米国株TwitterFacebookB!HatenaCopyこんにちは、アーサーです。この記事はフェイスブックの銘柄分析、フェイスブックへ投資した理由についてまとめています。投資割合は8%程度です。最近はインデックス投資が最善とされているところがあり、個別株はリスクが高いといわれることも多い中、ついにフェイスブックへ投資してしまいました。個別株に投資した理由としては投資に対する勉強が一段落し、それを活かしてみたいと思ったというのもありますが、フェイスブック株がとても魅力的に見えたというのが一番です。(この記事の内容には、個人の主観が含まれます。誤りがある場合もあります。投資の判断はご自身で行うようにしてください。以上をご理解の上、ご覧ください。永続する会社が本当の利益をもたらす(通称:赤本)バフェットの法則ウォール街のランダムウォーカーバフェットの銘柄選択術です。『株式投資の未来』は米国株に投資されてる方には有名な本だと思いますが、本当に有益な情報がのった書籍だと思います。セクター別の長期トータルリターン表をはじめ有用なデータが多く、自分の投資哲学を構築するのに役立ちます。この本からはディフェンシブセクターがより大きなリターンを生み出すことを学びました。『バフェットの法則』や『バフェットの銘柄選択術』からは長期投資に向いた株の条件について勉強することができました。『ウォール街のランダムウォーカー』ではインデックス投資が最も推されていましたが、今回はバフェット流のフォーカス投資に近い思考で個別株投資を実行することにしました。ちなみにフォーカス投資とはエッセンスだけを書けば、フォーカス投資とは、長期的に平均以上のリターンを生み出しそうな少数の銘柄を選び、投資資金の大部分をそこに集中させ、短期的な市場の上げ下げの中でも断固として保有し続けることである。株で富を築くバフェットの法則というもので、例えば自信のある4銘柄のみを長期保有することをいいます。これはプロレベルの個人投資家でないとリスクが高く、難しいと思います。インデックス投資をしながら自信のある銘柄に投資資金の10%を充てるというのが一つ無難な方法だと考えます。(しかし結局私は個別株の投資比率を上げることにしました。(2020年1月1日時点)となりました。フェイスブックを購入する前(2019年9月)はヘルスケアセクターETFと少額の債券ETFしかない偏ったポートフォリオとなっていました。現在もヘルスケアセクターに対する偏りはあるもののバランスが取れてきました。次から本題に入ります。成長性に対して割安だと判断したことが大きな理由です。米国株投資家からあまり注目されていないとなります。フェイスブックはSNS業界で独占力を持っている主要SNSの月間アクティブユーザー数をまとめました。YoutubeもSNSの中に入るという考え方があったため、参考で表に入れています。11のソーシャルメディア最新動向データまとめ変化の早いソーシャルメディア。Facebook、Twitter、Instagram、LINE等の主要SNSはどのような変化を遂げたのか?利用者データ、年齢層、アクティブ率等の観点から調べてみました。フェイスブック社はFacebookだけではなく買収によってWhatAppやInstagramも傘下に置いています。合計した月間アクティブユーザー数は48.75億人にもなり、巨大なネットワークを形成しています。フェイスブックはSNS事業に集中しているその独占力を支えるのが経営方針です。フェイスブックは広告収入が99%を占める状態で、SNS事業に集中した経営を行っています。最近は仮想通貨「リブラ」を導入しようとしていますが、これもSNSの使い勝手を良くするためです。SNSには流行り廃りがあり、日本では「mixi」が廃れてしまったのが記憶にある方もいらっしゃると思います。フェイスブックは既に主要SNSのうち3つを傘下におさめており、簡単に崩れる陣容ではなくなっています。資金力が圧倒的にあるため、流行りそうなSNSが出てきたら買収するという手段があります。経営者の能力が必要な事業ではありますが、ひとつの事業に集中しているのは評価できます。異常に高かったEPS成長率フェイスブックはここまで凄まじい勢いで成長してきました。13%となっており、他の企業を寄せ付けない成長率でした。この成長率はある程度は安定してきたというから驚きです。warrants.今期は制裁金の影響でEPSが一時的に低くなっています。その影響を除外してもEPSの成長率は13%と大きく減少させています。その原因は個人情報流出を受けた対応や投稿の管理強化でコストが急激に増加したからです。売上高はまだ約28%増と大きく成長している段階のため、利益率の減少が止まればEPS成長率は回復することが予想されます。2019年10月にあった第3四半期の決算ではEPSが前年同期比で20%の成長を見せました。今後はさらなる成長を期待したいところです。