IT関連の大手企業に入社後、営業として活躍。5年営業として勤務した後、人事に異動。その後、IT企業を退職して転職エージェント運営企業に転職し、キャリアアドバイザーとして求職者の転職を支援する。現在は人材系コンサルティング会社で組織運営コンサルティングに携わり、人事的な側面から企業の経営をサポートしている。大手製紙メーカーに入社。営業として働いているが、自分のやりたいことは何かと考えるうちに現状に対して違和感を覚え、転職活動を始める。『どうやったら手元に入ってくる金額が増えるんだろう......』と悩みますよね。結論からいうと...「手取り額を増やす」ためには年収と手取りの違い・その仕組みを理解することが大切です!そこで、この記事では転職アドバイザーの目線から、「手取りを増やす方法」に関するノウハウを全てお伝えします。年収=使えるお金ではない。毎回給与明細を見ていると気になることがあるんです。色んな項目が「控除」として引かれていますよね。この「手取り額」って入社前は分からなかったので、ここまで減ってしまうとは思ってませんでした。できればこの「手取り額」についてちゃんと分かる方法があったりすると嬉しいんですけれど......。「額面」と「手取り」の違いは、新社会人になったときに愕然としますよね。笑でも、控除されている分はちゃんと皆さんのために使われていますからね。そのうえで、やっぱり自分が自由に使える「手取り額」が分かっていたいという気持ちも理解できます。転職という目線から考えて、求人広告に記載されている内容から手取り額が分かると嬉しいですよね。そのための方法についてお伝えできればと思います。額面と手取りの違いをしっかり理解しよう。年収=使えるお金ではない。手取りとの違いとはそもそも「年収」とは、1年間に支給された総賃金のことを言います。これには、毎月の給与や各種手当、インセンティブ、賞与などを含みます。この「年収」をもとに所得税や住民税が計算されます。一方で「手取り」とは、実際に働いている人が受け取った給与のことを指します。会社員の場合、給与は銀行口座に振り込まれる人がほとんどでしょう。そのときに実際に振り込まれている金額が「手取り」と呼ばれる金額になります。この「手取り」の金額が、自由に使えるお金となります。年収表記をするところが増えてきました。そこで、年収から手取り金額を算出する方法を考えていきたいと思います。年収と手取りの間で引かれるものを全て洗い出してみましょう。それぞれの金額は、月ごとに支払われる標準金額さえ分かれば一定の計算式で算出することが可能です。=標準報酬月額×9.15%「健康保険料」=標準報酬月額×4.95%「介護保険料」=標準報酬月額×0.785%「雇用保険料」=月給×0.3%「住民税」=前年の課税所得×10%「所得税」=課税所得の5~45%年収と手取り金額の目安をご紹介とはいっても細かい計算式で調べるのは大変ですよね。年収から簡易的に手取り金額を算出してみました。以下の中から自分の年収、求人広告で見かけたものに近い額を見つけてみてください。去年の9月に営業成果が認められて臨時で昇給をしたのですが、次の年にはいつの間にか手取りが昇給前よりも下がってしまいました。給料が増えたと思ったのにこんなの残念過ぎます......。昇給は嬉しいお話ですけど、手取りが減っちゃったのは本当に残念でしたね。珍しいケースではあるのですが、実際にそういうことも制度上起きてしまいます。して給与が増えたと思ったら、その後手取りが減ってしまったのかという理由についてご説明したいと思います。そのからくりを説明します!このからくりの正体は「厚生年金」にあります。厚生年金は毎年4月~6月の給与額の平均をもとに支払額が決まります。主な昇給時期である4月以外に月額報酬が上がったときは、その上がったタイミングから3か月間の給料をもとに再度支払額を計算していきます。ここで注意しないといけないのは、この支払額を算定する期間中の「残業代」です。この残業代を含めた額が給与額の平均としてカウントされてしまうので、この期間に残業があまりにも増えてしまうと、厚生年金の額が増えてしまうんです。極端にこの期間の残業が多かった場合、昇給した額以上に厚生年金を支払うことになるケースも起きてしまいます。これにより、昇給した後に手取りが減ってしまうということが起きるのです。手取り額の仕組みについて詳しく知れば知るほど、色んな理由で給料が引かれているのが分かりました......。今の手取り額でもちろん生活はできるのですが、もう少し余裕を持った金額が欲しいなとも思ってしまいます。気持ちはとても分かります。控除される額って大きいですよね。控除される額がなくなることはありませんが、実質的に負担する額を減らすことはできるんです。確定拠出年金を利用する確定拠出年金は個人が行うものと企業が行うものがあり、個人が行うものは別名でiDeCo(イデコ)とも呼ばれています。