株式会社ループス・コミュニケーションズ第7回「企業におけるソーシャルメディア活用」に関する調査結果〜存在感が高まる「Facebook」。登録モニターの中からソーシャルメディアの公式アカウントを保有し、通常業務で運用する立場にある企業の担当者を対象に「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査を実施しました。以下6回の調査に続く、第7回目調査として位置づけ、有効回答者数は377名でした。メディアの併用率が伸び、複数メディアの使い分けが進んでいることが伺えます。ソーシャルメディアの活用施策として、「Facebook」では「自社サイト・自社ブログへのリンク付のつぶやき」が上昇する傾向が続き、前回調査まで最も高かった「Twitter」の結果を上回り、「Facebook」による自社サイトへの連携強化が進んでいます。リピート率の向上」、さらに「顧客単価の増加」が上昇している点です。ソーシャルメディアの活用により、顧客数の増加、売上の増加に効果があると感じている一方で、引き続き、運用にあたり「営業上の効果がみえない」「人材不足」といった課題も挙げられています。運用リソースの確保といった課題をクリアできれば、ソーシャルメディア活用は企業にとって大きな効果をもたらすツールになるのではないでしょうか。「Facebook」の活用率は上昇傾向が続き、8割に達した。一部「YouTube」の活用率に減少傾向がみられたが、前回調査と比べて全体的にほぼ横ばい。ソーシャルメディアの併用状況をみると、「1種類」のみが減少し、「7種類以上」が増加しており、多種類の使い分けが伺える。メディア別にみると「Google+」で「顧客サポート」の上昇傾向が続いている。ソーシャルメディアの活用施策としては、「Facebook」で「自社サイト・自社ブログへのリンク付のつぶやき」が上昇する傾向が続き、今回調査で「Twitter」の結果も上回り、「Facebook」による自社サイトへの連携強化が進んでいることが伺える。ソーシャルメディア活用の効果は、全体的に上昇傾向が続く。増加」の上昇が目立ち、ソーシャルメディア活用が売上の増加に効果があることが伺える。ソーシャルメディアの運用課題については、全体的に「営業上の効果が見えない」「人材の不足」「教育・トレーニングの不足」が多く挙げられている。そのほかの課題として「Facebook」では「投稿のネタがない」が前回調査から上昇した。人未満企業で「予算」「ツール・テクノロジー」が低下する一方で「教育」が上昇した。今後活用したいソーシャルメディアとして「Twitter」「YouTube」「LINE」「Instagram」等が、前回調査より上昇した。なかでも「Instagram」については前回調査から大きく上昇した。企業におけるソーシャルメディア活用」に関する調査2011〜2015年の経年変化また、本調査結果の公開を機に、2011年から2015年における企業のソーシャルメディア活用状況の経年変化を以下にまとめました。【従業員規模】10人未満:25.5%、10人以上100人未満:23.9%、100人以上1000人未満:25.2%、1000人以上:25.5%【対象顧客】どちらかといえば消費者向け(BtoC):56.0%、どちらかといえば企業・官公庁向け(BtoB):23.6%、消費者と企業・官公庁の両方(B2CおよびBtoB):18.0%、その他:2.4%本調査では、以下項目についても確認しております。