対象となる消費者の健康や食に対する意識と実態に応じて、行動を変える準備状態を5つの段階に分けたものが行動変容ステージです。「食事バランスガイド」を消費者に伝える場合、食事に全く興味のない人から、自らの健康に高い関心を示す人まで、対象となる消費者の段階に応じたアプローチが重要です。スーパーや外食産業のように、不特定多数の消費者が来店する場合、売り場にある商品や、メニュー横に「食事バランスガイド」を描いたPOPやリーフレットを設置した時、コマの存在に気づき、告知物を手に取り眺める可能性があるのは、行動変容ステージ「準備期」以上に該当する消費者です。「関心期」の消費者は、普段の食事のとり方や食事量のチェックをするものが何かあると、気づく程度でしょう。対象となる消費者に応じた情報提供を、必要なツールと組み合わせながら行なうようにしましょう。無関心期は、「食事バランスガイド」について全く知らない状態。消費者に対しては、まず食の重要性や自分の食生活の問題に気づかせることが重要です。その後、「食事バランスガイド」を使うことで、簡単に食生活を振り返ることができること。店頭のディスプレイや商品のそばに、「食事バランスガイド」のコマが入った告知物などを提示。バランスが悪く、倒れてしまったコマの表示など“あれっ”と気付くような工夫が必要で、まず、消費者に「食事バランスガイド」そのものを認知。日ごろの食生活を見直し、望ましい食事のとり方を消費者自らが考えるきっかけを作りましょう。郷土料理やその土地の食材がとりあげられている食育カルタなど楽しさのあるツールを利用することで、食生活や「食事バランスガイド」の知識を習得することもできます。準備期は、「食事バランスガイド」の見方や使い方が何となく分かり、自らの食生活の問題点を意識している状態です。手軽に始められるようなきっかけを促すことが必要。準備期の消費者に対しては、例えば果物や乳製品を食べるようになる、もしくは、ヒモ(菓子・嗜好飲料)の部分を減らすように改善するなどの焦点をしぼったアプローチが有効。「食事バランスガイド」から学んだ自らの食生活の問題点を一つだけ改善することを目標に、消費者に提案しましょう。「食事バランスガイド」に対する消費者の興味や関心に応えながら、実行期・維持期へとつなげることが大切です。消費者が「食事バランスガイド」に興味関心を持ち、自らの食生活を改善しようと行動し始めるこの時期。「食事バランスガイド」を使うことで、どのようなメリットがあるのか、また、料理の組み合わせ方や食生活をチェックする方法を理解し、何か一つでも実際に消費者が「食事バランスガイド」を使ってみようと思い、具体的に行動できるよう考えます。毎日の献立に結びつけやすい料理カードや、「つ」カウンター、解説冊子なども利用しながら、積極的に働きかけましょう。食事チェックシートのある料理カードは、消費者自身が選んだ料理の組み合わせの良し悪しが、具体的に理解できます。自ら食生活を改善する力を身につけるためにも効果的です。実行期は、「食事バランスガイド」を参考にしながら、日々健全な食生活を送るように心がけている状態。維持期は、疾病予防や健康保持のために無理なく「食事バランスガイド」を活用しながら、楽しい食生活を維持継続している状態です。実行期の消費者に対しては、食塩や脂質量のように、「食事バランスガイド」の表だけではわかりにくい栄養情報まで詳細に提供することにより、さらなるステップアップへ。維持期の消費者には、正しい食習慣による体型や体重の維持が、生活習慣病の予防に役立つなど、消費者が健康な身体と食生活の重要性を実感できる工夫が必要となります。「食事バランスガイド」は、簡単なチェックで毎日の食生活改善に役立つこと。利用することで体型や体調管理などの健康面でも、メリットが生まれることなど。消費者が「食事バランスガイド」を使うこと、使い続けることによって生まれるメリットを再認識させるようアプローチを。それにより消費者自身の行動に自信をつけ、さらに楽しく健全な食生活を維持継続できるようにしましょう。具体的なツールとして、消費者には「食事バランスガイド」を継続して利用してもらえる「チェックブック」への記入などを推奨。レストランなどの場合は、エネルギー量や食塩相当量の表示のある料理メニュー横に、コマの表示を加えるのもいいでしょう。食べたいものや嗜好の好みだけではなく、コマの形を考えながら、栄養バランスを考慮した料理を選ぶことの重要性を伝えることができます。チェックブックはこちら(PDF:535KB)「食事バランスガイド」を使って「何を」「どれだけ」食べたのかを理解し、実行できているかのエネルギーバランスの目安として、体重や腹囲の変化を継続して測定することが重要です。体質や運動量には、個人差があります。偏りなく食事をしているつもりでも、徐々に体重や腹囲が増加する場合、さらに運動など生活習慣そのものの見直しが必要なこともあります。定期的な体重測定による効果判定の必要性も、併せて消費者に伝えましょう。