トレーサビリティの機能を活用して実際に生産地を確認したいと思う人は82.0%と非常に高く、食品のトレーサビリティの早期実現への期待感が感じられる。(n=2,491)調べてみたい食品は「肉・魚」が55.2%と非常に高く、次いで「野菜類」23.0%、「卵・乳製品」6.0%と続いており、品質保持期限が比較的短い食品の生産履歴への関心が高い。(n=2,042)生産地を「調べたくない」とする回答も約2割を占めており、その理由として「面倒だから(47.0%)」、「必然性を感じないから(19.6%)」、「信頼性が低いから(16.3%)」などをあげている。多くの消費者の理解を得るためには、生産地確認などのトレーサビリティに関する一連のプロセスを簡易にすると共に、信頼性の向上が求められている。食品の安全性向上のために重要なのは「生産者・メーカーの意識の向上」。食品の安全性を向上させるために最も重要なのは「生産者・メーカーの意識の向上」と考える人が78.9%と非常に高く、生産者の安全性向上のための取り組みに期待が強いことがわかる。かたや「消費者の意識の向上」とする意見も42.9%と高いことから、購買側も食品の安全性に対しての関心を高めるべきとの考えも根付いてきている。食品の安全性に関する情報は、主に「テレビ(報道番組)」と「新聞記事」から得ている。生産者側からのさらに多面的な情報発信が望まれる。食の安全性に関する情報は「テレビ(報道番組)(70.3%)」と、「新聞記事(48.0%)」から得ているという回答が多く、情報伝達が迅速な報道機関の情報に頼る消費者が多いことがわかる。第三者機関としての報道機関への期待は高い一方で、テレビCM、新聞・雑誌の広告やホームページなど企業側が発する情報への関心は低く、その発信方法や内容について改善の余地があるといえる。オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社へ事業譲渡され、平成25年12月9日にgooリサーチより名称変更いたしました。gooリサーチの調査結果(共同調査含む)等についてはこちらまでお問合せください。この調査結果の単純集計を無料にて提供しています。ロイヤルティ指標「NPS®」を用いたNPS調査アンケート調査・市場調査をご検討の方は、お気軽にお問合せください。オンライン・マーケティング・ソリューションは「プライバシーマーク」使用許諾事業者として認定されています。リサーチ」へ名称が変更となりました。Corporation。