過度な期待は禁物と肝に銘じる2020年もAI(人工知能)が重要なキーワードとして様々な分野でもてはやされるだろう。ITセキュリティーも例外ではない。「AI搭載」をうたうセキュリティー製品が多数市場に出ており、今後も増えそうだ。あのウイルスの恐怖はこれからだなりすましメールで感染を広げるEmotetウイルス。2019年11月以降、国内で被害が相次いで確認され、連日のように報じられた。最近は報道が減っていて、Emotet騒動は沈静化したように見える。「便利な機能」がEmotetを呼ぶEmotet(エモテット)と呼ばれるウイルス(マルウエア)が猛威を振るっている。Emotetに感染すると、自社をかたる感染拡大メールが送信される。このため被害に遭った多くの企業が「当社名をかたった迷惑メールに注意してください」といった注意喚起を出している。五輪狙う集団名がかわいすぎる米マイクロソフトは2019年10月末、16カ国の世界反ドーピング機関(WADA)やスポーツ組織を標的とするサイバー攻撃を確認したとして注意を呼びかけた。これらの攻撃は2020年の東京オリンピック・パラリンピックを見据えたものである可能性が高いという。この方法で思い出せるかもWebサービスなどのユーザー認証に使われているパスワード。「パスワードの使い回しは厳禁」といわれている現状、多くのユーザーは複数のパスワードを利用しているだろう。パスワードの1つや2つ、忘れてしまっても無理はない。そこで今回は、どうしても思い出せない場合の対処方法の1つを紹介しよう。犯罪の巣窟といわれている「ダークウェブ」。通常の方法ではアクセスできず、通信経路を秘匿する通信技術を使うなどしないとたどり着けないWebサイトを指す。ダークウェブでは、麻薬や児童ポルノなど違法な物品が売買されている。2019.11.28手術の邪魔をして失敗に追い込む「悪魔的」AIウイルスの所業AI(人工知能)を活用するとうたうセキュリティー製品が市場に次々と登場している。セキュリティーベンダーの多くは「AIを使えば今までに防げなかった脅威を検出できる」と口をそろえる。謎の電話の驚くべき正体2019年9月、筆者のスマートフォンに「アセンション島」から電話がかかってきた。みなさんはアセンション島をご存じだろうか。恥ずかしながら、筆者は知らなかった。アセンション島は南大西洋に浮かぶ、英国領の火山島である。国際電話用の国番号は247、トップレベルドメインはacが割り当てられている。Bureau(BBB)は2019年8月、AlexaやSiriといった音声アシスタントを悪用した詐欺が確認されたとして注意を呼びかけた。2019.10.17「恥ずかしいビデオをばらまく」これより怖い脅迫メールとはセキュリティー組織の日本サイバー犯罪センター(JC3)は2019年8月、新たな脅迫メールを確認したとして注意を呼びかけた。脅迫メールには受信者を脅かす内容が書かれていて、その内容を実行されたくなければ金銭を支払うよう要求する。ここまで来たビジネスメール詐欺ビジネスメール詐欺(BEC)の被害が後を絶たない。ビジネスメール詐欺は企業版の振り込め詐欺。取引先などをかたった偽のメールを企業の経理担当者に送付し、攻撃者の口座に金銭を振り込ませる。2013年ごろから米国などで確認され、その後被害件数が増大。2017年には国内でも大きな被害が出始めた。「不在通知SMS」の巧妙さ次々と編み出されるネット詐欺の新手口。詐欺師は手を替え品を替えユーザーをだまそうとする。その中で、筆者が特に「巧み」だと感じたのが、不在通知などを装う偽SMS(ショートメッセージサービス)だ。最近、筆者にも送られてきた。「これはだまされる」と痛感した。鍵はもはや信頼の証しではない個人情報を入力するWebサイトでは、Webブラウザーに鍵マーク(錠マーク)が表示されているのを確認する―。セキュリティーのセオリーとして、筆者が何度も記事に書いたフレーズだ。「鍵マークが表示されていれば安全」というHTTPSの神話は崩壊した。流出データ78億件から探してみるメールアドレスやパスワードといったアカウント情報の流出が止まらない。2019年1月、7.7億件のメールアドレスと2000万件のパスワードで構成するデータの塊がインターネット上で見つかった。法律事務所や裁判所を名乗る詐欺セキュリティーベンダーなどによると2019年5月中旬以降、北米で新たなサイバー攻撃が確認されているという。法律事務所をかたってウイルス(マルウエア)を添付したメールを送りつける攻撃だ。日本では、裁判所をかたる架空請求が相次いでいる。訴訟や差し押さえなどを執行するといって相手を脅かす。「ウイルス」君も悪用している今更で恐縮だが、ビジネスチャットツールの「Slack」が人気である。国内でも導入企業は増える一方だ。Networks(PFN)は最も重要なビジネスツールとしてSlackを挙げた。これだけ人気なので人だけではなく、「ウイルス」君まで使い始めた。FBIも認めた凶悪ウイルスの怖さ米連邦捜査局(FBI)は2019年3月末、コンピューターウイルス「メリッサ(Melissa)」の出現から20年が経過したことを公式サイトで公表し、当時を振り返る記事を掲載した。特定のウイルスに言及するのは珍しい。それほどまでに、メリッサは衝撃的だった。19年間見つからず、5億人に影響?ソフトウエアの脆弱性が毎日のように見つかっている。iPedia」には、2019年3月の1カ月で21件の脆弱性が登録された。現場の負担軽減を!医療界でのAWS活用法500万社が導入。このセミナ...SEのための「システム営業力」養成講座SEとして仕事をする方が、顧客や経営層に対する提案力や会話力を身につけるための講座です。情報銀行の成り立ち、事例、現状課題やその行方を網羅。経営戦略である以上、「会計」の知識やスキルが欠かせません。