Wilson)氏を最高技術責任者(CTO)として経営陣に迎えたと発表した。ウィルソン氏は、ソフトウエア、ネットワークエンジニアリングで20年以上培ってきた豊富な技術専門知識とリーダーシップスキルをチームにもたらす。最近では米国でApple、Amazon両社で上級エンジニアの役割を果たしていた。https://mma.prnewswire.com/media/570354/Rokt_Logo.jpg現在シドニーオフィスを本拠にするウィルソン氏は、Roktビジネス技術ビジョンの形成と駆動、また、エンジニアリングチームの鼓舞、成長に責任を持つ。Roktのブルース・ブキャナン最高経営責任者(CEO)は「ジェームズを当社初のCTOとして経営陣に迎えて喜んでいる。われわれはこの1年、並外れた才能やリーダーシップスキル、ビッグデータ、機械学習、エンタープライズ規模のアプリケーション、プライバシー、クラウドインフラストラクチャー、迅速なエンジニアリング実践に関わる経験を有する適任者を探してきたが、それらをジェームズに見いだした。70人以上のエンジニアを追加雇用し、今年は最先端の研究開発に2300万米ドル以上かけることにしている」と語った。ブキャナン氏は「オーストラリアは並外れた才能を持つエンジニアの温床であり、世界一の次世代を指導し成長させるために、彼のような熟練プロをオーストラリアに戻すことができてよかったと思っている」と続けた。Calendarアプリ、独創的デバイスのセットアップ経験、クラウドデータ・プライバシーシステムを開発するエンジニア50人以上を指揮する上級ソフトウエアエンジニアリング・マネジャーまで上り詰めた。彼はAppleで、消費者データ保護の最前線にAppleを保つ全iCloudアカウント、iCloudファミリー共有、およびプライバシーイニシアチブに2ファクタ認証を導入するプロジェクトを率いた。ウィルソン氏はその前にAmazon(AWS)で上級幹部職を務め、機械学習を世界規模のネットワーク監視に適用するエンジニア、データサイエンティストのグローバル組織を指導した。ウィルソン氏は「Roktは、急速に進化するハイテク界で世界有数のスマート企業として短期間で定着した。われわれは製品が拡大し続ける中、ここオーストラリアで画期的なエンジニアリングチームの構築を目指している。目前の問題を解決するだけでなく、明日の課題に取り組む用意のあるチームである。偉大なハイテクがシリコンバレーだけに見いだされた時代は過ぎ去った。帰国して、Roktのような先見性ある企業に加わることを喜び、斬新なテクノロジーで境界を押し広げることを楽しみにしている」と語った。この人事は、世界を先導するテクノロジー、eコマースブランドがAIを使ってトランザクションをよりスマートにする方法を構築するという現在進行中のRoktのコミットメントを反映している。Australia)に対する重要な連邦裁判で最近勝訴したRoktは、世界トップ級イノベーションの最前線にあり、オーストラリアの技術革新をサポートし発展させることにコミットしている。Roktは現在、スタッフ175人を擁し、世界10市場に展開している。▽RoktについてRoktはデジタルマーケティングとコマースが交わる部分に位置し、世界最大の各ブランドと協力して、eコマース・トランザクションをよりスマートにしている。Momentで1対1のユーザーエクスペリエンスを生み出す。AIを使って次に取るべき最高のアクションをダイナミックに推奨し、パートナーがトランザクションでユーザーエクスペリエンスと価値実現の両方を最適化することによって、よりスマートなコマースを推進することを支援する。アップセル、アプリダウンロード、ロイヤルティー・サインアップ、カレンダー・サブスクリプション、サード-パーティーオファーなどの1対1の最適化された製品を提供することは、顧客のボトムラインを10倍向上させることを実証している。eBay、Ticketmaster、Groupon、Fanaticsを含むRoktのプレミアムなeコマースパートナーのマーケットプレースは、世界で月間1億以上のトランザクションを遂行し、関連するオファーを提供するとともに、購買意欲を示す際に顧客から効率的に同意を得るためのリファラルプラットフォームをブランドに提供している。2012年にシドニーで創設されたRoktは現在、米国、カナダ、英国、フランス、ドイツ、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポール、オランダ、日本で事業展開している。3523).本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。このプレスリリースには、報道機関向けの情報があります。プレス登録ログインプレス会員登録を行うと、広報担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など、報道機関だけに公開する情報が閲覧できるようになります。