しなきゃ」「資産運用でお金を増やしたい」と思っているうちにいつの間にか50代...そんな方もいるのではないでしょうか。遅いと思ってしまうかもしれませんが、50代から貯金や資産運用を始めてもまだ間に合います!そこで今回は、50代からの貯金や資産運用の方法・コツなどについてご紹介していきます。2020/01/09目次150代から貯金&資産運用を始めるのは遅い?250代の平均貯金額&将来必要な貯金額はどれくらい?350代から始めるおすすめの貯金方法450代から始める資産運用方法5計画的に貯金&資産運用をしていきましょう50代から貯金&資産運用を始めるのは遅い?https://pixabay.com/ja/50代は、子供の教育費が不必要となることで家計の収支が大きく変化するタイミングでもあり、そろそろリタイアに向けた老後の資産作りの準備の始めなければならない時期でもあります。この時期に今までの貯金方法などを振り返り、資産運用なども視野に入れて今後のマネープランについて一度じっくり考えるのが最適であると言えるでしょう。子供の教育費がかからなくなると、ついつい出費が増えてしまいがちになりますが、安心して老後を迎えるためには、50代で計画的に貯金や資産運用に取り組み、老後資金作りを本格化させていくことが大切です。教育費など余裕ができた分を貯金にまわすことはもちろん、ある程度まとまったお金を資産運用にまわすことを検討することも重要です。50代になると、これまでに貯金してきたお金や相続した資産など、ある程度の資金が手元にあるという方もいらっしゃるでしょう。それを金融商品として活用すれば、資産をより効率的に増やすことも可能となります。50代の平均貯金額&将来必要な貯金額はどれくらい?https://pixabay.com/ja/50代の平均貯金額は、一部の富裕層を除きだいたい500万円前後であると言われています。住宅ローンなどを抱えている方も多く、実質的にはなかなか貯金は難しいというのが現状のようです。老後を安心して過ごすために将来必要な貯金額は、最低でも約3000万円ほどであるとされています。その内容としては、生活費や医療費などで約2000万、家のリフォーム代や医療、介護などの予備費などが約1000万円となっています。大卒の場合の退職金の平均金額は約2000万円と言われているため、そうなると50代の方は定年までに、最低でも1000万円の貯金を目指す必要があります。50代は子供が独立して教育費などの支出が減る時期でもあるため、老後を安心して過ごすために必要だと言われている3000万円を目指し、目標を達成できるよう努力していきましょう。快適な老後を過ごすためには、将来必要な貯金額は最低でも3000万円だということがわかりました。実際には、50代からはどのような方法で貯金していけばよいのでしょうか。そこでここでは、50代から始めるおすすめの貯金方法をご紹介していきたいと思います。節約するよう心がけるhttps://pixabay.com/ja/とてもシンプルな方法ですが、50代から実践するかしないかでは、10年先、20年先に大きな差が出てくることも十分考えられます。会社の昼食には手作りのお弁当を持っていく、たばこやコンビニでの無駄遣いをやめるなど、50歳から月3万円ほど節約するようにしたとすると、65歳になる頃には540万円ほども貯金することができます。クレジットカードやローンの借入金を完済するhttps://pixabay.com/ja/50代になったら、住宅ローン以外のクレジットカードやローンの借入金を、なるべく早く完済するように心がけることも大切です。返済期間が長くなればなるほど、分割払いやリボ払いの利息や手数料は当然高くなります。分割払いの他にも、ローンも同様に返済期間が長引けば、それだけ利息を多く支払わなくてはなりません。できる限り早めに完済し、その分を老後の貯金や投資にまわすようにしましょう。家の住み替えやローンの借り換えを検討するhttps://pixabay.com/ja/子供が独立して夫婦だけで生活することになれば、今まで住んでいた家よりももっと小規模の家に住むことも可能となります。すれば住宅費や光熱費などの生活費を節約でき、その分のお金を老後の資金にまわすことができます。定年までにはまだ間があるという場合でも、退職後に支払わなければならない住宅ローンの金額を正確に把握しておくことも非常に重要です。現在の残高とともに金利も見直し、もし金利が高いようであれば低い金利への借り換えも検討するようにしましょう。iDeCoは税制優遇された制度であり、運用益にかかる全額は非課税の対象となります。年金として受け取る際には公的年金等控除が適用されるため、公的年金などの収入金額の年間合計額が70万円までの場合も非課税となります。ある場合は、退職後に個人型に切り替え積立を継続することも可能です。iDeCoでは個人事業主は月最大68,000円まで積立てていくことができますが、積立期間は60歳までと期限が定まっています。積立NISA年間40万までの中で、月々の積立金額と投資対象商品を決めて運用していくのが積立NISAです。積立NISAには、20年間は非課税期間といった税制優遇があります。2019年に積み立てた分は、2038年末までの利益が非課税扱いとなります。複利運用の効果は時間が長いほどに効果を発揮しますので、大きく殖やすことがことができるのが積立NISAのメリットでもあります。55歳から始めても65歳、70歳までと積立期間を長く取ることができるのため、50代から始める資産運用としてもおすすめです。多くの投資家から少しずつお金を集めそれをプロが運用する方法です。国内外の株式や債券、不動産などその投資先の種類はさまざまです。このように投資先を分散できるというのが、投資信託のメリットのひとつでもあります。資産運用というと株式投資をイメージする方も多いと思いますが、仮に自分で株式投資をする場合、1つの銘柄を購入するために一般的に数万円〜数十万円が必要となります。そのように少ない銘柄にしか投資することができないと、1つの銘柄の株価が大きく下落した際、運用成績もその影響を大きく受けて落ち込むことになります。この点、投資信託はプロが多数の銘柄に投資して運用を行いますので、たとえ1つの銘柄の株価が大きく下がっても、その影響は少なくて済みます。個人年金保険は、円で保険料を支払い、選んだ外貨で国債などで運用された資産を、外貨または円に換金されて受け取る保険です。ドル建てや豪ドル建てなどが人気ですが、外貨建ての商品ですので売却時の為替にその利益額が左右されます。円安の時に売却すると利益が大きくなりますが、円高で売却して円に換金すると、せっかく利率の高い外貨で殖やした資産がかえって減ってしてしまうこともあります。商品にもよりますが、特約で積立終了後から売却するまで据え置きできるものもあり、これなら円安のタイミングで売却することが可能です。して生命保険料控除を受けることができます。個人年金保険に加入していない場合でも、所得税の減額が期待できます。計画的に貯金&資産運用をしていきましょうhttps://pixabay.com/ja/50代になると、多くの方は子供の独立で教育費の問題なども一段落し、住宅ローンも完済もしくは完済間近の時期でもあるでしょう。老後のための生活資金の準備を始めなければならない時期でもあります。今後は生活資金以外にも介護や相続、家のリフォームや子供の結婚なども控えており、まだまだお金がかかることが予想されます。何らかの方法で、貯金や資産を増やすことも考えなければなりません。その際に効率的なのが、資産運用で老後のための資金を増やすことです。投資信託やiDeCoなどさまざまな方法がありますが、それぞれ特徴が異なるため、自分に合った方法を探してみることをおすすめします。ライフルタイルファッション占い趣味インテリア資産運用plusQualityは「毎日の生活を鮮やかに」がコンセプトのwebマガジンです。記事の内容やその他のお問い合わせは下記のメールアドレスにお送りください。plus.quolity@gmail.com。