地方創生をスポーツで!地方創生をスポーツで!地方創生と頻繁に耳にするようになった昨今。地方に眠る様々なレガシー産業に、新たな付加価値を加えるスポーツの存在価値とは。スポーツで本当に地域に変革をもたらすことができるのか。JAPAN株式会社より、執行役員の倉田氏が登場!来年に迫ったラグビーW杯は日本全国12の都市で開催され、訪日観光客を最大40万人呼び込み、その経済波及効果は4,372億円と予測されている。スポーツ庁が掲げる「2025年までにスポーツ産業市場を15.2兆円に」という目標の達成に向け、大会時のみならず、大会後も継続的な経済効果を創出する絶好の機会となるのが来年に迫ったラグビーW杯。シドニー支店勤務時代の2000年シドニーオリンピック・パラリンピックの現地斡旋本部の責任者として大型スポーツイベントに関わって以来、北京オリンピックやロンドンオリンピックをはじめ社内で大型国際スポーツ関連事業に多面的に従事する。従来の選手輸送や観戦ツアーといったトラベル事業から、スポーツツーリズムをキーワードとした地域活性化や海外スポーツコンテンツ輸入等の新規事業への展開をプロデュース。Japan」の執行役員として、2019ラグビーW杯開催及び今後のスポーツイベントにおけるホスピタリティプログラムの組成や地方創生事業を統括している。08年よりマーススポーツエージェント(現:ウィルオブ・スポーツ)立ち上げ参画。