目次に戻る傷病手当金ケガや病気で仕事ができないときにもらえるのが傷病手当金です。加入している人が対象です。国民健康保険の加入者は対象になりません。ケガで会社を休んだとき」が分かりやすいと思います。「これ労災おりるのかなぁ」などといいますが、これのことです。保険料は会社が全額負担。そのせいか、馴染みが無いと感じる人が多いようです。傷病手当金と似ていますが、傷病手当金は業務外のケガ・病気に、労災保険は業務中のケガ・病気に適用されます。条件や手続きが結構面倒なのですが、かなり強力な保険なので、仕事中や通勤中に災害に遭った場合は申請することを忘れないようにしましょう。業務災害と通勤災害の概要」が参考になると思います。失業した人がスムーズに再就職できるように支援するのが雇用保険です。いうと、今までの1日の賃金の50~80%(低賃金ほど高率)が90~360日(年齢、雇用保険の期間、離職理由などで変わる)ほど給付されます。65歳(申請で60~70歳)から受給できるお金です。私たちに最もなじみのある年金ですね。3号被保険者:第2号被保険者に扶養されている人に分かれており、それぞれ国民年金と厚生年金への加入が義務付けられています(共済年金は平成27年10月に厚生年金に統一)。在職中(20歳未満含む。申請すれば60歳~70歳の間で変更可。受給時期を繰り上げるほど(60~64歳)支給額は減り、繰り下げるほど(66~70歳)増える。会社員や公務員は、老齢基礎年金と老齢厚生年金の両方を受け取れる上に、配偶者は保険料無しで老齢基礎年金を受け取れます。国民年金だけの自営業者と比べるとかなり有利ですね。厚生年金の支給額の計算はまた例によって複雑なので、計算したい方は社会保険労務士PSRネットワーク「簡易年金試算ツール」などが便利です。生活に困窮する人を保護する最後の砦が生活保護です。生活保護の申請は、地域の福祉事務所の生活保護担当が窓口です。医療費が3割負担になります。(協会けんぽ)、健康保険組合(健保組合)などのどれかに加入します。2割)になる保険です。65歳以上の人を「第1号被保険者」、40~64歳の人を「第2号被保険者」といいます。第1号被保険者で一定以上の所得がある場合は、自己負担が2割になります。2割また、介護保険は無制限に保険が適用されるわけではありません。要介護度別に上限が設けられており、超えた分は全額自己負担になります。介護保険の加入は健康保険とセットです。原則全ての人が40歳から保険料の支払いが始まります。健康保険料と介護保険料は、その人の収入や市区町村によって変わります。45歳、標準報酬月額300,000円の場合なら、平成28年度の健康保険料は月14,940円、介護保険料は月2,370円となります。ケガの治療費が高額になったとき、自己負担額が一定の金額で済むのが高額療養費制度です。どんなに高額な治療費でも、自己負担額を超えた分があとで払い戻されます。自己負担限度額はその人の収入によって変わります。※70歳以上はさらに軽減される表中の「医療費」は1か月でかかった医療費です。あと列右の「4か月目以降」というのは、高額療養費の認定が過去12か月で4か月目以降のとき、という意味です。4回目以降はさらに低くなるわけですね。注意点がいくつかあります。医療費が2つの月をまたぐと、各月の医療費が低くなり、支給を受けられなくなることがある。調整ができるなら手術や入院は月の初めからにしたほうがよい。2年で時効になって申請できなくなるので、高額な医療費がかかったら必ず忘れずに申請すること。もらっておけば、最初から上限額だけの支払いで済む。家族の中にも治療中の人がいて、自己負担額21,000円を超える場合は、合算して家族全体の負担をより軽くすることができる(世帯合算)。保険の窓口で「家族も高額の医療費を使いました」と伝えれば計算してくれる。対象は健康保険が適用される医療費だけなので、差額ベッド代(1~4人部屋に入室したときにかかる費用)や食事代などは対象外。費用が高額になったときの救済措置は介護保険にもあります。