いや待てよ、やつだけじゃないぞ。TBS「ひるおび」の室井なにがしという異星人もいた。「バイキング」なる番組では爬虫類を司会に使っているのだから何をか言わんや。そんな私だからモーニングショーが何を伝えたか知るはずがないのだが、ご丁寧なことにJ-Castニュースが伝えていた。食用海苔の卸値が4年連続で上昇しすでに1.5倍になっているという。生産量が減少しているからなのだが、その原因は何かというと「海がきれいになりすぎた」からだとか。江戸前浅草海苔の産地である千葉の富津では2015年が最悪で近年はやや回復しつつあるものの全然足りないのだとか。「海苔に必要な栄養素がどんどん海から失われている」。これは全国的な傾向で、各地で生産量が落ちていた。それに対して生産量全国1位の佐賀県は順調な生産を続けていて色も味も満足できる品質が保たれていた。実は佐賀県が面する有明海では高度経済成長期に水質の悪化が深刻化していた。そこで生活排水ならびに下水処理の基準を厳格化してできるだけきれいにした排水を有明海に流した。そこに下水処理施設および技術が発展し、排水中の栄養分が限りなく減少したことと時を同じくして海苔養殖の生産量が大幅に落ち込んだ。そこで地元の大学や水産試験場などが調査した結果として佐賀市の下水処理施設のろ過基準を変えたのが2007年の冬。海苔の育成時期の季節ごとに下水処理基準を変動させるという方法だった。厳しくする方法であれば技術的に難しくなるが軽くさせる分には問題はない。要するに「そこまできれいにしなくても良いよ」と自治体が許したのである。成分的にはリンということになるが、要するに糞尿でありそれには家畜のし尿も含まれる。導入によって有明海苔は復活した。広島や宮城の養殖牡蠣は有名だが、あちらは栄養分を植物プランクトンに頼っている。海苔はリン、いわゆる糞尿に頼っているのだ。そこが二枚貝と藻類のちがい。有明海は干潟による遠浅で有名で、あの潟は古代の阿蘇山の噴火によって噴出された大量の火山灰が川によって海へ運ばれたものとされている。集中的に生活排水や糞尿が流れ込むと、栄養価の高い海が出来上がる。日本一の海苔の生産量が得られたのだ。その海苔養殖が下火になった時、水産試験場が「下水処理の基準緩和」を提言し大成功の結果を生んだ。我々消費者にしてみれば、喜んで良いのやら悩ましい話だ。いう工業地帯が取り巻いていることから、下水基準の緩和をやってしまうと大変なことになることがわかっている。海苔の不漁になっても「その手があったか!」とは言えないのだ。私はあまり神経質になって食品の衛生面を追及したがるヤング・ママの連中には賛同できない。「不衛生なものもあるだろうよ」「落としたものでも大丈夫なら食っちまえ」とする方だ。「しかしねー、海苔養殖の季節は下水処理が簡単になるってソレ、何か気持ち悪いんだけど」「有明海に海水浴場とかなかったかな。鉄火巻きは好きなんだけど、恵方巻きはご免被りたい。韓国政府公認のし尿の海洋投棄ってのはまだ続いてるのだろうか。竹島周辺海域も含まれてたよな。隠岐の島に旅行に行った人が言っていた。「イチジク浣腸の容器が流れ着いていた」と。セウォル号の事故の際に、濁った海水が脳裏に焼き付いてるんだけど。ゴマ油くさい韓国海苔を土産に持って来る人はすっかり減った。ソウル市の水がめである湖(八堂湖)の上流に下水処理施設があったよな。追い付かず、未処理の排水を湖に放水してた。いくら朝鮮人が糞尿好きだからと言っても、そりゃないだろう。歯磨きはミネラルウオーターで間に合っても、シャワーまではね~。人間は海苔じゃねーんだし。建築物に使われる免震・制振用の油圧ダンパーを製造販売していた大手メーカーのKYBが検査データの改ざんをやっていたとして大問題に発展している。県庁や市役所などの公共施設を含むありとあらゆる建築物に採用されていたこのダンパーは、スラブ高さや梁ごとのスパンの違いによって、ビルごとでほぼ100%のオーダーメイドになっていた。