~組織のコミュニケーション手法を再考する~働き方改革をめぐる動きが活発化するなか、一部の企業では既に、長時間残業の撲滅を目的に、生産性を高める働き方を模索し始めています。在宅勤務を導入して通勤時間を減らす、スマートフォンなどを使ったモバイルワークを促進し、隙間時間を有効に活用するといった事例が増えています。した現場レベルの取り組みだけで生産性を高めるには限界があり、現場の担当者が迅速に仕事をこなし、上司への報告・連絡・相談ができる基盤が整っても、その結果を受けた上司の意思決定が遅れるようでは組織全体の生産性向上には寄与することができません。プロジェクトなどを進める際に、部下が「上司対策」に時間を取られず、スピーディーに仕事を進められるように仕事を評価する視点を絞り込むなどの工夫をしたり、ITツール上で部下と上司が仕事の進捗を共有し、「先に進むか」「見直すか」の意思決定を迅速に行ったりするような仕組みが必要です。情報収集とその対応、それに基づく意思決定はどうすれば速まるのか、来場者とともに働き方改革の次の施策を考えます。※お申し込み多数の場合は抽選のうえ、当選の方に受講券メールをお送りいたします。当選の発表は受講券メールの連絡をもって代えさせていただきます。※プログラムの時間割・講義内容および講演者は変更する場合があります。創業者1948年三重県生まれ。