甲斐市で講演会:朝日新聞デジタルメインメニューをとばして、このページの本文エリアへお使いのブラウザはJavaScriptに対応していないか、または無効になっています。詳しくはサイトポリシーのページをご覧ください。[PR]もし世界の土の中の炭素を毎年0・4%ずつ増やせば、温暖化につながる二酸化炭素(CO2)濃度の上昇を止められる――。こんな計算に基づく国際的な取り組み「4パーミルイニシアチブ」の講演会が、山梨県甲斐市の県総合農業技術センターであった。剪定(せんてい)枝を材料にした「バイオ炭」などが具体策として紹介された。「4パーミルイニシアチブ」は、パリ協定が採択された2015年の気候変動枠組み条約第21回締約国会議(COP21)でフランス主導で提案され、日本を含む約280の国やNPOなどが参加する。センター(茨城県つくば市)の岸本文紅(あやか)・上級研究員は、光合成で大気中のCO2を吸収する植物を堆肥(たいひ)などとして土に戻せば温暖化対策になり、作物の収量増も期待できると説明した。日本は産業大国なのに、デザイン先進国ではない。前へ次へページトップへ戻る朝日新聞デジタルの関連サイト有料会員(フルプラン)は追加料金なしでご利用可能。著作権お問い合わせ・ヘルプ朝日新聞デジタルに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。permission.。