原動機(エンジンやモータなど)の運転最高速度を制限あるいは制御する装置である。自動車などの原動機を有する車両だけでなく、高速に動作する機械において事故防止の目的で備えられる。概要[編集]何らかの方法で速度を検出し、設定された速度以上になると原動機の出力を低下させることで速度の上昇を防止する。鉄道車両[編集]路線毎または車両毎に定められている最高速度を超えないようにスピードリミッターを取り付けることがある。設定速度[編集]高松琴平電気鉄道では18m車体の冷房車に路線ごとの最高速度を超えないようにスピードリミッターを取り付けている。琴平線用車両は80km/h、長尾線用は65km/hで作動する。東京地下鉄(東京メトロ)では半蔵門線用の8000系に100km/hで作動するスピードリミッターを設置している。名古屋鉄道では営業最高速度が110km/hである車両のうち、設計最高速度がそれを上回る5700系・5300系に設置されている(2010年現在)。名鉄ではOSR(オーバースピードリレー)と呼んでおり、力行中110km/hに達すると断流器から強制的にノッチオフとなる方式である。JR東海313系電車など近年の定速運転機能を備えた電車の多くは、最大ノッチに投入して「定速」スイッチを押すと営業最高速度(313系の場合120km/h)で自動的に定速運転となる方式であり、スピードリミッターの1形態と捉えることができる。電動アシスト自転車[編集]日本における電動アシスト自転車では補助は最大66%であり、速度が上がると電動機での補助を低くし、24km/hでは電動機の補助を行なわない方式になっている。日本以外ではこれらの制限がない場合が多い。原動機付自転車[編集]日本の原動機付自転車(第一種、50cc以下)においては、製造メーカーの自主規制により60km/hでスピードリミッターが作動する。1980年代前半の頃までは90km/hまで出せる車種もあった。1980年代では点火の制御で対応する方式が主流であったが、減速比の設定で機械的に最高速度を制限する方式が採用されることもあった。2000年ころより電子制御燃料噴射を採用する原動機付自転車が登場し、自動車用ガソリンエンジン同様の制御が可能になった。自動車[編集]エンジンに燃料を送るポンプに対して電気的または電子的な制限を加え、燃料噴射を抑制する方法が一般的である。自動車のディーゼルエンジンでは燃料の噴射タイミングまたは噴射量で対応する。用いたエンジンでは車速センサーで速度を検出し、燃料の噴射を停止することで対応することが多かったが、希薄燃焼によるエンジン損傷を防止するために1990年代には点火も同時に停止する方式が主流になった。これらの方式では特別な装置を必要としない。用いたエンジンでもスピードリミッターを備えることが可能になる。設定速度[編集]日本で製造販売されている車両には、安全の観点から法律や業界自主規制によりスピードリミッターが設定されており、設定された速度に達した場合は、指定速度以下となるまで、エンジン出力を抑えるようになっている。指定速度まで出せるとは限らず、車種によっては若干個体差がある。以下の表は、主な自動車の種別とスピードリミッターの設定速度やその根拠等を対比したものである。180km/hまでが多いが排気量が少ない場合は120km/hや70km/hも存在する。Fは、車両位置がサーキットモード利用可能エリアであることをGPS測位で認識してドライバーがサーキットモードを選択すると、リミッター作動速度が通常時の180km/hから270km/hへ変更される。日産・GT-Rは、鈴鹿サーキットや筑波サーキットなど特定のクローズドコースに限り、またホンダ・NSXは一般道でもリミッターの解除が可能である。1980年代くらいの軽自動車は120km/hのものがあった。スズキ・エブリィなどの軽商用車のノンターボ車では、速度計の表示は120km/hまでである事が多いが、装着するタイヤのスピードレンジと車両自体の動力性能の問題から120キロ以上の速度を出すことは困難である。スポーツカーなどでは275km/hに設定されているのも多い。大型自動二輪車でホンダ・CB1300スーパーフォアや、ヤマハ・XJR1300は260km/h、スズキ・隼(国内仕様)は280km/h、などフルスケールメーターを備える車型も増えている。2018年から速度リミッターは撤廃された。第8条4項及び5項)。リミッター装着車の後部及びメーターパネルには装着済ステッカーの貼付が義務付けられている。