)は、社会全体で子育てしやすい環境を整え、次世代を担う子ども一人ひとりの健やかな成長を保障するため、妊娠期から子育て期まで、切れ目のない支援をワンストップで受けられる体制が整備されるよう、引き続き政策提言していく考えを表明。参加者に対しては、活発な議論を求めるとともに、本講習会が実り多いものとなることに期待を寄せた。センター院長は、女性の心身の状態を妊娠前から妊娠初期にかけて健康管理・ケアするプレコンセプションケアの重要性を強調。日本では先天異常や中絶などの諸課題等が、学校で教えられていない状況を問題視し、これらについても産婦人科医が関わりをもつべきとした。甲村弘子こうむら女性クリニック院長は、周産期の健康だけでなく、その子どもの将来にも影響を及ぼす因子として、1やせていること2子宮内膜症―を例に挙げて説明。サポートが必要になるとした。センターゲノム診療科特任教授は、同大学でのNIPT(新型出生前診断)の実施体制を紹介。提供できるようにすることが求められている」と述べた。国の政策を考える際に"成育"という概念が重要になっているとした上で、子育て世代包括支援センターの全国展開など、直近の政策の概況を解説した。対応」「風しん患者をゼロにするための方策」などについて、活発な協議が行われ、講習会は終了となった。reserved.Tweet。