新しく始まる本連載では、ビジネスチャットサービスの「Slack」について紹介していく。2017年の日本語版ローンチから2年以上が経過し、日本でも導入する企業が増えてきた。本連載では、Slackを使ったことがない、もしくは触れたばかりというユーザーに、使い倒すためのテクニックや活用方法を解説していく。その前段として、今回は「Slackとはどんなものか」について紹介していこう。飛ぶ鳥を落とす勢いで成長中のSlack今、勢いに乗ってユーザーが増えているビジネスチャットサービス「Slack」は、2014年に正式ローンチされた。最初はエンジニアなどテック系の人たちが好んで使い始め、急激にユーザー数を拡大。2017年には日本語版もローンチされた。現在は世界150か国以上で使われており、日間アクティブユーザー数(DAU)は1200万人以上、有料プランの利用企業数は10万社を超えている。近年、ビジネスで電子メールを扱うことの“デメリット”がどんどん大きくなっており、それに代わるツールとしてビジネスチャットに注目が集まっている。電子メールの場合、メールの件名を1通ずつ見ながら必要に応じて“開封”して内容を確認し、返信をすることになる。多くの企業では、複数人が関与するプロジェクトなどで「とりあえず関係者全員に同報(CC)する」文化が根付いてしまっており、日々届くメールも、そこから内容を確認しなければならないメールも加速度的に数が増え、メールの処理業務に手間がかかるようになっている。迷惑メールやフィッシングメールも多いし、誤送信によるトラブルも多発する。ビジネスチャットは、こうしたデメリットをすべて解決してくれるのだ。これまで「LINE」や「Facebook」メッセンジャーなどを使った経験があれば、チャットがどんなモノなのかはご存じだろう。話したい相手やグループを選んで「会話」をするように文章をやりとりできる。無駄な挨拶などをする必要もなく、効率的にコミュニケーションできるのがウリだ。今後有望とされるビジネスチャット市場には多数のプレーヤーがいるが、中でも注目を集めているのがSlackだ。2019年6月には、ニューヨーク証券取引所に上場を果たしている。JAPAN、ZOZOなどの有名企業をはじめ多数の企業が利用している。読者の中にも、すでに会社で導入しているという人は多いのではないだろうか。日本版ローンチから2年を迎えたSlack業務時間を「1日2分」短縮できれば利用料金はペイしてしまう!冒頭からSlackのことを「ビジネスチャット」と紹介してきたが、実は、Slackは自身のサービスを「ビジネスコラボレーションハブ」と呼んでいる。その言葉どおり、単なるチャット機能以上のことを実現できるのがSlackの強みだ。企業がすでに利用しているクラウドストレージやSNS、経費精算システム、タスク管理ツール、カレンダーなど、さまざまなWebサービスと連携させることで、Slack上で多様な業務を処理していくことができるようになっている。そこまですごいサービスで、そんなに広まっているなら、気になるのがコストだろう。月払いの利用料金(税抜)は、中小企業向けのスタンダードプランで月額960円、大企業向けのプラスプランで月額1800円。年払いにするとさらに割安で、スタンダードプランが月額850円、プラスプランが月額1600円となる。Gridプランも用意されている(こちらの料金は個別見積もり)。企業内で稟議を通す場合、コストだけでなく、予想される“費用対効果”も求められるだろう。ビジネスチャットサービスの導入効果を金額で表すのは少し難しい。Slackにはさまざまなメリットがあるが、ここではそのひとつである「業務効率の改善」にフォーカスして考えてみよう。プラスプランの年払いだと、1ユーザーあたりの月額は1600円。1日8時間×20日だとすると、「1日あたり2分」の業務効率改善が実現すればSlackの利用料金はペイする計算になる。Slackのユーザーアンケートを見ると、これまで「メール対応」や「情報を探す作業」にかかっていた時間が減り、さらに「会議回数の削減」や「コミュニケーション効率の向上」といった効果が得られているという。業務効率の改善効果について「1日あたり30分以上」「1時間以上」とする回答も多い。少なくとも、1日あたり2分という損益分岐点は簡単にクリアできるはずだ。Slackの利用料金には「フェアビリングポリシー」というユニークな仕組みもある。契約しても使っていない(アクティブではない)ユーザーがいる場合、Slackは自動的にそれを検知し、そのユーザー分の料金をクレジットポイントとして返還してくれるのだ(このクレジットポイントは次回の支払いに充当できる)。コストの無駄が抑えられるので、稟議もさらに通りやすくなるだろう。筆者が経営する飲食店でもSlackを導入している次回以降、本連載では最新情報や裏技、ユーザー企業の声なども含め、ビジネスの現場で業務効率をアップする情報をお届けする。Slackを活用して、コミュニケーション密度を高めたり、業務効率を改善する手助けになれば幸いだ。スマホお気に入り一覧マイページ。