ニーズ教育、インクルーシブ教育に関連する、いろいろな意見を交換する場です。いう名で発足し、2010年4月に群馬ニーズ教育研究会と改名。インクルーシブ教育の基本的な考え方はニーズに応じて行う教育、多様性に応じた教育なのではないかと考えています。元々の文書を掲載します。義務化するかの理由が読み取れます。これからの学校教育を担う教員の資質能力の向上について〜学び合い,高め合う教員育成コミュニティの構築に向けて〜」(平成27年12月21日)54-55頁に免許の義務化をする理由も含めて、以下の様に述べられています。ここでも平成32年(2020年)という目標が示されています。特別支援学校の教員は子供一人一人の障害に応じた適切な指導が求められるほか,障害の多様化や重度・重複化への対応,特別支援学校が地域の特別支援教育のセンター的機能を発揮する必要性等から,これまで以上に特別支援学校の教員としての専門性が求められている。16項の廃止も見据え,平成32年度までの間に,おおむね全ての特別支援学校の教員が免許状を所持することを目指し,国が必要な支援を行うことが適当である。実施,養成段階での免許状取得促進等の取組を進めることが考えられる。所持は必要とされていないが,特別支援学級等での指導のみにとどまらず,小中学校における特別支援教育の重要な担い手であり,その専門性が校内の他の教員に与える影響も極めて大きい。取得を進めることが期待される。【注:現状で約30%なので、60%を当面の目標としているものと推察されます。韓国では学級の担任の所持率が90%を超えていますので、いずれ、我が国でもより高い所持率が求められると思います。言え、特別支援学級の担任についても言及されたのは大きな進歩だと思います。2020年までに該当免許の保有率を100%にするという方針について、改めて取り上げました。この記事をFBへ紹介したところ、友達の岩手の先生から、岩手は100%と思うけどというコメントを頂きました。保持しており、日本一の率です。所属する特別支援学校に該当する免許状の保有率は85.8%で第8位となっています。所属する特別支援学校に該当する免許状の保有率は66.8%で下から数えて6位となっています。全国平均が70%を越えたら免許の義務化をすると文科省は以前から表明していました。文科省は該当免許上の保有率を100%にするという方針です。このことは70年以上保留されてきた、本来あるべき姿へやっと改善する政策であり、非常に大事だと思います。全体の順位が確認できるように以下のHPのエクセルデータを改良しました。(旧版は順位がソートされていませんので、更新してご覧ください)。障害がある児童生徒が通う特別支援学校の教員に教育職員免許法が保有を義務づけている専門免許の取得を促すため、文部科学省が同法の改正を検討している。法には専門免許がなくても教員免許があれば「当分の間」は特別支援学校の教員になれるとする付則が1949年の法施行当時からあり、条文は70年近くも有名無実と化していた。専門免許保有率は特別支援学校教員の7割にとどまっており、文科省は2020年度までに保有率100%達成を目指し、その後に法改正する。(以上)70年間待ちに待った改革ですが、一昨年以来、思ったほど報道で取り上げられていませんし、先生方の中でも大きな話題になっていない様に思います。2020年までに100%の保持率にするための4年計画を公表するなど、しかるべきところでは確実に準備が進んでいます。これに関連する公文書として、以下の通知があります。特別支援学校の学習指導要領の改訂に関する通知ですが、その全8ページの7ページ目に以下の内容があります。平成32年までに全教員が免許保有を目指すと明言されています。取組を進め,特別支援学校教員の専門性向上に引き続き努めること。含む障害のある幼児児童生徒に対する教育支援体制整備ガイドライン連続講座の議論の中で、通級でも個別の指導計画を作成する義務があるか否か議論になりました。以前は努力するという風に書かれていたが、今回の改定ではどうなのか議論しました。その後、関連部分を確認してみました。10月27日の記事では学習指導要領との関連で、通級において個別の指導計画を作成することになったことに関連する部分を調べました。