J3DコラムはJ3Dセミナーにご参加いただいた皆様にご執筆いただきましたコラムをご紹介しております。混合診療と3D臓器モデル以前に比べ少しは光明が射し込んできている3Dプリンター業界であるが医療業界においては、認知度は低くまだまだ浸透しているとは言えません。精通しモデリング出来る医師)が極めて少数である。外注の場合は造形料が高い、スループットが悪すぎ等の悪条件がそうさせているからでしょう。生命保険商品に3Dモデル臓器特約付き保険なる物を商品化すればいいわけである。(保険に加入するかどうかは別の話し)故に混合診療が可能になった場合は当たり前のごとく民間医療保険で造形物料金を賄う事が可能になるでしょう。今回は関係無さそうでありそうな、前回のコラムで少し出てきました混合診療とは何なのかを簡単にお話ししていこうと思います。話しが3Dプリンターから遠ざかる様にも思えますが、造形料を民間医療保険で賄うことが出来る日は近いと思うのであながち無関係とも言えないのではないでしょうか。このコラムをご覧の皆様方はほとんどの方が医療関係者の方であり、これから起こりつつある問題の当事者であるといっても過言ではないので、この駄文を読んでご不満や問題点があるようでしたら、ご教示いただければ幸いです。今TPPが解禁になると医療保険制度が崩壊してしまうと騒いでいるのでしょうか?日本の医療保険制度は国民皆保険制度であり全ての国民が平等に医療行為を受ける権利を有しています。保険料金を払っていればのお話しですが。そもそも混合診療ってどのようなことなのだろう?簡単に言うと保険診療と保険外診療の行為を混合して行う診療、治療行為の事です。抗がん剤治療と民間療法を組み合わせた治療を行った場合の治療費合計は、保険診療費+自由診療費の合計ではないのです。個人が保険診療分も全て10割負担しなければならなくなってしまいます。保険料金を納付している国民からすれば保険診療と保険外診療は別会計でいいのではと怒号が飛び交い裁判になったりもしましたが、国の指針には太刀打ち出来ませんでした。(差額ベッドと、先進医療に限定されて適用が認められています。)そんな強い姿勢で国が混合診療を認めないのなら日本の医療保険制度の崩壊なんてありえないはずである。かかわらず何故、崩壊の話題がでるのでしょうか。誰かが適当な噂を流しているのでしょうか?そうではありません。TPPが解禁になると非関税障壁、ISD条項といった大きな問題点が待ち構えていて混合診療を認めざるおえなくなるはずです。混合診療が認められると医療の2極化、つまり医療格差が始まってしまいます。富裕層の人たちは、お金を払えば特別な知識や技術を持った医師の診察、検査、治療を受ける事が出来るわけですが、貧しい人達は同じ医療を受ける事は出来なくなります。皆さんは高度な医療を行うとお金がかかる。医療従事者の方達はそう思っているはずです。あれば保険会社が支払う事になるだろうと思います。よって国民の多数は治療費が高額になるため、必ず民間医療保険への加入が必須になるわけです。ISD条項等が原因になり混合診療が行われるようになり、本来の日本の医療の姿は必ず歪みが生じ変化または崩壊していく可能性があるのではないでしょうか。ISD条項について少しお話ししていくつもりです。