2.肥満と猫背の改善。3.スタイルの自省・・・番組ではメークさんにはお世話になったけれども。4.大学教授としての威厳と貫禄?の演出が必要。これらは私の反省・自省であるが、現在の社会的な風潮では「自虐思想」に含まれる。それを否定するとすれば、それなりの理屈は成立する。=非客観的=非科学的=非論理的」というような批判を伴う。私は、上記の4点の反省=自省=自虐を率直に克服したい。4番目は、かなり難しい。関西人として「威厳と貫禄」には違和感がある。「笑いと皮肉」が面白い。これは個性の問題であり、人間として一般に許容されるのではないか。兵庫県のスキー場として有名な「ハチ高原」で、大学主催の基礎ゼミ生(1年生)の合宿が5月10日~11日の1泊2日で開催された。この合宿の目的は、オリエンテーションや専門研修ではなく、友達を作ることである。自己分析の契機とすることも狙いである。この事業は専門のリクレーション団体に依頼しているが、そのノウハウは貴重であると思われた。高原の爽やかな空気の中での活動は、気分を晴れやかにしてくれる。友達としての関係が深まり、今後のゼミでの発言が円滑になる。これが最大の成果である。(金)ダナンの「お土産」定番化:フィーバのチョコレート2013年9月、ダナン日本商工会の会合で紹介されたPHEVAのチョコレート。その後、本ブログでも何度か紹介してきた。今回、ハノイで代理店を通して販売しないかどうかを相談するために店舗を訪問した。結局、ホーチミン市やハノイで直営店の販売を計画しているということであった。前回の訪問に比べて多様なボックスが用意され、チョコレートは18種類まで増えていた。以前のお勧めだった「黒胡椒のチョコレート」に加えて「白胡椒」も加わった。どのチョコレートをどのボックスに詰め合わせるか。商品の選択紙の増加は、買い物の楽しみを増加させる。価格は12個で8万ドン(約400円)。ベトナムにおいて高くもなく、安くもなくという絶妙の価格設定である。写真上の店長フォンさんの前にはカカオの実が置いてあり、チョコレートの説明を丁寧にしてくれる。生産工場は、お店の隣にある。(木)多国籍料理:農産物の自由化ビールの「おつまみ」は健康を考えて野菜系で・・・ということで以下の写真のお総菜を日本のファミリーマートで購入した。この原材料の原産国を見れば、まさに多国籍である。インドネシア、タイ、日本、カナダ、アメリカ、中国と記載されている。このような多国籍料理を我々は日常的に食している。これは私にとって印象的であった。TPP(環太平洋連携)協定の締結に対する反対意見として、「日本の食糧を守れ」という主張がある。実際には、すでの日本の食糧は多国籍化している。TPPについて重要な懸念材料は、日本にとって農業問題よりも制度問題であると思われる。TPP加盟によって制度的な「米国化」が進展する。同じTPP加盟交渉国であるベトナムは、この「米国化」によって中国経済の発展に追いつこうとしていると思われるが、ベトナムにとって失うものは多くない。そもそも制度それ自体が未整備である。他方、成熟国家である日本の失うものは大きい。いった問題がさらに検討される時間的な余裕があってよい。(水)南シナ海でベトナムと中国が衝突5月7日、南シナ海においてベトナムと中国の船舶の「衝突」事件が発生した。いわゆる領土紛争である。ベトナム側は映像を公開して国際世論に訴えている。中国側は反論するのだが、映像は正直である。その映像までも偽造しているという中国の反論もありうるが、それは世界の「大国」が主張することではないであろう。少なくともベトナムは、軍事的な紛争を絶対に望んでいない。何の利益もないからである。何よりも、甚大な被害を生み出したベトナム戦争(=ベトナムでは「アメリカ戦争」と呼ぶ)の教訓が生かされているからである。軍事的な国家間の紛争は、言い換えれば「大量の殺し合い」である。人類の歴史の中で克服されるべき課題である。そのために人類は知恵を蓄積してきた。国家・国益の観点ではなく、「人類の存続」という観点を持つことができれば、その解決は可能であると思われる。(火)ダナンのノボテル・ホテルダナンでは、ダナン大学と提携しているノボテルホテルに宿泊した。昨年に開業した4星の都市型ホテルである。