異文化間コミュニケーションもしもまだ会ったことがない人で、会う前から、その人の意見が自分の意見の対極にあるとわかっていたら、みなさんはその人に会いたいでしょうか。それとも、できることなら会いたくないと思うでしょうか。会うのを避けたいと思うとすれば、それはなぜでしょう。自分の意見と反対の人と会っていても、不快感や腹立たしさ、あるいは虚しさや不安を感じるだけで、なんの益にもならないと思うからでしょうか。実際に、もしも正反対の意見の人に一対一で会って話をしてみると、印象は変わるのでしょうか。昨年ヨーロッパでは、これを「もしも」の話に終わらせず、実際に意見の違う一般の人どうしが対話するという壮大なプロジェクトが、いくつかの国で実施されました。ドイツ語圏(ドイツ、オーストリア、スイス)では、約42000人が参加申し込みをし、実際に17500人近くの人が、意見の違う相手との対話を行いました。なんの目的でこのようなプロジェクトが企画されたのでしょうか。それに参加した人たちは、どんな理由で参加したのでしょうか。一言でまとめると、これはたんに奇抜でおもしろい体験をするために開催されたわけではなく、企画側にも参加者側にも共通の理解や一種の使命感があって成立したものでした。今回は、このプロジェクトについてレポートしてみます。その成立経緯や背景をみながら、今のヨーロッパ(おもにドイツ)の人々の心情をさぐり、また、このようなプロジェクトの社会での役割や意義について、参加者や批判的な意見を参考に考えてみたいと思います。プロジェクトの背景このプロジェクトはもともと2年前の2017年、ドイツでスタートしました。EU随一の経済大国であるドイツは、近年失業率が約5%にまで低下し、マクロ経済的にみると好景気にわいています。その一方、収入や教育格差が広がっており、社会の流動性は失速してきています。このような状況下、大規模に難民が国内に流入しはじめた2015年ごろから、難民や移民をめぐるテーマなどで世論は大きく分れて対立するようになり、一部の先鋒化した動きが、衝突や暴力沙汰を各地でたびたび引き起こすようになりました。異なる意見をもつ人たちへの不信感や無力感をつのらせるだけの社会の対立的な状況を打開するため、有効な手段を模索する動きもでてきます。Canが設置した、難民や移民に不安や不信感を抱くドイツ人たちに耳を傾ける「悩める人たちのホットライン」もそのひとつです(穂鷹「ドイツの」2018)。普段は報道するだけのメディア界からも、報道という枠を超え、人々に行動をうながすプロジェクトが構想されます。Zeit』のスタッフが企画した「ドイツは話す」という対話プロジェクトです(以下、『ディ・ツァイト』を発行するツァイト出版社と、このプロジェクトを実際に企画・実施したスタッフを細かく区別せず、『ディ・ツァイト』と一括して表記します)。これは、近隣に住む政治的意見が異なる人同士が、バーチャルではなく、現実にどこかで一対一で話し会うという面会を、ドイツ全国で決まった日時に一斉に行う、というものです。これだけ聞くといたってシンプルですが、『ディ・ツァイト』の知る限り、世界でも前代未聞の構想だといいます。このプロジェクトの構想は、「社会全体がほかの人と話し合うことを忘れてしまった、もしもそれが本当だったら、どうやったらまた人々を会話するよう仕向けることができるだろう?」という素朴な問いから始まったといいます。