憲史S&Pとナスダックが最高値7月10日の米ダウ工業株30種平均は、一時2万6983ドルを付けて過去最高値を更新した。機関投資家が重視するS&P500種指数も史上初めて3000ポイントを突破した。ハイテク株中心のナスダック総合株価指数も過去最高値を更新した。日本株は歴史的な割安水準テクニカル的に米ダウ平均は6月安値(2万4680ドル)以来の上昇トレンドにあるとみられる。今後、2020年にかけて3万ドルを目指すことになるだろう。日経平均はというと11日現在2万1643円で昨年の年初来高値である2万4448円まで2800円もある。現在の日本株の水準は歴史的な割安水準であることには間違いなさそうだ。裁定買いが押し上げる、アップサイドリスクが高い6月第3週の裁定買い残は3963億円まで減少した。4000億円を下回るのは2016年9月以来で、その規模は過去最小に近い。過去最小は2009年2月第3週の2538億円。それはリーマン・ショック後の暴落相場の最終局面で記録した例外的な極小値だ。6月第3週の裁定買い残比率(裁定買い残÷東証1部時価総額)は0.07%となり、データ取得可能な1991年4月以降で最小値である。このように裁定買い残は枯渇しており、ここからすると、指数が裁定解消売りで下がるダウンサイドリスクはほとんどないと考えていい。今後は裁定買いが指数を押し上げる、アップサイドリスクが高いと思われる。日本株に魅力的な投資機会が訪れているのだ。外人買いは上昇シグナルまた、裁定買い残は海外投資家の売買姿勢を反映している。海外投資家が日本株買いに積極的(消極的)になると、裁定買い残は増加(減少)する傾向がある。現在の裁定買い残の枯渇は、海外投資家による日本株への関心が極端に低下していることを映している。国内の投資家による現在の国内株式の組み入れ比率を示す指数(現在のウエート)は39.7と、2009年3月以来の低水準だ。世界的な金融危機が起こらないならば、リーマン・ショック級の低さとなる現在の水準は異常値だ。センチメントから導かれる結論は「10年に一度の買い場到来」といえる。7月第1週に海外投資家は日経平均先物とTOPIX先物を計1618億円買い越した。現物も入れると2067億円の買い越しとなった。外人の買いは日本株上昇のシグナルだ。潮流銘柄は?潮流銘柄はデジタルアーツ(2326)、エムティーアイ(9438)、JIG-SAW(3914)。憲史【株式投資テレビ】も併せてご視聴ください。日本初の資産運用コンテスト「第一回S1グランプリ」にて約1万人の参加者の中から優勝。インベステーション」が主催、ゴールドマン・サックス投信・クレディスイス投信・野村アセットマネジメント投信などの協賛を得て行われたもので、プロの運用担当者などを含む1万人以上の参加者を集めて実施。コンテストの開催時期(98年11月16日~99年2月15日)は日本株式市場がバブル後最安値を付けに行く最悪の環境にもかかわらず、1億円の資金を1億3112万円(運用期間年利回り124%)に殖やすという脅威の成績をあげ文句なしの優勝を果たす。第二回大会においても、2ヶ月間で1億円の資金を2億1600万円に増加させ、6位入賞。1999年12月8日にマーケットバンク設立。17年以上にわたって株式投資で安定した高パフォーマンスを継続して出すことのできる画期的な運用手法とサービスを提供している。独自の投資支援システムが紹介される。2005年12月TBS番組「筑紫哲也のNEWS23」にて勝ち組企業として紹介される。直近では2017年1月に始まった夕刊フジ主催の「株-1グランプリ」において優勝。1ヶ月間で3銘柄の合計パフォーマンスを競います。ポスト、夕刊フジ、ネットマネー、月刊カレントなど幅広く執筆活動を行っている。個人投資家に投資情報や個別銘柄の助言業務を行っている。証券市場新聞Translate。