまつわる法律・規制も国によってまったく異なります。インドのようにドローンの持ち込みに制限がある国や、そもそも一般人(現地人含め)のドローン使用が禁じられている国もあるのです。した情報を調べずに飛ばそうとするのはかなりリスクの高い行為です。海外渡航時にガイドブックを見たり、渡航先の安全情報を確認するのと同様、まずは現地の法規制を調べるところから始めるべきです。このブログでも過去にいくつかの国を取り上げてまとめていますので、ぜひ参考にしてみてください。太陽と芸術の国イタリア※ただし記事は記事執筆時点の情報に基づいているため最新ではない可能性があります。ご自身で最新の状況を確認されることをお忘れなく!2.現地人にコンタクトを取ろう現地のことは現地の人に聞け、は旅の鉄則です。いうことで次におすすめな方法が、現地の人にコンタクトを取ることです。Instagramなど、これだけSNSが発展している状況を上手く活用しない手はありません。pilot)”といった用語で検索すれば現地のドローン事情に詳しい人(ブロガーやドローンを仕事にしている人)に辿り着くことはそれほど難しくはありません。いう人々を見つけたら積極的にコンタクトを取り、現地のドローン事情を確認すればよいのです。何が違法で何が違法ではないのか、ドローンの練習場や飛ばすのに適した場所を教えてくれるでしょう。最善の情報源となるだけでなく、場合によっては一緒にドローンを飛ばしに行くパートナーになってくれる可能性もあるのです。一人では飛ばさないこともし可能であれば現地の言葉を話すことのできる現地の友人や知り合いを連れて行きましょう。飛行場所に到着してドローンを飛ばす前に飛行OKかの確認が簡単にできるだけでなく、もし飛行中に現地の当局(警察など)や周辺施設のスタッフなどに質問をされた場合にも現地の言葉を話せる彼らが状況をきちんと説明してくれます。これが一人だとなかなか難しいです。飛行中は操縦に専念しているため、操縦者が冷静に応対するのはその土地の言語のスキルと操縦技術の双方が要求されます。これはぼくも実際に実践して身にしみてわかったことですが、現地の人がそばにいるいないではまわりの人の対応がまったく違います。現地の人にはやさしく、外国人には概して冷たくなるのは万国共通の現象です。人の多いところや重要そうな施設付近は避けること誰もいない断崖絶壁とかでドローンを飛ばすのであれば話は別ですが、周囲に何らかの建物がある場合は重要施設の付近を避けて飛ばすように心がけましょう。いっても渡航先では土地勘がないのは当然ですから、何が重要施設かどうかの判断も難しいところ。いう時につかえるのが「良心」です。感覚的な言葉ですが、要は常識的に考えて大丈夫そうかどうかを判断基準にすれば良いのです。・軍事施設->基本的に軍事情報というのは国家機密レベルなのでこれらの施設付近は避けるべきです。・大使館->大使館の敷地内というのは別の国です。機密情報を扱っていることもあり周辺飛行は控えるべきでしょう。上空を飛行した場合は、大使館が存在している国ではなく、大使館の国のドローン法規制が適用されることも考えられます。・王宮などその国の君主の公務・居住エリア->ホワイトハウスや皇居の二の舞にならないようにしましょう。・発電所や変電所->そもそも危ないですね。墜落した場合には場合によっては停電被害を起こすことも考えられます。・研究施設->研究機関も研究内容が秘匿性の高い場合はドローンがスパイのように捉えられる可能性もなくはありません。・宗教施設->これは本当に難しいです。実際に施設の担当の方に確認するのが一番でしょう。事前に地図を見るなどして、周囲にどのような施設があるのかを確認することは必須です。5.現地の当局の指示には素直に従うこと以上の注意点に留意していても実際の飛行中に警察等の現地当局からドローンを降ろすように指示されることもあります。いう時は議論しようとせず、敬意を持って接し黙って指示に従うようにしましょう。いかがでしたでしょうか。最低限押さえるべきポイントとして上の5つをご紹介しました。実際にドローンでトラブルが発生してしまった場合、被害を受けるのはトラブルに巻き込まれた当事者だけではありません。そのトラブルが引き金となってその国の新たなドローン法規制が制定されてしまい、現地でドローンを使用する人やビジネスをしている人にも二次災害を引き起こすこともあるのです。ドローンパイロットとしてはこうした点も認識していなければなりません。コメントをキャンセルコメントを入力してください。以下に詳細を記入するか、アイコンをクリックしてログインしてください。アカウントを使ってコメントしています。アカウントを使ってコメントしています。アカウントを使ってコメントしています。アカウントを使ってコメントしています。新しいコメントがついたらメールで通知。新しい投稿をメールで受け取る著者についてタイ王国CAATライセンスドローンパイロット。ドローンメディアDrone@Bangkokを主催。タイから世界のドローン情報を発信する。2018年5月時点)またタイでのドローン空撮案件やドローンワークショップ開催も手がける。(プロフィール詳細を見る)TwitterInstagramLINE@タイドローン空撮Websiteタイドローンワークショップサブスクリプションして世界のドローン情報をチェック!新規投稿をメールで受け取るにはメールアドレスを記入してください。表示サブスクリプションして世界のドローン情報をチェック!新規投稿をメールで受け取るにはメールアドレスを記入してください。↑%d人のブロガーが「いいね」をつけました。