奪還する戦いは始まったばかり!インターネットが起こす次の革命は、通貨革命だ!YouTubeは映像業界に革命を起こし、FacebookやLINEは私たちのコミニケーションのあり方に革命を起こした。それなりの資金力のある企業にしかできなかった活動やビジネスを個人ができるようになった。次なる革命は通貨革命である。日本で買い物をする時にも日銀が発行する円ではなく、ビットコインでもモノが買える体制が普及すれば我々の金融システムは根本的に変わるだろう。本で言えば、本屋やAmazonで紙の本を買うのではなく、電子書籍を買うのが当たり前の時代になるということである。産業革命の結果、一部の富裕層が牛耳る大企業が独占するようになった技術や権限が、パソコンとインターネットによって個人や小規模企業に移行している。今の時代はそれなりの企業でないとこなせなかったビジネスも個人でできるようになっている。パソコンとインターネットの普及は個人の権限を拡大させたのである。大企業に頼りきる時代は終わろうとしているのだ。この現象を「逆産業革命」といわずに何と言えばいいのだろうか?もっとわかりやすく言えば、権力と富が一部の人間に集中する体制が壊れ始めたということになる。インターネットは様々な分野で革命(個人の権限の拡大)を起こしてきた。次なる革命は間違いなく通貨革命である。これは仮想通貨の流通によって現実となりつつある。その革命の中心となるのが仮想通貨の王様であるビットコインだと筆者は確信している。ロスチャイルドから通貨発行権を奪還する方法がビットコインだ人類の歴史上、数々の戦争や革命が起きた。ソ連を中心とした共産主義の誕生の裏にはすべてロスチャイルドの資金援助があった。日露戦争や日中戦争の戦費がロスチャイルドによって貸し付けられたものであることも、本書を手にした読者であればわかりきっていることかもしれない(これについて詳しく知りたい方はヒカルランド刊『戦争は奴らが作っている!』をご参照ください)。戦争や革命を起こすには莫大な資金が必要なのだ。なると、通貨発行権を独占するロスチャイルドの協力なしにはこれらの戦争が実現できたはずがない。ロスチャイルドを中心とした、イルミナティの通貨発行権による人民支配から抜け出すには、彼らから通貨発行権を奪還するしか方法がない。具体的に言うならばビットコインを世界的に普及させる必要があると筆者は見ている。通貨発行権を牛耳るということは、一部の人間がほとんどの権力と富を握ることを意味する。その体制に終止符を打つにはロスチャイルドから通貨発行権を奪還するしかないのだ。ロスチャイルドから通貨発行権を奪還できれば、彼らが庶民の権利を規制するためのどんな法律を作ろうと我々には関係ない。本章の冒頭で紹介したマイヤーとは逆の発想だ。中央銀行の権限が及ばない仮想通貨の誕生でロスチャイルドから通貨発行権を奪還する体制はもう整った。あとは、その体制を普及させて一般化すればいいだけなのだ。熊本地震のドサクサに紛れて、国会ではインターネットを盗聴できる法律を成立させたとネットで話題になった。アメリカでは2018年までにすべての国民にマイクロチップを埋め込む法案がオバマケアの一環に含まれて成立した。彼らは今も必死になって、世界を支配しようと動いている。通貨発行権をロスチャイルドから奪還してしまえば、そのような法律に屈する必要はない。国民をコントロールする手段(通貨発行権)が機能しなくなれば、彼らは瞬く間に支配力を失ってしまうからである。彼らの支配力を奪うためには通貨革命が必要で、その通貨革命を起こす可能性を持っているのが本書で取り上げるビットコインなのだ。ドル、ユーロ、円といった通貨よりビットコインが信用される社会が誕生すれば、彼らはもはや法律で私たちを支配することはできない。彼らの力が及ない場所で、こんなバカげた法律が機能するはずがないからだ。現代の食品を支える電子レンジが危ない?ーー疑われ...米朝のキッチンレースに騙されるな。日本人の食卓でおなじみの納豆。