回復の見込みのない強度の精神病といった、4つの項目については、ご自身のケースと照らし合わせることで客観的に判断がつくと思います。代表的な夫婦関係が破綻する諸問題をあげていっただけでもキリがありませんが、これらの極めて過度な事実があった場合には、「婚姻を継続しがたい重大な事由」と判断される可能性が高いといえます。様々な要素から判断されるものなので、単純に言葉だけで解釈するには注意が必要です。「離婚が妥当」と認定される可能性があるということです。「婚姻を継続しがたい重大な事由」に該当するケース「性格の不一致」だけではなく、その他の様々な原因があり、その事実証明がされた場合は、離婚が認められる可能性が高いようです。いったニュースが急増していますが、この「DV(ドメスティックバイオレンス)」も「婚姻を継続しがたい重大な事由」の代表的なものとしてあげられます。「不法な身体への攻撃」であり、離婚原因に該当するとともに、「慰謝料請求の対象」にもなります。「脅す」「侮辱する」といった「精神的DV」も、法廷離婚原因になるとともに「慰謝料請求の対象」にもなります。セックスレスセックスレスにより「夫婦仲が悪くなりはじめた」といったケースは意外かもしれませんがかなり多いようです。婚姻関係を結んでいる夫婦には、特別な事情が無い限り、「性交請求権」があるので「セックス」を拒否し続けるようなことはできないようです。相手に対して「いつでもセックスを求めることができる」という考え方にはあたらないようなので、仮に夫婦間のセックスの回数に増減があったとしても、それを持って「離婚」と判断されることは無いといえるでしょう。あたる可能性があります。「不妊」も、離婚原因になりえる可能性があると考えられているようです。親族・家族との不和たとえ、自分の親だからといっても、世代や価値観の違う者同士が同居・介入することで、夫婦間に様々な問題が生じてくることは多いといえます。その中でも、特に「嫁と姑の問題」は深刻です。家庭裁判所に離婚調停を申し立てる動機のひとつとして、「家族親族との折り合いが悪い」という項目も多いようです。相手が、あなたと相手側の親族との不和に無関心なうえに、相手側の親族に同調して、円満な夫婦関係の実現に努力するような態度が見られないといった状況であれば、離婚原因に認められる可能性があります。憲法20条で「信教の自由」が保障されています。どのような宗教を信仰するかは、あくまで個人の自由ですが、夫婦間で信仰が違う場合には様々な問題が発生することも想定されますし、その信仰に熱心である程に深刻化するケースが非常に多いです。判断される場合もありえます。服役の事実だけをもって、離婚が認められるわけではないようですが、犯罪行為・服役により「配偶者の名誉が傷ついた」場合や、「家族の生活に困難をもたらした」といった事情がある場合は、離婚原因として認定される可能性もあるようです。裁判離婚は、あくまでも裁判所の判断になる上記で説明してきたいずれの項目についても、裁判離婚の認定については、夫婦の個別の事情により異なるものなので、一般的なケースだけをとりあげて、自分自身の判断で決めることのないように注意することが必要といえます。上記のような原因があり、夫婦仲が修復できない程に破綻していたり、上記事情以外にも離婚が認められるような原因がある場合は、離婚裁判において離婚が妥当と判断される可能性は高いといえます。ここまで、法廷離婚原因のひとつである「その他婚姻を継続しがたい重大な事由」について説明してきましたが、ひとつ注意しなくてはいけないことがあります。自分自身が「あたりまえ」と思って今までとっていた言動も、ひょっとして「法的な離婚原因」に該当すると判断されてしまうかもしれないということです。いずれにせよ、離婚原因の認定判断はあなた自身だけでされるより、弁護士に相談することが賢明です。離婚弁護の経験・実績が豊富な弁護士に相談することをおおすすめします。最後まで読んで頂き、誠にありがとうございます。明日もまた頑張って良いコンテンツづくりに励むことができます。本ページ情報が参考になりましたら今後とも応援をよろしくお願いします。