新規集客の基本から売上アップの最新ノウハウまで!これからの治療院業界を生き抜いていくために必要な経営の情報を分かりやすくお伝えします。ViewsTwitterFacebookB!ブックマークLINEこんにちは。治療院コンサルタントの田村剛志です。全国1万人を超える治療家のコンサルティングから判明した繁盛院の”仕組みのウラ側”を伝授する================田村剛志の繁盛システム経営講座================本日は治療院の「経費率」についてお伝えしましょう。これ、売上に対してしっかりと利益を残すためには絶対に把握しておいて欲しい数値です。最後までご覧になってくださいね。今回”経費率”のお話をすることに決めたのは、CPAとLTVについて過去にお伝えした内容に対して...==================なぜCPAとLTVの比率を「1:10、1:20」にしなければならないのか?==================といったお問い合わせをいただいたからです。※これもとても大切な内容です。ご覧になっていない先生は、コチラからご覧ください。痛みが取れても来院される”繁盛院の公式”とは?この理由を説明するのに治療院が適正な利益を得るための売上に対する”経費率”が登場します。利益を得る事ですよね。どれだけ売上があったとしても利益が残らなければ企業は存続できません。「得た利益で何をするか?」が企業の存在価値となります。※ひとり治療院でも治療院を経営している事には変わりありません。利益を増やしていくものです。初期投資も少ないビジネスなので他の業種に比べると利益率は高い傾向にあります。食材のロスもあります。競合が激しいので広告宣伝費もかかります。一般的に飲食店の利益率は5%程度だと言われます。治療院の場合ですと20~30%程度の利益が適正と言われます。40~60%といった超高利益を叩き出す治療院も存在します。「そんなに高利益が出るのならば、もっと広告宣伝費をかけてもいいのではないか?」と考える人もいらっしゃるでしょう。治療院は労働集約型のビジネスです。人1人の生産性が他のビジネスに比べると低いのです。利益率が高くても残る金額が少ないのです。施術者1人当たりの月売上は80~100万くらいでしょう。すると、利益率が30%だったとしても残る利益は24~30万円程度。残る利益は高くなりますがそれでも生活費を引くと残る利益はあまり変わらないでしょう。初期投資が少ないとは言え、コストをかけて開業したのだから勤め人時代よりは多く手元に残したいのが心情でしょう。何年も経営していると内装や外装の補修やベッドの買い替えなども出てきますので通常のランニングコスト以外のコストも発生します。これが治療院が利益率を高く保たなればならない理由です。参考にされてみてくださいね。人件費に含んでいます。このくらいの比率となり、60%~15%の利益率となります。10%これで利益率30%となります。最終的な利益は更に減ります。売上が伸びてくれば更に利益を出すことは出来ますし、1人当たりの生産性が上がれば人件費率も下がってきます。広告宣伝費の比率を上げてもいいですね。CPAとLTVのバランスの理由について利益率からお伝えいたしました。反響があるようであればもう少し詳しくお伝えしようと思います。本日も最後までご覧いただきありがとうございました。「これだけ簡略化して再現性の高いものになっていることに驚きを隠せません」と、この映像を観た方々から感動の声が続々と届いています!今、話題沸騰中の手技映像を見逃さないでください。田村剛志の記事一覧10年間、現場で施術に励みながらも院長やマネージャーを経験し、年商4億円のグループ院をつくり上げることに成功する。これらの概念は現在治療院業界の管理指標の基準となりつつある。現在では新規でコンサルティングを依頼できないほど人気が集中している。コンサルティングの傍ら直営治療院、訪問マッサージを展開。開業からわずか半年にもかからず月商は1,200万を越える。治療院経営に役立つ無料webマガジン「クドケンブログ。