世界で日本語を学んでいるのはどんな人?艾琳(エリン)、ようこそ中国へ!中国の高校生に今の日本を感じさせる日本語教科書を目指してWEB版「エリンが挑戦!にほんごできます。大平学校エリンが挑戦!にほんごできます。結果、中国における日本語学習者の数は、100万人を突破し、世界第一位の日本語学習大国となりました。日中関係の今後の動向によっては、中国の日本語教育にも深刻な影響が出てくる可能性があります。センターの所長、吉川竹二が、最新の調査結果をもとに、教育段階や地域差などにも着目して、現状について解説します。すべてにおいて伸びを見せました。7.3%増の16,752人でした。特筆すべきは日本語学習者数の伸びで、2009年度調査比26.5%増/219,319人増で、104万6,490人と、初めて100万人の大台を超え全世界で第一位という結果となりました。その背景には、中国における日本語教育の長い蓄積があります。関係が緊密化し、日系企業の進出など経済関係の拡大にともなって中国における日本語教育は順調な発展をたどり、1990年代半ばまでに日本語は英語に次ぐ第二の外国語の地位を確立しました。実施を含め様々な努力により着実に発展を遂げ、質量両面において中国の日本語教育を牽引する中核的役割を果たしています。今回の調査では、上に示した図のとおり、中国の日本語学習者は、高等教育段階(大学や大学院相当レベル)の学習者を中心に、中等教育段階(日本の中学・高校相当レベル)、学校教育以外の各教育段階ですべて増加するという結果となりました。その要因を学習目的から見ると、他の国と比較して次の2点が顕著と言えます。コミュニケーション、今の仕事での必要など、実利・実用を目的にあげる学習者が多いことです。関心などを学習目的としてあげていることからわかるように、中国の学習者は日本への興味・関心が広範かつ具体的で、より深い対日理解を求めていると言えます。これは、政治問題や歴史認識問題など日中両国間関係が順調とはいえない状況下でも、日中の経済関係の強い結びつきを背景に、中国の人々(とくに若い世代)の対日関心、日本の文化・社会への関心が深く広く、衰えていないことの一つの証明であると思います。インターネットが中国でも急速に普及して、日本の現代文化の多様な魅力や生の情報に即時にアクセスできるようになったことも大いに影響しています。他方、積極的な対策が今後とられなければ、学習者が減少する懸念も強まったことが、今回の調査の結果とも言えるでしょう。これについては後述したいと思います。ここからは、教育段階別に、より詳しく中国の日本語学習者の特徴に迫ってみましょう。中等教育レベルの日本語教師が中国全土から集まった研修(2013年夏)日本語を専攻する大学生たち2012年度の調査結果では、2009年度比増(約22万人)のうち、大学教育を中心とする「高等教育段階」の学習者が約12万人(全体の56%)を占め、最も高い増加割合を示しています。中国での日本語学習者数の増加を押し上げた大きな要因は、大学で日本語を学ぶ学生が増えたためと言うことができます。中国では、全国1,117校の四年制大学のうち506校で日本語専攻課程が開設されており、依然として日系企業への就職など日本関係の仕事に就くことを将来的な視野に入れて、日本語を専攻分野として選択する学生が多いのです。華東沿岸地域は微増と微減の双方の傾向、というように地域によって異なる状況がみられます。(日本の教育制度に即していえば、中学と高校に相当)は、2009年度比約2.7万人(43%)の増加です。中等教育段階における学習者数の増加の要因の一つとして、第二外国語としての日本語教育がひろがりつつあることが挙げられます。いずれも減、という状況です。中国の東北地域においては、日本語を第一外国語として教えている中等教育機関が多いのですが、昨今、世界全体で見られる英語学習志向の高まりにより、この地域においても、日本語ではなく英語を第一外国語とする学校・クラスが増え、日本語を第一外国語として教える学校・クラスの数は減少傾向にあります。2001年9月の中国教育部(日本の文部科学省に相当)の新方針により、単に大学進学を至上とする「受験教育」から、生徒の人間性を育て全人格的な教育を行おうとする「素質教育」へとカリキュラムが転換され、その「素質教育」を全面的に推進するものとして外国語教育が位置付けられるようになりました。このような流れの中で、第二外国語としての日本語の授業を開設する学校が徐々に増え、東北地域だけでなく、湖北省や広東省などにおいても中等教育段階での日本語の導入にひろがりが見られます。現場には、他の外国語との競合、第二外国語に適した教材の不足、制度上の未整備など、課題が山積しています。「学校教育以外」とまとめられているセグメント、すなわち民間の日本語学校などについては、2009年度と比べ約7万人(33.7%)の伸びがみられました。