Achievements個人や集団の行動を変容させるヘルスプロモーションの試みは、多くの理論が開発されてきたが、臨床の実情や期待にまだ十分応えていない。本研究は、健康行動の限界と重なる課題を論じる行動経済学を用い、患者の受療行動を構造化し行動変容の動機付けに関わる新たな理論構築を目的に、介入研究により服薬実態の分析および医療費データの解析を実施した。本研究の対象は、疾病機序や処方実態から腎不全領域とした。最初に、服薬コンプライアンスと服薬固執性および指導等の実績を、自己申告調査で整理した。各種指導やエンパワーメント等のアドヒアランス改善効果を評価した。公費助成)を医療機関や自治体から収集した。服薬状況の調査において、対象の平均年齢が63.5才で家族構成は1.9人、就業率は35.6%であった。服薬コンプライアンスは、「全て服薬」群が71.1%となり、その低下の要因は失念が60.0%と最も高かった。行動変容に対する動機づけは、運動療法(62.7%)や生活指導(56.8%)への期待効果が高かった。低コンプライアンス群は、生活指導への関心が高かった。医療費は、43例(65.3±9.0歳)について透析導入の前後12か月間を観察した。指導管理の有り群は、前後の変位(+4.093点/月)が、無し群(+5,690点/月)に比べ小さかった。薬剤費の変化は、有り群(357.2±251.4→419.4±328.8点/月)が無し群(360.9±298.1→715.3±539.4点/月、p<0.001)より小さかった。以上から、服薬アドヒアランスを改善させるアプローチとして、生活指導等の感度は高いことが明らかとなった。自己負担の減少によって薬剤費等の医療費が増加するが、指導管理の介入によって適正化は可能と示唆された。