このダンパーを入れ替えるとなればビルごとの条件に合った物を一から作り直さなければならなくなり、その対処時間と費用は想像もできない莫大なものになるとされている。東洋ゴム工業による免震ゴムの性能偽装で免震装置が交換されたのは2015年からのことだった。この東洋ゴム工業はトランパス・シリーズで有名な自動車用のゴム製品を主に製造しているメーカーだが、資本は旧三和銀行系に属するみどり会(UFJグループ)の傘下にある企業だ。東洋ゴムは、2007年に断熱材の不正データ(性能試験を受けるサンプルには燃えにくい素材を混ぜていたものの、認可後の出荷製品にはその素材を使用していなかった)問題を起こし、2015年3月に免震ゴムの性能データ改ざんが発覚。同年10月にはJRの車両などに使われていた防振ゴムにも性能データの改ざんが発覚するなど、業界では有名な札付きメーカーだった。その後ろにはみどり会が付いていて資金的なバックアップが成されていた。今回は油圧ダンパーを製造するKYBなのだが、こちらは芙蓉グループに属している。系譜を引く企業と富士銀行の金融系列からなる企業集団のことで、富士銀行とは戦前の安田銀行が財閥解体に遭って商号を変えた銀行であり今で言えばみずほフィナンシャルグループに属している銀行だ。みずほと言えばここ最近、連休ごとにATMなどの顧客サービスを停止させている銀行なのだが、巨額の韓国への融資でも名を馳せている。英国ロイズなどの保険契約からそっぽを向かれた韓国が、石油精製品を日本から融通してもらう条件としてみずほから融資を受けた。日韓の政治家とみずほフィナンシャルの関係はしっかりつながっていたことを示している。そんな芙蓉グループの一角を占めるKYBにスキャンダルが発生した。東洋ゴムをみどり会がバックアップしたように、今回はみずほFGがその役目を果たすことになる。KYBの後始末は簡単には終わりそうにない。みずほには「韓国危機」という別の難問が差し迫っているのだ。韓国輸出入銀行への焦げ付きが表面化している。政治と経済は別だと中国人は言いたがるが、あの文大統領の不遜な態度の背後には日本の資金力が後ろ盾になっている可能性が高いのである。その後ろ盾に自らなりたがる政治家とは、日韓議員連盟という隠れ蓑をまとっているのではなかろうか。彼らのもっと背後には、増税を進めたい財務省金融監督庁の影がちらついている。一歩誤ると、世界恐慌は日本発になる危険性がある。文大統領の動向から目を離してはいけないのだ。日本の消費増税は「韓国経由の北朝鮮行き」になるかもわからない。信じるか信じないかは、あなた次第。:Pagetop問題児あまり韓国ネタは取り上げたくないんです。一方的に関心を寄せているように見られるのが癪で、できれば(どうなろうと)無視して放置しておきたいのですが、日本に実害が及びそうな雰囲気が高まって来ているので、それはそれで広く認識を深めて頂こうと、昨日に引き続いて半島情勢を扱います。国内からも警告「米の制裁対象になれば破産」』と題する記事を掲載した。この見出しだけで、おおよその内容は把握できるのだが、19日まで行われたアジア欧州会議(ASEM=51カ国2機関が加盟)の首脳会議には日本の安倍首相をはじめ中国の李克強首相、ロシアのメドベージェフ首相、欧州各国の首脳らが出席し、もちろん韓国からは文大統領が(のこのこと)顔を出していた。北朝鮮はASEMには加盟していない。議長声明案には当初、北朝鮮に対して「完全かつ検証可能で不可逆的な非核化」を求めるとともに、問題の包括的な解決に向けて「圧力と制裁の維持」を続けるとの文言が盛り込まれたが、準備協議で韓国が中国とともに文言の変更を要求し日本は維持を主張した。