40代以降のワーク・ライフ・バランス、介護の悩みから考える40代以降のワーク・ライフ・バランス、介護の悩みから考える働く男女727名を対象とした「ビジネスパーソンのワーク・ライフ・バランスに関するアンケート調査」の結果が2014年1月16日付の日経産業新聞に報道された。(ピースマインド・イープの調査研究機関である国際EAP研究センターによる調査)調査結果では「仕事に影響が出た生活上の悩み」を経験しているビジネスパーソンは、なんと全体の約8割となった。年代が上がるにつれて該当者が増える傾向で、特に「介護」は40代以上で伸び率が高くなる結果であった。この40代以上で多い「介護」の悩みにおいて、「仕事と介護の両立」「親の生活に関する悩み」「介護疲れ・ストレス」では、解決に必要な情報を得るまでに「6ヶ月以上、または継続中」との回答が7割を超え、長期を要する傾向がみられた。介護の期間は平均で5年、10年以上にわたる人も約1割いるとされる。仮に40代中盤以降で介護に関しての問題が発生するとなると、実際の介護にあたるまでにも半年以上の時間をかけて必要な情報を入手するのに苦労し、そこから先の見えない孤独な状況が続いていく。介護の問題にある程度目途がつく頃にはすでに50代に突入し、要職に就いているビジネスパーソンも多い。その期間に時短勤務や介護休暇の取得が難しかったり、自身が望むサポートをしてくれる介護サービスにたどりつけないなど、結果として介護問題で離職せざるを得ないといった声も聞こえてくる。介護問題によってキャリアアップの機会を諦めなければいけない状況は誰にでも起こりうることで、他人事ではなくなっているのだ。当調査では、ビジネスパーソンの約9割が、「もし会社がワーク・ライフ・バランス支援策を提供してくれたとしたら、利用したい」と回答し、性別・年代別に見ると、「介護」は年代が上がるにつれて利用の意向が強まる傾向が見られた(特に男性の40代50代で急増)。介護を経験したことのない人の利用意向が約5割なのに対し、特に介護経験がある人に至っては約8割の人が支援策があれば利用したいと回答をしている。経験をしてみて、はじめてその負担と困難さを実感し、仕事への大きな影響を経験するのである。企業として「社員のプライベートな問題にはタッチできないし、すべきではない」と考えているとすれば、その時点で社員の力を発揮させることに成功しているとは言えないだろう。実際、当調査でも企業が従業員へのワーク・ライフ・バランス支援策を提供した場合、約半数の人が会社に対して「社員を大切にする会社だと思う」「安心して働ける会社だと思う」と回答しており、安心感や信頼感につながることが示唆されている。今回の調査により、生活上の悩みが仕事に影響を及ぼしているビジネスパーソンが多い実態が改めて明らかになっただけでなく、プライベートな生活上の悩みであっても、個人で対処しようとするだけでは必要な情報を十分に得られず、短期間での問題解決が難しい現状が浮き彫りになったのである。『社員の潜在力を最大限に引き出す仕組み』、『40代以降の管理職の再活性・変化への適応』はどの企業でも課題である。企業が本腰を入れて働く人のワークライフ支援をすべきステージに、もうすでに入っていると言えるだろう。EOYjapan2008セミファイナリスト。AWARD2008受賞。人事・組織マネジメント、人材開発、EAP(従業員支援プログラム)、ストレスマネジメント、メンタルヘルス、震災ケア、レジリエンス、クライシスケア、ソーシャルビジネス等。「証券アナリストの調査手法とこだわり」(全6回)証券アナリストの行動パターンをご紹介!個人投資家のリスク回避術を学ぼう。