上限額は世帯や本人の収入によって変わり、世帯上限と個人上限で違う場合もあります。44,400円(世帯)これも2年で時効になってしまうので、申請を忘れないように要注意です。介護費がどっちも高額になった場合は、合算してさらに安くすることができます。8月から翌年7月までの年間で医療費と介護費を合わせた額が上限額を超えると、超えた分は払い戻されます。制度については特に忘れないように注意が必要です。いうのも、市区町村や健保組合では医療費と介護費の両方を把握していることが意外と少ないようなのです。「合算すれば上限を超えていますよ」と教えてくれることはあまりありません。交付してもらい、それを健康保険の窓口に出して計算してもらいましょう。他にも会社に勤めている人の場合は、会社が独自に支給する「福利厚生」があります。会社によっては死亡退職金や弔慰金などがかなり大きい場合もあるので、生命保険を選ぶ前に確認しておかねばなりません。勤務先の会社や団体で入る「団体保険」は、まとめて事務手続きができるために保険料が安い場合が多いので、これも候補になります。福利厚生と団体保険の保障内容は会社によって千差万別なので、会社の規約でご確認ください。次に生命保険を見ていきます。社会保険で足りない部分を埋めるように、また、家族構成やタイミングも考慮して選ぶ必要があります。一定の期間内に死亡や高度障害になったときに保険金が給付されるのが、定期保険です。家族の最大の危機とは、大抵の場合、働き手が亡くなった時ですので、社会保険や福利厚生で足りないなら、優先して検討すべき生命保険の1つではないでしょうか。非喫煙健康者は割引がきく定期保険があることを忘れずに以下の表は、定期保険(男性、保険金2,000万円)の保険料です。11,840円チューリッヒ生命の「非喫煙」というのは、過去1年間喫煙をしていなくて、最高血圧120mmHg未満、最低血圧80mmHg未満の人が入れる保険です。非喫煙者で健康体の人は、こういう健康体割引のある保険が有利です。保険料は加入期間などによっても変わってきますので、きちんとシミュレーションをした方がいいです。ネット系生命保険会社はホームページにいけばシミュレーションできます。同じで、保険加入者が死亡or高度障害になった場合に給付金が受け取れます。受け取れる保険金が年々減っていくのです。保険金が減る分、保険料も安く済みます。アクサダイレクト生命保険で、30歳男性が定期保険(保険金3,600万円)と収入保障保険(月10万円)にそれぞれ60歳まで加入した場合を比較すると、こうなります。収入保障保険に加入した後、すぐに死亡すると保険金総額は10万円×12か月×30年=3,600万円ですが、35歳で死亡した場合は10万円×12か月×25年=3,000万円、55歳で死亡した場合は10万円×12か月×5年=600万円と、徐々に減っていきます。その分、保険料は定期保険と比べると大分安くなります。保険料は基本的に必要な生活費は年齢が進むにつれて減っていきますが、収入保障保険はそれに沿っているわけです。逓減払込方式は得なのか?では保険料はどの程度なのか、具体的に見てみましょう。以下は男性が毎月15万円給付の収入保障保険に60歳まで加入した場合の保険料を比較したものです。損保ジャパンやチューリッヒなら、たばこを吸わない健康体の人は割引がききます。5,205円また損保ジャパンの場合、「逓減(ていげん)払込方式」といって、5年ごとに保険料が5%ずつ減っていき、最後の5年は半分に減る、という方式も選べます。同じ損保ジャパンの毎月同じ保険料を払う方式と比べるとどうなるのか、計算してみました。毎月15万円給付の収入保障保険に30歳~60歳まで加入した場合の保険料を比較するとこうなります。保険料の合計金額が9万円弱程減りますね。45歳までは毎月同じ方式の方が安いです。若い時ほどお金が無くなりやすいことを考えると、毎月同じ方式でもいいのかもしれません。収入保障保険の保険金は、毎月受け取る方法以外にも一括で受け取る方法もあります。