近年ではACLS、BLS、PALS、NCPR、JATEC、JPTECといった、様々な医療状況に応じて標準化されたシミュレーション教育が日本国内に定着してきている。Obstetrics)」だ。産科医や分娩施設の不足は全国的に問題となる大きな課題であり、救急隊員が分娩を含む妊産婦救急の場面に遭遇するケースも少なくない。年間に734件あったとされる。分娩に至らずとも、外傷などで妊産婦が救急救命センターに搬送されるケースも珍しくはない。した場面において的確な対応を行い、妊産婦や新生児の命を守り、後遺症を防ぐためのスキルを身に付ける重要性は確実に高まっているというわけだ。598件から807件に増加したことが報告されている。災害医療においても病院前救護を目的とした妊産婦救急に関する研修の重要性が指摘されているところだ。高知県内の分娩施設数は約10年間で半数にまで減少しており、住居区域外での健診・分娩になっている妊産婦が数多くいる。近い将来に発生するとされている南海トラフ地震でも、分娩施設外での分娩が想定されており、今後は産科を専門とする医療従事者以外でも、車中分娩や妊産婦救急に遭遇する可能性が一段と高まっているといえる。した実情を踏まえ、高知県では県や高知医療センターの主催により、病院外や救急外来での急な分娩の対応、また、妊産婦救急の初期対応までの能力を身につけるためのBLSOプロバイダーコースを実施している。このコースは日頃は産科医療に携わっていないが車中分娩や妊産婦救急に遭遇する可能性のある救急隊員(救急救命士)、救急科の医師や看護師などを対象としており、交通事故などの妊婦外傷を含む病院前の産科救急的対処を強調した内容の教育コースとなっている。回目となるBLSOプロバイダーコースでは県内の救急医療に関わる救急隊員、看護師など18名が参加。プロバイダーコースでまず学ぶのが分娩介助だ。分娩が特に切迫している妊婦傷病者に対しては、現場で分娩を行うための介助が必要。対処、肩甲難産(児頭が出た後に前在肩甲が母体の恥骨に引っ掛かり娩出困難になること)の対処法などを学ぶ。新生児の約10%は出生時に呼吸を始める助けを必要とし、1%は蘇生を必要するといわれる。妊婦の心肺蘇生法は一般成人の救命処置に準じて実施すればよく、心肺停止に対してはすぐさま胸骨圧迫を開始するのがセオリーだ。新生児の場合はまず呼吸刺激を行い、次に人工呼吸を実施して、必要があれば胸骨圧迫を併用するというような違いがある。新生児がCPA状態の場合には傷病者が「2人」になる可能性があるということ。迅速に応援要請を行っておくこともポイントとなる。先述の通り、交通外傷などで救急隊が妊産婦に対応するといったケースも珍しくはなく、コースの中では女性傷病者に対しては常に「妊娠の可能性」も考慮して活動することの必要性が伝えられ、女性傷病者の適切な観察や妊婦外傷への対応、妊婦の心肺蘇生などもレクチャーされる。あわせて、救急車内分娩の対応といった実際の現場活動を想定した訓練や、学んだことを振り返り、いくつかのシナリオに沿って行う症例検討なども実施される。コースには筆記試験と実技試験が含まれており、こうした講義やワークステーションで身に着けた知識や技術が試される。試験に合格した者には、米国家庭医学会(AAFP)とALSO–Japanが認定する5年間有効な認証が与えられる。日頃は妊産婦救急に携わっていない者も、このコースにより現場にて対応する際のイメージをリアルにつかむことができるというのがBLSOプロバイダーコースの魅力といえる。搬送を担う救急隊員(救急救命士)と受け入れ先病院の医療スタッフが同じプログラムを学ぶ事で、スムーズな情報伝達を助ける効果もあると言われる。おける開催をはじめ、日本プライマリケア学会の教育セミナー、東北メガバンクが行っている東日本大震災の復興事業などで導入され、現在では各地でコース開催数が増加。医療の質の維持向上はもちろん、母子の安全と安心の向上に大きく役立っている。082-241-0118。