科学的根拠に基づくがん情報の要約です。2019-11-22医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、腎がんの治療について、包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。Boardにより定期的に見直され、随時更新される。(NIH)の方針声明を示すものではない。[1]新規症例数:73,820。死亡数:14,770。腎腺がんまたは副腎腫とも呼ばれる腎細胞がんは、腎および隣接する周囲の組織に限局している時点で診断され、治療されればしばしば治癒する。治癒の可能性は直接、病期または腫瘍進展の程度に左右される。所属リンパ節に腫瘍が転移、また、血管に浸潤していても、かなり多くの患者で生存期間が長く、治癒する可能性も十分にある。遠隔転移がある場合、無病生存率は不良であるが;患者を選別し既知の腫瘍をすべて外科的切除することにより一命をとりとめることもある。大多数の患者は診断時、腫瘍が比較的限局しており外科的摘出が適用できるため、全腎細胞がん患者の約73%は5年間以上生存する。局所の進行性あるいは転移のある一部の腎細胞がんの患者は、無痛性の経過が数年にわたり続くこともある。ときに、初期治療後何年もしてからがんが再発することもある。腎細胞がん治療の基本戦略である。播種性腫瘍についても、局所領域切除は原発腫瘍または異所性ホルモン産生の症状を一時的に緩和させるという点で重要な役割を果たしうる。インターフェロンやインターロイキンなどの全身治療は限定された有効性しか明らかにされていない。腎細胞がんの約85%は腺がんで、この大半は近位尿細管由来である。残りはほとんどが腎盂の移行上皮細胞がんである。(詳しい情報については、腎盂と尿管の移行上皮がんの治療に関するPDQ要約を参照のこと。)腺がんは淡明細胞型がんと顆粒細胞型がんとに分類できるが;この2つの細胞型が同時に存在する腫瘍がいくつかある。顆粒細胞型がんの方が予後不良であることを明らかにしている研究者もいるが、定説とはなっていない。高分化腎腺がんと腎腺腫との識別は難しいことがある。診断は通常、腫瘤の大きさを基準に行えばよいが、転移は原発巣が0.5cmの病変でもみられることがあるため、病変の大きさだけで治療の方法を決定すべきではない。腎細胞がんの病期分類システムは腎以外に腫瘍が拡がる程度に基づく。腫瘍が腎組織に限局する場合は、血管への浸潤が必ずしも予後不良の徴候であるとは限らない。肝機能検査で異常な結果が出るのは、腫瘍の摘出により寛解が得られる腫瘍随伴症候群に起因している場合もあり、この種の結果は必ずしも転移性腫瘍の存在を示すものではない。コンピュータ断層撮影(CT)検査で確認が難しい場合、またはヨード性造影剤が禁忌の場合を除き、CTスキャンは腎の腫瘤を発見するのに磁気共鳴映像法(MRI)と同等か、またはより優れている。米国がん合同委員会(AJCC)は、腎細胞がんを定義するためにTNM(腫瘍、リンパ節、転移)分類による病期判定を指定している。腫瘍の最大径が7cm以下で、腎に限局している。腫瘍は7cm以下で腎にのみ認められる。腫瘍の最大径が4cm以下で、腎に限局している。腫瘍の最大径が4cmを超えるが7cm以下で、腎に限局している。所属リンパ節に転移を認めない。