現在の仕事での必要、自己のスキルアップのほか、日本文化に対する興味・関心の延長で、学習者数が増加したと考えられます。増加の背景の一つとして、インターネットの普及により情報入手のための障壁が軽減されたことで、日本語学習に対する「垣根」が低くなり、民間の日本語学校が増加してきていることも挙げられます。日本語学習者数の増減は、地域的に違いが大きく出ており、特徴的な例をいくつか挙げると、1上海市では4.3万人の大幅な減少、2北京、天津の両市ではそれぞれ2.1万人増、1.4万人増と大幅な増加、3四川省、重慶市は堅調に増、とかなり傾向に差があることが見て取れます。取り組み国際交流基金は1972年の設立以来、国内外において海外の日本語教師、特に日本語を母語としない日本語教師を対象にした研修会を継続して実施してきました。中国では、1980年に中国教育部と国際交流基金の共同事業として日本語研修センター(通称「大平学校」)が開設され、その後も一貫して現場の教師の課題を考える教師研修会を実施しています。柱として据え、それに加えて、日本語教材の開発や執筆協力、学校などの関係機関との資金助成を通じたネットワーキングを行なっています。日本語能力試験を、中国全土41都市で、毎年7月と12月の年2回実施しており、2013年度は、各回それぞれ10万人超が受験しました。日本語学習の裾野を広げるために一般市民・学生向け日本語体験講座の開講、あるいは高校生を日本に長期で招くなどの学習者支援の事業も展開しています。学習者が増加し順調にも見える中国の日本語教育ですが、今後の見通しとして、楽観は許されない状況があります。一つには、2012年9月の尖閣諸島の国有化に端を発した日中関係の行方です。多方面に影響が出ています。今回の調査は2012年8月頃に開始したため、その時点で学生の多くは2012年度(2012年9月~2013年8月)の履修登録を終了しており、2012年9月以降に中国各地で高まった反日の機運の影響をさほど受けなかったと言えます。中国の教育現場の最前線にいる日本語教師たちからは、中国人の学生たちは日本語を学びたいと思っても、日本語の履修や留学を家族が心配するので躊躇するといった話を聞くことが少なくありません。今回の調査で明らかになった上海市の民間日本語学校での学習者の激減も、この予兆として深刻に受け止める必要があると思います。国際言語としての英語志向の高まりを見逃すことはできません。いまや、外国語教育の主流は英語教育であり、国及び学校の英語教育への支援体制は手厚いものがあります。今後の日本の経済状況が劇的に改善するなどの外部環境の変化がない限り、既に日本語専攻課程数がほぼ飽和状態にある高等教育機関において、第一外国語としての日本語教育の大幅な拡大はさほど見込めないでしょう。『エリンが挑戦!にほんごできます。センターの2013年3月時点での調査によれば、中等教育段階で、第二外国語としての日本語の授業を開設している学校数は全国で79校、その学習者数は15,614人です。これらの学校においては、日本語の他に、フランス語やドイツ語、スペイン語なども第二外国語として選択できるところが多く、日本語をより親しみやすく魅力的な科目にするために、北京日本文化センターとしてどのような事業を展開すべきか検討を重ねています。その取組みの一つとして、第二外国語として日本語の授業を開設している現場から多くあげられていた課題の「教材不足」に対応するため、親しみやすく分かりやすい中国の学習者向け日本語学習教材『エリンが挑戦!にほんごできます。』中国版を、中国教育部傘下の人民教育出版社より2013年4月に出版しました。日本で発行された『エリンが挑戦!にほんごできます。』は全世界向けの汎用性を持つために3冊構成でしたが、中国版では、これを1冊にまとめコンパクトにしたほか、中国の教室で学習者が使えるように「練習」や「活動」を加え、また、出てくる都市も中国の都市名を用いたり、エリンが中国に旅行する描き下ろしマンガを新たに追加したりするなど、中国の学習者の興味を引く工夫をこらして作成しています。(これだけ多くの学習者がいるのですから、その学習者にあわせた教材を制作するというのはある意味、当たり前のことですが。)『エリンが挑戦!にほんごできます。』中国版を刊行した後、北京を皮切りに上海、広東地区で日本語教師向けの研修会を開催し、現場の教師に実際に手に取っていただく機会を設けました。中国の学習者がひらがなやカタカナを覚えるのに役立てられるように、五十音のパワーポイント教材など副教材の制作やウェブでの中国版紹介ページの制作も進めています。『エリンが挑戦!にほんごできます。』中国版を用いた「教案コンテスト」の開催や、中学高校の校長を対象とした第二外国語の導入の意義を考えるセミナーの開催なども計画しています。いう視点から日中の未来を担う次世代の若者の交流を支援してゆきたいと考えています。