日米の株価が週明けの最初の市場で猛烈に上げました。(米国は過去最大の上昇幅、日本は過去最大の上昇率)これで金融危機が遠のいたとか、いうことではなく、下げすぎた株価が戻りたがっている自律反発的な動きでしょうか、再び新たな下げの幕開けになるのではないかと懸念しています。何日か後に新たな悪材料で再び大きく下げるかもしれないし、当面短期の利ざや取りという乱高下を繰り返すのではないでしょうか。恐ろしくて株に手が出せません。今年のノーベル経済学賞に決まったポール・クルーグマン氏は13日、「『先週よりも幾分安心している』と語り、公的資金を活用する包括策で合意した欧州の首脳の行動に言及。NET.10/14より)と語っています。ノーベル経済学賞級の学者でもLTCMを破綻させたり、金融工学の道を誤まらせたりという前歴があるので、ここは参考程度に聞いておきましょう。いくつかの破綻本は2003年から2004年にかけて、米国住宅バブルの崩壊について言及しています。実際は、破綻本の著者だけではなく、内外のエコノミスト・有識者らも同様の指摘していましたが、いつ何がきっかけとなってバブルが破裂するのかまでは、予見できていませんでした。破綻本の中でラビ・バトラ氏は原油価格の高騰により経済成長が鈍化し、それがきっかけとなって、2008年~2009年に住宅市場が崩壊する。その結果、米国の景気は後退し、最後は恐慌になるだろう、と述べています。米国の住宅バブル崩壊は、2007年8月、米国最大の住宅ローン専門の金融機関であるカントリーワイド・ファイナンシャル社の破綻に始まり、今年2月の住宅金融公社の経営危機、複数の巨大証券・銀行の破綻と続きますので予想はほぼ的中しています。同じ頃に、副島隆彦氏は「米国は戦争経済で景気を持ち上げたが、結果、財政赤字が膨大となり、いずれドルは暴落し、そのかなりの部分をファイナンスさせられている日本も道連れになる」として、コンドラチェフの波やら陰陽道やら持ち出して米国覇権の終焉を説いています。副島氏はその後の著書で住宅バブルの崩壊後、基軸通貨であるドル覇権が終わると書いていますが、それは比較的最近の話です。従いまして、破綻本の予測としては、ラビ・バトラ氏が最初に的中させたと言ってもいいのではないかと思います。ラビ・バトラ氏の予測する今後とは、日米どちらかの経済が破綻し、それは互いに一方に強い影響を及ぼすほどの依存関係があり、そのダメージは全世界的に波及していく、としています。金融資本主義が崩壊した後に昇る陽は東洋から昇る。東洋のある国が米国に取って代わる、という意味ではなく、東洋的なものの考え方、社会との関わり方が西洋にも浸透し、新たなる価値観が創造されるのだ、そうです。彼は、それを経済民主主義と呼んでいます。[ヘルプ]※このブログはトラックバック承認制を適用しています。ブログの持ち主が承認するまでトラックバックは表示されません。時価会計の..流動性供給で、最後の切り札が出たようです。文字通り無制限、青天井の、ドル資金供給です。その中で、FRBを中心とする各国の中央銀行による流動性(おもにドル資金)の供給は、文字通りジャブジャブに行われてきました。..まず、おなじみとなりました、信用スプレッドをご覧ください。US株式のマーケットが急回復(10/13時点)したにもかかわらず、クレジット・スプレッドは、1538ベーシスポイント(約15%に相当)という、過去10年で未体験の領域に突入しています。国債以外の債券は信用できないという「信用崩壊」を表しています。文字通り、恐慌が来ているのだと思います。これが第一の警報です。国債そのものも信用を失いつつあります。x>ラビ・バトラ氏は原油価格の高騰により経済成長が鈍化し、それがきっかけとなって、2008年~2009年に住宅市場が崩壊する。<とのことですが、順番が違うように思います。資源価格の高騰が原因ではなくて、住宅価格の異常な高騰が原因だと思います。住宅バブル崩壊の過程で、流動性供給の影響もあり、行き場を失った投機マネーが資源などの商品市場に流れ込んで資源高騰に繋がったのだと思います。その意味で、ロジックは全く違うのではないでしょうか。00:09米国の住宅価格は2000年頃から上昇し始め、2006年6月にピークを打ち、下落を始めたわけですが、原油価格はそれ以前から上昇していましたので、原油価格の上昇と住宅バブルの崩壊には因果関係はないと思っています。この本が執筆されたと思われる2004年初頭では、住宅バブルに関して警鐘を鳴らす人も多かったのですが、「こうなることはわかっていた。グリーンスパン氏も語っていることから、バブルはやがて崩壊する、と多くの人が考えていたのは事実です。xラビ・バトラ氏など数人の方が、資本主義経済の崩壊を予言しています。さんは資本主義経済の崩壊をどのように、お考えですか?正直、イメージしずらいのですが・・・。貨幣がなくなることはありえないでしょうから、「ペーパーマネー(米ドル・円など)の価値の暴落」を意味しているのだろうと考えていますが・・・。対策は、やはり金などの現物資産を保有するということになるんでしょうね。21:17世界史レベルの変化だと、1~2年ではあからないかもしれません。現代史が歴史になるのには時間がかかります。あの田中角栄ですらまだ歴史ではないし、日本史の授業は今でもヤルタ会談で終わっているようです。東洋から起こる思想というのは、今はその兆しさえありません。横やマネーさんの後半部分の記述は、指摘のとおりと思います。愚説を最新記事にてアップいたしました。メッセージを入力してください。