SELECTIONは、関東1都3県のスマートフォンユーザーを対象に、スマートフォンの「電池の持ち」や「充電」に関する意識・実態調査を実施しました。調査結果の一部を抜粋してお知らせします。)調査対象:スマートフォンを利用している20~59歳の男女800人トピックス4割以上のユーザーが「1時間電池が切れた状態」を我慢できない。電池残量が半分以上で、3人に1人は不安を感じ始める。総務省の発表によると、2013年度のスマートフォンの世帯普及率はついに5割を超え、特に10~20代を中心に急激に普及してきた。LTEによる動画のストリーミング閲覧など、消費電力の大きな機種・使われ方が増えている。スマートフォンユーザーを対象にした本調査によると、電池が切れた状態を1時間以上我慢できないユーザーが、実に4割以上に上る。いつも身近にあり、いつでも利用できる状態にしておくことが重要になってきていることが分かる。【グラフ1】また、電池残量の不安感について尋ねると、3人に1人が「半分以上の残量」でも電池が切れないか不安に感じ始めると答えた。電池切れになることはなるべく避けたいという心理からか、電池残量が過分にあっても電池切れを心配している実態が見える。【グラフ2】モバイルバッテリーの所有率は5割。そのうち週1回以上使用しているユーザーは55.4%。多くの人が日常生活の必需品として利用しているスマートフォンだが、スマートフォンの普及に伴い、ケースや液晶保護フィルム、その他の周辺機器など、モバイルアクセサリー・周辺機器市場が拡大傾向にある。外出先でもスマートフォンを充電できるモバイルバッテリーの所有状況を尋ねたところ、所有率は50.8%に上った。電池の持ちに不安を感じているユーザーが多いと推察される。【グラフ3】また、モバイルバッテリーを週に1回以上利用するというユーザーは所有者全体の55.4%と、モバイルバッテリーが日常品化していることが推測される。持ち歩くシーンを尋ねたところ「必ず持ち歩く」が40.1%と、その日の予定に関係なく持ち歩いているユーザーが多く、さらに「長時間外出する際に」という条件で所有するユーザーも48.0%と多い結果となった。「エアコンの消し忘れ」。スマートフォンの電池残量について気になることを尋ねたところ、43.6%のユーザーが電池残量を気にしているということが分かった。【グラフ6】また、1日3時間以上スマートフォンを利用しているヘビーユーザーに限ると、61.5%にも上る。これは同対象の「スマートフォンを忘れていないか」(68.9%)や「家の戸締まり」(73.0%)に迫った。特筆すべき点は「化粧や髪型が整っているか」、つまり「身だしなみ」よりも「電池残量」を気にする点だ。ほかに「エアコンの消し忘れ」も、電池残量より気にしていないことが分かった。【グラフ6、7】スマートフォンユーザーの8割が電池切れに恐怖感。同じくらい怖いこと、女性の4人に1人が「ゴキブリなどの虫」、3人に1人が「人気のない夜道」、「道に迷う」と回答。次にスマートフォンの電池が切れてしまうことへの恐怖感について尋ねたところ、77.9%が恐怖を感じることが分かった。【グラフ8】また、日常生活において、どのような事象が電池切れと同程度の恐怖感を与えるか尋ねたところ、1位は「財布を無くすこと」(33.3%)であった。女性に限って見てみると、嫌がられるイメージが強い「ゴキブリなどの虫がでること」と同等に怖さを感じると答えたユーザーが約4人に1人の27.3%。「人気のない夜道を歩く」に至っては36.5%にも上った。SELECTION」は、テクノロジーやライフスタイルが進化する中、「皆さまがより豊かになり、安心して楽しんでいただけるアイテム」をブランドのコンセプトにしています。30年以上にわたってIT製品を取り扱うソフトバンクが自信を持って厳選し、高い品質とデザイン性に優れながら、リーズナブルプライスを兼ね備えていることが特長です。iPhoneやスマートフォンに合わせて設計・デザインされたケースや、自分だけのケースを作製できる「カバコレ」などのモバイルアクセサリーをはじめ、Bluetooth®製品や「TVチューナー」などのモバイル周辺機器、その他PCソフトウエアなど、680以上のアイテムをラインアップしています。iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。Inc.の登録商標です。SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンク株式会社の登録商標または商標です。その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名などは、各社の登録商標または商標です。プレスリリースに掲載されている内容、サービス/製品の価格、仕様、お問い合わせ先、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。プレスリリースにおける計画、目標などはさまざまなリスクおよび不確実な事実により、実際の結果が予測と異なる場合もあります。