文部科学省の中で、「個別の指導計画」は38件-、「個別の教育支援計画」は87件書かれています。通級に関連する部分など、新しい学習指導要領の個別の指導計画に関連する部分を中心に抜き書きをしました。特別支援教育を展開する際に必読の文書です。したがって、特別支援学校のセンター的機能を展開する上でも不可欠の文書です。この中でも、個別の指導計画は必須のものとして述べられています。通級による指導における自立活動や個別の指導計画に関連する部分を少し長いのですが、抜き書きしました。このたびの学習指導要領改訂において,通級による指導を受ける児童生徒や特別支援学級に在籍する児童生徒については,個別の教育支援計画や個別の指導計画を全員作成することとされるなど,特別支援教育を取り巻く状況は日々変化しています。校長は,学校内での個別の教育支援計画及び個別の指導計画を作成し,活用を進めるとともに,適切に管理します。9各学校において行う特別支援教育の対象は,特別支援学級はもとより,通常の学級を含む,全ての教育上特別の支援を必要とする児童等であり,特別支援教育は,学校教育法第81条第2項各号に記載されている障害種のみならず,あらゆる障害による学習上又は生活上の困難を克服するための教育を指します。法律上は,障害による学習上又は生活上の困難を克服するための教育を行うものとされていますが,これは必ずしも,医師による障害の診断がないと特別支援教育を行えないというものではなく,児童等の教育的ニーズを踏まえ,校内委員会等により「障害による困難がある」と判断された児童等に対しては,個別の教育支援計画及び個別の指導計画の作成を含む適切な支援を行う必要があります。次期学習指導要領においては,通級による指導を受ける児童等及び特別支援学級に在籍する児童等に対する指導や支援が組織的・継続的に行われるよう,「個別の教育支援計画」や「個別の指導計画」を全員作成することとされています。第4児童の発達の支援2特別な配慮を必要とする児童への指導(1)障害のある児童などへの指導エ障害のある児童などについては,家庭,地域及び医療や福祉,保健,労働等の業務を行う関係機関との連携を図り,長期的な視点で児童への教育的支援を行うために,個別の教育支援計画を作成し活用することに努めるとともに,各教科等の指導に当たって,個々の児童の実態を的確に把握し,個別の指導計画を作成し活用することに努めるものとする。特別支援学級に在籍する児童や通級による指導を受ける児童については,個々の児童の実態を的確に把握し,個別の教育支援計画や個別の指導計画を作成し,効果的に活用するものとする。第4生徒の発達の支援2特別な配慮を必要とする生徒への指導(1)障害のある生徒などへの指導エ障害のある生徒などについては,家庭,地域及び医療や福祉,保健,労働等の業務を行う関係機関との連携を図り,長期的な視点で生徒への教育的支援を行うために,個別の教育支援計画を作成し活用することに努めるとともに,各教科等の指導に当たって,個々の生徒の実態を的確に把握し,個別の指導計画を作成し活用することに努めるものとする。特別支援学級に在籍する生徒や通級による指導を受ける生徒については,個々の生徒の実態を的確に把握し,個別の教育支援計画や個別の指導計画を作成し,効果的に活用するものとする。※平成29年3月公示(参考)「個別の支援計画」について「個別の支援計画」とは,乳幼児期から学校卒業後までの長期的な視点に立って,教育,医療,保健,福祉,労働等の関係機関が連携して,障害のある子ども一人一人のニーズに対応した支援を効果的に実施するための計画です。その内容としては,障害のある子どものニーズ,支援の目標や内容,支援を行う者や機関の役割分担,支援の内容や効果の評価方法などが考えられます。この「個別の支援計画」を,学校や教育委員会の教育機関が中心となって策定する場合には,「個別の教育支援計画」と呼んでいます。,「個別の教育支援計画」は「個別の支援計画」に含まれるものであり,「個別の支援計画」を教育機関が中心となって策定する場合の呼称であるとの理解が大切です。作成する個別支援計画が,個人情報に留意しつつ連携していくことが望ましいです。