残り全国7ブロックは9月以降の実施2019年度第27回より「JOCジュニアオリンピックカップ武術太極拳大会」のすべての競技が新国際ルールで実施され、2021年以降の全日本選手権大会とその地方予選(2020年以降)も同様に新国際ルールで実施される。新ルールへの対応を進めるため、全国の審判員を対象に、全国8ブロック8会場で「新ルール研修会」を実施する。6月9日(日)には先行して、九州・沖縄ブロックの「新ルール研修会」がサンメッセ鳥栖で実施され、121人が参加した。他7ブロックは、9月以降に実施する。(発行:国際武術連盟/日本語版発行:日本連盟)を使用して研修を行う。参加者は、事前に規則を入手すること。通じて参加費とともに日本連盟に提出する。各ブロックで提出期限が異なるため、所属の都道府県連盟の提出期限に注意すること。各会場とも参加費は、1人3,000円とする。詳細については、実施要綱を参照されたい。開催目的:2019年度第27回の「JOCジュニアオリンピックカップ大会」のすべての競技が、また近年中に全日本選手権大会とその地方予選が新国際ルールで実施されます。本研修は、新国際ルールへの対応を進めるために、全国の審判員を対象に行われます。/国体長拳審判員3)審判員資格を持たないが、選手の指導などの必要から新国際ルールを学習したい人は、都道府県連盟の推薦を受けて参加することができる。受講に関する補足:1)2019年度は公認審判資格の更新年である。将来、都道府県で新国際ルールが採用される予定であることから、審判資格所有者には、更新に際して今回の研修を受講されたい。研修修了者には「修了証」を発行する。今回の研修の受講、修了証の取得は審判資格更新の必須条件ではない。2)2018年度に東京・大阪で行われた「新ルール講習会」と今回の研修は、主要な内容が重複しているので、昨年の講習を受講した人が改めて今回の研修を受講する必要はない。今回の研修では、1難度の判定(C組)には言及せず、動作の質(A組)と演技レベル(B組)を重点的に講義する。2実際の審判業務を想定した採点練習を行う。実践的な内容となっているので、2018年の講習会に参加した人も、今回の参加を希望する場合は受講を歓迎する。2018年の講習会修了者にもさかのぼって「修了証」を発行する。実施日程・会場:以下のように、全国8ブロック8会場で実施する。(発行:国際武術連盟/日本語版発行:日本連盟、定価820円)を使用して研修を行う。その他の必要な資料は、当日配布する。参加費用と申込み方法:本要綱に添付する「2019年度<新ルール研修>参加申込書」に所定の事項を記入し、所属団体長が推薦印を捺印したものを、所属団体を通じて参加費とともに日本連盟に提出する。「実施案内」を送付する。当日は必ず「受講票」を持参すること。technology.Top。