Japanは10月8日、国内モバイル/クライアントコンピューティング市場動向分析結果を発表した。Japan同社では、国内のスマートフォン、タブレット、PCの総稼働台数が、2014年の約1億5300万台から、2018年には約1億9300万台になると予測。スマートフォン/タブレットは急増しており、2016年にはスマートフォンがPCを上回る状況となる。スマートフォン/タブレット経由でユーザーにアプローチするビジネスモデルを志向する事業者は、アプリケーションやサービスを開発する上で、モバイルデバイス向けをPCに優先させる「モバイルファースト」の考え方に急速にシフトしている。スマートフォン/タブレットの普及はプラットフォームの競合に大きな影響を与え、国内の2014年通期でのスマートフォン、タブレット、PCを合わせた出荷台数のOS別シェアは、iOSが約42%、Androidが約28%、Windows等その他のOSが約30%になるとIDCでは予測。PCが支配的であった状況から競争原理が変容し、ハードウェア/プラットフォームベンダー、サービスプロバイダーの中には、顧客獲得や顧客基盤を活用した事業成長機会を追求するため、従来の自社のコア事業領域外に進出して垂直統合的に顧客を囲い込もうとする取り組みが見られる。他方、スマートフォン/タブレットに搭載される様々なセンサーやネットワークとの常時接続性は、ユーザー関連情報やユーザー自身がつくり出すコンテンツをクラウド、ビッグデータ、ソーシャル技術と結びつけ、新しい顧客価値と様々なビジネスモデルを創出する環境を生み出している。康氏は「モバイルの普及によるイノベーションの波は、ウェアラブル、家電、自動車等も巻き込み様々なソリューション領域に広がる。モバイルと結びついた健康管理プラットフォームは革新的で有望な事業領域だが、真に顧客が望むソリューションを提供するには、ベンダーはアナリティクスやソーシャル技術をフルに駆使する必要がある」と述べている。※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。Corporation。