トヨタとマスコミのブラックな関係。トヨタの支払う巨額の広告費は、自らの悪事を隠蔽するための口止め料に他なりません。トヨタとマスコミのブラックな関係。トヨタの支払う巨額の広告費は、自らの悪事を隠蔽するための口止め料に他なりません。js-comp-ver-4.3.5,vc_responsiveトヨタとマスコミのブラックな関係。トヨタの支払う巨額の広告費は、自らの悪事を隠蔽するための口止め料に他なりません。トヨタとマスコミのブラックな関係。トヨタの支払う巨額の広告費は、自らの悪事を隠蔽するための口止め料に他なりません。CommentsShareここ連日、トヨタという日本の大企業がいかに悪魔的な企業であるかについてお話してきました。○RAPT×読者対談〈第26弾〉ハイブリッドカーによる被曝の危険性について。○プリウスの出す電磁波よりガソリン車の出す電磁波の方が遙かに危険というネット上のデマについて。○トヨタは日本一の悪魔的企業です。消費税をゼロにすれば、トヨタはすぐに潰れます。○トヨタがわざと人に優しくない危険な車を売り出しているとしか思えない幾つかの客観的事実。私がこれまで書いてきたことは、人によっては「寝耳に水」だったことでしょう。今まで一度も聞いたこともない話ばかりだったと思います。中には、噂には聞いていたけれども、本気でその話を信じてはいなかったという人もいたと思います。実際、私もそうでした。私もてっきりトヨタが優良企業だとばかり思い込んでいたので、トヨタのどんな悪い噂を聞いても、何かの間違いだろうと思ってすべて受け流していました。要するに、それだけ私たち日本人はマスコミのデタラメな情報にすっかり洗脳されきっているということです。ここまで我々がマスコミによって洗脳されているということは、トヨタがそれだけマスコミ各社に大きな圧力をかけているということになるわけですが、果たしてトヨタはマスコミにどんな圧力をかけているのでしょうか。今日はその実態を紐解いてみたいと思います。企業がマスコミに圧力をかけるためには、何よりも金の力が必要です。ヤクザなどを使って脅しをかけたりすると、かえって自分の評判を落とすことになるので、彼らは先ずマスコミに「ムチ」ではなく「アメ」を与えるのです。マスコミにとっての「アメ」とは何なのか。言うまでもなく、「宣伝広告費」のことです。「宣伝広告費」をたくさん支払ってくれる企業に対して、マスコミは何も悪く書くことはできません。日本で最も宣伝広告費を払っているのが、ダントツで「ソニー」と「トヨタ」なのだそうです。上のランキングは今年のものですが、ここ数年間、一位と二位はずっと「ソニー」と「トヨタ」が独占しているようです。もらっているのも「トヨタ」と「ソニー」だということです。(出典はこちら)こうして見てみると、広告費をたくさん払った企業ほど、国から大きく優遇してもらえることが分かります。いうことは、「日銀」が無理やり円安に誘導しようとしているのも、「トヨタ」と「ソニー」のためではないかと疑いたくなりますね。いうか、それこそが円安誘導の最大の目的ではないでしょうか。実際、日本の輸出企業の「トップブランド」第一位は「トヨタ」で、「ソニー」も第四位とのことです。(詳しくは以下のリンクをご覧下さい。スバル、マツダのブランド価値が急上昇では、「トヨタ」や「ソニー」の支払う広告費によって、マスコミにどのような圧力がかかっているのか。具体的に見てみましょう。熊本県警は7月11日、リコールを遅らせたことで、5人に全治50日の重傷などを負わせる事故を発生させた業務上過失傷害の容疑で、トヨタ自動車の部長クラス3人を書類送検した。トヨタ本社には昨年8月に家宅捜索も入っていたが、当時、この大ニュースについて、三菱(数年前)の場合には写真つきで報じたマスコミ各社は、トヨタの場合には、一行も報じなかった。7月20日に国交省に提出された報告書ではクレーム(不具合件数)隠しも明らかとなり、いよいよ三菱に似てきたトヨタ。