)が2月21~23日,幕張メッセ,他(千葉市)にて開催された。ICUにおける早期離床・リハの具体的方法に,さらなる検討が求められるABCDEFバンドルとはICU入室患者の長期予後改善をめざす包括的対策である(G,Hが加わったABCDEFGHバンドルを本紙第3259号にて解説)。2018年度診療報酬改定では「早期離床・リハビリテーション加算(1日につき500点)」が新設される見込みで,ICUでの早期離床・リハへの注目が高まっている。司会の布宮氏は,早期離床を重視する流れに好感を示しつつも,具体的な介入方法は確立されていないと指摘し,今回のシンポジウム企画に至ったと説明した。医療者はいつ,どのような介入を行うべきか。退院時歩行率上昇,院内死亡率減少など)を改善するかを確かめた後方視的研究を概説した。三者による離床の実行を含むプロトコールの実施により,患者アウトカムは有意な改善を示したという。プロトコール導入で入院総医療費が一人当たり約2割減ったことにも言及し,早期離床・リハ領域のさらなる研究に期待を寄せた。weakness;ICU-AW)とリハ活動時間にはどのような関連が見られるか。センター)はこの点を明らかにする研究を3施設共同で行い,ICU-AW予防に必要な1日当たりのリハ活動時間のカットオフ値は22.7分であったと報告。この値が診療報酬上の1単位(20分)より長いことから,診療報酬上の介入のみでは活動量が不足する症例もあると考察した。研究の過程で,離床だけでなくベッド上での筋活動の重要性が示唆されたとの見解も述べた。続いて植村桜氏(大阪市立総合医療センター/看護師)がICU入室人工呼吸患者への早期リハの効果について,運動機能と認知機能の指標であるFIMで検討した結果を発表した。リハにより退院時のFIMの改善傾向が見られたが,平均的な改善度は日常生活に監視・介助を要するレベルにとどまったという。リハの開始時期や介入頻度でFIM改善率の有意差は検出できなかったことについて氏は,除外症例が多いなど研究上の限界に触れ,今後の研究の必要性を訴えた。他国に比べて高齢化率が高い日本では,海外の先行研究(研究対象者の年齢中央値50~60代程度,入院前ADL自立が多い)と患者背景が違う可能性がある。同院ICUでの9か月間の調査にて,同院ICU入室者の年齢中央値は74歳で,入院前よりADL低下を有する患者が多い(2~4割)ことが判明したという。氏はこれを踏まえ,海外の研究を日本にそのまま応用することは難しいと考察。早期離床の開始時期や介入頻度は日本独自の検討が求められると述べた。会場には医師,看護師,理学療法士らが多数詰め掛けた。