金貸しと悪徳エリートに止めを刺す決定的な契機となる。大衆自身が進化しなければ、新しい社会は実現されない。それどころか、米・中崩壊が人類滅亡の契機となる可能性さえある。従って、敵の自滅を待つだけではなく、大衆の意識=共認内容の進化の実現基盤を発掘することが、何よりも重要である。これまで、数万人に一人しかいない金貸し+悪徳エリートの複合勢力と大衆の間の媒介者となっていたのが、1%程のインテリ層であるが、追い詰められた金貸しと悪徳エリートが暴走をくりかえしてきた結果、インテリの過半は、既に反金貸しに移行した。して金貸しと悪徳エリートたちは、しだいに孤立無援の状態に追い込まれてゆく。追いつめられた勢力が内ゲバで自滅してゆくのは、私権社会の慣わしであるが、金貸し+悪徳エリートたちの内ゲバも、5年以内に各省庁や各メディアの内部対立として顕在化する。一気に高めることになるだろう。その間にも、米・中・欧の大衆の窮乏化が進み、ドル・米債暴落→超インフレを契機に米・中etcで大暴動→殺し合いあるいは内戦→秩序崩壊が世界中に連鎖し、大破局に突入する。その期に及んでも、マスコミは世界の破局現象を正しく伝えない。共に一気にマスコミ不信が顕在化し、脱マスコミ⇒ネット収束が実現する。このように、米・中が崩壊すれば、悪徳エリートは内ゲバを激化させて、再起不能の大混乱に陥るし、脱マスコミ⇒ネット収束の大転換も実現し、大衆発の共認社会への移行に必要な全ての準備が整う。大衆が付和雷同して、滅亡に向かう可能性が全くない訳ではない。少なくとも日本人は、原発事故でも動かなかった。ベクトル上で、じっと先行きを注視している。際しても、秩序収束が強まり、統合期待が一気に高まる可能性が高い。その期待は、脱私権(脱エリート)社会へと収束する。その期待は、そのような潮流を導く新理論へと収束してゆく。(但し、インテリが「反エリート」「脱民主主義」に転換するのは10年後であり、新勢力が政権を握るのも、それぐらいの時間を要するだろう。その場合、一部の国では超インフレが発生し、金融縮小etcの混乱も発生するが、破局には至らない。その場合も統合期待が急上昇し、とりあえず大衆の側に立つネット・マスコミの推す政党が連合政権を組むが、旧観念に支配されたままなので改革が進まず、混乱が続くことになる。従って、新理論に導かれた新勢力に政権が移行するには、やはり10年〜15年くらいの時間を要するだろう。http://www.rui.jp/tb/tb.php/msg_264419※トラックバックは承認制となっています。PM09[過去の記事へ][一覧へ戻る][新しい記事へ]◆実現論本文を公開しています。28下記のタイトルを押して下さい。『るいネット』は、47年の実績を持つ起業家集団・類グループが管理・運営しています。E-mail:member@rui.ne.jp)。