SFA(営業支援)CRM(顧客関係管理)マーケティングオートメーションビジネスインテリジェンスITサービスマネジメント製品ジャンルで記事を探す閉じるお知らせ公式Twitterアカウントで新着記事を配信中です。フォローをお願いします。剛輔=セールスフォース・ドットコム2018/12/25記事一覧ツイート印刷するブックマーク年末も押し迫り、あちこちのメディアが、2018年の振り返りと2019年の予測を掲載している。デジタルマーケティングの世界も、これに変わりはない。海外のメディアが発表した総括記事をいくつか読むと、2018年のデジタルマーケティングに関わる共通項が見えてくる。その一つが企業の「データとの向き合い方」だ。2018年5月に欧州で施行されたGDPR(EU一般データ保護規則)は、データを活用する企業に大きなインパクトを与えた。企業が自分たちのビジネスで使う顧客データの位置付けとその利活用の仕方を、世界的規模で再確認する必要に迫られたからだ。TransUnion社が、英国で実施した調査の結果を見ても明らかだ。「GDPRが契機となって、企業が顧客のセグメント(共通の消費者属性や特徴を持つ集団)を重視するようになった」という。マルチチャンネル(複数の顧客接点)を活用したアプローチを始めたことが浮き彫りになっている。この調査は、英国の100人のマーケティング意思決定者を対象にしている。その約3分の2(66%)は「顧客個人へのパーソナライズされたアプローチからセグメント単位へのアプローチにシフトした」と回答した。78%が「セグメント単位、もしくは既存顧客をより深く理解することをベースにしたアプローチが、GDPR施行以降により重要になった」とも回答している。背景にあるのは、GDPR施行以降のマーケターが、個人情報を利用して顧客に直接アプローチする手法を取りづらくなったこと。その代わりに、個人に直接ひも付かない情報を活用して、顧客をセグメントに分けてそれぞれに最適なアプローチをする方向に変わってきている。顧客接点として活用しているのが、オウンドメディアを中心としたコンテンツマーケティングであり、ソーシャルメディアである。パーソナライズされた施策は、既存顧客に向けてCRM(顧客関係管理システム)内データを活用するものに変わってきた。ごとに、データの活用やアクション手法を使い分けるようになっているのだ。Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。ご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。掲載している情報は、記事執筆時点のものです。