このようなフィルターバブルを自分のなかにもつと(つまり自分に近い意見しか耳をかさなければ)、自分を失望や危険にさらすことはなく、つねに心地よい自己満足が得られますが、社会の対立など、意見の異なる人が折り合いをつけていかなくてはならない問題を解消することは決してできません。reden」と、このプロジェクトを立ち上げ、人々に参加を呼びかけました。プロジェクト「ドイツは話す」が成立するまでこのような構想をどのように実現させたのかを、一回目のドイツの対話プロジェクトの経過に沿って、具体的にみてみましょう。『ディ・ツァイト』はプロジェクト参加希望者たちに、まず自分の最低限の個人情報(携帯電話番号や郵便番号など)の入力と質問の回答をしてもらいました。質問には、国民が関心をもちそうな政治的、社会的に重要なテーマで、かつ国民の意見が大きく分かれることが想定されるテーマとして、以下のような五つを選びました。・西側諸国はロシアと公平にやっているか?・ドイツはマルク(統一ユーロの前のドイツの通貨)にもどるべきか?・難民を受け入れすぎたか?・同性の結婚は認められるべきか?・脱原発は正しかったか?この質問を、回答者に5段階(まったくその通りだと思うから、半分半分、全然そう思わないまで)で評価してもらうようにしました。参加希望者の意見は非常に似通ったものだったのです。どのメディアも読者の判断に日々、影響を与えており、また読者自身も自分が読みたいものを選択することを通して、最終的に読者が類似した意見をもつであろうことは、ある程度想定されていました。このプロジェクトを実現するためには、意見が異なる人が一定程度以上参加することが不可欠です。このため『ディ・ツァイト』は、ほかの組織、消防隊連盟や赤十字など多数の組織や団体にも、このプロジェクトについて通知をし、より広く人々に参加をよびかけ、最終的に12000人が参加申し込みを行いました。そのなかからボット(ロボット)でなく本物の人間でドイツ在住の人だけを選別するため、携帯番号がドイツのものでない人や、それで実際に連絡することができなかった人(1700人)、また携帯電話のショートメッセージに応答がなかった人(4500人)を除き、5500人が残りました。その人たちを対象に、質問の回答と郵便番号をもとに、意見ができるだけ異なり、住所が比較的近い人(20キロ以内に住む人)を二人ずつの組みにしていきました。マッチングの結果は参加希望者それぞれに届けられた後、双方が実際に会ってみたいと回答した場合のみ、それぞれのメールアドレスを通知します。これを使って、個人的にお互いに連絡をとって、具体的に会う場所を決めてもらいました。して2017年に、600組1200人の対話が実現しました。ちなみに、5500人のうち2、3の質問事項に意見の違いがある人同士の組みは1100組にすぎず、残りの多数の人たちは5つの質問のうち4つが同じ回答(ロシアについての質問だけ意見が異なる)の、かなり似通った見解をもつ人たちの組みでした。75人は20キロ内に討論したいというパートナーがまったくいないか、あるいはみつけることができず、対話プロジェクトに参加することができませんでした。プロジェクトの広がり翌年の2018年9月には、二回目の「ドイツは話す」が、さらに以下の3点で拡充され、開催されました。オンラインメディア)が共同で開催しました。参加するそれぞれのメディア企業が、読者にプロジェクトへの参加を呼びかけ、申し込み窓口ともなったことで、より多くの人、また多様な意見の人に呼びかけることができました。・参加者の数が前年より増加2018年は前年の2倍以上の2万8千人が参加申し込みをしました。そのうちマッチングで10014組ができ、最終的に8470人が9月23日日曜の午後3時から、ドイツ中のどこかのカフェや居酒屋で一斉に対話をしました。2018年にされた質問は以下の7つで、イエスかノーで回答するものでした。talks」を開設しました。このかいあって、海外から高い関心がよせられ、2018年にすでに14の国や地域(ヨーロッパが多いが、アラスカなどヨーロッパ以外の地域も含む)が、同じようなプロジェクトを計画あるいは実際に実施しました。ちなみに、対話プロジェクトでは社会で対立が目立つ問題について対話をしてもらうため、テーマ(参加希望者に質問項目となるもの)は事前に企画側のジャーナリストが検討、選択します。そのテーマをみると、移民の受け入れや、移民の移動を管理するために国境をもっと厳しく管理すべきかといった、難民や移民に由来するものが、対話を開催したヨーロッパ各地で選ばれていました。このテーマが選ばれたからといって、これらの問題がほかの国内問題よりも実際に国内で深刻な問題となっているかはまた別問題ですが、少なくとも人々が注目するテーマであり、政治的な対立の火種になっているということはたしかのようです。初回開催からたった1年で、このようにプロジェクトに共感し参加するメディア企業や人々、国がヨーロッパを中心に増えたこと。これは、現在、ドイツに限らず国内で対話が減り対立がむしろ増えていると認識し、同時にそのような事態を少しでも緩和できるようになにかすべきだ、と思っている人々が、少なくなかったことを示しているでしょう。