バス事業者によっては、安全な運行を実現するための自主的な取り組みの一環として、スピードリミッターを装着して最高速度を90km/hに制限している場合がある。表示が義務付けられ、その旨が自動車検査証に記載される。後面においては保安基準の緩和を示す“▽”状の緩和標章の表示の装着が義務付けられている。客席にシートベルトが装備されていない路線バス車両が高速道路を走行する際には、先述の緩和標章に加え、「速度60キロ制限車」の表示も併せて義務付けられている。最高速度が49km/h以下に制限されている大型特殊自動車においては車検証へ高速道路の走行が不可能である旨が記載されている。オイルショック後の一時期、85マイルでのスピードリミッター装着の規制があった。当時のコルベットや二輪車でもハーレーダビッドソンなどで85マイルまでのメーターと当時のアメリカの高速道路での制限速度である55マイルを指す表示があるものがある。現在ではこの規制はない。欧州では乗用車は250km/h、スポーツカーは275km/hに設定されている物が多い。チューニングメーカーや少数生産メーカーによって生産、製造されたものはその限りに無く300km/h以上出るものもある。ハイスピードツアラーと呼ばれる大型自動二輪車のメーカー間における最高速度競争が熾烈になっていた時期があり、2000年代初頭に300km/hのスピードリミッターが追加された。メルセデス・ベンツ、BMW、アウディの3社は、製造する自動車に250km/hで作動するスピードリミッターを搭載する紳士協定を結んでいる。性能を公表する際も、最高速度は「250km/h」と表記する。ポルシェはこの協定に加わっていない。フランスのサルコジ大統領は乗用車に対して130km/h以上出せないようにするリミッターの装着を近隣諸国のメーカーにも義務付けていく方針を示したが、メーカーから反発を受けたことなどから導入は見送られた。イタリアでは1970年代に21歳以下と65歳以上は最高速度180kmを超える車に乗れないという法律があった。2011年2月9日から免許取得後1年は55kWを超える自動車を運転できなくなる。競技用車両[編集]競技用車両においては、危険回避の目的でスピードリミッターが装着されるものもある。大体の競技では人の往来があるピットロード区間で使用される。競技によって制限速度は違うが、大体時速60km程度と定められていることがほとんどである。リミッターは自動ではなく、スピードリミッターを効かせるスイッチをドライバーまたはライダーが押すことでリミッターが有効になる。制限速度はルールで定められているためこれを超えてしまった場合はペナルティを課せられてしまう。可変リミッター[編集]自動車の一部の車種に装備されているもので、スタッドレスタイヤの装着時や、他人に車両を貸した場合などを想定して、制限速度を変更できる機能である。Fでは、HDDカーナビゲーションのGPSによる位置確認機能を用いて、車両がサーキットモード利用可能エリアに入りドライバーがサーキットモードを選択することによって、速度リミッターの作動速度が変更(180km/h→270km/h)できる。リミッターカット[編集]スピードリミッターによる速度制限を無効にする行為で、サーキット走行等を行う場合などに行われる。大型貨物自動車でのリミッターは、道路運送車両法で装着が義務付けられているため、これを取り外すのは違法行為であるが、その他の乗り物のスピードリミッターについては、あくまで業界の自主規制という建前のため、リミッターカットそのものが違法行為ではない。今日の高度に電子制御されている自動車については、速度信号以外にも、選択中の変速段やエンジン回転数など複数の信号を統合監視しているため、車速信号だけに手を加えてもスピードリミッターを無効にすることは不可能となっている(5速5000rpmで180km/hに達する車の場合、180km/hの信号が無くても5速5000rpmでレブリミッターを作動させる等)。日産・GT-Rでは、純正搭載されたカーナビゲーションシステムとスピードリミッター機能とをリンクさせ、日産自動車のプログラムした特定のサーキット以外で、スピードリミッターを解除した場合に記録が残るようになっており、メンテナンスの際に発覚した場合は、メーカーサイドでのサポートを拒否される。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。