CCL.が、コーポレート・コミュニケーションの仕事に役立つ情報を発信します。研究員ブログ周年事業ラボソリューションソリューション当社が企業・団体へご提供するコミュニケーション施策は、ブランド、デジタル、コンテンツの3つの切り口で皆様の事業目的に貢献します。BPコンサルティングは日経BPの100%子会社です。ブランド調査の最新結果はニュースリリースをご覧ください。(2014-2015)」の結果をまとめ、11月28日に調査報告書を発売した。全国9地域455大学について、各大学の認知やイメージなどを尋ねた。本リリースは、【東日本編】の「有職者からの回答結果」に関するものである。北海道13校、東北38校、北関東20校、甲信越22校。「大学ブランド・イメージ調査」他年度の調査結果一覧はこちら関連コンテンツはこちら【東日本編】の各地域の大学ブランド力トップは[北海道]北海道大学、[東北]東北大学、[北関東]筑波大学、[甲信越]信州大学となった。大学13校における「大学ブランド力」第1位は、77.4ポイントを獲得した北海道大学(表1-1)。第2位は小樽商科大学(54.6ポイント)、第3位は北海道教育大学(52.8ポイント)。東北地方では38校中、東北大学(96.4ポイント)が第1位(表1-2)で、第2位は岩手大学(58.5ポイント)。第3位には東北学院大学(58.3ポイント、私立大学では第1位)が続き、前回から4位順位を上げた。公立大学の第1位は国際教養大学(56.7ポイント)。前回と比較すると、東北大学の伸び(2.9ポイント)が最も大きい(表2)。北関東では20校中、筑波大学(86.4ポイント)が第1位(表1-3)。第2位は群馬大学(58.9ポイント)、第3位は宇都宮大学(54.5ポイント)が続いた。公立大学の第1位は高崎経済大学(51.1ポイント)、私立大学の第1位は足利工業大学(50.3ポイント)となった。22校の中、信州大学(74.4ポイント)が第1位(表1-4)。第2位は新潟大学(69.7ポイント)、第3位は山梨学院大学(59.3ポイント、私立大学では第1位)となった。公立大学の第1位は都留文科大学(50.4ポイント)。前回と比較すると山梨学院大学の伸び(3.2ポイント)が大きい(表2)。大学に関する49項目のイメージについて、それぞれの大学の得票率を見ると、各大学「ならでは」の魅力が見えてくる(表3-1、3-2、3-3、3-4)。今回の調査では、「地域産業に貢献している」大学として、北海道では室蘭工業大学が、東北では東北大学が、北関東では群馬大学が、甲信越では信州大学が、それぞれ第1位を獲得した。筑波大学、甲信越では都留文科大学が第1位に入っている。《認知経路》ブランド力上位校では、「新聞記事」「テレビ番組」の影響が大きい大学ブランド力を形成する情報はどのようなメディア、認知経路からの影響が大きいのか。北海道を除く全地域の大学を、各地域の大学ブランド力上位5位までの大学と、6位以下の大学の2つのグループに分け、認知経路全体の中で各手段が占める割合を算出した(表4)。ニュースサイト」などの割合が高い。Media)と呼ばれる信用や評判を得るメディアである。Media)を活用することで認知や理解の向上を進めていることがわかった。Media)の割合には、あまり差が見られない。どのメディアも非常に重要な発信手段であり、自校がどの程度知られているか、誰に向けて何を発信するかによって使うべきメディアを選ぶ必要がある。その中で、上位校の認知経路として割合の高かったアーンドメディアや口コミは、ファン層の拡大やロイヤルティの醸成に一役買う。今こそ学内でその活用法を議論し、大学の「らしさ」を上手に伝えていきたい。「どのような魅力」を「どのような手段」で発信するか、本調査結果では現状の客観的評価が明らかになっている。今後の戦略的広報活動に、ぜひお役立ていただきたい。除外)の「大学ブランド力」算出を目的としたインターネット調査。「地域産業への貢献度」や「研究施設の充実度」、また学生の「語学力」や「コミュニケーション能力の高さ」など大学や在学生へのブランド・イメージ49項目を測定し、それらをまとめた大学ブランド力(偏差値)を算出してランキング化した。調査設計や分析にあたり、企業ブランドおよび製品/サービスブランドの調査で実績のある「ブランド・ジャパン」で培ったノウハウを活用し、調査するイメージ項目を洗い出した。調査期間は2014年8月6日~8月31日、本リリースで結果を掲載した有職者の有効回答数は、北海道553件、東北1,843件、北関東1,328件、甲信越1,248件。2014年11月28日に地域ごとの調査結果をリリース。ブランド・ジャパン国内で使用されているブランドを消費者とビジネスパーソンが評価する、日本最大のブランド評価調査プロジェクト。2001年に第1回調査を実施し、2014年で14回目を迎えた。コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。