大きくは変わっていない。朝鮮半島の地位的優位性に変化がないように、かつての大東亜で行われた大戦、その意味にも変化はない。インドネシア議長国に挨拶を済ませ、他の国々も歴訪。他の国にはどんな歴史があるのか。我が国の祖先が蓄積した「財産」がある。私たちの宝物、祖先から与えられた宝物が、あそこにはある。インドネシアは、オランダにより350年に渡って支配されていた。有色人種に対する迫害に異を唱えた大日本帝国は、これを僅か9日で解放。日本軍は、オランダ植民地政府により軟禁されていたスカルノやハッタなどの民族主義運動の活動家を解放し、その後スカルノやハッタと協力体制を取り、さらにインドネシア人を現地官吏に登用したほか、「インドネシア」という呼称を公の場で使用することを解禁するなど、インドネシア人を差別し弾圧したオランダ人とは異なった政策を取った。大日本帝国は、1944年9月3日には将来の独立を認容する「小磯声明」を発表、さらに1945年3月に東インドに独立準備調査会を発足させ、スカルノやハッタらに独立後の憲法を審議させた。同年8月7日スカルノを主席とする独立準備委員会が設立された。日本の敗戦後、独立を宣言したインドネシア共和国と、これを認めず再植民地化に乗り出したオランダ。インドネシア独立戦争である。大戦に敗れた日本軍は、連合軍の命令により、現状維持のまま上陸する連合軍部隊に引き渡すことになる。インドネシア人の独立派への武器引渡しも厳禁とされていた。日本軍の一部では上官の命によって兵器の集積庫を開放、横流しした例もある。多くの資材が独立派の手に渡った。日本に引き揚げずに独立派に身を投じた元日本兵は数千人に上った。我が国の祖先が命を賭し、つまり我が国と国民が誕生させることに深く寄与した国家である。打ち出していたことから、欧米からのインドネシア解放・独立の為にインドネシアの独立戦争に参加し、インドネシア人と「共に生き、共に死す」を誓いあった者、また日本軍政期に各地で結成された郷土防衛義勇軍の教官としてインドネシア人青年の訓練にあたった者の中には、その教え子たちに請われて武装組織に参加した者もいる。1960年代に日本企業のインドネシア進出が本格化する頃、両国間の橋渡しの役割を果たしたのは、これらの元日本兵たちであった。独立戦争で命を落とした元日本兵は、ジャカルタのカリバタ英雄墓地をはじめ、各地の英雄墓地に葬られ、戦後生き残った元日本兵も、インドネシア国籍を与えられたインドネシア人として、これらの墓地に埋葬される予定である。(上記は、wikipediaの抜粋です。)インドネシア独立記念パレード安倍首相は、四か国歴訪において、インドネシアとの固い絆を再確認することだろう。我が国は、インドネシアと共に在る。「日本が、帰ってきた」という強いメッセージと共に。上記で触れた歴史と経緯を、5分少々にまとめた動画。インドネシアが世界一の親日国である理由インドネシアの方の、貴重な声。インドネシア独立戦争と日本軍ベトナムインドネシアと同様の構図。こちらは少し短縮版にてご容赦願いたい。戦後、フランスが再び進駐してくると、仏軍とベトナム民主共和国軍の間で戦争(第一次インドシナ戦争)が始まったが、仏越両軍に日本軍兵士が多数参加した。当時、ベトナムには766人の残留日本兵がおり、1954年のジュネーヴ協定成立までに47人が戦病死した。中には、陸軍士官学校を創設して、約200人のベトミン士官を養成した者もおり、1986年には8人の元日本兵がベトナム政府から表彰を受けた。ジュネーヴ協定によって150人が日本へ帰国したが、その他はベトナムに留まり続けた模様である。日本側には一次資料が乏しく、イギリスやフランス側の史料も合わせて参考にすることが求められる。日越両国の関係は「緩やかな同盟関係」と評されている。ファン・ヴァン・カイ前首相は親日・知日家で知られており、また、日本政府や経団連も積極的に経済援助を行っている。グエン・タン・ズン首相は親中派で日本に対する関心が低いと一部報道で伝えられており、今後の両国の関係を懸念する向きもあるが、2007年(平成19年)11月にはグエン・ミン・チェット国家主席が国賓として初めて日本に招かれ、今上天皇・皇后との懇談[10]や、日本経団連との会合をおこなった。皇太子徳仁親王は2008年(平成20年)9月20日に日越国交35周年の記念イベントである「ベトナムフェスティバル2008」の開会式に臨席し[11]、翌2009年(平成21年)2月には、ハノイ・ダナン・ホイアン・ホーチミンとベトナム各地を縦断して訪問し、今上天皇が皇太子時代の1976年(昭和51年)に南部のカントー川支流で新種のハゼが見つかったことを明らかにした学術論文をハノイ自然科学大学に寄贈した[12]。