ダナンと言えば、海岸のリゾートホテルという先入観があるが、このノボテルホテルの27階からの眺望も魅力的である。足元にハン川が流れ、遠くには五行山、そして長く続く海岸線にリゾートホテルが建ち並ぶ。最上31階はホテル所有者のペントハウスになっているそうだが、ぜひ一般にも開放した展望レストランにしてほしい。ダナンの新名所になる。これが夜になると、キラキラと輝く宝石になる。ダナンが東京や香港・ニューヨーク等と同じと言っているのではない。それぞれの個性が輝くという意味である。ダナンでは毎年8月、世界花火大会が開催されるのだが、ここからの光景は最高であろう。ダナンは観光都市として着実に魅力を増していることを実感した。(月)ダナンのソーセージダナンで日本の技術指導で生産されたソーセージを食べた。原材料は地元の豚肉である。このほかにハムの生産もしている。地元の原材料を加工して国内販売し、さらに輸出もできる。途上国の経済発展のひとつの定石である。このソーセージやハムが、ダナンの「名物」そして「定番のお土産」になることを期待したい。亀田製菓のベトナム新製品「ICHI:イチ」を紹介したが、その後に亀田製菓ベトナムの大塩さんからメールを頂戴した。「ICHI」の名前の由来は、想像通り(・・・当たり前!)「座頭市」の「イチさん」ではない。正式の由来は次のようである。日本の亀田製菓に「揚げ一番」という商品があり、それを模して「ICHI」。ONE」の日本語が「ICHI」。両社がお互いに米菓売り上げ「イチ番:ナンバーワン」であることを祈念しての「ICHI」。いう名前の由来だそうである。亀田製菓はベトナム操業以来順調に成功しているのだが、その背景には次の要因があると私は推理している。思いつくままの私見である。1.前回の進出・撤退の経験からベトナム人についての理解が深まった。今回の生産管理では、前回のベトナム経験者の皆さんが来られている。ベトナム人に受け入れられる味を念入りに追求されている。私見では将来的に、北部と中部・南部で味付けを変えてもよい。日本でも関東と関西で味付けが違う商品がある。2.合弁相手が前回は国営企業、今回は民間企業である。ベトナムの政治体制は変化していないが、民間企業の若手経営者が前回よりも育ってきている。政治と経済の分離が始まりつつある。前回は、次の連想が妥当した経営環境の要因であった。それが今回は次のように変化した。WIN関係の構築⇒成功したベトナム民間企業の発見⇒合弁相手の決定⇒順調な生産開始。3.ベトナム国内市場において北部の生産に優位性がある。北部の流通・消費市場は南部に比べて保守的・閉鎖的である。したがって南部で生産した製品の北部への参入・進出は障害が伴う。これに対して最初から北部で生産すれば、北部の市場での販売は比較的容易である。4.ただし、即席麺のエースコックは合弁相手を国営企業として南部で生産開始して今日の成功を達成した。その場合の経営環境要因は次のように連想できる。100%企業に転換⇒ただしベトナム企業として経営姿勢を維持。以上、後追い解釈の単純な論理展開であるが、ご意見を広く賜れば幸甚である。(土)簡単に儲けたいベトナム人:次は留学生・実習生ビジネスか?「簡単に儲けたいベトナム人」の意味は、「ベトナム人は短期的な視野で利益を追求する傾向がある」という意味である。儲かるビジネスが変遷し、それぞれが競争過剰やブーム(=バブル)終焉となり、その後に投資価値が暴落した。いった意味で、昨今の儲かるビジネスの一つは「日本留学」または「実習生派遣」のように思われる。日本留学を希望するベトナム人を紹介・斡旋するエージェント業や、日本に実習生を派遣する派遣会社である。短期志向的な風潮がベトナムのビジネス界、そしてベトナム人の主流であるとすれば、ベトナム経済の将来は前途多難である。日本に留学するベトナム人は歓迎なのだが、これまでの日本経済の成長と大多数の日本人が経験した努力や苦悩を学んでほしいと思う。それを教訓にしてほしいと思う。ベトナム人留学生や実習生にとって、以上のようなことは大学(または実習企業)・下宿先・アルバイト先の周辺から自然に学ぶことはできない。自らが問題意識をもってこそ、見えてくるものであろう。