科学的根拠に基づくがん情報の要約です。2020-01-17医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、疼痛の病態生理および治療について、包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。Boardにより定期的に見直され、随時更新される。(NIH)の方針声明を示すものではない。疼痛はがん患者において最も一般的な症状の1つであり、しばしば患者の機能的状態および生活の質に負の影響を及ぼす。以下の要約の目標は、がん性疼痛の管理に関する、証拠に基づいた、最新の、実用的情報を提供することにある。[1]患者の疼痛を早期に認識するための定期的スクリーニング。(詳しい情報については、本要約の疼痛の評価のセクションを参照のこと。)治療選択肢に大きな影響を及ぼしうる、基礎にある病態生理を同定するための疼痛の適切な特徴付け。(詳しい情報については、本要約の疼痛の分類のセクションを参照のこと。)その疼痛は急性か慢性か?がん、がんの治療、他の原因、またはその組み合わせに続発するものか?体性か、内臓性か、神経障害性か、または混合性か?偶発痛の要素があるか?突出痛があるか?疼痛に薬理学的および/または他の方法による治療が必要かどうかの判断。疼痛はしばしば多因子的性質を有するため、心理的苦痛および物質使用などの、疼痛の表現を変化させる可能性のある因子について評価すべきである。(詳しい情報については、本要約の背景および定義のセクションを参照のこと。)疼痛が患者に対しどのような影響を及ぼしているか?治療の有益性がリスクを上回る可能性が高いか?必要に応じた専門医への紹介を含む、至適な薬理学的治療および非薬理学的治療の選択肢の同定(詳しい情報については、本要約の疼痛コントロールのための薬理学的療法のセクションを参照のこと)。(詳しい情報については、本要約の疼痛コントロールの方法:その他のアプローチのセクションを参照のこと。)複雑な疼痛の場合、しばしば多次元的な集学的評価および介入が必要となる。最適な治療法を決定する際には、以下のように考慮すべき点が多数存在する:以前の疼痛治療。疼痛コントロールの予測因子(例、心理学的苦痛)。併存症(例、腎不全または肝不全)。鎮痛薬の誤用または依存のリスク。医薬品の投与、予想される副作用と関連する治療法、および患者が改善を期待できる時期などの治療に関する適切な教育の提供。オピオイドを考慮する場合、オピオイドに対する恐怖およびオピオイドの使用と誤用のリスクについて取り組むべきである。患者と家族の介護者はオピオイドの安全な保管、使用、および処分について教育を受けるべきである。1件の研究で、外来がん患者では不適切な使用、保管、および処分がよくみられることが実証された。[2]治療薬の漸増/調節のための再来院による患者の長期的モニタリング。長期治療を必要とするがん性または非がん性疼痛の患者は、治療を至適化し、誤用または乱用などのオピオイド使用の合併症の可能性を最小化するために綿密にモニタリングする。オピオイド使用のリスクおよび有益性を定期的に評価し、医師の印象を隠さずに患者と話し合う。Painによると、疼痛とは、「実際的または潜在的な組織損傷に伴ってみられる、あるいはそのような損傷の観点から説明できる不快な感覚および感情的体験である」と定義されている。がん患者は疼痛をよく経験する。及ぼす影響の明確化;治療遵守および治療への反応性の確立が必要となる。疼痛管理でよく用いられるアプローチは世界保健機関(WHO)の疼痛緩和ラダーを使用するが、これは疼痛強度を重症度に従って分類し、鎮痛薬をその強さに基づいて推奨するものである。疼痛強度はしばしば0から10の数値評点尺度(NRS)を用いて評価される。この尺度では、0が疼痛なし、1~3が軽度の疼痛、4~6が中等度の疼痛、7~10が重度の疼痛を示す。[5]WHOの疼痛緩和ラダーのステップ1では軽度の疼痛を治療する。この区分の患者はアセトアミノフェン、非ステロイド性抗炎症薬、または必要に応じ鎮痛補助薬などの非オピオイド鎮痛薬の投与を受ける。ステップ2では非オピオイド鎮痛薬を鎮痛補助薬との併用または併用なしで既に服用しているが、なおも鎮痛が適切に得られていない軽度から中等度の疼痛を経験している患者を治療する。ステップ2の薬物には、ヒドロコドン、オキシコドン、コデインを含有するトラマドールおよびアセトアミノフェン製剤などがある。ステップ3では強力な鎮痛薬により中等度から重度の疼痛を治療する。ステップ3のオピオイドには、モルヒネ、ヒドロモルフォン、フェンタニル、レボルファノール、メサドン、オキシモルフォン、およびオキシコドンなどがある。弱いオピオイドを比較した1件のオープンラベルのランダム化試験により、低用量のモルヒネ群にランダムに割り付けられた患者は疼痛強度の低下がより頻繁で大きく、同等の良好な忍容性とより早期の効果を示したことから、中等度のがん性疼痛を有する患者に対して弱いオピオイドを省略した直接強いオピオイド(ステップ3の薬物)への移行が受け入れられることが示唆されている。有害作用について精通している必要がある。疼痛管理を至適化するためには補助的な薬理学的および非薬理学的介入の適切な使用が必要である。