週刊ダイヤモンド|最新号|バックナンバー|定期購読のご案内|週刊ダイヤモンドとは|よくあるご質問|お問い合わせ文字サイズ標準大デジタルサービスとは|読者特典|各種お手続きデジタルサービスを利用するデジタルサービスのID・パスワードはすべて共通です。ID・パスワードをお忘れの方ウェブで読むパソコンタブレットスマートフォン次回から自動的にログインする電子雑誌で読むパソコンタブレットスマートフォン電子雑誌で読む記事PDFを探すパソコン記事PDFを探す※著作権等の理由により、一部の記事・写真・図版が欠けている場合があります。竹田孝洋(週刊ダイヤモンド編集部)清水量介(週刊ダイヤモンド編集部)しみず・りょうすけ/1970年代生まれ。2000年にダイヤモンド社に入社後、週刊ダイヤモンドにて通信業界などを担当。特集としては『<まるごと一冊>会計&ファイナンス超理解』『会社の数字がわかる「決算書」100本ノック!』『マンガと決算書でわかる会社のしくみ』などを手がける。編集部内ではかかってきた電話を取ることが多く、鎖骨の同じ場所を2回折ったことがある。経て、現在は2度目の銀行業界担当の他、データ分析担当も兼務。実年齢よりも10歳は老けて見られる外見が特徴。マクロ経済、マーケットを担当。主な担当特集は「子会社族のリアル」「リスクを学んで投資に勝つ!」「米中貿易戦争の虚実」など。趣味のサッカーでは熱くなりやすく、社会人になって三度手を骨折するも、幼少時からのピアノも何とか継続中。1987年に日本経済新聞社に入社。89年にダイヤモンド社に入社、週刊ダイヤモンド記者に。証券・損保・ノンバンク、自動車、マクロ経済・マーケットを担当。現任のマクロ経済・マーケット担当は通算20年を超える。リーマンショック時は、欧米金融機関の損失発生の構造分析に注力。主な担当特集は「倒産危険度ランキング」、「この会社の正しい株価」など。アナリスト総予測2019景気拡大が戦後最長記録を更新するとみられる2019年だが、米中経済戦争や欧州の内政混迷、日本の消費税引き上げなど、経済の転換点となり得る重大事項が並ぶ。今こそ、識者や経営者の声を羅針盤にしてほしい。この続きはデジタルサービス<ウェブで読む>を利用するログインすると本サイトのすべての記事がお楽しみいただけます。定期購読者の方で、デジタルサービスをお申し込みの方はログインしてください。※著作権等の理由により、一部の記事・写真・図版が欠けている場合があります。デジタルサービスは定期購読者限定のオンラインサービスです。ご利用方法、ご利用対象など詳しくはこちらでご確認ください。2018年12月29日号のトップへ無料コンテンツご利用にはダイヤモンド・オンラインの会員登録が必要です。取材した外資系ファンドのマネジャーが放った一言は、ズシリと重く響きました。「日本で投資に値するほど、成長している産業があるか。われわれが不動産に投資するのは、いわば消去法」。彼の言っていることが、全て正しいわけではありません。電力や鉄道といったインフラ系を中心に異業種が、不動産事業に一層力を入れている現状を目の当たりにすると、なんだか複雑な心境になりました。一つ、脳裏に浮かんだまま消えない日本銀行幹部の言葉があります。警鐘を鳴らす意味も込めて紹介しておきます。東京の針はピークの0時の直前で止まったまま不動産の特集でよく参考にしたのが、外資系不動産サービス大手が提示している「不動産時計」です。世界主要都市のオフィス賃料の動向を示したもので、0時をピークに0~6時は賃料の下落局面。6時をボトムに6~12時までが賃料の上昇局面にあることを表しています。オフィス賃料は不動産市況の象徴といえますが、東京の針はピークの0時の直前で止まったままだそうです。日本の不動産のピークアウトはいつか──。需給を重視する不動産関係者はしばらくないと楽観的、シクリカルなマネーの流れを重視する金融関係者は米クレジットバブル崩壊が引き金になり、いつ起きてもおかしくないとも。今号では危うい不動産市場の内実に迫りました。