このような教育や指導を徹底した日本語学校や留学派遣エージェント・派遣会社が注目されなければならない。単なる技術的・手続き的な斡旋の巧拙ではなく、その経営理念や教育内容が評価されてもよい。日本の留学生や実習生の入国管理の判断基準について、このような要素が加味されても悪くないと思われる。http://www.bunka.go.jp/ima/press_release/pdf/eiga_saitaku_140411.pdf日本側の主演女優は松坂慶子、監督は大森一樹。ベトナム航空の協賛が決定している。日本とベトナムの国交40周年に続く大きな企画として、本作の成功のために企画者として全力を投入したいと思う。昨年は、テレビドラマ番組『ザ=パートナー』(http://www.tbs.co.jp/partner_tbs/)が日本ベトナムの合作で製作されたが、映画では、本作品が日本映画史上初である。映画は芸術作品として、後世に残るところがテレビ番組と異なっている。作品として映画の歴史に名前が刻まれる。昨年2014年11月にアルゴピクチャーズ社の岡田裕プロデューサー(右側)と、ベトナムのイベント企画・製作会社ドンドショー社のオアイン社長が、共同製作の契約書に調印した。インドシナ』の製作にも関与した著名なタット=ビン氏である。(2014年4月26日)は、ベトナム上場企業の外国人所有枠を60%に引き上げることを報道している。国営企業の改革が加速されると指摘し、ベトナム航空の株式公開では全日空が株式取得をする可能性があることも示唆されている。この措置に伴って再び株式市場が活性化することは確実である。ハノイに向かう航空機の中で同記事を読んだ。直前に「国営企業の改革」について本ブログで議論したばかりである。そこで私が注目する論点を指摘したい。1.「国営企業の改革」の内容は何か。企業の株式所有の観点から言えば、次のような手順が本来の民営化である。1株式会社化=株式公開、2政府所有株式の減少、3政府所有株式が少数化、4政府の影響が解消、5民営化の達成。以上の5の段階に至って「民営化」が完成する。3の段階でも、政府以外の株主が分散化していたり、政府系会社であったりすれば、政府は十分に「元国営企業」に影響力を発揮できる。これは厳密に言えば、依然として「国営」であることを意味する。2.「株式会社化」や「株式公開」が国営企業の「改革」を直ちに意味しない。株式会社化すなわち株式公開することで、少なくとも税務内容の情報開示や会計監査が適正に実施され、国営企業の改革は前進する。本来の目的である国営企業の経営効率化は、株式会社化によって促進される材料にはなるが、自然に達成されるわけではない。3.即効的な改革として実績ある国内外の民間経営者を起用する。国営企業の改革が急務であるとすれば、上記で説明した本来の民営化までの時間的な余裕はない。そこで経営効率化のために、国営企業のままで、つまり政府が株式の過半数を所有したままで、経営には、実績のある専門経営者を起用することを提案したい。それは民間企業出身でベトナム人でも外国人でもよい。所有は政府=国家、経営は民間専門経営者。これが、まさに「所有と経営の分離」である。4.経営効率化のために経営者評価を明示化・徹底する。「株式会社化」したので「国営企業の改革」が完了した。いった考え方では、本来の目的である経営効率化が前進しない。効果的な方法は、経営者の評価を明示化・徹底することである。これは、国営企業のままであっても可能である。株式会社化しているので、経営内容の開示は改善されている。それに伴って経営者の評価も容易になる。評価基準を明示化し、成果主義を経営者に導入することが適当であると思う。以上のような論点を私は提起したい。このような提案は、国営企業の改革に限らず、「所有と経営が一致」している企業すべてに妥当する。自分が会社を所有しているから、経営者である自分を甘やかす。零細企業や中小企業なら、このような「甘え」が過剰になると会社倒産を招くから抑止力が働く。国営企業すなわち大企業であれば、経営者は自分に「甘く」なる。経営者のみならず、従業員も「甘える」。この事態の改善こそが「国営企業の改革」の本質であると思われる。日記・コラム・つぶやき映画・テレビRSSを表示する。