発生場所を押さえて、発生させないように対策する。伝わる場所を押さえて、伝わるのを阻止する。受けたところを強くする。いずれか、またはその組み合わせに帰着されます。側とに分けてあります。interferrence)といいます。ところで、加害者と被害者とが同じ機器の内部である場合と、加害者と被害者とが異なった機器にある場合とがあります。同じ機器の内部や、機器が異なっても同一システム内のときは、発生個所と受ける場所の仕様は共に分かっています。調べることもできますから、その対策を講じることが可能です。互いに別なシステムのときは、どのような相手か、全く分からないと、対策の施しようがありません。どんな弱い相手であっても、妨害を与えないようにすることは不可能です。逆に、どんなひどい妨害を受けても、それに耐えるような、ノイズ耐性をつけることも、できません。以上から、ノイズの発生、すなわちノイズの加害者に対して制約を設けることが必要です。ノイズの発生に関しては、法的な規制があります。法的規制では、具体的に被害者を想定し、その想定した被害者に対して、妨害を与えないように、加害者を、規制しています。この規制は、住宅地域や、商業地域などを対象としています。工業地域の方が、ノイズが激しいと考えられます。工業地域では、自工場が出すノイズの被害は、ほとんどが自工場が受けます。これに対して、住宅地域や商業地域は、すぐそばに、被害を受ける他人が、いるからです。昔は、ノイズを受ける最も一般的な被害者として、ラジオを想定することができました。したがって、ラジオを被害者と想定した、EMI規制が作られていました。被害者側に対する規制は、ありませんでしたが、ラジオ以上の耐ノイズ性を持っていれば、良かったわけです。規制自体は、加害者に対するものですが、結果として、被害者に対する、ノイズ耐性の基準にも、なっていました。テレビが普及するにしたがって、被害者にテレビが加わり、規制が改正されました。加害者は、電子機器以外の電気機器が多かったので、EMI規制も、それらの電気機器を対象としていました。その後、エレクトロニクスの進歩は著しく、加害者も被害者も、各種各様の機器が使われるようになりました。電子機器は、被害者ですが、同時に、加害者にもなり得ます。情報機器が巷に氾濫してくると、その加害性が問題になってきました。規制が必要になります。日本では、パソコンなどの情報機器に対しては、法律ではなく、自主規制の形で運営されています(VCCI)。被害者としてのノイズ耐性を、妨害耐性(イミュニティ:immunity)と呼んでいます。いろいろなものが、使われるようになったことから、被害者としてのイミュニティに対しても、一定の目安を設けることが、必要になってきました。最近では、イミュニティにも法的な規制を設ける方向になっています。この、EMIとイミュニティは、総合的に考える必要があります。一方を厳しくし過ぎると、マクロの経済効率が悪くなります。両者を総合し、バランスの取れたノイズ対策を行うことが、必要です。compatibility)といいます。章で、さらに具体的に解説します。以上、ノイズは、どこかで発生し、どこかを伝わり、どこかで受けるわけです。ノイズ対策は、発生し易いところ、伝わり易いところ、受け易いところに重点を置けば効率的です。個別的なノイズの性質やその対策については、この講座のそれぞれの章で、解説してゆきます。ここでは、原則的な、ノイズの性質について、示します。ノイズは周波数が高いほど、問題になるということです。ノイズは、周波数が高いほど、発生し易く、伝わり易いという性質を持っているからです。ノイズ発生を、インダクタンスに流れるノイズ電流を例に説明します。インダクタンス△は、信号線における回路図にない回路の代表的な存在です。Iですから、周波数が高いほど、大きなノイズ電圧が発生します。ノイズが伝わる方は、キャパシタンスを伝わるノイズを、例に取ります。キャパシタンスは、平行して走る信号線における、回路図にない回路の代表例です。周波数が高ければ、インピーダンスが低く、信号は容易に通過します。以上から、ノイズは、高い周波数のものが、多く乗ってくることが分かります。信号の周波数帯域が低いときは、信号よりも高い周波数帯域のノイズが、多いことになります。△)によって除去することが可能です。これに対して、信号の周波数帯域が高いときは、信号と同じ周波数帯域のノイズが、多くなります。これは、取り除くことができません。信号の周波数帯域が高く、ノイズの周波数帯域と、帯域が重なるノイズは、乗ってこないように、対策する必要があります。乗ってしまったら、後の祭りです。ノイズは、伝わってくるノイズのパワーが同じであっても、受けるところのインピーダンスが大きいと、発生する電圧が大きくなります(図.9)。1.(3-E-a)の解説の内容を裏付ける、実験結果があります。章を参照してください。一般に、ノイズの強さは、パワーで評価します。一般論としては、パワーを考えることが合理的です。電子回路の中では、信号のレベルは電圧で判定されます。この意味では、S/N(電力比)ではなく、電圧比で評価した方が適切です。ノイズを、電力比で評価すべきか、電圧比で評価した方が適切であるかは、その状況によって異なります。適切に使い分けることが必要です。回路図にない回路など、とかくノイズは捉え難い存在です。ノイズ対策が難しいと言われる要因です。ノイズも、れっきとした、電気現象です。電気の法則に従がいます。ノイズだから、オームの法則に従わない、といったことは、絶対にありません。ノイズ対策の大きなポイントが、ここにあります。電気の法則に従がう電気現象として、一つ一つ詰めて行けば、必ず解決します。場所によって、大きく異なることです。