これは、阪神ファンのお土産にしたい。甲子園では販売されていると思う。トラを焼いてはダメかもしれない。ある堺市は、なかなか奥深く魅力的である。自宅の「書庫」にある名著『へうげもの』を再読してみよう。現在、勤務先の流通科学大学から「国内研修」の機会を1年間頂戴している。これは、講義をしないで、研究や自己研修に専念できる時間である。情報や知識を放出する場が講義であるとすれば、それを充電する時間も必要である。それがなければ、毎年のマンネリした講義の繰り返しになるであろう。ここで「迷惑」するのは、ゼミの学生である。研究指導を直接受けられなくなる。そこで近況など情報交換するために月曜日にゼミの飲み会を開催した。「ゼミの指導がなかったので、それを好機に私は〇〇〇をしました」。「不満を言うのではなく、何でも前向きにプラス思考で考える」。これは、私の自分勝手な言い訳とみなされてもしかたがないが、本音でもある。このような発想で私は今までやってきたし、それは同時にビジネスの基本でもあると思う。常時、前向き、プラス思考。あきらめずに目的を追求する。若い人々との交流は楽しい。還暦に近づく私から見れば、みんな、将来は無限のようである。中国との国交回復(1972年)を推進・実行したことは歴史的な事実である。その科学的な検証は、日中関係の現在と将来を考える場合に重要である。科学的とは事実と論理に基づいて考えるということである。これを否定してしまうと、その議論に普遍性はない。思い込みや願望になってしまう。思い込みや願望そして先入観は各人の自由であるが、少なくとも科学の進歩、人類の発展に貢献しない。「多大なご迷惑」を掛けたと日中の過去を表現し、中国側は「ご迷惑」は中国語で極めて軽い表現ということで強く反発した。多数の中国人は、当時の周恩来首相を含めて納得しなかったが、当時の毛沢東・国家主席が、おそらく政治的な意図で了承し、国交は回復した。日中関係は「ご迷惑」という日本の歴史認識から始まった。それに多数の中国の人々は不満であった。毛沢東の死後、その不満が継続・増幅したことは想像できる。広島や長崎の人々に対して米国が、原爆投下で「ご迷惑」をかけたという表現を使用すれば、日本人の多くはどのような感情をもつか想像すればよい。この8月の時期、戦争や歴史認識について再考する好機である。家族や友人・同僚と自由に話す機会があればよいのだが・・・。参考:NHKスペシャル『周恩来の選択』。(火)「第9回関西かごしまファンデー」に行ってきた8月4日(日)、ご縁があって、京セラドーム大阪で「第9回関西かごしまファンデー」に参加した。その動員力と活気に圧倒された。4万人に近い人々が集まっている。鹿児島といえば、明治維新そして戊辰戦争が想起される。鹿児島県人の「結束力」の原動力もしくは起源であるように思われた。いずれにせよ、鹿児島の活力を再認識できた。具体的に言えば、ベトナムで儲けるために、どのような考え方をすれば良いか?そのことを身近に考えるために、貧困層を対象としたビジネスを類推(=アナロジー)として考える。いわゆる貧困層は、その生活の保護や支援の対象であって、ビジネスの対象とはならない。この考え方に従えば、ベトナムなど途上国は支援の対象であって、ビジネスの対象とならない。実際、ベトナムにおける日本企業のビジネスは活発である。あるなら、貧困層を対象としたビジネスも成立する。このように考えると、富裕層(注:国家でいれば先進国の米国や欧州諸国)を対象としたビジネスと、貧困層(注:前述のように発展途上国)を対象としたビジネスは相違している。今後の課題であるが、ここで言えることは、貧困層を相手にしたビジネスで巨額の利益を獲得することは常識的に難しいが、しかし、創意と工夫によって利益は出る。ベトナムビジネスの成功の秘訣は、この創意工夫に依存すると思われる。(日)留学生の論文添削をどうするか?大学教授の仕事の重要な部分として、ゼミ=研究演習の学生に対する論文指導がある。3種類があるが、上位になるほど内容の品質が問われる。研究論文であるから、その評価基準の本質は、その内容の緻密性・独創性などであるが、留学生の場合、特に日本語の良否が評価にどの程度まで反映されるべきか?たとえば私の英語論文が、英語著書の中に収録されたことがある。その編著者の米国人の先生からは、ほんの少しのコメントだけを頂戴した。完璧な英語ではなかったと思うのだが、私なりに英語の水準を高めるために第3者チェックを受けたことを思い出す。同様に、日本語で論文を書く留学生は、研究内容の評価を受ける以前に、日本語の表現について事前にチェックされていることが望ましい。いわゆる日本語の「ネイティブ=チェック」を受けることが、論文提出の条件とされるべきではないかと思われる。