関連集会のお知らせ下記の通り、日本地理学会および日本気象学会の春季大会で関連集会が開催されます。主催する研究会合を、日本気象学会2018年度春季大会にあわせて以下のとおり5月16日(水)夜・つくば市にて開催します。アメリカ合衆国で研究開発が進展し、日本では1959年に気象庁の現業にとりいれられたことはよく知られています。日本で数値予報に関するどのような研究開発が進められてきたかはよく知られているとはいえないようです。現業初期から参画された新田尚氏、1970-80年代に現業に参画されその前後にわたって数値予報に関心をもってこられた二宮洸三氏に、それぞれ論じていただくことにしました。新田氏の報告は書面を紹介する形で行います。本研究会は気象学史研究に関心を持つ多くの方の間の情報・意見交換をうながすため、日本気象学会員であるかどうかにかかわらずどなたでもご参加いただけます。お名前の記載にご協力お願いいたします。有志からなるグループが、日本の初期の数値予報研究とその実用化の推進力となった。その間に、東大助手だった岸保勘三郎氏がプリンストン高等研究所のチャーニー教授の元で数値予報を研究され、米国における数値予報の研究や実用化に向けての情報も収集され、帰国後の実質的なグループの指導者としての役割を果たされた。数値予報の科学史に関して新田ほか(2009)の著作があるが、観点を変えて議論する。含むが、導入期には数値予測が強調され、モデルで除去される中小規模現象を軽視する弊害を生じた。発見を目指し、技術は社会的活用を目指すが、相互に関連して進歩する。データ伝達の一連の処理システムの構築、適用限界と精度評価の明示が求められる。利用者(数値予報は予報官の支援資料として位置づけられていた)の気象学的知識の向上も課題であった。データの公開もおくれた。理工学研究部)1959(昭和34)年、気象庁の電子計算機IBM704が稼働し、数値予報が現業に取り入れられた。ここに至るまでには、日本国内でのおよそ10年にわたる研究開発があり、報告者は先に、台風の進路予報の取り組みに絞ってこの過程を記述したことがある(有賀,2016)。ところで、この時期の数値予報研究で興味深い点の一つは、必ずしも電子計算機を使っていないことである。計算を行っていたのであり、また、電子式ではない機械式の計算機も用いられていた。今回の報告ではこの観点から、1950年代における数値予報研究の経過を整理することを試みたい。この時期の研究開発に直接関わる個人資料(たとえば個々の研究者のノート、研究会の記録や配布資料、やり取りをした手紙といったもの)はほぼ遺されていないと見られるため、本報告は基本的には、この時期に出版された雑誌記事などに基づくものである。ウェブサイトの問い合わせフォームをご利用ください。三上岳彦JCDPでも詳しく紹介しているように、江戸時代には、全国の各藩で日記がつけられており、中でも弘前藩の日記(弘前藩庁日記)には、江戸時代約200年間の毎日の天気や気象災害の状況が克明に記載されている。大雨や強風に関する記述を年代別に集計して、江戸時代における気象災害の長期変動傾向を調べてみた。呼ばれ、江戸湾で大規模な高潮が発生したことで知られており、本サイトのコラムにも平野淳平氏による解説があるのでお読み頂きたい。”そこで、江戸時代約200年間(1671年~1860年)の暖候期(5月~10月)を対象に、10年ごとの大雨や強風の発生日数を集計して、グラフで示した(下図参照)。記述のみを集計してある。強風と推定される記述に限定して集計した。このグラフから、江戸時代の大雨、強風発生に関して次のような特徴が読み取れる。1江戸時代を通して、年代による変動はあるが、全体として大雨や強風の発生頻度が増加傾向にある。2大雨と強風の発生頻度には、数十年の周期的変動が認められるが、そのピークは、江戸時代の三大飢饉と呼ばれる「享保の飢饉」(1720年代)、「天明の飢饉」(1780年代)、「天保の飢饉」(1830年代)に対応している。3大雨が発生しやすい年代には、強風も発生しやすい。これはある意味で当然のことであるが、大雨や強風をもたらす原因の多くが、雷雨や発達した低気圧、台風などにあることを示唆している。