「発達障害に関する資格をとれば、発達障害の我が子とのかかわりのヒントになるだろうか?」そんなふうにお悩みでしょうか。お子さんが発達障害だとわかり、どのように向き合っていけばいいか指標を求めて悩んでいる方。お仕事で発達障害の人へ、もっと根拠にもとづいたサポートをしたいとお考えの、看護や福祉の現場で働いておられる方。発達障害について深く学べる資格を取りたいと前向きに考えておられる方は多くおられると思います。この記事では、発達障害に関する資格を紹介し、それぞれどのような取得方法や必要な資格・要件があるのかについて、お伝えしていきます。発達障害に関してもっと深く学び、どのような環境や支援体制を用意すべきかなど、発達障害の子どもや大人をサポートするための資格の需要が大きくなっています。その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるもの」と定義されています。特別支援教育についてhttp://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/hattatu.htm)発達障害は、上記のとおり生まれつきの脳機能の障害です。身近にあるのに、数年ほど前までは社会の中で十分に知られていない障害でした。発達障害を抱える人は外見からはそれと分かりにくいことが多く、人によりあらわれる症状はさまざまです。集団での社会生活を営むことが不得手なことが多く、問題が生じたりすることがあります。「発達障害」のある人は、それぞれの特性を理解し対応した支援を受けることで、十分に能力を発揮でき、社会生活に馴染める可能性があります。施行され、社会における発達障害の理解を広げて行こうという流れが生まれています。これらをふまえ、今後、発達障害の人への教育や支援に役立てられる「発達障害に関する資格」は、ますます需要を増すと考えられます。「発達障害に関する資格」を説明する前に、簡単に「発達障害」の分類を説明します。「発達障害」は症状によって大きく4つに分類されています。ここでは文部科学省および厚生労働省の定義に従っていますが、海外の学会などでは12をひとつにして3つに分類していることもあります。・特に「読字障害(文章を読めない、読んでも理解できないなど)」「書字障害(字が書けない、鏡文字を書くなど)」「算数障害(数字や記号の意味が理解できないなど)」がよく見られる次の章では、発達障害に関する資格と、その取得方法や要件などを見ていきましょう。<参考>文部科学省:「主な発達障害の定義について」http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/004/008/001.htm厚生労働省:政策レポート「発達障害の理解のために」https://www.mhlw.go.jp/seisaku/17.html<注>発達障害の特性のあらわれ方は個人により大きな差があります。ここに述べた分類は国の資料・定義に基づいたものですが、個人の診断を確定するものではありません。判定には専門医等の判断を仰ぐようにしてください。「発達障害に関する資格」を欲しい方ににどのようなものがあるのか、具体的に見ていきます。「仕事ですでに福祉や医療、教育にたずさわっているが、特に発達障害の人への支援がしたい」という方など、「発達障害に関する資格」を知りたい方にも様々な事情や状況があるでしょう。「身近な発達障害の子どもや身内への理解を深めたい」方にも比較的チャレンジしやすい資格から、専門的な国家資格まで紹介します。民間法人が運営する資格制度は公的な認定や法律の規定があるわけではありませんが、そのぶん、時代のニーズに沿った柔軟な内容で講座が組まれており、すぐに仕事(放課後等デイサービスほか)や家庭などの現場に役立てられるノウハウが詰め込まれています。発達障害に関する資格の場合、公開講座で学ぶほかに、オンライン受講(通信講座)も用意されています。ための専門学校などは百万単位で学費がかかりますが、それと比べると受講料や検定料も安価で、内容もわかりやすく、期限も厳しく定められていません。そのため、自分のペースで学び、試験を受けることができます。資格を取得した後は、希望すれば発達障害支援に関する仕事を紹介してもらえる場合もあります。運営する、「発達障害のある子どもたちへ学習支援」のための専門知識・実践的な支援ノウハウを基礎から体系的に学べる資格制度。ための資格は特にありません。II」という基礎講座を受講した後、それぞれの資格取得養成講座を受講し、試験に合格すると認定されます。(臨床心理士や社会福祉士など、協会指定の資格を有している場合は基礎講座の受講は不要)「発達障害の子どもたちへの学習支援」に特化しており、これまで心理学等を学んでいない方も体系立てて学べる内容になっています。心理学や認知科学などの専門的な裏付けのある知識が身に付き、支援ノウハウなど、現場ですぐに活かすことができます。日本医療福祉教育コミュニケーション協会(略称:AMWEC)」が運営する、「発達障害に関するコミュニケーション指導者」を養成する講座と認定資格です。こちらは初級・中級・上級の3段階に分かれているところは1と同じですが、大きく違うのは中級・上級の指導者認定資格を得るためには、定められた期間実務に従事することが必要なことです。中級以上は、発達障害に関わる医療や福祉、教育機関に従事している方を講座受講と認定の対象としています。そのため、発達障害に関わる職務に従事していない人は、初級までの取得にとどまります。実務経験者向けの講座のため臨床に近く、より専門的かつ技能的な内容を含みます。初級の取得でも、ボランティア活動や放課後デイサービス事業所等での従事に十分役立てられます。子どもが発達障害を抱えている保護者が受講することで、子どもと日々関わってくれる現場の先生方の目線を理解することが期待できます。協会の認定する初級研修を5時間以上、5部門を受講し、レポート提出が課せられます。この中で発達障害の特性、発達障害に対する配慮や関わり方、発達障害に関する法制度や医療について学習します。自宅でのオンライン受講も可能なので、自由な時間を使って取得できます。*中級・上級を取得するためには、一定の実務経験や資格が必要となります。・認定料:4,000円(正会員は2,000円)・試験は無し。武蔵野東学園」が現場での実践をもとに監修・開発した講座と認定資格です。デイサービスなどの福祉従事者など、実務において発達障害児(2歳~小学校中学年程度)の指導・支援に関わる方」となっています。講座受講はオンラインによる動画視聴となります。スマホでも見られます。1年間(6か月程度が標準学習期間)・試験:自宅受験。スペクトラム学会」が運営する、「自閉症スペクトラム支援士」を養成する講座と認定資格です。医療の現場に携わる者、その他これらの発達障害等に関わる研究職または施設での実務経験のある者でなければ、受講の資格がありません。認定と資格を得るためには、講座の受講だけではなく研究大会の参加、指定された年数以上の実践歴(職歴)や実習経験が必要になります。ADVANCED・EXPERTの場合は、学会での発表や論文執筆、シンポジウムへの参加も必要となります。試験の合格が必要です(ランクにより筆記または面接)。このため、発達障害をはじめとする児童支援に関わる専門的な職務にすでに就いている人が対象の資格となります。上記1〜3と比較すると、かなり難易度は高いと言えます。どちらかというと学会員としての活動に対する認定資格であり、実務レベルをさらに上げたい人、発達障害や自閉症スペクトラムを深く研究したい人に向いています。・試験はSTANDARDが筆記(設問40問中30問正解で合格。おいて児童の支援に従事するための任用資格です。その職に従事している間のみ名乗ることが認められる資格なので、「児童指導員」という公的な資格が存在するわけではありません。