このようなチェックを誰がするのか?大学を退職した名誉教授・教授が、学生・大学院生のために仕事をすればよいし、そのことで大学を退職しても、最先端の研究を間接的であるが、吸収することができる。結果として、現職教授の教育指導の負担を軽減することになる。いうシステムを採用するべきであるし、それが効率的な知識・人材活用の方法であると思う。(土)岩井コスモ証券(株)「メコンの恵み」募集終了これまでに何度か紹介してきた岩井コスモ証券(株)が販売する「メコンの恵み」の新規購入が、7月19日(金)をもって中止された。http://www.iwaicosmo.co.jp/info/detail.php?type=net&id=92この事情を私は説明できないが、これから「メコンの時代」という時に残念なことである。説明できないかと言えば、それは、安藤美姫の子どもの父親を本人が説明できない理由と同じである???私は、この投資信託のベトナムでの運用を担当しているロータス投資運用会社の株主であり、同時に顧問でもある。今後のロータス投資運用会社の企業経営をどうするのか?私の秘策はあるのだが、それは今後、適時に紹介したい。「企業経営」の出番である。それまでは「ファンド運用」が主役であった。「メコンの恵み」について私の愛着は深い。自分の子供のようである。感情とビジネスは無関係である。この意味で、まさに「ビジネスは非情」である。これまでお世話になった岩井コスモ証券(株)、さらに日本の運用会社であったプラザ=アセット(株)に感謝を申しあげたい。既存の投資家の皆さんを最優先に対応することは当然である。日本の金融庁の現在の規制方針の観点から、それは不可侵の大原則である。(金)仕事を委譲すること結局、会社=組織とは、自分の仕事を他人に委譲することであると思う。自分だけでは、時間も体力も不足するからである。ある親しいビジネス人から聞いた。「55歳を過ぎてパソコンの前に座って仕事をしていてはダメだ。パソコンの仕事は委譲すれば良い。教授の論文の分担執筆するのは当然なのかもしれない。いずれにせよ、自分の仕事を委譲しなければ、大量・多重の仕事の処理ができないことは間違いない。結局、これがビジネスの本質ではないか。どんなビジネスでも、最初は1人で始まっているはずである。1人から始まったビジネスが、その後は組織として「ねずみ算」のように拡大する。その拡大の限界は、競争市場の限界ということであろう。ベイエリア開発推進機構の講演(2・完)講演後に、次のような趣旨の2」つの質問があった。1.外国進出企業の成功事例と失敗事例の分岐となる要因は何か?簡単に言えば、進出国のパートナーの善悪に依存するであろう。信用できると思うパートナーに裏切られたりする。このパートナーは必ずしも外国人ではなく、日本人である場合もある。日本人が日本人に裏切られる。悲しいことだが、そういう事例もある。結局、ビジネスは人間と人間の「営み」である。ビジネス成功のためには、その持続的な信頼関係の維持がポイントであろう。成功事例からの教訓も時代とともに変化する。ベトナムでは現在、M&A案件の情報が活発に発信されている。外国企業のベトナム進出形態は100%外資がよいと言われてきたが、現在は合弁形態での「戦略的連携」というような事例もある。中国で起こったトラブルは、ベトナムでも発生するであろうし、ベトナムと同じことはカンボジア・ラオスそしてミャンマーでもありうる。いった先発国からの教訓を学ぶことは、ビジネス成功のために貢献する。2.対日投資のための有効な施策や可能性はないか?ダナンではカジノが開設され、多数の中国人がダナン訪問するという講義中の指摘に対して、「大阪ベイエリアにカジノ導入は?」という趣旨の質問だと思われる。この「大阪湾ベイエリア」講演会の出席者は、公務員の方々と民間企業の方々が半分半分であった。ここで公務員の方々は、地元企業の海外進出によって「産業の空洞化」が加速されることを懸念している。雇用・税収が失われることは自治体にとって好ましいことではない。外国企業を日本に誘致するということで言えば、今回の講演の話題になったベトナム・ラオス・カンボジア・ミャンマーの企業は、そう簡単に日本に来てくれそうにない。日本は先進国・高コスト国という印象・先入観があり、対日投資について心理的なハードルは高い。これらの国々からの留学生が増加し、日本の情報が各国で普及し、いわゆる「自国と日本の懸け橋」になる人材が増加すれば、おそらく今日の中国企業のように対日投資は増加するであろう。日本に対する「憧れ」の段階では、対日投資までには至らないであろう。具体的なビジネスがあり、それを牽引・担当する人材があってこその海外進出である。日記・コラム・つぶやき映画・テレビRSSを表示する。