実際に対話を体験した人たちは、対話後どんな印象をもったのでしょうか。二回目の対話プロジェクトの後では、90%以上の参加者が、話し合いがなにかもたらしたか、という問いにイエスと答えています(Schöpfer,2018)。一度の1時間の対話でどのようにしてこれほど圧倒的に肯定的なフィードバックがもたらされたのは興味深いですが、それがどうしてなのか、参加者の心情にどのような変化があったのか、などについては、ここからはよくわかりません。このため、一般的な理解の範囲内で、その理由をまず推測してみます。ちなみに、ボン大学では、このプロジェクトが実際に人々にどのような効果を与えるのか(ステレオタイプの理解が減ったり、ほかの意見の人への理解が高まるのかなど)を調べる研究をはじめたといいます(Schöpfer,2018)。対面型の対話とそうでない対話の場合を比較して、理由を考えてみます。ソーシャルメディアなどバーチャルな空間で意見を交わす場合は、相手がどんな人なのか具体的にみえてきませんし、自分が誰かも相手にはよくわからないため、お互いに発言に抑制がききにくくなり、暴言や誤解をうむ発言がでやすくなります。これに対し、人に面と向かって、しかも対話することを主旨にして集まる今回のような状況では、目の前にいる相手に一定の節度が保たれやすくなり、またこのプロジェクトの主眼である、自分と意見が違う相手の話を聞こうとする意志や態度は、相手側に自分に対するレスペクト(尊重)や誠実さとしてうつるのではないかと思われます。対話の席でお互いが、誠実に相手に向かいあおうという態度をみせた時、その先はどうなるでしょう。双方ともに好印象を抱きやすくなるでしょうし、そうなると基本的に気持ちに余裕ができて、意見が対立していても、かたくなに自分の意見を主張する強硬な態度にはでにくく、相手の話も耳に入りやすくなるではないかと思います。今回のプロジェクトにおいて、直接対面して話すよう人々を差し向けたことで、すでにコミュニケーションの好循環ができやすい環境ができた、といえるのではないかと思います。平たく言えば、今回の対話プロジェクトは、一対一の対面型の対話にするという設定にした時点で、話し合いの内容とは関係なく、バーチャルな空間の対話にはない(好感のもてる対話環境という)ボーナスポイントがついたということでしょう。あったからといって、このようなプロジェクトを考案しそれを実施したことの功績は、少しも貶められるわけではありませんが。そのほかにも、まだ暖かい9月の日曜の午後、週日の喧騒のない静かなカフェや公園などで(プライベートな空間でなく公共スペースを対話の場所に使うことが推奨されました)、お茶やビールを飲みながら話し合う、といった現実世界だからこそ味わえるほかのアメニティー要素も、なごやかに話し合うための雰囲気づくりに貢献したことでしょう。ちなみに、対面型にすぐれた点があるとはいえ、ネット上のコミュニケーションにも優れた特性があり、対面型の対話に対し、ネットを通じたバーチャルな対話が一概に劣っているといっているというのではもちろんないでしょう。文字や絵文字のみでのコミュニケーションでは、対面型の時のような声のトーンや顔の表情などが相手にわからないため、微妙なニュアンスがうまく伝わりにくく、誤解や不信感をうみやすくなるのも事実です。ネット上での対話を円滑に行うためには、対面型とは異なる配慮や気遣いが必要ということになるでしょう。どれだけ広く人々を動員したのか参加者からは好意的なフィードバックが圧倒的であったとはいえ、このプロジェクトについて、疑問の声やクリティカルな評価もあります。ここからは、これらの指摘を取り上げながら、このプロジェクトの傾向、限界について考えてみます。あるとすれば、いくら繰り返しこのようなプロジェクトをしても、本来の目的である、本当に対立する人たちとの間の対話を促進するものにならないのでは、という疑問です。たしかに、初回の対話では意見がおおむね一致する人たちが多く、多くの対立意見をもつ人どうしの対話はむしろ少数派でした。2回目はほかの複数のメディア企業が参加したことで、一回目よりも多様な意見をもつ人たちが参加しました。ちなみに、2018年のプロジェクトで、参加希望者として登録した全2万8000人の内訳をみると、男性が圧倒的に多く68.3%、女性は29.9%、平均年齢は41.6歳でした(これは、ドイツ人の平均年齢とほぼ同じです)。年齢は18から97歳と非常に幅広く、地域的にはドイツ全国を網羅しています。西側に比べると東ドイツからの申し込みはやや少なめです。人口でみると東ドイツの州は全体の22%を占めていますが、今回東ドイツから参加した人たちは全体の16%でした。職業をみると、経営者は1464人、研究者1308人、教師1307人、看護師293人、聖職者49人、タクシー運転手14人、消防士9人、大学生は3409人です。全般に、意見の差異は地域よりも、世代や性別によって差異の方が大きく、もっとも多かった組み合わせは、年配の男性と若い女性でした。