管理は予め計画された修繕や更新の時期を表計算シート上に単に記入しただけのものである場合が多く見られます。この方法だと修繕や更新の実績情報などを関連付けて記録したり、その実績情報を将来の修繕計画の見直し作業に反映させることができません。作り直されているというのが実状ではないでしょうか。一連の建物ライフサイクルの各ステージにおける管理業務を一貫してご支援するWebソフト(どこのPCからでもWebブラウザを起動することで利用できるソフト)です。システムの主な機能概要LCMシステムには以下の機能があります。長期修繕計画モデルは一つの建物とそれを構成する複数の部位によって構成されます例えば、同一敷地内に高層棟や低層棟など複数の建物で構成されるマンション群をはじめ、複数の施設を管理する場合は、それぞれの建物毎に長期修繕計画モデルを作成する方法をお奨めします。体験」にて実際の建築の部位や設備の長期修繕計画モデル情報の詳細やシステムの表示内容を体験することができますので、是非一度お試しください。)建物や部位に関する以下のパラメータを入力するだけで、建物の長期修繕計画モデルが自動生成されます。体験」の公開版マニュアルはこちらから。保全管理者への注意喚起のために長期修繕計画モデルの設備や建築部位の修繕周期と修繕額の実績情報をパラメータとした簡易劣化進行度を予測する仕組みが組み込まれています。指定した任意(西暦)年の時点における直近の改修実績情報から簡易予測された設備や建築部位の劣化進行度を把握することが出来ます。修繕または更新周期の時期に近づいている設備や建築部位は目立つカラーで自動的に警告表示されるため容易に確認できます。部位や設備についての履歴情報を管理します。:建物部位の劣化診断調査以外の検査履歴情報の記録・一覧表示します。指定された保全レベルを維持するために必要な建物の修繕・更新コストを僅かなパラメータを指定するだけで容易に知ることができます(Gモデル)。この計算結果を年間修繕積立の計画や長期修繕計画(実施計画)の立案や検討に役立てることができます。合わせて専門家により実施されます。建物の劣化診断調査では、部位の劣化進行状況の把握とその状況に応じた修繕または更新などの適切な判断・対応がなされます。本システムには、専門家による部位の劣化進行度の判定結果の入力を支援します。際に必要となる情報も同時に自動設定されるため業務の効率化が図れます。劣化診断判定は外部の専門家に委託するケースも考えられるため、彼らが本システムを利用する際、一時的にシステムに登録されている修繕・更新などの金額情報が非表示となるオプション設定機能が備わっています。プロジェクトには、建物(複数も可)の劣化診断調査結果を基にその劣化の進行度合いに応じた各部位の優先度評価が行われ、それに基づいた改修予算の配分を行う仕組みが組み込まれています。対する経営者への説明が容易になります。予算配分計画データはCSV形式ファイルとしてダウンロードできるため、Excelによるシミュレーションや報告資料の作成に活用出来ます。長期修繕計画で管理対象とする設備や建築部位データの入力は、システムに予め登録されている部位データ一覧から部位を選択して登録することができます。運輸設備の各分野に分類された多くの設備システムや建築部位ライブラリが既に登録済みです。これらの部位ライブラリを利用してユーザの望む設備や建築部位データを入力した後、仕様やその他のパラメータを修正することで、ユーザの望む部位データを効率よく定義することができます。ユーザ独自の部位ライブラリを作成・登録してシステムで利用することもできます。システムには劣化診断調査の際に使用する設備や建築部位の劣化判定情報ライブラリも既に登録済みです。ライブラリデータを用いて設備や建築部位の劣化診断データを効率よく入力することができます。ユーザ独自の設備や建築部位の劣化判定ライブラリを作成・登録してシステムで利用することもできます。本システムには個々の設備システムや建築部位単位で指定範囲内の更新や修繕工事の実施計画時期を示す長期修繕計画のデータを一括変更(つまり、実施計画時期の指定年数分を先送りや前倒し)する機能があります。長期修繕計画データの変更方法にはこれ以外にももっと便利で実用的な変更機能があります。基にした長期修繕計画データの一括反映」する機能です。劣化診断調査の際には直近将来の改修工事(修繕工事または更新工事)の実施推奨時期の判定も行われます。(例えば「この部位については遅くとも2年以内の修繕工事の実施を推奨します。」などの判定が行われます。)この場合、これらの部位や設備システムについては、指定改修時期を長期修繕計画の実計画データに一括反映することができます。この機能によって劣化診断調査の都度、実際の劣化進行状況に応じた将来の改修工事実施時期を長期修繕計画に容易に反映させることができます。定期的な劣化診断調査の実施と長期修繕計画の見直しは一般的には5年おき程度に行うことが推奨されています。機能概要トップに戻るシステムユーザ共通機能システム利用者間のコミュニケーションツール機能:システム管理者およびシステムに登録されているユーザからは「ニュース」や「ブログ記事」を発信し、システムのトップページ掲載するコミュニケーション機能が付属しています。Webのブラウザからこのシステムのサイトにアクセスしたユーザは、自由にそれらの記事を参照することで情報を共有できます。これらの機能を利用することでオフィスビルなどの施設利用者やマンション居住者など、施設内コミュニティなどに活用することができます。ニュースやブログ記事の公開範囲をシステム会員(システム管理者およびシステムに登録されているユーザ)に限定することで業務連絡や指示のための手段としても利用することが可能です。システムの適用が想定される主なシーン建物のライフサイクル・マネジメントに携わる5つの典型的な企業や団体・組織において関連専門企業や組織と連携したLCMシステムの想定される運用・活用シーンを以下に挙げています。利用した劣化診断調査を専門業者に依頼。基に建物の維持レベル(独自で定めた建物重要度)に応じた「予算配分計画」を行う。作成し、マネジメントに提案。上記1.〜4.の各ライフサイクル・マネジメントステップを繰り返す。利用した劣化診断調査を独自または専門業者に依頼。基に建物の維持レベル(クライアントが定める建物重要度)に応じた「予算配分計画」を行う。作成し、クライアントへ提案。上記1.〜4.の各ライフサイクル・マネジメントステップを繰り返す。利用した劣化診断調査を専門業者に依頼。適時行い、施設資産の重要度に応じた投資経済性を分析・評価し、ポートフォリオを見直す。し、マネジメントに提案。見直しを維持・管理委託先に依頼。上記1.〜4.の各ライフサイクル・マネジメントステップを繰り返す。