ダウンロード設定来または1997年以降のデータ。詳細はこちらをご覧ください。新興国を含む世界の高金利通貨に投資を行ない、高水準な金利収入の獲得と中長期の資産の成長をめざします。新興国通貨と先進国通貨の投資割合を原則7:3に保つことで、安定した収益獲得をめざします。新興国および先進国の投資範囲内では、ファンダメンタルズ分析などに基づき、高金利通貨の選定や通貨別投資比率をアクティブに決定します。原則として為替ヘッジは行ないません。短期債券を主要投資対象とします。お客様の運用ニーズに合わせて「毎月分配型」と「資産成長型」の2種類をご用意しました。「毎月分配型」は毎月20日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とし、毎月の決算時に安定した収益分配を行なうことをめざします。加えて、キャピタル収益を積極的に分配する場合があります。「資産成長型」は、年1回(4月20日(休業日の場合は翌営業日))決算を行ないます。基準価額水準などによっては分配を行なわない場合もあります。ファンド(毎月分配型)各通貨の運用については、各分野においてノウハウをもつ運用会社が担当します。リミテッドが運用を担当します。○市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。運用プロセス※上記は将来変更される場合があります。当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。PIMCOバミューダエマージングカレンシーハイインカムファンドJ(JPY)への投資にあたっては、ピムコジャパンリミテッドから投資助言を受けます。投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。当ファンドは預貯金とは異なります。当ファンドは、主に債券を実質的な投資対象としますので、債券の価格の下落や、債券の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。新興国の債券は、先進国の債券に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。新興国の債券は、先進国の債券に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。新興国の債券は、先進国の債券に比べて利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じるリスクが高まる場合があります。外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。投資対象国における非常事態など(金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。取引相手の倒産などにより、当初の契約通りの取引を実行できず損失を被るリスク、取引を決済する場合に反対売買ができなくなるリスク、理論価格よりも大幅に不利な条件でしか反対売買ができなくなるリスクなどがあります。※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。当資料は、投資者の皆様に「日興高金利通貨ファンド(資産成長型)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。保護の対象ではありません。支払いの対象とはなりません。投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。