「日メコン交流年2009」ではベトナムの宮廷舞踊や民俗舞踊を観覧している[13]。ODAは日本が最大の支援国であり、日本のODAによってタンソンニャット国際空港やカントー橋、ハイヴァントンネルなどベトナムの基幹インフラを建設・支援をしている。2002年にJICAプロジェクトとしてベトナム日本人材協力センター(VJCC)が開設され、2008年には国際交流基金のベトナム日本文化交流センターが開設された。日本の法整備支援また、ソフト面でのインフラストラクチャーともいうべき法律分野でも、日本の法整備支援が大きな役割を果たしている。ベトナムは、1986年のドイモイ以後、市場経済システムへの移行のため、市場経済に適合した法制度の整備が重要な課題の1つとなったが、ここに1994年以来日本の法整備支援が関与している。いった法律を次々と成立させるなど、法制度の整備に大きな前進を見せてきた[16][17]。授与されている[18]。(wikipedia:日本とベトナムの関係より抜粋)最大の理由だろうが、ベトナムは強い。対CHINAにおいて、最強に強い。中越戦争、負けたことがない。日本軍の気質を残した、という表現が適切かはわからないが、退かぬ陸軍。ベトナム戦争で実戦を経験し、中国人民解放軍は多大な損害を出して撤退した。共産主義者が礼賛した「ポルポトの優しい叔父さん」をぶちのめし崩壊させた国。ライダイハンの問題もあり、「とっても韓国が嫌い」な国でもある。我が国と共に戦うことになる、CHINAと国境を面した「強国」である。CHINAが嫌がる、そんな国。安倍首相はどんな話をするのだろう。ここにも我が国の、祖先が残した財産がある。何よりも重たいコストを支払った。オーストラリアこちらも少し短縮版にてご容赦願いたい。オーストラリア人にとって日本のイメージは、近年の経済進出の脅威とともに第二次世界大戦の記憶が未だに残っている。日本の経済進出という脅威は1990年代に入り日本が不景気に入ったことで少なくなっていった。同時に、オーストラリア政府と財界のトップは、日本が輸出市場に不可欠であり、オーストラリアの将来の成長とアジア太平洋地域の繁栄に必要な存在であると見ている。(wikipedia:日豪関係より)正直、どうしてオーストラリアなのかはわからない。日程とか飛行機の都合か?とも思う。理由は、考えようはいくらもあるが、残りの三か国とは少し意味が異なるように思う。CHINAになびく可能性のある国を、強く日本側に引き込むこと。豪州は、東アジア諸国をまとめるにあたり、やや毛色の異なる国家。仮に豪州が「CHINA側」となった場合、後方に不安を抱えることとなる。前線を日本‐台湾のラインで引くと豪州は後方となる。米国がいるため、流石に考えにくいが、経済を考えるに(CHINAとは)難しい問題が生じる可能性はある。「豪州を外交で飛ばすこと」は、国防外交において許されない選択肢だったのではないか。規模から考えれば、大東亜において副官をお願いしたい国家である。寝返られた場合、手痛い外交損害を被ることになる。抑えておくべき国家、ということだろうか。(ただし、私個人としては別の機会であると考えていた。考えてみれば納得だが、これはハズした。私はかつて上場企業においてサラリーマンをしていた。海外現地法人という形で工場を多数所持していた。私は経済はわからない。今後、日本の企業は「CHINA」「韓国」に投資を行わない。各社の方針は、大規模な修正を迫られる。どこに増資し、どこを減資させるか。シーレーン、エア、シッピング。部品が届く納期、変化があるのであれば、生産量を調整する必要がある。企業利益を無駄に吐き出すことになる。経路が変われば、在庫量も変化する。生産設備は極めて高額であり、金型一型で数千万することはザラである。ライン一つで億を超える場合も多々ある。どの国がどうなり、どこに増資をすることが企業収益に寄与するのか。企業の投資において、ベースとなる世界構成が変化した。どこであれば「日本企業が優遇されるか」は、企業にとって死活問題だ。朝鮮半島から防衛線を下げ、そして大東亜の旧友たちと握手をする。そこに、韓国の姿はない。CHINAの姿はない。これを企業群、エスタブリッシュメントに対し、強く示した。対企業に対し「地図」を売るビジネスもある。将来予測とは、実は非常に高額な商品だ。私もかつて「それを読むこと、創ること」が職務であった時代がある。現在、地図を完成させているものは、限りなく少ない。首相動静、秘書の動き、小さなスクラップ、その積み重ねと(最低)半年の動きを全て再編纂しないと読み解けるものではない。(数字入りのものは、半年はかかる。