子どもの学費など、まとまったお金がすぐに必要な場合に使えます。一括で受け取るときの金額は、毎月の受け取りでもらえる総額よりも少なくなります。アクサダイレクトの場合、30歳男性が月10万円給付される収入保障保険に60歳まで加入し、40歳で死亡したとすると、毎月の受け取りなら全部で2,400万円受け取れますが、一括で受け取ると2,103万円になります。約88%ほどに減るんですね。このことも考慮したうえで、保険を選んだ方がいいと思います。病気やケガで入院したときなどに給付金が出るのが医療保険です。医療保険を選ぶ前に、まず私たちが病気になったら何日くらい入院するのかを知っておく必要があります。医療保険やがん保険の話になると、この平均入院日数を出してきて「だから医療保険やがん保険は必要だ」と言うサイトがたくさんあります。平均日数だけ見て判断するのはやめた方がいいです。いうのも、平均値をとると、ほんの一部の人の長い入院日数が平均値をぐんと高めてしまうからです。人がそれぞれの病気で何日入院したかをグラフにすると、こうなります。縦軸がその日数入院した人の割合です。平成26年患者調査より値引用また、約70%の人が入院した日数は以下のようになりました。全体的に平均入院日数よりかなり短いですよね。してみると大分印象が変わるのではないでしょうか。平均的な収入の人なら、月の自己負担額は80,100円+(医療費-267,000円)×1%で済みます。それぞれの病気の1日にかかる治療費は病状や病院によってピンキリなのですが、高額療養費制度を使えば結局近い金額に抑えられます。短い入院なら意外と安く済む場合も少なくないのです。これは保険が適用される範囲の話。入院中の食事代と差額ベッド代は全額自己負担になるので、この点には注意です。差額ベッド代とは個室や2人部屋など特別な病室を希望するとかかる費用で、1日5,000円~かかります。医療保険はまだ貯蓄が心許ない人のための"つなぎ役"結論としては、「病気のリスクには、ある程度貯蓄のある人は貯蓄で対応した方がよい。貯蓄が足りない人はつなぎとして医療保険を利用するのもあり」というのが大方のFPなどの意見です。医療費はかかっても数十万円以内で済む場合が多いし、自分の努力次第で病気をある程度予防することもできるからです。FPの間では「何にでも使える貯蓄が100~150万円あるなら、医療保険やがん保険はやめた方がいい」という意見もあります。"自由に使える100~150万円"を常に確保しておくのは、一般的な家庭において、そんなに簡単なことではありません。いう貯蓄が無い場合は、貯蓄ができるまでのつなぎとして医療保険を使うのも手です。「都道府県民共済の生命共済」などは保険料が安くて使いやすいです。生命共済の入院保障2型の場合、月々の掛け金(保険料のこと)は全年齢で2,000円とかなり割安です。都道府県民共済には「割戻金(わりもどしきん)」という、余った掛け金を年度末に返してくれる仕組みがあります。平成26年度の東京都民共済の割戻金は、入院保障2型で月換算で652円でしたから、月々の実質掛け金は2,000-652=1,348円でした。それで入院給付金が1日10,000円、手術給付金が2.5万円・5万円・10万円です。これぐらいの保険料なら貯蓄ができるまでのつなぎとして使いやすいかもしれません。目次に戻るがん保険がんは数ある病気の中でも罹患率が高く、かつ治療が長引きやすい病気の一つです。いうのも、再発予防や定期検査で通院を続けなければならなかったり、再発や転移があったりするからです。全部で100万円ほどかかることも1年目にかかるがんの治療費は、早期発見かつ健康保険が適用される治療だけで済めば、大体50万円程度です。2年目以降も検査や治療が続くこともあり、結局全部で100万円ほどかかる場合も多いです。診断給付金に注目がん保険の選び方で特に重視したいのは、「診断給付金が出る条件が分かりやすいかどうか」です。診断給付金とは、「あなたはがんです」と診断された瞬間に給付が確定するお金です。100万円などのまとまった金額が給付されます。