AMご訪問ありがとうございます。恐れ入りますが、その西と東の対立というのは日本国内においての対立ということでしょうか?よろしければもう少し詳しくご教授お願いできますでしょうか?公開されている情報を根拠にはできますが、全ての情報が公開されているはずもないでしょうし、そこにおいては、帰納法や演繹法で結論を出していくしかありません。いずれにせよ一番の問題は、現代が「日本人がこの世界から消滅していく過程を辿っている」ということだと私は考えています。言葉が雑になり申し訳ありませんでした。PMコメントありがとうございます。「田布施」という地名は山口にも鹿児島にもあるので何らかの繋がりはあるとは思いますが、そういった情報は完全に隠蔽あるいは隠滅されてると思いますし証明は不可能でしょうねぇ。PMこのリストと昭和天皇のことをググると、ユダヤ陰謀論に結び付けるサイトが複数出てきますが、ユダヤ陰謀論以外の観点からは、昭和天皇はどのような工作をしていた可能性があるのでしょうか?工作の時期は、戦中ですか、戦後ですか、それともその両方ですか?戦後なら、天皇が米国の都合のよいように政治利用されているのは明らかでしょう。PM私見でよければお答えします。このリストと昭和天皇のことをググると、ユダヤ陰謀論に結び付けるサイトが複数出てきますが、ユダヤ陰謀論以外の観点からは、昭和天皇はどのような工作をしていた可能性があるのでしょうか?工作の時期は、戦中ですか、戦後ですか、それともその両方ですか?戦後なら、天皇が米国の都合のよいように政治利用されているのは明らかでしょう。昭和天皇はガーター勲章を身につけています。ガーター勲章を持つ者はエリザベスに仕えているつまり臣民と判断できます。大戦中はガーター勲章剥奪とされていましたがそれはポーズに過ぎない私は判断しています。皇居の真横に大きなイギリス大使館があることと昭和天皇がガーター騎士団の一員であること、また昭和天皇がイギリスと日本の国籍を持っていたことから遅くとも戦前、大正天皇の頃から国際秘密力の工作は存在したと判断しています。余談ですが徳川家はエリザベス一世から支援を得ていたこともあります。226事件はその昭和天皇の拡大路線に対し、大陸への拡大路線を止め、国内の困窮している地域への政策や内政改革と日本の伝統的な精神の保持を求めるといった民衆の意を汲んだ軍人の意思表示かと私は解釈しています。昭和天皇の行った大陸などにおける拡大路線はその政策それ自体がユダヤも含めた国際秘密力の工作と推測できます。私は昭和天皇については生まれながらに彼らの傀儡として機能していたのではないかと考えています。本人に自覚があるかどうかに拘らず。事実として昭和天皇は敗戦後、裁判で死刑になっていません。GHQはNHKを使い、昭和天皇が「私はどうなってもいいから一億の民を救ってくれ」といった主旨の発言をしたと放送させましたが、それこそ戦後の日本国民分断工作のひとつです。イギリスならMI6では?と思うかもしれませんが、大局的に観れば米国も英国も敵国であることには間違いなく、明治維新がトーマス・グラバーもといロスチャイルド家の力を以て成し遂げられたことはご承知のとおりです。CIAとかMI6とかそういった区分けはあまり関係なく世界権力のグローバリスト共産主義者の協力者であるという理解のほうが正確です。「このリストに載っていること=工作員だった」というわけではなく、「工作員として利用できる可能性のある人物」という意味という意見も見ましたが、どうなのでしょうか?ー確かにエージェントとは協力者のことですから工作員とは別です。当時鬼畜米英と国民に敵対感情を鼓舞させておきながら、CIA、もといOSSの協力者として名前が記録されるような人物は、日本人の感覚からすれば裏切り者、もっと言えば売国奴として認識されるのが自然ではないでしょうか。そんなことは一般庶民である私達が議論したところであまり意味がありません。CIAしか知りませんから。どこまでいってもひとつの意見でしかないのです。工作員といっても、本人がスパイだと自覚している場合だけではなく、影響力のある人物を誘導して工作活動を無自覚に行わせるパターンもありますよね?ーもちろん、無自覚でスパイ行為をさせられている人物もいるでしょうが、そんなことは問題ではないでしょう。国会議員や公益に寄与すべき立場の人間が、そんなに脇が甘いのではそもそも不適格と言わざるを得ません。このリストを観てどのように考えるかは読者の自由です。PM>このリストを観てどのように考えるかは読者の自由です。このリストだけでなく、具体的にどうような工作をしたのかを示した文書もあればはっきりするのですが。それがないと、色々と想像することもできてしまいますね。歴史的な事実はこうです。)ので、日米開戦までの決定には天皇の影響はなかった(立憲君主制という制度)。・終戦時は内閣が意思決定能力を喪失していた(終戦派と本土決戦派が議論しても結論が出なかった)。・そこで、御前会議で天皇の意見で決定することにした(立憲君主制に反する)。