今回関係あるのはこの個人型の確定拠出年金(iDeco)となりますので、こちらのお話をしたいと思います。確定拠出年金というのは、自分で額を決めて好きな資産運用商品を選べる、資産運用型の年金となります。年金といわれるように、基本的には60歳になるまで受け取ることができません。この確定拠出年金は支払った額はすべて所得控除の対象となります。確定拠出年金で支払った分だけ自分の所得を抑えることができるので、年末調整の際に還付を受けることができます。サラリーマンの場合、月23,000円、年間27万6,000円まで掛金を拠出することができるので、活用すると良いでしょう。ふるさと納税をするふるさと納税は、最近話題になって知っている方も多いと思いますが、改めておさらいしてみましょう。自分の好きな自治体に事前にお金を支払うことで、その金額に合わせた返礼品が貰えるという仕組みです。支払った分すべてが納税代わりになるわけではなく、(1)2千円の自己負担額が必ずある(2)所得に応じて控除限度額が決まっており、それ以上の支払いは意味がなくなってしまうという点があります。前までは、Amazonギフトカードや豪華な家電などが貰えていたのですが、国が過度な返礼品競争を規制し始めたため、最近では「返礼品は納税額の約30%の仕入れ額のもの」と定められました。定められたのは「小売価格」ではなく「仕入れ値」であることから、食料品においてはまだまだお得なものもたくさんありますので、ねらい目といえるでしょう。控除申告を忘れずに行う毎年会社で行われる年末調整の際、控除申告を忘れずに行うのも大切です。生命保険の加入がある場合は、その支払った金額に応じて所得の控除が受けられます。すると年末調整ののちに還付を受けることができるため、少し手元にお金が戻ってきます。何も手続きをしなかったら払ったままになってしまうので、忘れずに還付を受けるようにするのが大切です。自営業の人はいろんなものを経費としているようですが、サラリーマンはそういうのがないので残念ですよね。サラリーマンにだって仕事でしか使わないものはたくさんあるのに、それが経費として認められないのはちょっと納得がいきません......。経費にして節税をすることはできないんですか?星野あまり知られていないのですが、実はサラリーマンにも経費として認められる範囲があるんですよ!それも数年前に法律が改正されて、サラリーマンでも使いやすいものとなりました。この制度を「特定支出控除」と言います。特定支出控除を活用しよう!「特定支出控除」とはサラリーマンであっても、給与収入等から経費が控除される制度。経費として認められるものは以下の通りです。思ったよりも多くの控除項目がありましたね。これらを活用して、しっかり節税を進めていきましょう。節税を進めていきます。いえ、これにも限界があると思うので、年収・手取りをもっと増やせるように、条件のいい企業に転職をしたいなとも思っています。節税についてしっかり理解してもらえたようで良かったです!そして転職の決断も素晴らしいですね。転職活動は、目標が定まっていないと上手く進められないので、とても良いことです。キャリアや資格の棚卸しでキャリアプランを明確にする年収・手取りをアップする転職ということは、今の条件よりも上の条件で雇ってもらえる企業を探すということです。そのためには自分のアピールできるポイントをしっかり見つけておかないといけません。書類選考や面接で、あなたのスキル・キャリアを明確にしたうえで伝えていく必要があります。企業はあなたの今のスキル・キャリアだけでなく「あなたの可能性」についても注目しています。あなたがどのように成長をしていくか、そのうえでどれだけ会社に貢献をしてくれるかという点を見ているんです。そのためにもあなた自身が将来的なキャリアプランを明確に描いている点もしっかりアピールしていきましょう。社内価値ではなく市場価値を高めること働きながら会社で身につけられる力は大きく二つあります。それは「社内でのみ役立つ力」と「どの企業でも役立つ力」です。転職市場で求められる力はもちろん「どの企業でも役立つ力」となります。これこそが職務経歴書や面接でアピールできる材料です。一方で、社内のみのルールをいくら守って効率よく扱えたとしても、転職市場ではアピールしづらいものとなります。転職というものを考え始めたときから、社内価値ではなく市場価値を高められるようなスキル・知識・人脈などを得られるように行動していくのが重要です。実績に裏打ちされた自分の強みを明確にしておく転職を初めて行う人が最初につまづくのが「職務経歴書」です。あなたのやってきたことを書くだけでは、転職活動はうまくいかないでしょう。「職務経歴書」で重要なのは、あなたの実績に裏打ちされた強みがしっかり書かれていることです。