株式会社アドリンク僕らのアイデアが地域を変える。アドリンクは絶えず新たなアイデア出し続け、地域社会の発展に寄与します。僕らのアイデアが地域を変える。地域社会の発展に寄与します。熊本地震2018年、日本は6月に大阪地震、9月に北海道地震とそれぞれ最大震度が6、7を記録するような大きな地震に見舞われ、多くの訪日外国人観光客が被災することになりました。地震がおさまった後の行動として挙げられたのは「インターネットやSNSで情報を得ようとした」「その場で様子をみた」「インターネットやメール、SNSのフェイスブックやライン等で家族や友人と連絡を取りあった」というものでした。実際に情報の入手先としては下記のようなものが挙げられていました。17.3%北海道地震は発生した時刻が午前3時ということや大規模な停電が発生したことが影響し、テレビ・ラジオやインターネットを活用した情報入手よりも宿泊先やツアーコンダクター等、人的なリソースを頼った情報入手が多くなったと思われます。地震がおさまった後の行動としては「テレビやラジオで地震情報を知ろうとした」「インターネットやSNSで情報を得ようとした」「インターネットやメール、SNSのフェイスブックやライン等で家族や友人と連絡を取りあった」が回答の多くを占めています。実際の情報の入手先としては以下のようになります。16.4%北海道地震と違い朝方に発生したということで即時性のあるテレビ・ラジオから情報を入手したという回答が半数以上で、母国のウェブサイト、宿泊先の従業員という回答が続きました。4月16日に発生した本震を中心とする「熊本地震」についても同様の調査が行われていますので、回答を比較してみましょう。13.0%母国のウェブサイトという回答が最も多く、次いで宿泊先の従業員からの情報収集がメインとなっていたようです。ついての調査データを見ると地震が発生した時間や被害状況によって情報の入手経路に違いが出ることがわかります。テレビ・ラジオは即時性と情報の多さで情報収集先として上位に来るものの、日本語で理解が難しいという場合には母国のウェブサイトやSNS等から情報を入手しようという行動が取られることがわかります。地震等の災害が発生した場合、各国のウェブメディアやSNSを通じて情報を配信する仕組みがあれば、よりスムーズに正確な情報を伝えることができます。いずれの事例でも宿泊先の従業員からの情報収集が上位に来ていることから、宿泊先での災害時の対応マニュアルの有無や避難方法についてのアナウンスが非常に重要であることが分かります。観光庁のガイドラインの認知度向上を観光庁は平成26年度に「自然災害発生時の訪日外国人旅行者への初動対応マニュアル策定ガイドライン」を作成し、宿泊施設や観光地が地震他の災害発生時に外国人旅行者に対しての初動対応について指針を示していますが、実際に機能しているのかどうか、今一度検証が必要です。様ADDD-LINKBLOGアドリンクが運営する、外国人観光客インバウンドの現状や、インバウンド対応に役立つ情報を発信するブログです。分かりやすく解説しています。このフィールドは空白のままにしてくださいアドリンクの最新インバウンド情報が更新されたときや、お知らせなどを通知します。確認メールを送信しました。