『バフェットの銘柄選択術』では...しかし、その企業の業績が落ち込んだために株価が売り込まれているケースは、より慎重な判断が必要になる。一時的な問題のせいで業績を落とし、それに市場が過剰反応して株価を下落させる時である。今回の成長率鈍化を一時的な問題と捉えるかどうかで投資判断も変わってきます。自社株買いをし始めたフェイスブックは無配当企業ですが、株主還元をしていないわけではなく、配当を出す代わりに自社株買いを行っています。税金の面では配当よりも自社株買いの方に軍配があがるため、この点でもフェイスブックには魅力があります。米フェイスブックは7日、90億ドル(約1兆円)の追加の自社株買いを計画していることを明らかにした。最近の株価下落を受け、同社への信頼を高めることを目指す。SNS事業はインフレに強く、ディフェンシブ性もあるSNS事業は個人メディア事業と言い換えることができますが、この事業はインフレを価格に転嫁しやすいです。SNS事業はディフェンシブ性も高いものと考えられます。いうのも似た事業をしているアルファベット社はリーマンショック時にほとんど影響を受けずにすんだからです。株価こそかなり下落したものの、広告単価が落ちると予想される中、実際の営業利益は全く落ちませんでした。純利益が大幅に落ちていますが、これは一時的な減損処理の影響です。Page氏がCEOに就任したGoogle。Rosenberg氏が辞めるなど新体制への構築が急がれている。若き天才の野望』に記載がありました。サンドバーグは、最近の経済不況の中でフェイスブックのビジネスがあまりに好調なことに驚いた。2008年秋、フェイスブックは成長目標を大幅に縮小し、予算を削減した。「まるで世界が崩壊していくように見えて、心配になった」とサンドバーグは語る。...2009年中頃のインタビューで彼女がこう言っている。「われわれの広告料金は基本的に変わってない。ほかのみんなが急激に下げている時代に。ザッカーバーグの野望このときのフェイスブックはリーマンショックという向かい風をものともしなかったみたいですね。不景気になってもSNSの利用率が大きく落ちるとは考えづらいので、ディフェンシブ性は高いと見ていいと思います。一時的な問題により相対的に割安になっている以上の好条件から適正のPERはどれくらいになるでしょうか?フェイスブックは既に時価総額が5位と超巨大企業となっているため、成長の鈍化の可能性は高いです。2年前までのEPS成長率は50%辺りを維持しており、鈍化しても成長率は高いものを維持してくれそうです。参考までにアマゾンの予想PERは約55ですが、フェイスブックの独占力をもってしてもSNS事業は落ちぶれる可能性があると考えた方がいいため、適正PERは25から35程度になるでしょうか。今のフェイスブックの予想PERは約22となります。このフェイスブックを割安にしている一時的な問題とは何でしょうか。一つは米連邦取引委員会(FTC)からの制裁金です。米フェイスブック(FB)は、プライバシー侵害を巡る米当局の調査に対して制裁金50億ドル(約5400億円)を支払うことに合意、調査が決着した。プライバシー侵害問題の制裁金としては過去最大。和解案によると、利用者のデータ保護に対するFB取締役会の責任は強化されたが、多大な利益を生み出す同社の広告ビジネスはほぼ何も変わらない。50億ドルもの制裁金が課された結果、フェイスブックの利益は一時的に下振れしています。フェイスブックは個人情報流出を受けた対応や投稿の管理強化でコストを増大させています。米フェイスブックは25日、今年下半期に売上高の伸びが鈍化し、来年は費用の伸びが売上高の伸びを上回るとの見通しを示した。第2・四半期決算(6月30日まで)では、月...デビッド・ウェーナー最高財務責任者(CFO)は「総売上高の伸びは2018年下半期も鈍化が続く見通しで、第3・四半期と第4・四半期の伸び率低下幅はそれぞれ前期比で1桁台後半になるだろう」と述べた。30%台半ばになる見込みだ」と述べた。ロイターこの影響を受け、一時的コスト除外後の経費増加率は前年上半期比で29%の増加となっています。超巨大企業になった影響で反トラスト法調査をされているというのも原因のひとつといえそうです。ウォーレン大統領候補が「フェイスブックは分裂されるべき」と発言している影響もあると思います。フェイスブックを反トラスト法調査、NY主導で複数州が連携ソーシャルネットワーク大手の米フェイスブックが反トラスト法(独占禁止法)に違反した疑いがあるとして、米国で複数州の司法長官が調査に乗り出した。広く批判の声が上がる中、グーグルに続いてフェイスブックにも厳しい目が向けられている。米国株投資家からあまり注目されていない割安になっているので当然だという声もありそうですが、タバコ株や銀行株の注目度は何だかんだいって高いです。意外とフェイスブック株の話はツイッターではあまり聞きません。