大学生のエイズに関する知識・態度と実際行為の調査を行った。本年度は大学におけるエイズ予防教育と啓発教育の実態調査を実施した。質問紙はHIV/AIDS予防・啓発教育の実施の態度,大学内のエイズ予防教育の担当部門,教育方法,エイズに関する講義をする際の障害等9項目より構成された。865校の保健管理センターあるいは保健担当者に質問紙を送り,記入を依頼記名回収した。549校より回答が得られた(有効回収率63.5%)。結果:報告されたエイズ予防・啓発教育は,実施している(35.6%),あまり実施していない(59.8%),全然実施していない(4.6%)で,学校種別でみると国立・公立・私立の順に実施度は低くなる。実施担当は保健管理センターや既存の保健・厚生関係の全学委員会で,教職員に対する研究会や手引,の新聞,公報の発行などを行っている。学年に対する働きかけで有効なものは,エイズ関係の講義の開講(50.1%),講演会(27.7%),手引の配布(14.3%),新聞・公報(4.4%)となっている。保健管理センターでの予防キャンペーンの推進,相渓,一般教員への援助やスーパーバイズが望まれている。エイズの講義をすることについての障害は,カリキュラム変更に時間がかかる,担当者がいない,受講者が少ないなどである。エイズ予防・啓発教育に対する管理者の関心は少なく,大いに関心ありとする者は僅かに12.9%である。不十分であることが判明した。