校内委員会で個別の教育支援計画及び個別の指導計画を作成する際には,校長の判断により,作成に関わる校内委員会の構成員の役割が決められますが,特別支援教育コーディネーターは,自身が担当する役割のみならず,各学級担任や校内委員会の構成員が担当する役割に対しても積極的に協力をしていくことが重要です。児童等の支援を行うに当たって,学級担任以外の教員等と共通理解を図り,その協力を求めたり,関係機関と連携を行ったりするためには,個別の教育支援計画及び個別の指導計画を各学級担任と連携して作成し,活用することが有効です。そのため,特別支援教育コーディネーターは,あらかじめ,校内委員会において,学校内における個別の教育支援計画等の共通様式(フォーマット)等の作成や作成の行程を提示しておくことが重要です。p.35脚注16次期学習指導要領において,通級による指導を受ける児童等及び特別支援学級に在籍する児童等に対する指導や支援が組織的・継続的に行われるよう,「個別の教育支援計画」や「個別の指導計画」を全員作成することとされています。特別支援学校は,地域における特別支援教育のセンターとして,各学校の要請に応じて,教育上特別の支援を必要とする児童等の教育に関し必要な助言又は援助を行うよう努める旨が,学校教育法第74条に明確に位置付けられています。各学校の特別支援教育を支援する,地域支援チームの中核となります。センター的機能の具体的内容としては,次のようなことが求められます。議論の中で、通級でも個別の指導計画を作成する義務があるか否か議論になりました。以前は努力するという風に書かれていたが、今回の改定ではどうなのか議論しました。その後、関連部分を確認してみました。通級による指導における自立活動や個別の指導計画に関連する部分を少し長いのですが、抜き書きしました。結論から言うと、特別支援学級だけでなく、通級による指導においても自立活動を重視し、個別に指導計画を作成しなければならないと規定されました。自立活動の個別の指導計画については特別支援学校の先生方が詳しいので、通常の小中学校では、特別支援学校のセンター的機能を活用して、個別の指導計画を作成することになると思います。p.106学校教育法第81条第1項では,幼稚園,小学校,中学校,高等学校等において,障害のある児童生徒等に対し,障害による学習上又は生活上の困難を克服するための教育を行うことが規定されている。我が国においては,「障害者の権利に関する条約」に掲げられている教育の理念の実現に向けて,障害のある児童の就学先決定の仕組みの改正なども踏まえ,通常の学級にも,障害のある児童のみならず,教育上特別の支援を必要とする児童が在籍している可能性があることを前提に,全ての教職員が特別支援教育の目的や意義について十分に理解することが不可欠である。そこで,今回の改訂では,特別支援教育に関する教育課程編成の基本的な考え方や個に応じた指導を充実させるための教育課程実施上の留意事項などが一体的に分かるよう,学習指導要領の示し方について充実を図ることとした。特別支援学級において実施する特別の教育課程については,次のとおり編成するものとする。7章に示す自立活動を取り入れること。児童の障害の程度や学級の実態等を考慮の上,各教科の目標や内容を下学年の教科の目標や内容に替えたり,各教科を,知的障害者である児童に対する教育を行う特別支援学校の各教科に替えたりするなどして,実態に応じた教育課程を編成すること。p.109自立活動の内容は,各教科等のようにその全てを取り扱うものではなく,個々の児童の障害の状態等の的確な把握に基づき,障害による学習上又は生活上の困難を主体的に改善・克服するために必要な項目を選定して取り扱うものである。よって,児童一人一人に個別の指導計画を作成し,それに基づいて指導を展開する必要がある。7章に示す自立活動の内容を参考とし,具体的な目標や内容を定め,指導を行うものとする。その際,効果的な指導が行われるよう,各教科等と通級による指導との関連を図るなど,教師間の連携に努めるものとする。7章に示す自立活動の内容を参考とし,具体的な目標や内容を定め,指導を行うものとする。」