[全文閲覧]うえクラ〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜。昔、付き合っていた韓国女(東大大学院卒)を思い出すやんけ。5ケ国語ができ、最低英語くらいできるようになれるだろうと思っていたが全く駄目だった。・・・・相手は日本語もペラペラだった。アホスレのことも教え、何年か前、一回だけ投稿したこともある。本当に懐かし〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜な〜〜〜〜〜〜〜〜〜。いらんことおもいだしちまったやんけーーーー。酒だ〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜。鮭は悔いたしお金はなし。[全文閲覧]失礼いたしました。それでは「あほスレ」はどこへ行ったんでしょうか。[全文閲覧]「あほスレ」は元々存在ありまへん。アホスレはありましゅ>>どこへ行ったんでしょうか。フクスマに除染作業に行きやした。フクスマに徐染のアルバイトに行ってから長いな〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜。向こうで彼女でもできたんかいな。[全文閲覧]遠方より不労所得の話、決まった。こいつうああああああ〜〜〜〜新年早々縁起がエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエエ。kkkkkkkkkkkkっく。[全文閲覧]4時から美ーーーるはまたうまい。冷えた美ーーーるはこんな日は特にいい。腹の底から冷えてくる。[全文閲覧]おかしーーーな〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜さっぱり連れん今夜もおあかずなしやんけまたフランス料理か。岡井さんとサバの塩焼き食いたい。一日12時間にならんか。[全文閲覧]やっぱりな。大学評価でも低いはずだ。朝日新聞デジタル大阪大の昨年の入試で出題と採点に誤りがあり、本来合格の30人が不合格とされ、10カ月後に追加合格になった問題。誤りの可能性を指摘する声が3回にわたり外部から寄せられたが、大学が動いたのは3回目の指摘以降だった。指摘はなぜ生かされなかったのか。)「別の解答が存在する可能性はないか」。昨年6月、阪大豊中キャンパスで開かれた「物理教育を考える会」で、同2月に実施した一般入試前期日程の理科(物理)の問題について、複数の参加者から阪大の解答に疑問が投げかけられた。会は近畿の大学入試問題について意見交換する場で、大学や高校の教員、塾講師ら約50人が集った。会に参加した駿台予備学校の物理講師、古大工(こだいく)晴彦さん(56)も「解答が間違っている」と指摘したが、問題作成者は「阪大の解答例で良いと思います」と回答したという。駿台予備学校は昨年2月25日の入試直後にホームページで公開した解答速報で、古大工さんを中心に検討した阪大とは別の解答を掲載。同9月発行の大学入試完全対策シリーズでも阪大とは異なる解答を掲載し、解説した。さん(54)が阪大に対し、メールで「問題設定に不自然さがある」と指摘した。阪大からは一度は阪大としての解答を知らせるメールが届いたが、吉田さんが再度指摘した「理論的な誤りがある」とのメールには返信がなかった。阪大によると、6月の指摘は大学内で共有されなかったという。8月の指摘は入試課が把握したが、内容は問題を作成した責任者、副責任者だけで検討したといい、阪大は「2人は自分たちの解答が正しいと強く思っていた」と説明する。[全文閲覧]太陽光は終わった。それでも太陽光しかない、和歌山。倒産件数は88件(前年比35.4%増)で、調査を開始した2000年以降で最多だった2016年の65件を大きく上回った。過去最多の更新は3年連続で、太陽光関連業界の落ち込みを示す結果となった。負債総額は285億1700万円(同17.6%増)で、4年連続で前年を上回った。負債総額は2015年に200億円台に乗せたが、2017年は負債10億円以上の倒産が6件(前年3件)と倍増し膨らんだ。上半期(1-6月)だけで47件(前年同期比56.6%増)発生し、2015年の年間件数(54件)に迫る水準となった。下半期(7-12月)は41件(同17.1%増)で、上半期よりペースは若干鈍化したが、前年同期を上回っており、通年で増勢をたどった。バイオマス)の固定価格買い取り制度(FIT)が導入され、太陽光関連市場は急速に拡大した。市場参入が相次ぎ、事業者の乱立や度重なる買い取り価格の引き下げなどで状況が一変。太陽光以外の再生可能エネルギーへの緩やかな政策誘導も追い打ちをかけ、関連事業者を巻き込み淘汰が進んでいる。負債額別では、最多は1億円以上5億円未満の30件(構成比34.0%)だった。前年との比較では10億円以上が6件で倍増した。POWER(福岡県)の負債52億円。太陽光発電モジュールの組立、販売を手掛けていたが、大口焦付や欧州でのモジュール価格の下落、国内の固定買い取り価格の引き下げなどで受注が大幅に落ち込んだ。原因別では、「販売不振」が最も多く42件(構成比47.7%)とほぼ半数を占めた。「事業上の失敗」が13件(同14.7%)、「既往のシワ寄せ」が9件(同10.2%)と続く。300.0%増(1→4件)、「既往のシワ寄せ」の125.0%増(4→9件)だった。(株)ISHIO(和歌山県)は住宅向けリフォーム、太陽光発電装置の設置工事などを手掛けていたが、リフォーム工事で回収不能(売掛金回収難)が生じ、事業継続ができなくなった。2017年(1-12月)の太陽光関連事業者の倒産は、件数、負債ともに過去最多を記録した。有望市場として注目された。淘汰は2015年から急増している。2017年9月に大分地裁から破産開始決定を受けた(株)にしもと(大分県)は、塗装工事を主業としていた。2015年6月期に太陽光発電設備の設置工事に参入したが、不慣れから赤字を散発した。光回線の営業代理を手掛ける企業を母体として2012年に設立された(株)北電テクノ(北海道)は、当初は好調な業績を計上していたが、その後の太陽光関連補助金の終了や縮小などで受注が減少、2017年11月に札幌地裁から破産開始決定を受けた。このように太陽光関連事業者の倒産は、成熟市場のプレイヤーが業容拡大を求めて参入したものの、ノウハウ不足や安易な事業計画で経営が立ち行かなくなるケースが目立つ。経済産業省は太陽光の発電コストの更なる低減を目標に掲げ、出力2メガワット以上の事業用設備は入札に移行、2017年11月に第1回入札の結果を公表した。最低落札価格は17.2円/kWhで、2012年度の買い取り価格40円/kWhから半減した。住宅用は2019年度に24円/kWhになる予定で、2012年度の42円/kwhから4割以上下落する。[全文閲覧]どうしたワネット。東京や他県ではバブルだって騒いでいるのに。