JST日経平均の定期銘柄入れ替えの時期が接近している。統合や持ち株会社移行に伴う上場廃止などがないことから、2—3銘柄の小規模な入れ替えにとどまるとの見方が多い。日本の代表的な株価指数として知られる日経平均は、2000年以降、毎年秋に定期銘柄入れ替えを行っている。直近2年は2銘柄ずつの小規模な入れ替えにとどまっているため、市場の関心は一時期ほどではないが、「ファンド勢や裁定業者などにとっては重要イベント。候補銘柄の一部が物色されている」(コスモ証券エクイティ部副部長の清水三津雄氏)との見方も出るなど市場では入れ替えに向けた思惑が浮上しつつある。2000年の大量入れ替え時に日経平均が急落した経緯があり、市場関係者の多くは銘柄入れ替えに良い印象を持っていない。実際、需給面でみると市場にネガティブな影響を与えやすい。日経平均は225銘柄で構成する単純平均のインデックスであり、採用銘柄と除外銘柄の株価水準(みなし50円額面で換算)が異なっても出し入れする銘柄は同数になる。傾向的に採用銘柄の株価は高く、除外銘柄は低位株が多いため、ファンドなどが単純に銘柄を入れ替えると除外による売却金額より新規組み入れの購入金額が大きくなってしまう。この差額は他の構成銘柄を均等に売却することで補充する。この一連のオペレーションが指数を押し下げる圧力になるわけだ。センターの新谷理クオンツアナリストは「選定基準を公表している以上、少なくとも2銘柄は入れ替えると予想されるが、今年も採用銘柄同士の経営統合や持株会社移行はない。市場への影響を考えれば多くても3銘柄だろう。2—3銘柄であれば市場全体に与えるインパクトは小さい」とみている。具体的にはどのような銘柄が入れ替え候補銘柄になるのか。日本経済新聞社が公表しているところによると、採用基準では過去5年間の売買代金などに基づいた流動性と価格安定性が重視される。絶対基準として東証1部上場銘柄のうち、市場流動性の高い上位75銘柄は必ず採用。451位以下は除外対象になるとしている。レポート)などを有望視している。レポート)も絶対採用基準に到達しているが、これまでも採用が見送られてきた経緯があり、今回も採用の可能性は低いとの予想が多い。SBIの場合は、みなし額面換算で22円程度の株価として扱われることがネックになっている。「指数への寄与度が小さすぎる。現在の除数を考えれば株価が2倍になっても指数への影響はゼロに等しい。)との見方が出ている。エルピーダについては、絶対採用基準に該当しているが、「すでに技術セクターの過剰感は強い。レポート)の除外が考えられる」(大和総研)との指摘がある。レポート)が各社共通している。「絶対除外基準に該当する唯一の銘柄であり、外されない理由はない」(野村証券の新谷氏)という。レポート)なども有力な除外候補に挙がっている。大和総研クオンツチームの推計によると、裁定取引と投資信託(ETFを含む)をあわせた日経平均連動資産の買い需要は、新規採用銘柄1銘柄あたり約1221万株(みなし額面換算)となっている。)とリスクを指摘する声も出ている。各調査機関が予想した採用・除外の候補銘柄は以下の通り。レポート)(B評価)(注)大和総研はクオンツチームとテクニカルチームの2カ所から予想が出ている。http://jp.reuters.com/article/stocksNews/idJPnTK017529420080821。