という規定が新たに加わった。�で述べたとおり,児童一人一人に,障害の状態等の的確な把握に基づいた自立活動における個別の指導計画を作成し,具体的な指導目標や指導内容を定め,それに基づいて指導を展開する必要がある。p.112通級による指導の内容について,各教科の内容を取り扱う場合であっても,障害による学習上又は生活上の困難の改善又は克服を目的とする指導であるとの位置付けが明確化されたところである。障害のある児童などについては,家庭,地域及び医療や福祉,保健,労働等の業務を行う関係機関との連携を図り,長期的な視点で児童への教育的支援を行うために,個別の教育支援計画を作成し活用することに努めるとともに,各教科等の指導に当たって,個々の児童の実態を的確に把握し,個別の指導計画を作成し活用することに努めるものとする。特別支援学級に在籍する児童や通級による指導を受ける児童については,個々の児童の実態を的確に把握し,個別の教育支援計画や個別の指導計画を作成し,効果的に活用するものとする。p.113個別の教育支援計画及び個別の指導計画は,障害のある児童など一人一人に対するきめ細やかな指導や支援を組織的・継続的かつ計画的に行うために重要な役割を担っている。今回の改訂では,特別支援学級に在籍する児童や通級による指導を受ける児童に対する二つの計画の作成と活用について,これまでの実績を踏まえ,全員について作成することとした。通常の学級においては障害のある児童などが在籍している。このため,通級による指導を受けていない障害のある児童などの指導に当たっては,個別の教育支援計画及び個別の指導計画を作成し,活用に努めることとした。p.114通常の学級に在籍する障害のある児童などの各教科等の指導に当たっては,適切かつ具体的な個別の指導計画の作成に努める必要がある。特別支援学級における各教科等の指導に当たっては,適切かつ具体的な個別の指導計画を作成するものとする。通級による指導において,特に,他校において通級による指導を受ける場合には,学校間及び担当教師間の連携の在り方を工夫し,個別の指導計画に基づく評価や情報交換等が円滑に行われるよう配慮する必要がある。各学校においては,個別の教育支援計画と個別の指導計画を作成する目的や活用の仕方に違いがあることに留意し,二つの計画の位置付けや作成の手続きなどを整理し,共通理解を図ることが必要である。個別の教育支援計画及び個別の指導計画については,実施状況を適宜評価し改善を図っていくことも不可欠である。p.115学校運営上の特別支援教育の位置付けを明確にし,学校組織の中で担任する教師が孤立することのないよう留意する必要がある。このためには,校長のリーダーシップのもと,学校全体の協力体制づくりを進めたり,全ての教師が二つの計画についての正しい理解と認識を深めたりして,教師間の連携に努めていく必要がある。障害のある児童などについては,特別支援学校等の助言又は援助を活用しつつ,個々の児童の障害の状態等に応じた指導内容や指導方法の工夫を組織的かつ計画的に行うものとする。特別支援学級において実施する特別の教育課程については,次のとおり編成するものとする。7章に示す自立活動を取り入れること。児童の障害の程度や学級の実態等を考慮の上,各教科の目標や内容を下学年の教科の目標や内容に替えたり,各教科を,知的障害者である児童に対する教育を行う特別支援学校の各教科に替えたりするなどして,実態に応じた教育課程を編成すること。7章に示す自立活動の内容を参考とし,具体的な目標や内容を定め,指導を行うものとする。その際,効果的な指導が行われるよう,各教科等と通級による指導との関連を図るなど,教師間の連携に努めるものとする。障害のある児童などについては,家庭,地域及び医療や福祉,保健,労働等の業務を行う関係機関との連携を図り,長期的な視点で児童への教育的支援を行うために,個別の教育支援計画を作成し活用することに努めるとともに,各教科等の指導に当たって,個々の児童の実態を的確に把握し,個別の指導計画を作成し活用することに努めるものとする。特別支援学級に在籍する児童や通級による指導を受ける児童については,個々の児童の実態を的確に把握し,個別の教育支援計画や個別の指導計画を作成し,効果的に活用するものとする。