2019/10/28例年より早く流行の兆しを見せている今季のインフルエンザ。治療薬の市場では、「ゾフルーザ」が耐性変異や安全性に関する情報の提供に力を入れつつ、昨季並みのシェア獲得を目指す一方、「イナビル」はネブライザーで吸入する新剤形を投入してテコ入れを図ります。「タミフル」の後発医薬品も好調で、今季も激しいシェア争いが繰り広げられそうです。MRに売り上げ目標課さず「今シーズンはMRに売り上げ目標を課していない。『どの病院に行って、耐性変異と安全性の話をしたか』ということをノルマとして与えている。その結果として最も適切な治療をしてもらうのが我々の理想だ」10月23日、塩野義製薬の手代木功社長は、同社が開いたインフルエンザに関するメディア向けセミナーで、抗インフルエンザウイルス薬「ゾフルーザ」の今季の販売方針についてこう述べました。ゾフルーザは2018年3月に発売され、18/19シーズンは医薬品卸から医療機関への供給量ベースで約4割のシェアを獲得。一方で、シーズン後半には耐性ウイルスの出現がクローズアップされ、塩野義のプロモーションのあり方にも批判的な声が上がりました。「医療機関からも『(情報提供が)有効性に偏っていたのではないか』というフィードバックがあり、これは真摯に受け止める」(手代木社長)。昨シーズンの反省に踏まえ、今季は耐性変異や安全性を重視した情報提供活動に力を入れる方針です。▽「リレンザ」(ザナミビル)▽「タミフル」(オセルタミビル)▽「ラピアクタ」(ペラミビル)▽「イナビル」(ラニナミビル)▽「ゾフルーザ」(バロキサビル)――の5種類。ゾフルーザはCapエンドヌクレアーゼ阻害薬で、ほかの4剤(ノイラミニダーゼ阻害薬)とは違ってウイルスの増殖そのものを抑えるのが最大の特徴です。塩野義は今年度、ゾフルーザの売上高を前年度比6.5%増の280億円と計画。手代木社長は「ノイラミニダーゼ阻害薬とCapエンドヌクレアーゼ阻害薬が適切に使い分けられる中で、マーケットシェアの40%程度をとれればということを売上高目標にしている」とし、安全性や耐性変異に関する情報提供を重視しながらも、昨季並みのシェア獲得を目指す考えを明らかにしました。関係学会はゾフルーザの慎重な使用を呼びかけています。同21日に「12歳未満の小児には積極的な投与を推奨しない」との治療指針を公表しました。使用制限は設けず「タミフル」や「ラピアクタ」でも耐性ウイルスは検出されており、08/09シーズンにはタミフル耐性ウイルスが流行しましたが、次のシーズンには例年と同じ状況に戻っています。塩野義はサーベイランスを継続的に行っていく考えで、手代木社長は「経時的に見ることでいろいろなことが分かる。今は1年(の使用経験で)言えることについて話しているが、これから2年3年と続けていかなければならない」と言います。耐性ウイルスが実際の治療効果にどう影響するか判断できる十分なデータはなく、感染症学会は「ゾフルーザ耐性ウイルスが臨床経過に与える影響についてはエビデンスが十分でない」と指摘。インフルエンザ研究班の池松秀之リサーチディレクターは、塩野義主催のセミナーで「使い始めてまだ1年。何が起こるかわからないので乱用されると心配だが、絶対に使ってはいけないということではない」と強調。耐性ウイルスの広がりや治療への影響を注視する必要があると指摘しています。塩野義の手代木社長は学会などの動きについて、「データがまだ1年分しかない中で、臨床の先生方が考えを公表したことは受け止める。淡々と受け止めた上で、安全性や耐性のことをどう伝えられるかということをやっていきたい」と話します。昨シーズン、ゾフルーザにシェアトップを奪われた第一三共のイナビルは、ネブライザーで吸入する新たな剤形を近く投入する予定です。従来の吸入容器では吸入が難しかった小児などへの使用が期待され、ピーク時に31億円の売上高を予想。第一三共は新剤形の投入によって売り上げの回復を図る考えで、19年度は前年度比15.4%増の210億円を計画しています。18年9月に沢井製薬が発売したタミフルの後発品は昨季、卸から医療機関への供給量ベースで先発品に対して43.5%のシェアを獲得。タミフルは後発品とゾフルーザの影響で大きく売り上げを落としており、19年12月期も前期比11.3%の減少(行政備蓄分を除くと38.6%の減少)を見込んでいます。ゾフルーザの登場とタミフルへの後発品参入で勢力図が大きく塗り替わった昨季の抗インフルエンザウイルス薬市場。今シーズンはどうなるのか。耐性ウイルスの検出状況も含め、各製品の販売動向が注目されます。