(1/2)首から提げた“手のひらサイズのお守り”が登山客を遭難から救う——。空前の登山ブームに沸く長野県が、iBeaconを使った遭難防止の実証実験を実施した。雪崩に巻き込まれた人の救助にも役立つという。});今、登山が空前のブームだ。以前からシニア層の人気が高かったが、最近では“山ガール”と呼ばれる若い女性層にもブームが波及。海外からの観光客も増えており、登山人口は増加の一途をたどっている。数々の名峰を抱く長野県も、登山ブームに沸いている県の1つだが、今、大きな問題に直面している。登山客の多様化に伴って急増している遭難事故への対応だ。74人に上るなど事態は深刻で、県が対応を急いでいる。遭難事故を防ぐためのIT技術として注目されているのが「iBeacon」だ。クーポンなどのプッシュ配信に使われるiBeaconを、長野県はどのような形で遭難防止に役立てようとしているのか。クリエイティブホープで代表取締役社長を務める茅野智路氏に聞いた。NFCとGPSの間を埋めるiBeaconクリエイティブホープ代表取締役社長の茅野智路氏iBeaconは、近距離測位システムの一種だ。iBeaconは常に信号を発信しており、50メートルの範囲内にあるiOS端末でその信号を検知できる。「iOS端末の中に対応アプリが入っていないと使えない」「Bluetoothをオンにする必要がある」といった、いくつかの制約はあるものの、おサイフケータイに使われているNFCに比べて検知可能なエリアが広く(NFCは最大20センチ)、GPSより近い距離での測位が可能なことから、屋内版GPSやクーポン配信などの用途で市場が立ち上がりつつある。4.3以降から同様のBeacon技術を使えるようになり、ユーザーの裾野も広がっている。今回、長野県が行ったのは、お守りサイズのBeacon端末(以下、お守りビーコン)を使った登山客の移動履歴配信とはぐれ防止アラート、雪に埋まったビーコン検索の実証実験だ。手のひらサイズのビーコンを登山客に渡し、遭難時の捜索に活用する実験を行った登山計画とビーコンを紐付け、登山ルートのポイント地点を通過した時間を家族に通知する実験を行った移動履歴の配信は、登山計画とお守りビーコンを紐付けすることで実現している。登山者は事前にWebサイトを通じて登山計画を登録し、お守りビーコンのIDと紐付けておく。山側は登山口や山小屋、バスターミナルなど11カ所に専用アプリを入れたAndroid端末を設置。お守りビーコンを持った登山客がAndroid端末の近くを通過すると信号を検知し、登山計画のサイトに到着時間と出発時間を送信する仕組みを用意した。このシステムを使うことで、登山者の家族や関係者が今、山のどのあたりにいるかをリアルタイムで把握できるようになる。仮に事故で遭難した場合にも、最後に通過した地点を捜索隊に知らせることが可能だ。茅野氏によれば、遭難者の最終通過地点が分かれば捜索ルートの大幅な絞り込みが可能になり、救出の可能性が高まるという。パーティからはぐれたメンバーを検知する仕組みも検証2つ目のはぐれ防止アラートは、パーティからはぐれたメンバーが出たときに、リーダーのスマホにアラートが届くサービスだ。メンバーのお守りビーコンの番号をスマートフォンのアプリに登録すると、リーダーが持つスマートフォンで、常に登山メンバーのビーコンを検知できるようになる。メンバーがパーティから約30メートルほど離れたらすぐ、リーダーの端末に通知が入るため、遭難を未然に防げるというわけだ。買い物直後にクーポン配信、JCBがクレジットカードで「O2Oビジネス」を始めたワケクレジットカード業界に転機が訪れている。カード払いに対応する店舗が一般的になってきた今、カード各社がサービスで差別化を図る方針に切り替えつつあるのだ。国内大手のジェーシービーが今秋、決済システムとビッグデータを連携させたクーポン配信サービスを始めた。その狙いはどこにあるのか。iPhone×クノールの新・iBeacon活用施策iPhoneに標準搭載するiBeacon機能を使い、「物理的リターゲティング」を目的とする実証実験がスウェーデンで行われた。クノールとスウェーデンの新聞社Aftonbladetが手を組み、スマホを軸に再来店や購買を促す新アイデアの事例だ。京都市営バスを便利にするIoT、「ハイテクバス到着案内システム」の裏側2020年のオリンピック開催に向け、東京近郊はもちろん国内観光地や地方自治体も大きな商機を見込み、整備を加速させている。その活動の一環として、京都市が市営バスに「新型のバス到着案内システム」導入。普及の第2フェーズに入る「iBeacon」──ACCESSに聞く、導入事例と対策のヒントあらゆる機器がネットワークとつながるIoT社会の到来を控え、企業のIT担当者はどこに、何を投資し、注力すべきか。今回はIoT対策の一環と位置付ける「iBeacon」をキーワードに、導入例と対策のヒントを探ろう。広告に関するお問い合わせメールマガジンSpecialインデックスRSSfacebooktwitter利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。