xTECH/日経NETWORK2018.08.02コピーしましたPR社内のITシステムと聞くと、普通は業務に直結する基幹システムやメールをはじめとする情報系システムを思い浮かべるのではないだろうか。最近は、こうしたシステムを自社で持つのではなく、クラウド上に構築したり、クラウドのサービスを活用して実現したりする例が増えている。した風潮に逆行するように、自社でスーパーコンピュータを所有し、人工知能(機械学習や深層学習)の研究基盤を社内システムとして提供している企業がある。Networks(PFN)だ。同社は、交通システムや産業用ロボット、バイオヘルスケアといった分野に向けて、人工知能を利用したソリューションを提供している。人工知能の研究基盤を自前で持つことで、こうしたソリューションの研究開発力を高めている。Networksの機械学習クラスタを支える技術」と題して同社の取り組みを紹介した。PFNで機械学習/深層学習の研究基盤を開発・運用する大村伸吾氏[画像のクリックで拡大表示]競争力の源泉である計算資源を自社内に持つ同社は、社内に機械学習の基盤を用意するため、「MN-1」というプライベートスーパーコンピュータ(GPUクラスター)を所有している。内部のデータ通信に高速なインタフェースであるInfiniBandを利用し、1000個以上のGPUを利用できるシステムだ。関連記事:PFN、最新GPUで拡張したプライベートスパコンを7月に稼働また同社は、Pythonで書かれたオープンソースの深層学習向けフレームワーク「Chainer」を開発している。分散システムでChainerを使った学習を行う「ChainerMN」という追加機能もある。MN-1でChainerMNを利用することで、効率的に学習を行える。PFNがプライベートスーパーコンピュータを自社で持つことにこだわるのにはいくつかの理由があるという。機械学習においては計算力が競争力の源泉だということだ。ある主要な機械学習の学会の論文締め切りの直前に、大手クラウドサービスが提供するGPU資源が枯渇することがあったという。一時的に急増した需要に供給が追いつかなかったのだ。自社で大量の計算資源を所有すれば、他社が成し遂げられない成果を上げられる。自前でスーパーコンピュータを持てば、社内の誰でも...123コピーしましたみずほ銀行システム統合、苦闘の19年史Amazonランキング書籍総合1位(2/11-13)!前代未聞の労力と巨費を投じたプロジェクト、2度の大規模システム障害を乗り越えどのように全面刷新したのか、全貌を解き明かす。現場の負担軽減を!医療界でのAWS活用法500万社が導入。このセミナ...SEのための「システム営業力」養成講座SEとして仕事をする方が、顧客や経営層に対する提案力や会話力を身につけるための講座です。情報銀行の成り立ち、事例、現状課題やその行方を網羅。経営戦略である以上、「会計」の知識やスキルが欠かせません。