2017/11/06国家試験に合格し、理学療法士としてのキャリアがスタートした後に、職場で勧められるのが理学療法士協会への加入です。何となく加入している人もいれば、必要がないとして未加入の方もいらっしゃいます。ネットで検索すると、理学療法士協会への参加のメリットやデメリットがたくさん出てくるわけです。統計情報のデータを見てみましょう。平成28年度の段階において、国家試験の合格累計数139203人に対して、会員数106,670人であり、その組織率は76.6%となっているようです。参加が任意なものとしては、とても加入率が高いですね。理学療法士協会は必要なのか?理学療法士協会が行っている主なものとしては、次の内容があります。それに加えて、理学療法士協会は職能団体として、理学療法士の社会的な地位向上目指して報酬改定に対する取り組みなどを行っています。国や厚生労働省との意見交換も度々行っているようです。なんか入る意味なんかないよ」なんていう意見を聞くわけですが、そんな意見を言っている未加入の理学療法士のためにも、協会は一生懸命活動しているわけです。このような職能団体がなければ、理学療法士は舵を失った船のように迷走する可能性もあります。理学療法士にとって不利な制度改正が行われたとしても、対処するすべもなくなります。理学療法士協会は加入・未加入を問わず、理学療法士にとって必要なものです。メリット・デメリット理学療法士協会に入るかどうかは、完全に個人の自由です。全ての理学療法士は、理学療法士協会の活動に対して感謝すべきだと思いますが、加入までは義務付けられてはいません。一般的に言われているメリット・デメリットを、まず挙げていきます。メリットは、大きく分けて以下の通りです。理学療法士としての方向性を与えてくれる。改定された際に、情報が提供される。賠償責任保険に加入できる。目指すことができます。理学療法士はその性質上、それぞれの人間の理論や手技に偏りが出るものです。それをある程度統一していくという意味では、これらは有意義なものであると思います。個人のメリットとしては、新卒者などで自分の理学療法士としての考え方などに自信がない場合に、方向性を与えてくれる媒体としての価値は十分にあると思います。持っているということは、理学療法士の間での信頼が増します。持っている理学療法士に対しては、ある程度の能力を有している(努力している)と認識させられます。理学療法士全体を益するためには、多職種への認知度の向上と報酬への影響の改善が必要です。理学療法士の間では、ある程度認知されているこれらの資格ですが、多職種からは知られていないのが現状です。いうものがあることを知っている方は一人たりともいませんでした。持っていることで、診療報酬や介護報酬の加算がとれるといったこともありません。よって、これらの資格が転職に有利に働くことは基本的にないでしょう。もの以外にも多くあります。ものは外せない印象があります。学術的なキャリア形成をしていきたいと考える理学療法士であれば、加入は必須と言えるでしょう。年数回送られてくる理学療法士であれば、見たことない人はいない専門誌でしょう。『理学療法学』は、最新の研究論文が1冊の中で5~9のテーマで構成されており、専門性がとても高い内容となっています。最近ではjstageでも読むことができるので、必須ではないかもしれません。改定された際に、情報が提供される厚生労働省のホームページに張り付いていれば分かることなのですが、これもメリットと言えます。しても公的機関の情報では、内容が煩雑であり、知りたい情報に行きつくまでに時間がかかります。それに比べて、協会からの情報提供内容は理学療法士向けなので、分かりやすい傾向にあります。賠償責任保険に加入できるほとんどの場合、病院や施設自体でも賠償責任保険には加入していることと思います。近年では理学療法士が医療事故が起きた際に、理学療法士個人に対しても、その責任分の支払いを命じられるようなケースが出てきています。それに備えて、個人でも賠償責任保険に加入することは必要な時代なのかもしれません。臨床にいる限り、この件は他人ごとではないので、これは大きなメリットと言えそうです。入会のデメリットこれはもはや、一つだけしかありません。