マスコミは、同社が放つ年1,000億円超の広告宣伝費に懐柔され、死者が出るまで追究しないつもりだ。発行部数を誇る、大手週刊誌の編集者と、企画の話をした。--過去最悪ペースだから、「リコールの王者・トヨタ」でもやったらどうですか?やはり通らない?「そもそも、そんな企画、言い出す人もいない。最初から通らないの、分かってますから...」トヨタに対する気の遣い方は尋常ではない。これとは別の大手週刊誌で、2年ほど前、提供した情報のうち、表の一覧表から、トヨタ自動車の部分だけが、ざっくりと削除されたことがあった(右記)。トヨタの評価点が低かったためである。一応、編集者に聞いた。--最初の打合せでは、特に問題ないはずって、言っていたじゃないですか。「ゲラまでいって、最後の編集長判断で消されました。結局、表に載った自動車メーカーは日産だけ、日本を代表するトヨタがリストから外れる、という、いかにも不自然な状態になったのだが、それほどにトヨタは別格なのだった。気分を害されたら、広告費を削られ、編集長は更迭されかねない。して、トヨタのネガティブ情報は遮断され、マスコミを通して読者に伝わらない仕組みになっている。--トヨタの広告って、要するに、口止め料なんですね。2005年4月14日号より週刊誌が広告主に対して批判的なことを書けない事実は、2002年、『AERA』の「松下『改革』でV字回復のウソ」との見出しで、広告費ランキング2位に君臨する松下電器産業を怒らせた事件が有名だ。広告を引き揚げられてしまい、結局、謝罪文を同誌に掲載したうえで、編集長も更迭して収拾を図った件である(右記)。雇われサラリーマン編集長というのは、現場の編集者が考えるよりもずっと、常に広告主にビビって仕事をしている。人によって多少の温度差こそあれ、これは、疑いのない事実である。広告主のなかでも、過去10年以上にわたって広告宣伝費ナンバー1を誇る最強安定企業・トヨタは、別格だ。この記事が書かれたのが2006年で、この当時は「トヨタ」がナンバーワンだったようです。)2006年3月期(2005年4月~2006年3月)の広告宣伝費でも、前年度比25%増にもなる1,029億円で、2位の松下(792億円)、3位のホンダ(751億円)を引き離し、全上場企業のなかで、ダントツ一位をキープしている。雑誌にとって、間違いなく最大のお客様なのだ。新聞も売り上げの4~6割を広告収入に依存しているため、このスポンサータブー構造は、雑誌と基本的に同じである。)と、様々な問題が噴出しているが、マスコミが、トヨタや国交省から発表されたことをそのまま淡々と書くにとどめているのは、「口止め料」の効果というほかない。----------------(転載ここまで)これがマスコミ各社の実態です。これは大手マスコミも同じだと思いますが、規模の小さなマスコミほど宣伝広告費を出してもらえるかどうかビクビクしているようです。トヨタはこれまでに、どれほど多くのリコール隠しをしてきたのでしょうか。ここ数日間に渡って書いてきた「プリウス」のリコール隠しから見てみましょう。以下は2009年の記事になります。----------------(以下、こちらから転載)昨年5月に発売された新型「プリウス」で、ブレーキが利かなくなるとの苦情が米運輸当局に100件以上も寄せられていることが今月2日に発覚。3日になって、日本の国土交通省にも、同様の苦情が昨年12月以降、計14件(事故報告1件を含む)寄せられていることが判明した。千葉県松戸市の国道6号では昨年7月19日、4台が絡む玉突き事故を起こしたプリウスの運転者が「ブレーキが利かなかった」と説明。この事故で追突された車の2人が軽傷を負った。事態を重くみた同省はトヨタに調査を指示した。