合同(連合)」がついています。清教徒革命の時、スコットランドの「長老派(プレスビタリアン)」が出てきます。教養文庫:世界の歴史6には「政治上の長老派、独立派は宗教上のそれとぴったり一致するものではない」と書かれているのをみて、頭が混乱しています。「プレスビタリアンと同じ考えをもつイングランドのカルビン派」は正しいです。どちらもPresbyteriansで長老派(プレスビテリアン・チャーチ)と訳しています。長老派とは、教会を信徒が選んだ長老によって経営してもらう、という民主的な組織です。ちがいは、スコットランドの長老派は議会で承認された全国民的な組織であるのに対して、イングランド「ピューリタン革命」での長老派は一部の議員と一部の信徒にしか組織化されていないことです。王政復古の後は多くの信徒・議員が国教徒に改宗(転向)しますから余計少数派になりました。学生に説明するのはこの点だけでいいのではないでしょうか。いて運営に共に参加します。それらの教会が地方ごとに長老会を組織し、さらに数地方の長老会をもって大会がつくられ、その上に全国総会がおかれる、という全国的なものです。ジェームズ2世は幼少からプロテスタント(新教徒)として育ったのですが、最初の妻が死の前年にカトリック(旧教)に改宗したことの影響から、自分もカトリックたることを公言するようになりました。再婚した後、兄をついで王位にのぼりカトリック化政策を推進します。娘の信仰は実はこの父親でなく、まだ王位にあった兄のチャールズ2世が、弟の子供たち(メアリ2世とアン)は新教の信仰をもつように強く説いたせいだそうです。チャールズ2世はカトリックに同情的に行動し、また臨終の床でカトリックになることを告白した人物。西欧の親子は、日本のように大学卒業後もくっつきまわるベッタリ親ではなく、まして王となれば直接こどもの養育をするわけでもない、ということを踏まえておかなくてはならないでしょう。貴族の子も早く寄宿舎に入れる、職人の子は徒弟に出す、できるだけ他人のなかに育ったほうが早く大人になるという信念の親とは大部ちがいます。親子の信仰がちがっても構わないと考えているようです。山川の詳説世界史p168を参考に見ているんですが、近代においてブルボン家のフランスとハプスブルク家は仲が悪かったようですが、フランスブルボン家のルイ13世、ルイ14世紀はそれぞれスペインのハプスブルク家から妃をもらっています。参考とされた文献等も教えていただけるとありがたいです。ルイ13世は結婚するスペイン王女アンヌのことは顔も見たことがなく自分の意志ではありませんでした。対立しているスペインとの和平のための政略結婚です。ルイ14世は恋人がありながらスペイン王女マリアとの結婚は、マザランと母親(アンヌ)が決めたことであり受け入れざるをえませんでした。なる王権ブルボン家』講談社選書メチエ(1700円)です。イギリスの話でよく分からないのが、慣習法(コモン・ロー)の話です。法律というと成文法しかイメージできないのですが、成文法ではなくても法律としてうまく機能するのでしょうか。文章化されていないということは、微妙なズレ等が生まれたりもしそうですし。判例法ともいうように、この判例文は全国で参照され、むしろ判例にしたがって他の裁判も判決を出すように相当規制されます。紛争の解決にあたっては裁判所の先例(判例)を検討することによって結論を導き出すことにしているのです。具体的・融通のきくかたちともいえます。ローマ帝国の法も制定された法もありましたが、判例が準法律のあつかいをうけました。それが煩瑣になったり、矛盾が出てきたため6世紀に『ローマ法大全』による統一見解集を出すことになりました。追試の問題の文章は「グロティウスは、民族の固有性を重視する歴史法学を打ち立てて、「自然法の父」と呼ばれた。「自然法の父」の部分は正しくても「民族の固有性を重視する歴史法学を打ち立てて」はザヴィニーというドイツ人のことなのでまちがいなのです。グロティウスも厳密には自然法を初めて考え出したひとではないので、「近代自然法の父」とした方が正確です。イギリス市民革命について。清教徒革命のときは、国王が国教徒と組み、非国教徒と対立するのですが、王政復古後は、国王がカトリック側にたち、国教徒と対立する、というちがいのことですね。