近年、組織文化に対する注目度が高まっています。筆者自身も企業変革に関わる仕事をしていると、組織文化そのものが変革のボトルネックになることもあり、組織文化変革に取り組む必要性を痛感しています。筆者は様々な会社で研修やワークショップを行っていますが、開始時に行うアイスブレークによって、その会社の組織文化や仕事の進め方の特徴などが良く見えてくるのだと言います。参加者の戦略的思考が不足している場合ほど、ワークショップ後の苦情・文句が多くなるそうです。Reforming)のアプローチが有効であるという考察をご紹介しました。今回のコラムではOCRを実際にどう進めるかについて考えていきます。Development、略称OD)という言葉が再び注目を集めています。いうのは、今から40年以上前にも組織開発という言葉がはやった時期があるからです。弊社にとって2回目となるウェイ・マネジメントを主題としたセミナーが先月開催されました。3名のゲストスピーカーをお迎えして、貴重なご講演ならびにパネルディスカッションを賜りました。方向性について、その意義と具体的な内容についてご紹介いたします。需要が回復してきたように感じています。いう枠組みで組織論を展開してきました。洋の東西を問わず多くの組織で課題となっているのは組織の自律性向上です。近年ウェイ・マネジメントへの注目が高まっています。先日インヴィニオ主催で開催いたしましたウェイ・マネジメントをテーマとしたセミナーでは、京セラの伊藤謙介氏とファミリーマートの岩崎浩氏にご登壇いただき、それぞれの会社におけるウェイ・マネジメントについて語って頂きました。今年は「組織の環境適応能力の開発」がこれまで以上に話題になるのではないかと筆者は感じています。そのような課題意識を持つようになったきっかけはお客様からお聞きする育成すべきリーダー像がぶれてきていると感じるようになったことです。企業が成長していくためには、他社と違う“差異”を持たなければならないのはもちろん、それを広く面展開していく力、レバレッジも重要です。それぞれに適した組織を考えた場合、その運営にはかなりの違いがあります。この二つの異なる組織運営を果たしてひとつの企業内で実現できるのでしょうか。哲どこの企業にも組織が存在し、組織図がありますよね。皆さんの会社の組織体制はどのようなコンセプトの下に設計されていますか?一橋大学の沼上教授によれば組織の基本形には3つあり、人の集合を組織単位に分ける意義は“分業”にあるそうです。哲ES(従業員満足度)調査を行っている企業は少なくありません。皆さんの職場でも行われているのではないでしょうか。筆者はしばしばお客様からES調査の結果を分析して、組織風土改革の打ち手を考えて欲しいという依頼を受けることがあります。第一回ハイ・パフォーマンス組織への変革セミナーご報告(その2)[会員限定]前回に引き続き、「ハイ・パフォーマンス組織への変革セミナー」第二日目の内容についてご報告させて頂きます。第二日目は新たな視座で成長を牽引できるリーダーの育成というテーマで開催致しました。第一回ハイ・パフォーマンス組織への変革セミナーご報告(その1)[会員限定]先月2日間にわたり開催されました「ハイ・パフォーマンス組織への変革セミナー」は、盛況の内に終えることができました。ご参加いただけなかった方々から、内容をまとめて欲しいというご要望を多くいただきました。組織開発&組織文化の変革コンテクストを管理してパフォーマンスにつなげる今回は、アメリカでエンターテイメント事業を行っているモヒガン・サンという企業の事例をご紹介します。この会社では「見えないコンテクスト」を管理し、企業文化をマネジメントする事でビジネスのパフォーマンスを向上させることに成功しています。読者の皆様の中にはご存知の方も多くいらっしゃると思いますが、アメリカの人材開発に関わる協会であるASTDの世界大会が今年は6月1日~4日の日程で、サンディエゴで開催されました。ASTD2008に参加したインヴィニオスタッフより早速レポートが届きましたのでご報告させて頂きます。複数の事業を持つ企業にとって重要な「戦略」は、限られた資源をどの事業に振り分けるかを決める事です。会社としてどのような事業ドメインで勝負をしていくのかを決める一つの考え方として、事業ポートフォリオ理論があります。哲ナレッジマネジメントの重要性が叫ばれて久しいですが、皆様の職場ではどのような取り組みをされていますか?そのためのシステムを導入されたり、組織の仕組みを工夫されたりするなど色々な事をなされているかと思います。筆者は、ある大企業の人事部で人材育成を担当している友人から「研修を受けた社員はみな顔つきが変わってくるが、会社全体が変わる感じがしない」という愚痴を聞いたことがあるそうです。欧米の企業ではCI部門(競合情報分析を専門に行う部門)を社内に設置している企業も多く、CIはそのスペシャリストの仕事として行われてきました。