障害のある幼児などへの指導に当たっては,集団の中で生活することを通して全体的な発達を促していくことに配慮し,特別支援学校などの助言又は援助を活用しつつ,個々の幼児の障害の状態などに応じた指導内容や指導方法の工夫を組織的かつ計画的に行うものとする。個々の幼児の実態を的確に把握し,個別の指導計画を作成し活用することに努めるものとする。海外から帰国した幼児や生活に必要な日本語の習得に困難のある幼児については,安心して自己を発揮できるよう配慮するなど個々の幼児の実態に応じ,指導内容や指導方法の工夫を組織的かつ計画的に行うものとする。Saturday09:29以前にも書きましたが、自立活動の内容(概略)と個別の指導計画を立案する手順を簡単に表にまとめました。これらも、連続講座でご説明します。https://mon.psychoreha.org/tsk/kiji3.html前半の部分には自立活動モデルの簡単な説目もあります。連続講座ではこの考え方とICFを合わせて、どうするかご提案します。郡馬ニーズ教育研究会では「自立活動の考え方と個別の指導計画の立て方」というテーマで連続講座を開催することにしました。(詳しくは下記の案内をご覧ください)10月から3月の各月1回土曜日の14時から16時という下記の日程です。自立活動について、下記の自立活動モデルとICFの図式を用いて、自立活動に関する個別の指導計画を立案する手順を検討し、参加者の事例について実際に立案する実習を行います。第1回は、自立活動モデルからみた「自立活動の捉え方」という講義と、スケジュールの説明です。<ご案内>自立活動の解説編が出版されました。読むと、かなり良い改定と思いますが、読み取るのが難しいことは否めません。新学習指導要領の自立活動をどう理解し、どう教育実践に適用するか、月1回、全6回の講座で、参加者と協議しながら学ぶ場を設けます。第1回は10月20日土曜日です。自立活動モデル主な対象は前橋市の特別支援学校や特別支援学級の先生ですが、他市、他県からのご参加も可能と考えております。・本文に、ご氏名、返信用メールアドレス、ご所属、ご担当等をお書きください。Friday18:07学習指導要領の自立活動に関する解説編がやっと手に入りやすくなりました。私の住む群馬でも書店で直接買えることが増えました。早めに流通するようにして頂けたらと思いますが、作る方は大変なのでしょうね。解説編を読んで、次の事を思いました。今回の自立活動の内容については、いくつかの項目で文言や説明の修正が行われたが、新たに加わった項目は健康の保持の(4)のみで、微修正という印象が強く受け取られている様子です。今回の改定では、特別支援学級や通級による指導でも原則は自立活動の内容を教育し、個別の指導計画を作成することになったこと。その作成手順が学習指導要領で明確に示されたことなど、運用面では大きな改革が行われました。それが明記されているのですから、今回の解説編は大改革だと私は思っています。自立活動の解説編を精読する必要がありますが、その概略を大まかに捉えるために、二つの表にまとめてみました。いずれもエクセルをPDFファイルにしたもので、自分の講義用に作ったものですが、たぶん、研修等でも使いやすいと思います。Wednesday22:14ICD-11の自閉スペクトラム症の下位分類が少し分かりました。言語機能のインペアメントは、一語文か単純な文程度とのことです。なると、その程度の言語機能で平均的(IQ70以上)の知能検査結果を得るのはかなり難しいと思いました。詳しくは、リンクをご覧ください。Monday09:46長野で動作法の研究大会(講習会)が開かれます研究会の総会ですが、今回の内容は講演と実技講習で、内容の濃い動作法の研修会です。注目されることは、会員外の方も参加できます。http://www.kennetsys.info/11/kantou.htmlそこにも詳しい説明と、申し込みのリンクがあります。素晴らしい講師の講演と実技講習があります。動作法に興味関心のある方におすすめです。6/17が申し込み締め切りですので宜しくお願いします。