JSTバングラデシュでのICTを用いた医療の可能性バングラデシュでの我々の挑戦はまだ始まったばかりだ。内科医2016年12日、スタートアップ企業miupのメンバーとして、バングラデシュを訪問した。そこで感じたICTを用いた医療の可能性について報告したい。Management』にレター(http://www.ijhpm.com/article_3344.html)として掲載された。[1]ICTの医学研究への応用・活用は日進月歩と言える。患者の症状から推定される診断名・疾患名を表示する「症状チェッカー」というツールがある。Medicine』に相次いで発表された。Semingran氏らのグループから発表された。どちらも、現段階の症状チェッカーのレベルは医師に及ばないと結論づけている。[2][3]この理由は、情報不足に起因する。一般的に診断とは、ある疾患に対する症状の感度・特異度という情報と、疾患の有病率を元に、症状から診断の確率を計算し、何らかの基準で最も疑うべき候補を挙げる行為である。冬に20歳の健康な若者が、前日から続く38.5°Cの発熱を訴えて医療機関を受診した場合、多くの医師はインフルエンザを念頭において診察するだろう。このとき、医師は意識しなくとも、冬=インフルエンザの流行期(インフルエンザの事前確率が高い)、20歳=免疫低下や重大な病気の可能性が低い(インフルエンザ以外の事前確率が低い)、38.5°C=高熱は、インフルエンザでよくある(感度が高い)症状である、などの情報を統合して考えている。症状チェッカーで用いられるアルゴリズムも、この思考回路をベースにしている。すべての情報が数値化されていれば、患者の症状に対する診断の確率を計算することが、理論上は可能だ。ところが、実際にはこのような情報をすべて含むデータベースは存在しない。人間である医師は書籍や論文における断片的な知識の蓄積、経験や患者の印象で補完しているが、症状チェッカーにはそれができないため、現時点では医師に軍配があがる。症状チェッカーを改善するにはアルゴリズムに必要なデータベースを構築する必要があるが、一からそのようなデータベースを作るのは手間も費用もかかるため、既存のものを使いながら少しずつ蓄積・修正させていくのが現実的だろう。現段階における研究結果から、症状チェッカーが医師にかなわないと決めつけるのは早計だ。症状チェッカーの精度は右肩上がりに改善されるからだ。一方で、医師の診断の成長は頭打ちとなる。近い将来、医師による診断の精度を超え、プライマリ・ケアの臨床現場で欠かせないツールとなるはずだ。診断の見落としを防止し、若手医師の成長にも寄与するだろう。患者の表情や声色など、医師による診察では収集できなかった情報を活用できるようになれば、医師の診断精度との比較自体が不適切になるだろう。血液検査とレントゲンのどちらが優れているか、という問い自体にはさして意味がないように。重要なのは、症状チェッカーのような新しい技術を受け入れ、積極的に活用しようとする医療者側の姿勢だ。臨床現場からフィードバックを与えて、症状チェッカーを育てるような医師の存在は重要だ。これが、将来の診療の質の向上、引いては患者の安心につながるだろう。現時点でもこのようなツールが活用できる地域はある。発展途上国のような医師不足地域だ。バングラデシュでは、人口10万人あたり医師数が40人程度しかいない。日本において約200人であることを考えると非常に少ない。人口は1.6億人と日本より多いものの医師数は4分の1だ。医療機関を受診することは困難だ。そこで活躍しているのが、コミュニティ・ヘルス・ワーカー(CHW)と呼ばれる、企業やNGOによるトレーニングを受けた地域住民だ。彼らは医療資格こそないが、地域住民のプライマリ・ケアを支えるうえで不可欠な存在となっている。成功率上昇などの実績をあげている。[4]現在では、大小の団体が多様なCHWのサービスを展開している。その中で、地域住民の自宅の清掃なども行い、その際に対症療法の薬を売る、いわば御用聞きのサービスを展開している方の話を聞く機会があった。彼は、「CHWには薬を売ったマージンで収入が入り自立できる。医療機関を受診できない住民は薬がもらえる。