これは王政復古があったときのはじめは、ピューリタンたち非国教徒も国王チャールズ2世を迎えるものの、国王が非国教徒の弾圧をはじめると、多くのピューリタンたちは命が危ないので国教徒に宗旨変え(転向)してしまうのです。議員たちも、長老派など、かつては非国教徒が多かったのに、国教徒の多い議会に変貌しているのです。このことはちゃんと教科書は書いていません。カトリックを復活させようとするチャールズ2世に対して、議会側から国王のカトリック化政策に反対する法案が通ります。弟のジェイムズ2世は即位前から自分はカトリックだと公言しているものの、この国王の排斥案がトーリー党の反対で通らず、しかたなくカトリック王の就任となります。待てば娘のメアリーは新教徒(国教徒も非国教徒も新教徒です)なので、がまんをすれば、いずれジェイムズ2世は死んで、新教の女王就任になるはずでした。ジェイムズ2世に子供が産まれ、それも男の子でしたから、いくら娘のメアリが大人でも、男の子から就任することになり、長いことイギリスではカトリックの支配がつづく可能性がでてきました。それで折れたトーリー党とホイッグ党が組んで、メアリーと旦那のウィリアムを招いた、ということになります(名誉革命)。フランスの東で、現在ドイツ南西部です。ライン川支流マイン川以南のライン両岸の地域(ラインラント、ライン川流域の意味)です。18世紀の歴史地図でパリの東をまっすぐ横に見ていくと書いてあるはずです。問題集に1688〜97年のファルツ戦争にオレンジ公ウィリアムが活躍した。のちのイギリス王ウィリアム3世です。名誉革命のとき妻のメアリ2世とともにイギリスにわたりメアリ2世とともに共同統治者となります。オランダの王様はみな似た名前ばかりです。オレンジ(オランダ語でオラニェ)は王家の名前で、果実のオレンジからきています。オランダのサッカーの色はオレンジ色にしているのは王家を表しています。たんなるお金ではありません。資本はよりお金を生みだすお金のことです。財布にお金があったり、ラーメンを食べるために支払うだけのお金は資本ではありません。お金をより産みだすためのお金を資本といいます。「元手」とか、貸付けによって利子を獲得するための「元金」とか、営業に必要な「資金」のことです。銀行資本とはたいてい銀行をふくむ金貸し業です。帝国主義時代には、資金を後進国の政府に貸して利子でもうけようという資本のことです。ポーランドなのか分かりません。ウィーンはハプスブルク家の本拠地ですから戦っています。トルコ(オスマン帝国)とは1662年から長い戦いをしていて、この第二次ウィーン包囲と、1699年のカルロヴィッツ条約が最終的なハプスブルク家の勝利となります。用語集は不要な細かい説明をすることがあり、これもその一例です。ポーランドなのか......は歴史地図を見られると氷解するはずです。16〜18世紀のポーランドは現在のポーランドとちがってでかい国です。ベラルーシやウクライナももっている大国でした。正確にはリトアニア・ポーランド王国です。分割される前のポーランドの大きさを想起されてもいいでしょう。トルコとも長い国境線をもっていて何度も国境紛争がおきていました。ロートリンゲンとはロレーヌのこと......です。Lorraine)がフランスから追放されて、神聖ローマ帝国の家臣として仕えていました。このひとは王の居ないポーランドの王候補に二回あげられた人物でもありました。受験上は要らない知識ですが。長期議会の召集(1640)とともに革命に入ったととるのが研究者では一般的です。高校の教科書が1642年にしているのは内戦が始まった年からです。どちらでも良いとも言えます。山川出版社の最近出た『世界史小辞典』では1640年にしています。この年代に変わるでしょう。特権廃止の最大のものは封建的土地所有の廃止です。封建的土地所有とは国王が全土をもっているという原則に立つものです。この制度が廃止になると、領主やブルジョアたちは法的に個人的な所有地として自分の土地を認めてもらうことになりました(私有権)。それまでは国王から封土していただいた土地だったのが、国王の承認なしに自由に土地の売り買いが可能になりました。