本来業務ではない設計図書の作成・変更や他業種との調整などを求められ、これらの作業が工程遅れの大きな要因となっていることが確認された。「本来業務ではない作業を行ったことに伴う経費の支払いがなかった」と答えた企業も81%あった。本来作業ではない作業」としては「設計図書の作成・変更」(21%)、「他業種との調整」(19・5%)、「追加見積りの作成・変更」(17・6%)、「発注者(顧客)への対応」(13・5%)などが挙がった。本来業務ではない作業を行ったことに対し、経費の支払いが「なかった」が81%で、「あった」は5・9%、「一部あった」は13・2%にそれぞれとどまった。工程遅れの要因について聞いたところ、「建築(躯体の仕上げ)工事が当初のマスター工程により遅れた」(25・4%)、「施主による追加・変更指示があった」(18・9%)などの答えに、「設備工事の着手時期になっても設計内容が確定せず、施工図が作成できない」(16・5%)、「内装などの工事と同時作業になり、通常の倍の作業時間を要した」(13・4%)などの回答が続いた。問わず、施工条件の明示と現場説明書を受領していないケースが多かった。受領しているケースが少なかった。設計図書については「疑ってかかれ、と言われるほど不備がある」「設計事務所、ゼネコンの設計部門が作成する設計図は積算用図面としての機能しかなく、本来の実施設計とは程遠い」などの厳しい意見もあった。「本来設計事務所やゼネコンに差し戻すべきものを、設備工事会社が再設計や変更書類の作成などを行っており、多大な負担となっている」「竣工に間に合わせるため、休日の工事や段取りなど24時間体制で対応している」といった、悲鳴とも怒りとも聞こえる回答もあった。追加・変更工事の発生に伴う追加費用を認めてもらえず「原価割れになっている」と答えた企業も9割弱あった。(日事連)などに行っていくことにしている。