あなたは何が得意で、どのような結果を前職で生んできたのかを企業は知りたがっています。その内容を的確に伝えていくためにも、しっかりと自分の行ってきたことを整理して、実績と強みを結び付けて話せるように準備しておきましょう。転職エージェントのコンサルタントに相談をするこれまでの3つのポイントを一人で考えていくのもいいですが、より効率の良い方法は転職エージェントのコンサルタントに相談をして、的確な表現やあなたの強みを引き出してもらう方法です。した自己分析やキャリアプランを考えるのが苦手な人は、どうしても自分の強みを見出せないという悩みを持つ人も多いんです。自分の経歴や行ってきたことを話すことで、転職市場で強みとなるようなポイントを引き出してくれるコンサルタントに話すのが転職成功の近道といえるでしょう。アドバイスを貰える転職エージェントに登録するのが重要となります。転職活動を進めているのですが、自分一人で考えているとどうも考えが行き詰まってしまって......。そこで、やはりアドバイスにもあったように転職エージェントに登録してみようと思ったのですが、ネットで調べるだけでもたくさんありすぎて、何を選んだらいいのか分からなくなってきました。現在、転職エージェントは様々な種類のものがあるため悩んでしまいますよね。それぞれの特徴を理解することで、あなたにあったものをきちんと見つけられると思います。『総合型』と『専門特化型』をうまく組み合わせて利用すること「総合型の転職エージェント」とは、業界や職種を問わず様々な求人を保有する転職エージェントのことで、業界大手のリクルートエージェントやマイナビエージェントなどがあげられます。このタイプは何より保有求人数が多いので、あなたに合ったものを数多くの中から選んでくれるという良さがあります。「専門特化型の転職エージェント」は、職種等の条件を絞った案件のみを取り扱う転職エージェントのことで、その業界・職種を目指す人であれば欠かさず登録しておいたほうがいいでしょう。この2つの種類のエージェントは、両方とも登録しておくことで、それぞれの良さをしっかり受けられるようになります。求人案件と非公開求人案件の数が多いところを選ぶそもそもの求人案件数が少ない転職エージェントだと、あなたにマッチした求人を紹介することは不可能に近いでしょう。求人案件数が十分にある転職エージェントを選ぶのが大切です。多い転職エージェントも要チェックです。非公開求人というのは多くの場合その転職エージェントのみが取り扱っている案件となります。緊急の欠員募集や重要な役職などについては非公開で募集する企業も少なくないため、レア求人が紛れている可能性があります。多い転職エージェントに登録するべきでしょう。膨大な求人を保有する「リクルートエージェント」などがおすすめです。キャリアアドバイザーとの相性がいいところを選ぶ転職エージェントに登録すると、あなた専属のキャリアアドバイザーがつきます。担当キャリアアドバイザーが、あなたに合った求人の紹介、キャリアアドバイス、面接対策などをしてくれます。転職エージェントのサービスは、キャリアアドバイザーの手腕・相性次第と言っても過言ではありません。そのため複数の転職エージェントに登録したうえで、自分に合わないキャリアアドバイザーだったときは担当変更を依頼してみる......といった方法もあるようです。選考のフィードバックがもらえるところを選ぶ転職エージェントによっては、選考結果のフィードバックをしっかりもらえるところがあります。合格だったところはもちろん、不合格だったところについてもその理由を貰えることがあるので、とても貴重な情報です。通常の選考であれば「お祈りメール」が来て終わりというところがほとんどですからね。転職エージェントを介する場合は、不合格の理由を必ず転職エージェントに伝えますので、公開できる範囲で求職者にも情報を伝えてくれるんです。自分の改善すべきポイントや、業界・職種として求める人物像との乖離などを知ることができます。給与交渉をしてくれるところを選ぶ転職エージェントを利用するメリットの1つといえるのが「給与交渉を代理でしてくれる点」でしょう。通常の転職活動であれば、内定を貰った後に自分で行わなければなりませんが、これから入社する企業との関係を考えてしまって、やりづらいと思います。転職エージェントを介していれば、給与交渉などを含めて行ってくれる場合があります。これは、エージェントが企業に対して言いなりになるのではなく、きちんとした関係性を築けているからこそできることです。そのため、エージェントが日頃から求職者のことを考えて対応してくれるか否かを冷静に見極めるのが重要となります。Posts40代の転職が厳しい現実。それでも成功させるために必要なこととは40代未経験の転職は厳しい?転職しやすい仕事と転職のコツをご紹介40代の転職に強い資格を男女別にご紹介。