CEO:宮坂貴大、以下BONX)は、「働き方改革関連法」の施行を受け、20代から40代のビジネスパーソン600名を対象に「“働き方改革”への企業の取り組み実態」に関する調査を実施しました。〈調査結果サマリー〉1.働き方改革の妨げの一因は「会議」にもあり?!旧態依然とした会議のあり方を変えたいビジネスパーソンが35.8%もいることが判明。2.「会議」に対する疑問・問題意識ベスト3。会議の効率化のために、対策を取っている企業は僅か19.3%。4.会議がアップデートされない理由、約3割が「解決してくれる製品・サービスが導入されていない、身近にないから」と回答。5.ビジネスパーソンにハンズフリー文化が浸透中!?5人に1人は日常生活の中でハンズフリー通話を行っており、うち約6割は、営業電話などのビジネスシーンにおいても活用していることが判明。※本リリースの調査結果をご利用いただく際は、必ず【株式会社BONX調べ】とご明記ください。:600名1.働き方改革の妨げの一因は「会議」にもあり?!旧態依然とした会議のあり方を変えたいビジネスパーソンが35.8%もいることが判明。4月に「働き方改革関連法」が施行されて以降、時間外労働の上限が規制されたり、有給休暇の確実な取得が求められるようになったりと、働き方改善に向けた取り組みは各所で始まっています。それに伴い、労働環境は改善され始めているように見受けられる一方で、「会議」や「MTG」のあり方に不満を抱える人は35.8%もいることが判明し、ビジネスシーンの中の「会議」には、引き続き課題があることが明るみになりました。〈表1〉2.「会議/MTG」に対する疑問・問題意識ベスト3。1位:目的が曖昧で雑談ばかり2位:些末な議題で打ち合わせが頻繁に設定される3位:発言機会もなく無駄に感じる「会議/MTG」に対し「不満がある」と回答した人に対し、どのような疑問や問題意識を持っているかを尋ねてみると、約半数(47.4%)の人が「目的が曖昧で雑談ばかり」と感じていることが分かりました。「些末な議題で打ち合わせが頻繁に設定される」(36.3%)や、「発言機会もなく無駄に感じる」(33.5%)等といった声も多く、会議やMTGにはまだまだ業務改善の余地があることが浮き彫りになりました。会議の効率化のために、対策を取っている企業は僅か19.3%。業務改善の余地が大きくあることが判明した「会議/MTG」について、既に会社内で効率化に向けた取り組みがなされているか聞いてみると、取り組みが行われている会社は僅か19.3%に過ぎず〈表3〉、直近で改善されていく目途もまだ立っていない現状が浮かび上がってきました。ちなみに、既に効率化に向けた取り組みがなされている会社が行っている対策に目を向けてみると、対策としては「参加者の限定」(44.0%)が最も多く、次いで「MTGルールの設定(最長1hまで等)」(42.2%)や、「テレワーク推奨」(38.8%)等が実施されていることが分かりました。〈表4〉4.会議がアップデートされない理由、約3割が「解決してくれる製品・サービスが導入されていない、身近にないから」と回答。会議がアップデートされない理由に目を向けてみると、「会議のルールが曖昧だから」(44.0%)、「会社、上司に改善する意思がないから」(36.5%)、「課題解決してくれる製品・サービスが導入されていない、身近にないから」(32.5%)と、ルールや上司、設備・サービス面に原因を感じている人が多く、様々な面からの対策が必要であるといえそうです。〈表5〉5.ビジネスパーソンにハンズフリー文化が浸透中!?5人に1人は日常生活の中でハンズフリー通話を行っており、うち約6割は、営業電話などのビジネスシーンにおいても活用していることが判明。「働き方改革」の波をうけ、デバイスのハンズフリー機能も注目を集めています。18.5%のビジネスパーソンが日常的にハンズフリー通話を使っていると回答し、なかでも20代は26%と約4人に1人がハンズフリー通話を利用しているという結果に。〈表6〉そのうちの6割近く(57.7%)が、営業電話などのビジネスシーンでもハンズフリー通話を利用していることがわかりました。若い世代ほど身近となっているハンズフリー通話を活かしていくことも、「働き方改革」の実現を後押しするための一助となるかもしれません。株式会社BONXについて2014年、日本のスノーボーダーで起業家の宮坂貴大が創業。Gripを着想し、ビジョンに共感したエキスパートたちを集めてチームを結成。その後、約1年間の開発期間を経て実施したクラウドファンディングで、当時日本のIoTスタートアップとしては最高額となる2,500万円強を達成し、スポーツやアウトドアの領域から一般販売を開始した。BUSINESSを国内でスタートさせた。スマホお気に入り一覧マイページ。