今年4月以降、北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長と3回も首脳会談を行った文氏は各国に制裁緩和を呼びかけたものの国際的な制裁の緩和は進んでいない。ASEM首脳会議前の15日、フランスのマクロン大統領と会談した文は「北の非核化が後戻りできない段階に来たと判断されれば、国際制裁の緩和をもって非核化の促進へと誘導すべきだ」と発言していた。北の非核化よりも先に経済制裁の緩和が必要だと述べたことになる。ところがマクロンは「核廃棄のプロセスが開始されるまでは制裁は維持すべきだ」と言い返し、北の人権問題などに進展がなければ(北朝鮮との間に)国交を結ぶ考えもないと(文に対して)けんもほろろに突き放していた経緯があった。大統領が不在にしていた韓国では、ハリス駐韓米国大使(前太平洋軍司令官)が「韓国政府が南北対話に『前のめり』になり過ぎれば米韓同盟の共同の目標をかなえることはできなくなる」とクギをさし、それはトランプ政権の一致した考えだとして韓国の「従北政策」を厳しく諫めた。米財務省も韓国の金融機関に対し「対北朝鮮制裁の順守」を要求したと言われている。「核廃棄の気配が見えなければ、制裁を緩和することで促そう」とする文とは完全に方向性が違って来ていることが明白になって来ていて、それはフランスも同意しているということだ。米国財務省は、韓国国内の金融機関が制裁違反をしていると暗に非難しているのであって、「これ以上制裁違反を続けるならば、韓国そのものが制裁の対象になるぞ」というメッセージでもある。そこに文政権の「従北前のめり」がかぶさって来ることによって、韓国経済はマタサキ状態に陥ることになる。韓国の東亜日報は、制裁違反を続けるならば「二次的制裁の対象になり、米国が主導する国際金融網から退出するだけでなく、破産まで覚悟しなければならない」と報じた。具体的に韓国のどのような行為が制裁違反と言われているのかだが、北朝鮮産の石炭などを秘密裏に購入していることや、訪朝団が宿泊するホテルに法外な金額を支払っていることなどが、名前を代えた資金供与だと指摘されている。隠れてやっていることはすべてアメリカ情報局が把握していることなのだ。これを知らされた韓国国民は、経済不況のただ中で国民のなけなしの税金がジャブジャブと北へ流れていることに、やがて不満が爆発する。文政権が原子力発電に反対だというのも、北の石炭を買うことにつながっている。した留守宅での強い危機感をよそにして、フランスやベルギーで好き勝手なことを言って回っているのが文なのである。ダメ押しのような出来事が起きた。19日、ASEMの参加首脳による団体記念撮影に文は参加できなかった。これは撮影(1階)の予定時刻がずれ込んだことから、5階にある本会議場から9階の別室へ移動して朝鮮半島の非核化などについてのセッションへの準備として資料を精査しているところだった。撮影準備ができたとする連絡が入ったものの、5階の本会議場にいた参加首脳たちが乗るエレベーターで混雑し、9階に取り残されたままだったというから、別に誰かが仕組んだハプニングではなかったものの、文の「北の核廃棄=南北統一=ノーベル平和賞」というシナリオはどうにも怪しいことになってしまったようで、その前だったのか後だったのかで、留守宅の韓国で金融危機の恐れが「二次的制裁」というかたちで浮かび上がっていることを知らされた文は、どのような顔をしたのだろうか。韓国文大統領の「従北政策」はこうやって国際社会から背を向けられつつあって、それが韓国国内の金融機関にも波及し始めると、いかに流行に乗りやすい国民であろうとも「こりゃいかんぞ」と気付くはずであって、現在の韓国野党(セヌリ→ハンナラ→自由韓国党)にとって千載一遇の大チャンスが訪れようとしている。慰安婦少女像がどうなろうとあまり日本に実害はないが、韓国の政治と経済はいま、大いなるT字路に差し掛かっている。今がいちばん「関わると危険な時期」に来ていることを自覚したい。