あきれたことにトヨタはその後、「正確には把握していないが、トヨタの販売店には(国交省より)もっと大きな数字で苦情が来ている」(佐々木真一副社長)とやっと情報を出してきたのだ。トヨタが販売店を通じて把握したプリウスのブレーキに関する苦情は77件に上った。トヨタはこうした情報を公開せずに、こっそりと1月から生産しているプリウスのブレーキを改善。これをリコール隠しと言うわけですよね。)関係者によると、アンチロックブレーキシステム(ABS)を制御するコンピューターのプログラムを変更したという。手直し前に販売した車については、苦情があった場合、販売店で改善。販売店での改善には2時間ほどかかるという。----------------(転載ここまで)「プリウス」の問題は、電磁波だけではないということです。実はブレーキにも問題があったということです。いざというときにブレーキが効かなければ、最悪の場合、人命を落とします。そんな重大な問題をひた隠しにし、リコールをせずに苦情があった場合にのみ販売店で改善する......。何かあってからでは遅いですよね。トヨタは「何かあったらご連絡を」と言って、自分たちの利益を優先してリコールを行わなかったわけです。このようなトヨタの隠蔽体質は、日本では(当然のことながら)マスコミが大きく騒いだことはありませんが、アメリカでは大きく騒がれたことがあります。----------------(以下、こちらから転載)トヨタが最近、米国で自社の車の屋根の強度不足で事故の危険があったにもかかわらず、これを組織的に隠ぺいした、という疑惑を持たれています。弁護士だったディミトリオス・ビラー氏が、最近トヨタをロサンゼルス地裁に提訴したことで問題が明るみに出ました。今回の訴訟でビラー氏は、2003年から07年まで在職していた間、トヨタのSUV(スポーツタイプ多目的車)・ピックアップトラックの転覆事故と関連する訴訟で、乗っていた人の死亡原因の一つだった屋根の強度不足に関する情報を口外しないよう、会社側から強要された、と主張しました。ビラー氏は、「トヨタは車の屋根の欠陥を証明できる300件以上の事故データを消去した」と話しました。(NHTSA)や検察の調査により、この隠ぺい疑惑が証明されたならば、トヨタは道徳面で致命傷を負うことは確実です。一部の専門家らは、今回の事件がかつてリコール隠し・でっち上げで破産寸前まで追い詰められた三菱自動車事件の「再来」になる、と言っています。日本では02年、三菱の大型トラックから車輪が外れ、歩行者を殺す事故が発生しました。当時、三菱は何と事故車両はユーザーが整備不良であったと主張しましたが、その後、国土交通省が調査した結果、三菱の経営陣が欠陥の事実を知りつつもこれを隠蔽していたという事実が発覚しました。年以降自社が製造したトラック・バス12万台の車輪部分に欠陥があるとしてリコールを発表しました。ところがこれに激怒した日本の消費者は三菱の車に背を向け、その影響で三菱は現在も販売を回復できずにいます。自動車の「欠陥隠し」問題は、どれほど大手の自動車メーカーでも一気に倒れかねない重大な事案です。2000年には米国フォードも、タイヤの破裂に関する欠陥を隠していたことで売り上げと企業イメージの両面で非常な打撃を受けました。----------------(転載ここまで)この問題は、どうやら日本の国会でも取り上げられたようですが、日本のマスコミは詳しく報道していません。リコール隠しは、未だに多くの人たちの記憶に残っています。今や積極的に三菱の車を買おうとする日本人はほとんど誰もいません。ところが、その三菱と同じことをしていたトヨタは、マスコミ各社が黙殺することによって、未だに多くの日本人から優良企業だと信じてもらえています。多くの日本人が、未だにトヨタの車は安全だと思って、大枚をはたいてトヨタ車を買っているわけですが、これがどれだけ危険なことであるかは、小学生にでもすぐに分かることです。以下のような記事もありました。