ニーズ教育、インクルーシブ教育に関連する、いろいろな意見を交換する場です。いう名で発足し、2010年4月に群馬ニーズ教育研究会と改名。インクルーシブ教育の基本的な考え方はニーズに応じて行う教育、多様性に応じた教育なのではないかと考えています。現在、久田信行が書いていますが、投稿も受け付けますのでメールでお送りください。Sunday16:04発達障害幼児の出現率については、種々の議論はあるが、実証的な研究となると非常に少なく、また、その方法に問題もある。今日は、2〜3回に分けて、この問題について述べる。評価は、もちろん筆者の勝手な意見であるので、ご批判を。/>1.「糸島プロジェクト」の成果まず、結論的に言うと、大神(2008年)のコホート研究(ある地域に産まれた子ども全員の発達を追跡調査した研究)のデータが恐らく、世界的にも最も信頼できるデータと推察される。その18か月における出現率を表1に示す。定型発達1388人95.66%PDD10人0.69%HFPDD5人0.34%ADHD3人0.21%LD疑い2人0.14%知的障害14人0.96%その他29人2.00%障害児63人4.34%合計1451人100.00%注)転入者を除いている。発達障害の早期支援—研究と実践を紡ぐ新しい地域連携—,ミネルヴァ書房.LDについては、就学後など教科学習に本格的に取り組むようになって問題が顕在化するため、「疑い」となっており、かつ、出現頻度も低いものと推察される。この研究では、1歳半までに、5歳時点で問題となる幼児は(転入者を除いて)全数把握しており、5歳時点での出現率については上記のようなリストを見つけられなかった。このデータが最も信頼できるかというと、もともとが乳幼児健診と結びついた形で実施された研究で、同時に『共同注意』という、自閉症児の初期発達に関して、世界的にも注目されている現象に焦点を当てた発達研究であるからである。同時に、発達の評価や支援の方法が科学的で、統計的にもしっかりしているという方法論上の確実さがある。この研究では、生後5〜6か月からの評価がほぼ全員について継続的に行われ、かつ、いわゆる発達障害の診断についてはわが国を代表する小児精神科医の診断を受けているなど、診断面での確度も非常に高い研究である。軽度知的障害も含めた範囲を参考にすると、この研究では知的障害を加えて2.34%、その他の障害を加えて4.34%という数値になる。この研究について国際的な評価は非常に高く、種々の影響を与えている。