疼痛はがん患者の20~50%で生じる。進行がん患者では約80%が中等度から重度の疼痛を生じる。52件の研究の併合データを検討した1件のメタアナリシスでは、患者の半数超が疼痛を生じていたことが判明した。若年患者の方が高齢患者よりがん性疼痛および疼痛フレアを生じる可能性が高い。100)の特性を評価した1件の研究では68%の患者で原発腫瘍が疼痛の主因であることが認められた。大半の疼痛は体性であり、持続痛と間欠痛が同程度あった。/または診断検査を含むがんの治療が原因で生じることがある。文献の系統的レビューから、抗がん治療を受けた患者の59%および治癒的治療後の患者の33%で疼痛が生じたという報告が確認された。-の有病率の特徴は十分に明らかにされていない。有病率は2~76%と報告されており、患者集団と疼痛の評価方法によって異なる。手術の結果として疼痛が予想される。オピオイドの誤用率に関する懸念から、術後を含む一般的な状況におけるオピオイドの処方方法について注目が高まっている。諸研究から、術後のオピオイドの処方パターンには幅広い違いがあることが示唆されている。整形外科手術および一般的な手術手技後のオピオイドの使用に関する1件の研究により、オピオイドが処方されるのは平均してわずか19~34%であること、またある手技後に処方されるオピオイドの量は提供者によってかなり異なっていることが明らかにされた。この知見により、利用データが評価されるようになり、5つのありふれた一般的な手術手技に対して処方されるオピオイドの量を標準化するための推奨につながった。した推奨に基づく教育的介入により、上述の5つの一般的な手術手技後に処方されるオピオイドは53%低減されたが、オピオイドの補充が必要となった患者は246人のコホート中1人のみであった。[18]オピオイドのまん延もまた、術後のオピオイド使用が誤用につながる可能性があるかどうかに関する問題を提起している。がん以外の手術後にオピオイド未使用患者の6~8%で新たに持続的なオピオイド使用が発生している。治癒目的のがん手術を受けた患者を対象にした1件の大規模レトロスペクティブ解析において、オピオイド未使用患者の10.4%が新たに持続的なオピオイド使用(手術から90~180日後にオピオイド処方の補充と定義される)に至った。手術後1年経過時に、これらの患者は5mgヒドロコドン(または同等品)錠を平均で1日6錠使用していた。化学療法なしで7~11%のリスク)。血管外漏出、アントラサイクリン関連フレア。静脈痙攣は温罨法の適用または注入速度の低減により治療する。化学的静脈炎は化学療法または塩化カリウムおよび高張液などの非化学療法の注入により生じことがある。水疱性血管外漏出は強い疼痛を引き起こし、その後落屑および潰瘍化が生じることがある。刺痛を含む静脈フレア反応が生じることがある。ビノレルビンなどの数種類の化学療法薬が腫瘍部位に疼痛を引き起こすことがある。標準強度療法の結果としてしばしば重度の粘膜炎が生じる。(EGFR)阻害薬、マルチターゲットチロシンキナーゼ阻害薬、および哺乳類ラパマイシン標的蛋白阻害薬も粘膜炎の原因となる。フィルグラスチムおよびペグフィルグラスチムは、好中球前駆体の増殖と分化を増加させる遺伝子組換え顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)である。骨痛はG-CSFによって引き起こされる重大な有害作用で、20~71%の患者に発生する。この骨痛はペグフィルグラスチム投与後2日以内に始まり、2~4日間続く。G-CSFが骨痛を引き起こす機序はほとんど明らかになっていないが、局所の炎症および浮腫を引き起こすヒスタミン放出が役割を果たしている可能性があると仮定されている。1件の第II相試験により、ペグフィルグラスチムで骨痛を経験した患者がペグフィルグラスチムのその後の投与後にロラタジン、10mgを7日間毎日投与またはマッチさせたプラセボのいずれかを受ける群にランダムに割り付けられた。2群間で統計的有意差は認められなかった。2番目の第II相試験では、ペグフィルグラスチムを投与されていた患者が、ナプロキセン、ロラタジン、または予防的な医薬品なしにランダムに割り付けられた。何らかのグレードの骨痛を経験した患者の割合は、ナプロキセン群で40.3%、ロラタジン群で42.5%、および予防なし群で46.6%であった。治療群間で統計的有意差は認められなかったが、著者らはロラタジン投与がリスク-便益面で良好であり、検討すべきであると結論付けた。この分野では、従来の鎮痛薬もまた研究されている。ペグフィルグラスチム誘発性の骨痛を予防するためのナプロキセンについて、1件の第III相二重盲検プラセボ対照試験では、患者がペグフィルグラスチム投与後にナプロキセン、500mgの1日2回、5~8日間投与またはプラセボのいずれかにランダムに割り付けられた。ナプロキセンはプラセボと比較して全般的な疼痛強度および疼痛の持続期間を低減した。化学療法関連の筋骨格痛パクリタキセルは10~20%の患者でびまん性の関節痛および筋肉痛の症候群を引き起こす。関節および筋肉のびまん性疼痛が注入後1~2日で生じ、中央値で4~5日間持続する。