長期的に見てフェイスブックは長く続かないと見られているということでしょうか。フェイスブックの株で本当に儲かるか?ここまでフェイスブックを分析してきた結果、異常に高い成長性に対して明らかに割安であることが分かりました。フェイスブックはSNS事業を営んでおり、流行り廃りがあるため今後の成長が安定的だと断定することはできないです。投資対象としてあまりに魅力的であると私は判断したため、投資資金の10%を投入することにしました。(現在は追加投資も含め、投資資金の18%をフェイスブックに投資しています。)個別株はいろいろとリスクが付き物です。そのためある程度の分散があると安心して保有ができます。その目安は10銘柄、逆に言えば投資資金の10%を超えない程度に保有するならリスクを大きく低減することが可能です。自信のある銘柄なら10%を超えた保有をしてきた投資家がいます。そのひとりがウォーレン・バフェットです。バフェットがフィッシャーから受けた影響は、「大きなチャンスにおける唯一の正しい行動は、大きく投資することだ」という信念にも見られる。バフェットはその考え方を繰り返す。「投資するときはいつでも、少なくとも資金の10%をその銘柄に投じる勇気と信念を持つべきだ」とバフェットは言う。株で富を築くバフェットの法則ということでフェイスブックにはさらに追加投資をするかもしれません。参考にした銘柄分析の記事一覧です。【FB銘柄分析】フェイスブックは23億人が利用する世界最大のSNS企業Facebook【FB】の銘柄分析。SNS界におけるシェアは圧倒的Facebook【FB】の銘柄分析です。売り上げや利益率などを紹介しつつ、銘柄の長所と短所に迫ります。今回はフェイスブック(facebook)のファンダメンタル、チャート分析をやっていきたいと思います。言うまでもなくSNSの王様で、世界有数のIT企業ですね。フェイスブック(FB)の事業内容ビジネスを3Cで分解してみましょう。昨年の暴落以降、フェイスブックに勢いがありません。1月24日現在のフェイブックの株価はおよそ145ドルで、220ドルに迫っていた昨年の勢いは全くありません。フェイスブックの予想PERは20倍を切る水準で、まるでバリュー株のようです。フェイス関連記事です。いつもはセクター投資をしています。セクター分析記事をまとめたページがあるのでそちらをご覧ください。アーサーの米国株セクター投資このページではアメリカにおける各セクターを分析した記事をまとめています。セクターとは業種で分類したグループのことをいいます。一例としてヘルスケアセクターであれば製薬会社や医療保険...フェイスブックと同じく個別株として投資しているソフトバンクグループの銘柄分析記事です。アーサーの米国株セクター投資こんにちは、アーサーです。ソフトバンクグループに投資をしました。投資割合は8%程度です。話題沸騰のソフトバンクグループですが、私は投資妙...こちらはポートフォリオの18%を占めるCUREの記事です。3倍レバレッジETFとなっています。アーサーの米国株セクター投資こんにちは、アーサーです。先日退職金ぶちこみ太郎さんに触発されてSPXLの記事を書きました。arthurb...TwitterFacebookB!HatenaCopy関連記事グーグルはこの先生きのこれるか?【ハイテクセクター】こんにちは、アーサーです。...【記事紹介】アメリカ水道会社の株価は右肩上がり!しかし政策リスクもあるこんにちは、アーサーです。...プロフィールアーサー(@arthursector)米国株のセクター分析を中心に、マーケット分析や決算分析についても記事を書いています。米国株セクター分析の記事まとめこのページではアメリカにおける各セクターを分析した記事をまとめています。...最近好調なソフトバンクグループが決算発表!自社株買いの予定は?こんにちは、アーサーです。ソフトバンクグループが決算発表をしましたね。...【米国株】ハイテク決算は明暗わかれ、忍びよるコロナウイルス【セクター振り返り】こんにちは、アーサーです。...【米国株】新型コロナウイルスが相場の脅威に!マスクを着けて防衛しよう【セクター振り返り】こんにちは、アーサーです。...【米国株】ハイテクセクターが絶好調!2020年最初の3週間を振り返る【セクター振り返り】こんにちは、アーサーです。2020年は株高スタートとなりました。『アーサーの米国株セクター投資』は投資に関する情報を掲載していますが、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。読者が『アーサーの米国株セクター投資』の情報を用いて行う投資判断の一切について責任を負うものではありません。情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりませんのでご注意ください。