>>2013年12月04日HSKの試験問題は、さすがに中国本場!こんにちは、チャイナプロジェクトの樋笠です。http://www.chinaproject.co.jp/先日、初めて「HSK(中国政府公認の中国語検定)」を受験しました。私の中国語学習歴は、ちょうど3年になります。中国関係のビジネスを始めようと思ったきっかけが2010年の大連への旅行。知り合いの社長と現地へ赴き、中国経済の発展ぶりを目の当たりにしました。その昔、はじめて旅行で中国を訪れたのが1994年。改革開放政策が始まったばかりの中国は、上海ですら、まだ地下鉄のない時代でした。あれから、もう20年にもなるんですね。この会社の創業と前後して始めた中国語学習ですが、最初は中検の3級に挑戦。ここ2年で3度の受験でようやく今年6月に2級に合格。今回は中国政府公認のHSK5級にチャレンジしました。結果は出ていませんが、ちょっと厳しい感じです。最後の作文問題のうち1問がまるまる時間不足で白紙でしたので・・・。私の前の席で受験していた小学生らしき女の子は、作文もびっしり書いていましたので。実力不足を痛感させられました。ヒアリングと読解は、まずまず手ごたえがありましたので、また改めて、作文の基本からやり直そうと思っています。HSKの試験勉強は、さすがに中国本場の試験だけあって、会話表現や読解文も、非常に日常的な本場の表現なのでとても勉強になります。この3年間で中国語レベルはようやく初級から中級へと進んだ感じでしょうか。2010年の大連旅行の時には、コンビニでの買い物で「十元(シークワイ)」が聞き取れず、店員のおねえちゃんに思いっきり笑われたことを考えれば、かなり進歩したのでは?と思っています。3分の1が日本人チャイナプロジェクトの樋笠です。日中の大きな違いに「出版業界」があります。出版不況と言われ市場が飽和している日本と比較して、中国ではコンテンツそのものが不足している状況で、今後さらなる市場拡大が期待されています。圧倒的な書籍ソフトを誇る日本人作家が印税番付にランクインしているという記事にも頷けます。印税番付といっても日本と較べると微々たるものですが、中国での影響力を価値として考えますと、また違った意味合いが見えてくると思います。ランキング・外国人作家印税ランキング」がこのほど発表された。今年のノーベル文学賞候補として注目された村上春樹氏は、受賞を逃したのみか、中国での人気ぶりも若干下火になった。昨年の印税額は620万元(約8069万円)だったが、今年は300万元(約3900万円)で5位。黒柳徹子氏の「窓際のトットちゃん」は8位にランクインした。10位の稲盛和夫氏のほか、「アジアイラストレーターの女王」たかぎなおこ氏は、心温まるイラスト&エッセー「はじめてだったころ」で12位に入った。(キム・ナンド)氏も登場。日本観光ツアーのニュースです。多元化する中国http://j.people.com.cn/94475/7986683.html中国人団体客1500人を乗せた大型クルーズ船コスタ・ビクトリア号が20日、日本に到着した。これは日本が釣魚島(日本名・尖閣諸島)を「国有化」して以来、日本を訪れた最大規模の中国人観光ツアーとなり、中国のネット上では同ツアーに対する不満の声も数多く聞かれた。一方で、中国からの日本観光客がここ2カ月で大幅減となっているのも事実だ。多くの中国人が日本観光をあきらめたが、全ての人があきらめたわけではなく、1500人もの人が日本を訪れた。このやや矛盾した事実こそが、中国の真実の姿を表している。両者はいずれも置き換えることのできない意見であり、どちらか一方をとって「これが今の中国である」と絶対的に言えるわけではないのだ。日本に旅行に行くか行かないかは、国民が自由に決められる。日本旅行をボイコットするかしないかは、政府が推進することではない。国民には日本旅行をキャンセルすることで日本に対する強い不満を表す権利があるし、あるいは国の政治より個人の興味を優先させても良い。政府のこのような「不干渉」の態度は、中国の進歩の表れと見られている。中国が「重大問題」において、完全に社会全体の歩調を一致させていた時代はもう終わった。これほど大きな国と社会の中で、主流の意見に同意しない人や、主流に合わせることに興味が無い人が一定の割合でいたとしても、それは全くもって正常なことだ。少数意見が尊重される。これは中国社会においてこれまでなかなか発達してこなかった部分だ。このクルーズ船が日本に到着したことで、大多数の中国人の日本への怒りが嘘だということにはならないし、日本旅行をあきらめた人は間違っている、というわけでも当然ない。中国の世論は主流・非主流の意見を見分ける能力が必要であり、我々が最も避けるべきは、極端に走ることだ。釣魚島問題はここ数年における最大規模の中日の衝突であり、何をするべきで、何をしないべきか、一般の中国人は経験に乏しい。中日経済は全体的に互恵関係にあり、中国が両国の経済関係を主導する能力も高まりつつある。多くの中国人は日本に対する経済制裁を望んでいるが、果たしてその能力が中国にあるのか、制裁したところで役に立つのか、中国への被害がどれくらいなのかはよくわからない。エリートたちの言うことも矛盾に満ちており、中国社会は全体的にややためらっている。日本が中国国民を怒らせれば、もちろん多くの中国人が日本に対する経済制裁を望むだろうし、日本製品を積極的に買わなくなるだろう。これが中国社会の統一的な行動となる可能性は低い。日本製品を必要としている人もいるからだ。これも自然なプロセスであり、結果を自然に任せ、できるだけ関与しないことが、政府と世論が最もとるべき態度なのかもしれない。事実、中国政府のここ数年の対日政策は主流の民意を基礎としており、「民意を誘導」することを外交政策の主な使命とはしていない。このことは、現在の中国の対日政策をより持続可能にしている。日本も、中国人観光客をたくさん乗せたクルーズが来たからと言って、中国人の日本に対する怒りが静まったと考えてはならない。「両国の貿易は、中日友好を基礎に発展してきた。政治の嵐が吹き荒れ続ければ、萎縮するのは当然だ」ということをよく理解するべきだ。日本は中国から受ける損失を気にしないかもしれない。「中日は意地になって争っている」と言う人がいるが、その言い方は正しくない。重要なのは、中日が何を争っているかはともかく、その「争い」を阻止する現実的な力が無いということだ。時がたてば認識と実感が増し、事態をより正しく見られるようになるだろう。中国と日本、どちらが没落し、どちらが繁栄しつつあるかは明らかであり、真っ先に焦るべきは中国ではないはずだ。2.0Seesaaブログ×この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。