自然災害による甚大な被害が多発している昨今、「身の回りの環境」を知ることが命を守る鍵になると言われています。そこで知っておきたいのが「ハザードマップ」。見たことがない人は、ぜひ参考にしてみてください。250カ所以上、全国での講演は2,500回を超える。様々な形で配布されているハザードマップを手に入れよう1自治体で配布ハザードマップとは「被害予測地図」のこと。豪雨による洪水や土砂災害、地震や噴火などの自然災害が起きた場合、その地域にどんな被害が起こりうるかということを地図に表したものです。ハザードマップを見れば、その場所で自然災害があった際にはどんな危険が起こりうるのか、どういう避難経路をたどればいいのかということがわかります。各自治体で地図化して配布していることが多いので、手元にない場合は自治体に問い合わせてみましょう。多くの自治体では、ハザードマップをWEB上でも公開しています。国土交通省では、全国のハザードマップを検索できる「国土交通省ハザードマップポータルサイト」を公開。災害別に住んでいる地域がどうなるかがわかる「重ねるハザードマップ」も。それぞれの災害に関してハザードマップを確認しておきましょう。上記をクリックすると各サイトが開きます。3自治体に問い合わせる地域の被害予測地図は作成しているものの、個々に配布はしていない自治体もあります。「手元にハザードマップがない」「『国土交通省ハザードマップポータルサイト』でも地元の情報が出てこない」という人は、自治体に問い合わせてみましょう。町・村の役場にはない場合も、属する市、県などが制作している場合がありますので、電話で問い合わせを。地域の防災史を知っておこう伝承や郷土資料には、かつてその場所でどのような災害が起こったかという記録が残されています。多くの場合は碑が残っていたり、住人たちに伝えられているものなのですが、開発で町の名前が変わってしまったり、代替わりにより先人の警鐘や言い伝えが途絶えてしまうことも。新しい場所に住むことになった時は、地域の郷土資料や古い地図なども確認し、どんな災害が起こりうる可能性があるのかを把握しておくと安心です。※記事内容は、執筆時点2019年8月1日のものです。online」について皆さまの「暮らしの安心と向上」を目的に、生活に役立つ情報として各分野の専門家のアドバイスを集約したサイトです。当サイトに記載するすべてのデータの無断転載を禁じます。全国生協連は厚生労働省から認可を受けた都道府県民共済グループの元受団体です。