診断給付金が大事なのかというと、他の給付金はもらえるとは限らないからです。最近のがんは入院せず、通院で治療するケースが増えてきています。「通院給付金」もがんの内容によってはもらえないときもありますし、「手術給付金」も絶対手術をするとは限りません。診断給付金だけはがんになれば確実に給付されるのです。ちなみに医療保険にはこの診断給付金がありません。がんで診断給付金を受け取るにはあくまでがん保険に入る必要があるので、その点には注意が必要です。先ほど医療保険の項目でも触れましたが、「100~150万円程度の貯蓄があればがん保険はいらない」という考え方でいくなら、がん保険はあくまで貯蓄ができるまでのつなぎです。がん保険を選ぶ場合、終身ではなく定期を選ぶことになります。アクサダイレクト生命のがん定期(10年)の場合、保険料は加入時30歳なら650円、40歳なら970円、50歳なら1,780円です。それで診断給付金100万円、入院給付金1日1万円です。目次に戻る就業不能保険ケガや病気で長期間働けなくなったときに給付金が出るのが就業不能保険です。就業不能になってから給付金の支払いが始まるまでには一定の期間が設けられています(免責期間)。働けなくなって180日後から、毎月手取り収入の6~7割程度を上限に支給されます。会社員・公務員は「傷病手当金」で十分か?会社員や公務員の人なら、健康保険に「傷病手当金」があります。仕事を休み始めて4日目から最長1年半の間、標準報酬日額の3分の2が支給されます。1年半経っても完治せずに障害が残った場合は、障害年金が給付される可能性もあります。なると、就業不能保険より他を優先するという考え方もあると思います。自営業の人は傷病手当金が無いので、就業不能保険の優先度は上がります。医療保険の保障には期限がある医療保険には保障期間に限りがあるので、ケガや病気が長引いたときには対応できません。先ほど触れた都道府県民共済の入院保障2型の場合、ケガや病気で入院すれば1日1万円の給付金が出ますが、事故で入院した場合は184日目まで、病気で入院した場合は124日目までしか出ません。「医療保険やがん保険は、100~150万円程度の貯蓄があるなら必要ない」という考えがありますが、ケガや病気が長期化した場合は100~150万円では対応できません。傷病手当金が出ない自営業の人なら、貯蓄がある人でも一度検討してみるといいかもしれません。ライフネット生命の就業不能保険なら、30歳男性、月額15万円受け取り、65歳までの加入で、保険料は2,794円です。うつ病などは対象外うつ病などの精神障害や医師が症状をはっきりと診断できない場合は対象外であることに注意です。理由は、「なりすまし」を見抜く方法が医学的に確立していないからです。養老保険は、加入者が死亡、または高度障害になったときに保険金が給付されます。この点は定期保険と同じです。何が違うのかというと、途中で解約しない限り必ず保険金が受け取れるところです。終身保険なら加入者が死亡したときいつでも、養老保険なら契約期間が終わったときに必ず保険金が支払われます。いう保険のことを「貯蓄型」といいます。これに対し、定期保険などは契約期間が終わったときに保険金が支払われることはありません。契約期間中に加入者が死亡しなければ、保険金は支払われないで終わりです。いう保険のことを「掛け捨て型」といいます。これだけで考えると、まるで「保険は掛け捨て型は損、貯蓄型の方が良い」と思えそうですが、もちろん、そんな単純にはいきません。貯蓄型は保険料が高いのです。積み立て型で現役期間を乗り切れるか?以下は、30歳男性が保険金1,000万円、60歳までの期間(終身保険は60歳までに保険料支払い完了)で契約した場合の保険料です。保険料の支払いを60歳までに終える、という条件で比較すると、これだけの差があります。保険とは、自分や家族の危機を救う切り札であると同時に、月々の保険料が貯蓄を減らしていくという、諸刃の剣です。確かに終身保険や養老保険は最後には保険金がもらえます。