概要(H30年8月)更新日:2018/10/2(火)住宅着工状況についての大分県からの情報提供です。建設にも携わっていらっしゃる久原氏のお二人に、建設当時の話を伺う予定です。来る南海トラフ地震や大規模風水害に備えて大変参考になると思いますので、積極的な参加をお待ちしています。申込)5.その他:駐車場は用意していませんので、可能な限り公共交通機関でお越しください。車にてお越しの場合は、近隣の民間駐車場をご利用ください。)長谷川TEL:097−506−4679/FAX:097−506−1779/E-mail:a18500@pref.oita.lg.jp1FAXによるお申込みは、添付チラシにある申込欄へ記入してお申込みください。(携帯等)」をメール本文へ記載して、上記へ送信して下さい。※但し、定員150名程度になり次第締め切ります。講演会チラシ【大分県よりご案内】昨年の九州北部豪雨の復興支援を目的とした芸術文化事業を開催します。更新日:2018/10/1(月)大分県、日田市では、昨年の九州北部豪雨の復興支援を目的とした芸術文化事業を実施することとしています。アーキテクチャー」です。アーキテクチャー」は、最新テクノロジーを使ったメディア・アートやデザインなどの領域で活躍する「ライゾマティクス」の建築部門であり、先日まで、東京・六本木の森美術館にて開催されていた「建築の日本展:その遺伝子のもたらすもの」でも、建築空間のスケールを実寸で体験することができる≪パワー・オブ・スケール≫を出品されています。本事業では、自然に囲まれる日田市内某所を光と音で日常とは異なる空間とするプロジェクトを実施予定です。日田市のためだけに考案された一夜限り(10月27日(土))のイベントです。この機会をお見逃し無く。申込みは、下記公式WEBより、行うことでができます。https://mrlshita.jp/日田駅からの連絡バス、日帰りツアー、1泊ツアーの3種類の販売を行っています。1泊ツアーでは、別府市の「アニッシュ・カプーアIN別府」も体験していただきます。イギリスの世界的な彫刻家アニッシュ・カプーア氏は、磯崎新氏と共に、東日本大震災の復興支援のためにデザインされた「アークノヴァ」の基本構想・デザインにも携わっています。今回の別府の展覧会でも、建築と一体となった世界初公開の新作も発表します。【情報提供】ホテル又は旅館におけるバリアフリー化に向けた設計の取組みについて更新日:2018/9/27(木)さて、国交省では今年6月にとりまとめた「ホテル又は旅館のバリアフリー客室基準の見直しに関する検討会」の対応方針を踏まえ、今後のホテル又は旅館におけるバリアフリー化の取組みを推進するため、別紙の通りその旨の通知がありましたのでお知らせいたします。ホームページをご覧ください。)について大地震時の機能継続を確保するために配慮すべき事項について、本年5月18日に「防災拠点等となる建築物に係る機能継続ガイドライン」として取りまとめました。ホームページより情報入手可能です。(PDFでもUPしています。して、課題に沿った施設の見学会を開催します。講師には経験豊富な建築士会会員を揃え、レクチャーを受けながら実際の建築物を見学してもらうことができます。普段は入ることのできないバックヤードの見学も企画しています。実際の施設を体感することでしか得られないものを身につけて頂き、試験に臨んで頂ければと考えております。一人でも多くの受験生のご参加をお待ちしております。■申込について:資料の準備がありますので、申込をいただけると助かります。(事務所等掲示用)の発行を受け付けています。建築士ご本人からの依頼により、ご依頼人が建築士法に基づく一級建築士名簿に登録されていることを証明するものです。ホームページをご覧ください。更新日:2018/9/5(水)★改正建築基準法により防火設備の報告義務が今年度から義務付けられました。★これまで、防火設備は建築物の一部として3年ごとに定期調査報告を行なっていましたが、今後は防火設備については毎年報告しなければならなくなりました。★建築士(1級、2級)は報告資格者になることができますが、消防設備とも密接な関連があります。検査点検、報告書の作成要領について、別紙の通り研修会を開催しますので会員皆さんのご参加をお願いします。リフォーム・紛争処理支援センターが主催する研修を修了し登録される信用ある資格です。◆本研修会は消費者から信頼される増改築の相談員を養成する施工者、設計者のための研修会です。古民家等の保存と活用等、リフォームや増改築の需要が高まることが想定されています。新規建設が減少する中で、会員の皆様の信用力と受注力の向上にも資するものです。◆詳細は添付のチラシと「各種ダウンロード」の案内用紙をご覧ください。更新日:2018/8/20(月)建築基準法(昭和25年法律第201号。