土地も商品のひとつになったのです。ギルド制の廃止、国内関税の廃止などの国内に自由に商品が流通する風通しのいい経済、全国的な市場もできあがりました。ギルド制では個人の発明があると、他の親方たちの脅威になって抑えられてきましたが、その抑止もなくなりました。自由に競争してもいい経済、また創意工夫が開放された経済になりました。農奴・ヨーマン・土地所有農民などのちがいはこんなかんじでいいでしょうか。なるものと賃金をもらう農業労働者に分化します。(排他的に土地を所有するので地代なし経済外強制なし、だが旧領主の大農場で副業的に賃金労働)は法的にはそうなのですが、「解放」された農民は自分の土地所有権が与えられたものの、実態は旧領主のもとで種々の農奴的扱いをうけつづけました。15世紀末から18世紀までです。厳密にプロイセンだけに限ると1807年のプロイセン(シュタイン・ハルデンベルクの)改革までです(この改革以降は「ユンカー経営」と言い換えます)。農奴制をもとにして西欧向けの商品(穀物・材木)をつくる大農地経営をさします。農奴制自体は、古代末から近代の市民革命までつづいた長い長い制度です。グーツヘルシャフトはしかし、中世でなく、近世(16〜18世紀)にあった新しい制度です。西欧の閉鎖的な荘園(自給自足の経済)とはちがった西欧市場めあての経営です。ドイツ語表現だからといってプロイセン(ポーランド北部)にだけあった制度でなく、当時のポーランド・ボヘミア・ハンガリーにもありました。エンゲルスが「再版農奴制」と呼んだものです。一応、次のように西欧との時期のずれを見ておくといいでしょう。ルネサンスは「復興」ということなので、以前にそうした繁栄期があったことを指しています。「12世紀ルネサンス」も「カロリング=ルネサンス」も古代ローマ文明の復興を意味しています。「商業ルネサンス」も古代ローマ帝国時代の地中海世界の貿易が再現したことを意味しています。違うのは、古代になかった北海・バルト海も商業圏に入ってきたことです。イタリアなどではそうした古典研究が行われていなかった、ということなのでしょうか?......そうです。ゲルマン大移動(4〜6世紀)の頃から正しいラテン語のつづりも忘れられ、わずかに修道院で細々と古典の筆写がおこなわれる程度でした。それが11世紀から大学ができ、この大学や研究所で、とくに12世紀に相当数のアラビア語からラテン語への翻訳、またギリシア語からラテン語への翻訳もあり、またイスラーム・ビザンツからの学者流入もあり、14世紀以降これらをやっと消化して独自の文化をつくりだしたのが、14〜16世紀の「(イタリア)ルネサンス」です。教科書には載っていませんが、アッバース朝ルネサンス、宋代ルネサンス、という言い方もあります。文芸などの復興を指しています。『センター世界史B各駅停車』のp.252「ユグノー戦争」に下記の記載があります。カトリーヌ=ド=メディシスはユグノー戦争の打開を図るために、ユグノー派の若者を娘と政略結婚させたはずなのに、どうしてユグノーを虐殺したのでしょうか。内戦が長引き、カトリック側が今ひとつ弱いときに、カトリーヌ=ド=メディシスは自分の子どもたちの担っている王家を守りたくて、ユグノーのアンリ4世と組むことが、宗派はちがっても和解の方策になると考えたようです。サン=バルテルミの虐殺はカトリーヌの意図ではなく、過激なカトリック側の貴族たちが起すと、それが次々と虐殺を呼び込んで暴走してしまったようです。1498年のカリカット到達が最初のアジア進出と認識していました。1492年の前にすでにポルトガルはアジア進出を果たしているということはないですね。「ポルトガルにおくれた」といっているのは、エンリケ航海王子(1394〜1460)の頃からアフリカ西岸の探検、インド航路開拓を企図したことを指しています。集めて王室として推進したことから、スペインは「遅れた」意識をもっていました。P142「農民は市場で生産物を売り...」の部分は、西暦1300年頃からだと認識しています。貨幣地代の普及が原因ですね。ありますが、領主が貨幣を要求してきたら、貨幣で納めるほかないです。貨幣を農民が得るためには市場に作物を持っていき、それを売って貨幣に換えて、その中から決められた地代を払うことになります。