保険金がもらえるのは、子どもが自立して支出が減る時期になってようやく、という人が多いと思います。お金が必要な時期に高い保険料を支払い続けることは、逆に家族を危機に陥れる可能性があります。途中解約するとどうなるか?もし途中で解約すると、ある程度はお金が戻ってきます(解約返戻金)が、もちろん元本割れ(元手が減ってしまうこと)します。先ほどのオリックス生命・養老保険の場合、40歳の時に解約したら、解約返戻金は約2,909,000円です。対して40歳までに支払う保険料総額は3,249,600円です。いうことは、3,249,600-2,909,000=340,600円の元本割れになります。貯蓄性があるという理由で契約したはずなのに、結局お金を減らしてしまうことになるのです。昔は人気があったのか?昔は貯蓄型の保険はとても人気がありました。予定利率が高かったからです。1990年当時、若い人が保険金100万円・30年満期の養老保険に入れば、保険料総額が60万円程度で済むような場合もありました。これはつまり、60万円程度払えば、30年で40万円程度の利益が出た、ということです。これはさすがにおいしい、ということで、貯蓄型の保険はとても人気があったのですね。予定利率が高い時代には、こんなお宝保険が売られていたのです。現在の予定利率は1%。保険金が100万円なら、保険料総額もほぼ100万円です。ほとんど利益が出なくなったのです。利益はほとんど出ないのに、毎月の高い保険料というリスクは払わなければなりません。貯蓄型の保険は人気が無くなったのです。終身保険や養老保険のような貯蓄型の保険を検討する場合は、保険料を支払いながら毎月の出費に耐えられるのかをよく考えて決める必要があります。目次に戻る学資保険(子ども保険)学資保険も終身保険や養老保険と同様、貯蓄型の保険です。子どもの入学や進学の時期に祝金や保険金が受け取れるようになっており、契約者が死亡すると保険料の払い込みが免除されます。保険業界で学資保険が「ドアノック商品」と呼ばれていることは有名です。ドアノック商品とは要するに「他の商品を売るためのきっかけに使われる商品」という意味です。ネットでも「学資保険に入りたいと言ったら、終身保険の方がいいと勧められた」などの体験談をよく見ますが、そういうことです。学資保険はその仕組み上、生命保険会社にとってあまり儲かる商品ではないため、学資保険を入り口にして、できるだけ他の商品を売ろうとしてくるのです。この点には注意が必要です。学費は子育て費用の一部でしかない例えばソニー生命保険の学資保険III型の場合、30歳男性(子ども0歳)、保険料の支払い期間を子どもが18歳になるまでで加入すると、こうなります。子どもが22歳になるときまでに全ての学資金が受け取れます。保険料の支払い総額が1,812,672円で受け取る学資金の総額は200万円ですから、187,328円増えて返ってくることになります。その分、保険料が割高になります。子育てにかかるお金は学資だけではありません。この保険料が家計を圧迫するようなら、無理して入るのはやめた方がいいでしょう。終身保険や養老保険と同じです。目次に戻る最後に生命保険に「この保険なら絶対に良い」というものは存在しません。する生活などによって全く違うからです。私たちが上手に生命保険を選ぶには、社会保険のカバー範囲を知り、自分の人生にどの程度のお金が必要かを把握し、そのうえで生命保険の保険料や条件をよく見て、比較する必要があります。自分で全て考えるのが大変だという場合は、プロに相談してヒントをもらうのもありでしょう。それは、社会保険や生命保険に関する知識(例えばこの記事でまとめたような)をある程度持った状態でするべきです。すれば最後は他人に流されたりせず、あくまで自分で考えて決断することができると思います。対症療法と完全に治療する方法わきがやわきの多汗症はとても深刻な悩みです。(1)スターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。