村瀬香氏らの調査で明らかになった。Association」3月13日オンライン版に発表された。村瀬氏らによると、旧ソ連で1986年に発生したチェルノブイリ原発事故後には、近隣諸国において先天性心疾患の発症率が増加したことが報告されている。福島原発事故以前より集計している先天性心疾患に関する手術データに着目した。このデータには、日本全国の病院で行われた同疾患に対する手術件数がほぼ網羅されている。同氏らは、原発事故前後に当たる2007~2014年のデータを用いて分析を行った。データには、日本で認められる46種類の先天性心疾患が全て含まれていた。研究チームはその中でも、心臓が発生する初期段階で生じた障害を起因とし、高度な手術治療を要する「複雑心奇形」と呼ばれる29種類の先天性心疾患に注目し、原発事故前後における手術件数の変化を検討した。その結果、1歳未満の乳児に対する複雑心奇形の手術件数は、事故前に比べて事故後には約14.2%の有意な増加が認められた。この手術件数は、調査終了時(2014年)まで高い水準で推移していることが分かった。1~17歳の患者に対する手術件数には、研究期間を通して大きな変化は認められなかった。このデータを心臓の発生学に基づいて再分類した上で解析した結果、複雑心奇形の増加は、心臓が発生する初期段階が広範に障害されたことが原因であり、ある特定の段階が障害された結果、生じるわけではない可能性が示唆された。これらの結果から、村瀬氏らは「今回の研究は、原発事故と先天性心疾患の発症の因果関係を示すものではないが、事故が同疾患の発症リスクを高める可能性を示唆している」と結論づけている。その上で、「この研究は日本で生じた事象に焦点を当てたものだが、原発事故は世界中のどこでも発生する可能性があり、世界的な健康問題だといえる」と述べている。複雑な先天性心疾患は、胎児の発育段階の初期に生じ、複雑で重度の症状を引き起こす。多くの場合、こうした心臓の異常は生涯にわたる健康問題となる。妊婦では、失業や離婚、配偶者との死別といった心理的ストレスは、複雑な先天性心疾患のリスク因子として知られている。村瀬氏らは「このようなストレスは福島原発事故の間に生じた可能性が高く、それらは複雑な先天性心疾患の急増に間接的な影響を及ぼしたのではないか」と推測している。村瀬氏は「原発事故は私たち一人一人の生活に直接的な影響を与える問題だ」と述べ、「こうした事故による健康への影響を最小限に抑えるために、今後も研究を重ねていくことが必要だ」と述べている。毎年1月1日〜2月末日までは「はたちの献血キャンペーン」。献血者が減少する冬に血液製剤の安定供給を確保するために毎年実施される。期間中はポスターやインターネット等を通じて、成人式を迎える若者を中心に広く国民に向け献血の重要性を普及啓発し、献血への協力を呼びかける。