相次ぐなどオフィスにおける紙文書のセキュリティへの関心が一段と高まっておりますが、従来のカット式シュレッダーでは細断された書類のほとんどが焼却され、リサイクルされていないのが実情です。1500」を通して、ドキュメント処理における文書セキュリティの保持と、用紙資源のリサイクルの両方を実現いたします。SP-2」注1に採用した「ひきちぎり破砕方式」による「ひきちぎり」の間隔を2ミリ短く(20ミリから18ミリ)することで、原稿の復元・判読の可能性をさらに困難にし、セキュリティを強化しています。SP-2」同様に紙の繊維を細かくカットせずに残すことで、再生紙としてリサイクルを容易にし、これまで可燃ゴミとして処理されていた紙も資源として有効利用が可能となります。1500」は、オフィスでデジタル複合機やプリンターの隣りに置いて使用できることを目指して開発いたしました。最大65枚注2の用紙のセットが可能で、最大30枚までのホチキスされた用紙注3をそのまま投入できます。毎分150枚/A4ヨコという連続処理を実現するシュレッダーでありながら、消費電力はAC100V電源での利用が可能で、別途工事の必要もありません。消費電力は可変型モーターを導入することにより、従来機の1150Wに比べ最大時でも860Wと大幅に削減しました。動作音を従来機の63db(デシベル)から54.8dbへとデジタル複合機並みに低減しただけでなく、妨害電波に関する規格VCCI注3クラスBに適合しており、オフィスのパソコンやデジタル複合機など他のデジタル機器への影響にも配慮した設計です。グリーン購入法のシュレッダーに対する「判断基準および配慮事項」にも適合した商品です。富士ゼロックス関連会社の富士ゼロックスエンジニアリング株式会社が開発、2000年10月より富士ゼロックスオフィスサプライ株式会社と富士ゼロックスが販売。本件に関するお客様からのお問い合わせ先は、当社お客様相談センターまで。土・日・祝日を除く、9:00~12:00、13:00~17:00下記URLにJPEG形式の印刷用商品画像をご用意しております。上記価格は事業所向けに掲載しており、消費税は含まれていません。別途、消費税を申し受けます。「ひきちぎり破砕方式」採用(図1参照)挿入された用紙は、ひきちぎり、攪拌(かくはん)、圧縮処理されますのでドキュメントの復元の可能性を低減させ、セキュリティを強化します。ひきちぎり独自のひきちぎり方式により、用紙を不定形かつ不規則なチップ状にひきちぎります。攪拌(かくはん)ひきちぎられた紙片はかきまぜられます。かきまぜることによりドキュメントの復元・判読の可能性を低減させます。図1「ひきちぎり破砕方式」ひきちぎり、かきまぜられた紙片は、コンパクトに圧縮されます。紙片の散乱を防ぎ、容積を減少することで、容易な搬送を実現します。通常のカット式シュレッダーによる細断では、紙の繊維が切断されているため再資源化が難しくほとんど焼却/埋め立て処理されます。「ひきちぎり破砕方式」では紙片周囲の繊維が長く残ります。そのため再生紙としてリサイクルしやすくなり、これまで可燃ゴミとして破棄していた紙片も資源へと生まれ変わります。廃棄物の削減とリサイクル化の促進が可能な環境にやさしい設計です。用紙(幅120mm以上)を投入注すると自動的に破砕をスタートし、用紙がなくなると自動的に停止するオートスタート・オートストップ機能を搭載しています。用紙を差し込む事により、誰にでも簡単に操作が可能です。名刺やハガキなど幅120mm以下の用紙は手動スタートで処理が可能です。209g/m2の厚紙まで対応しています。最大65枚注の用紙のセットが可能です。破砕処理は毎分150枚と高速で、大量文書にもスピーディに対応します。連続帳票(幅12インチ以内)にも対応しており、毎分約110枚のスピードで処理することができます。ホチキス止めした原稿にも対応(最大幅315mmまで可能)ホチキス止めした原稿も、最大30枚まで注は針をはずす手間が無くそのまま処理が可能です。複合機/プリンターと並べても違和感のないデザインを採用しました。投入口を高さ965mmに設定し、腰をかがめずに使用することが可能です。装置の振動を大幅に低減し、耳障りな動作音を低く抑えることで、オフィス内での使用を快適なものにしました。異物の侵入をセンサーがキャッチ用紙差し込み口にペーパーセンサーを2個搭載していますので、ネクタイ等幅の狭い物が(幅120mm以下の異物)が侵入してもオートスタートしません。名刺やハガキ等の場合は手動スタートになります。安全性に配慮した設計になっています。1500」は、「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)」注のシュレッダーに対する「判断基準および配慮事項」に適合しています。2001年4月に施行された同法は、国等の公的機関が率先して環境物品等(環境負荷低減に資する製品・サービス)の調達を推進するとともに、環境物品等に関する適切な情報提供を促進することにより、需要の転換を図り、持続的発展が可能な社会を構築し推進することを目指しています。国民の責務などについても定めています。紙質、温度、湿度により変わります。Company、および"デジタルX"のマークは、商標または登録商標です。その他の製品名および会社名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。countries.。