定年となる社員の後任を中途採用で探していたが見つからず急いでいる。引継ぎを含めるとあまり時間がないので、とりあえず派遣で採用したい。長期で安定的に就業できる人材の確保には、正社員登用が前提の紹介予定派遣が望ましい。現職者の退職までに時間がないため、紹介予定派遣での募集に加え、早期に就業を開始できる派遣での募集も併用することをご提案。派遣活用となる場合も、スタッフのスキルや就業状況などによって直接雇用への切り替えを検討することに。「海外との英語でのコミュニケーション」を必須とし、製品のカテゴリーなどについては「経験があれば尚可」条件として候補者の母数を広げる。開発職に従事していた経験があり、営業に同行して直接取引先の対応を行っていた。英語においては別業界ではあるものの、海外の委託先とのコミュニケーション経験を持つ。戦力となり得る人材だと判断し、ご本人が雇用の安定を希望することから紹介予定派遣での応募形式でご紹介、選考を通過し入社に至る。派遣先ご担当者様より今回ご紹介頂いた方は食品に関する規格書作成の実務経験があり、早い段階から即戦力となって頂くことができました。英語力に関しても、これからOJTで取引先の特徴を指導していく必要はありますが、法人とダイレクトに交渉していける程の高いスキルがあるため、一定期間の指導があればクリアできる予測が立っています。今回は社員の定年退職による後任の募集でしたが、年齢面からもこれから長期で就業できる方を採用することができ、業務運営に支障をきたすことなく引継ぎを完了できたことにも安心致しました。ご依頼が大きく増加しています。いっても、既存製品の確認・管理業務から自社工場や委託先との連絡を通じての新規作成業務までポジション数は無数にあり、また業務レベルにも大きな差があります。業務内容に応じた適切な人材には、まず募集要件の整理と人材イメージの設定が重要です。弊社へのご依頼は「至急」の案件が多数を占めますが、その業務が将来に渡ってのコア業務に該当するのかどうかの見極めも採用難度を決める重要な事項となります。今回はベテラン社員の退職に伴う欠員募集のため、就業期間に制限のない優良な人材の確保が必要でした。ご提案した紹介予定派遣での雇用は、企業とスタッフが一定期間「双方で」見極めることができるため、就業開始後のギャップが少なく、その後の安定就業に繋がりやすい募集形態だと言えます。このケースのように現職者の退職までに十分な期間がない場合には、派遣スタッフの併用や直接雇用への切り替えを検討することで、業務運営への影響を最小限に抑えることができます。募集背景と募集要件を考慮し、貴社に最適な人材をご提案致します。