Japanは3月18日、国内モバイルデバイス市場(スマートフォン市場、タブレット市場、PC市場、通信データカードなども含む)の2014年~2018年の予測を発表した。それによると、2014年の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年比2.1%減の5,507万台と予測された。おもな内訳は、スマートフォン市場が、前年比1.0%減の3,002万台(個人市場:同2.9%減の2,817万台、法人市場:同41.0%増の185万台)。タブレット市場は、前年比18.3%増の937万台(家庭市場:同11.3%増の716万台、法人市場:同48.4%増の221万台)。PC市場は、前年比13.9%減の1,344万台(家庭市場:同9.1%減の533万台、法人市場:同16.9%減の812万台)と予測されている。2014年のスマートフォン市場は、個人は新規需要が減り買い替え中心となること、iPhone以外の端末の停滞などから、一時的に出荷減になると予想された。法人市場は従来型携帯電話からの置き換え需要により継続的に拡大。タブレットも主に法人のほうが大きく伸びる見込みだ。XP関連の特需の反動で、2014年4月以降は前年比16.9%減となり、国内モバイルデバイス市場マイナス成長の大きな要因となると見られる。2015年以降は停滞を抜け継続的に成長し、2018年における国内モバイルデバイス市場は、6,257万台まで拡大すると予測されている。当サイトに掲載の記事・見出し・写真・画像の無断転載を禁じます。