本土決戦すべきだったのではないかという意見もあるので(ベトナム戦争のようにゲリラ戦で戦えば、米軍を追い払えた可能性がある)(米国にとって本土決戦は国益にマイナス)、御前会議での天皇の決断に、ciaが影響を与えていた可能性はあるかもしれないと思ったのです(政権内部にciaのスパイがいて、天皇の判断に影響を与えた)。戦後は日本はアメリカの植民地になったので、平成天皇は米国に思想教育されてしまいましたね(家庭教師がアメリカ人)。ユダヤ陰謀論を使用しなくても、「米国の国益のために工作が行われている」という説明もできますね。ユダヤ陰謀論はそれを証明する機密文書がないことが信ぴょう性に乏しいかなと思ってます。AMーCIAがどのような工作をしたかというのは春名幹男氏の著作や山本武利氏の著作が”参考”にはなります。正直なところ、いくら年月が経っても絶対に公開しない文書もあるでしょうから、公開文書のみで判断することには限界があると思っています。いわゆるユダヤ陰謀論にしても、広まるにつれて、一部それ自体に工作が仕掛けられているとも感じますので、参考にはなりますが、全肯定はもちろんできません。ユダヤ陰謀論に機密文書などまず出ないでしょう。彼らが管理するものでしょうし。タルムードやローゼンタール文書、シオン賢者の議定書などは参考にはなりますし、明治の頃からユダヤの力を警戒する書籍は存在します。ワシントンに絶大な影響力を与えているのはウォール街などの金融業界ですし、一概にユダヤの影響力を無視することもできません。米国はイスラエルの傀儡国家と言えるほどですし、彼らは米国がどうなろうと知ったことではないと考えているように思えます。PM冷戦終了後の1992年に米国はディフェンスプランニングガイダンスと呼ばれる国家戦略を秘密裏に立てました。この戦略立案には共和党と民主党両党の外交エリートの共同策定です。軍事的に他国を支配して、米国企業に都合のよいようにその国を構造改革して収奪するというのが目的です。この極秘の(極秘だった)米国の国家戦略は、ユダヤ陰謀を信じてる人たちがよくいう「ユダヤが世界を支配している」というのと奇妙に一致しています。ユダヤを悪者にすることは、米国の支配に気が付かせない(反米感情が高まらない)効果がありますね。構造改革によって、日本はアメリカから搾取されるようになりましたが、日本人は親米です。マスコミが意図的に真実を報道しないからです。それから、ユダヤ陰謀の人がよく出すロスチャイルド銀行ですが、1世界に影響を及ぼせるほどの資産がない2ナチスが作ったロスチャイルド陰謀論のプロパガンダ映画がロスチャイルド悪玉説の元祖?という事実を知ると、目の敵にするほどの存在なのだろうか?という疑問が出てくるのです。2は、「意図的に敵を作り出して、国民の不満をそこに向けさせる」という権力者がよく使う手法で、現在のロスチャイルド悪玉論も同じ使われ方をしているのではないかと疑ってしまいます。>明治の頃からユダヤの力を警戒する書籍は存在します。このことが、逆に、私がユダヤ陰謀を疑う理由の一つです。世界情勢を左右するような存在であり、しかも、それが100年前からそうだというのならば、なぜ、それを研究する学問(国際政治学のような学問として認められるもの)が生まれないのでしょうか?また、それほどの影響を与えているものであるならば、信ぴょう性のある内部告発なり、機密文書などが出てくるはずですが(ウィキリークスでも)、ないですね。UFOとか、地底人と同じ種類の話に思えてくるのです。わたくしもウォール街の金融業者は莫大な資金があるので、米国の政治に影響力を与えていると思いますが、それがイコール「世界のすべてを支配している」とは思えません。アメリカメディアから冷遇されていたトランプが白人貧困層の支持で選ばれたり、富裕層の利益に反するブレグジットが英国で選択されたりしているからです(金融資本側の思い通りには動いていない)。ロシアでは跋扈していたグローバリストをプーチンが駆逐しました。古くはニューディール政策は、国家権力による富裕層から富の強制移転です。国家権力側が金融資本をコントロールする気になれば、できてしまうということです。米国は大統領が変わるたびに、製造業の復活を政策に掲げますが、一度衰退した製造業の復活は容易にできないので、結局、手っ取り早くお金もできる金融業を中心にする政策にせざるをえません(その結果としてのバブル崩壊によるブラックマンデー、ITバブル崩壊、リーマンショックです)。米国は深刻な財政赤字を抱えているので、時間を要する製造業の復活まで待てないからです。金融資本が米国を牛耳っているというよりは、米国政府が国家戦略として、金融資本をバックアップしている(金融グローバリズムを国益のために採用している)という構造です。反グローバリズムと言われるトランプも、財務長官にゴールドマンサックス出身者を選び、富裕層に対する税の優遇処置もそのままです(金融規制も緩和している)。リーマンショックで、損害を一番被ったのは、ドイツやイギリスの金融業者です。米国の金融業者が不良債権を売りつけていたからです。