この貨幣地代の段階になると、地代はいくらかと決めて納めさせるので、固定した地代をとる領主は、もう領主というより地主と表現した方がいいような、農民とは経済だけの関係になっていて、「純粋荘園(純粋に経済だけの関係)、つまり「古典荘園(領主・農奴関係)」から地主・小作人関係への転換です。人格的・政治的な支配(領主裁判権)を農民に及ぼさなくなり、その権限はむしろ強化されていく王権が吸収していきます。中世までは羊毛原料の輸出国で植民地にひとしい国でしたが、百年戦争のためフランドルの技術者たちが亡命してきて毛織物工業がおき、毛織物を輸出するくらいに成長してきました。16世紀の末スペイン艦隊を破り(1588)、海軍国としても台頭しました。この文章の前に「17世紀の危機」という表現があり、この危機を克服して18世紀の繁栄ということです。推測された通り「16世紀から17世紀前半まで続いていた成長期」が以前の状況です。18世紀は温暖期と関連しています。大航海時代がなぜポルトガルとスペインが発端となったか。「レコンキスタを終えた国」というのは分かるのですが、なぜわざわざ海外へ進出する必要があったのか分かりません。ポルトガルとスペインにとって、宗教的・経済的にどのような利点があったのでしょうか。宗教的にはカトリック教会がレコンキスタの支援者であり、戦士も商人も「聖戦」をたたかったキリスト教圏拡大の意志をもったひとたちであったこと。経済的には、スーダンの金と奴隷の獲得、アジアとの直接商業の実現をめざす、といった目的があり、目の前にアフリカの大地が見え、その征服に燃えていたことです。「肉食の普及に伴う香辛料の需要」についてよく「肉食の普及とともに香辛料の需要が高まり...」との説明がありますが、肉食の普及は誰に対しての普及で(富裕層か農民か)、それはどのようにして進んだのでしょうか。「肉食の普及」は先史時代から現代まで地域によって違いますが、基本的にどこでもみられた現象なので、富裕・農民に関係なくあることとおもわれますから、回答できません。香辛料も絶えることなくいつの時代にもあります。西欧側がアジアに求めた商品として17世紀ころまで輸入は盛んでした。ポルトガルがインドで得た香辛料は西欧では60倍に売れたので大儲けできます。それが食材が豊富になったせいか、1650年ごろを境に香辛料がふりかかっていれば御馳走という時代がおわります。供給過剰・暴落もあり香料貿易は衰退します。オスマン帝国の台頭によって東方貿易が困難になったのか。東方貿易のルートとして、紅海(アレクサンドリア)、ペルシャ湾(バグダード・コンスタンティノープル)というルートがありますが、オスマン以前も、ティムール朝やマムルーク朝、ビザンツ帝国などの支配下にあったはずです。教科書(詳説)では「ヨーロッパにおける遠隔地貿易の中心は地中海から大西洋にのぞむ国ぐにへ移動した(商業革命)」と書いていますが、東方貿易が衰退したとは書いていません。中心の移動ではあっても、貿易衰退とまでは言いにくいのです。特権(カピチュレーション)を与えた。この特権はやがてイギリスやオランダの商人にも与えられ、西ヨーロッパとの交易がさかんになった。このため、世界の交易網の結節点となった首都イスタンブルは、西方世界最大の都市として繁栄した」と書いてあります。東方貿易は衰えていません。英仏の商館が首都やシリア(アレッポ)に建てられました。「地理上の発見」があって南アフリカ回りで行く航路は開かれません。地中海→紅海→インド洋、の古い航路も相変わらず使われていて、ナポレオンがエジプト遠征の目的としてイギリスのインドへの道を塞ぐため、ということでしたが、それはこの古い道のことです。スエズ運河も開かれていませんが、このことは地中海→紅海→インド洋のコースが使われつづけたことを示しています。2015年センターの第2問cに次のような文がありました(引用文の中の7〜9は下線部分を示す記号です。」は下線位置)「アナトリア(小アジア)西部の港町イズミル(スミルナ)は、オスマン帝国の支配下で、17世紀半ば以降、7イラン産生糸やアナトリア産綿花」などをヨーロッパヘ輸出する拠点として急速に成長した。国際的な一大商業都市に発展したイズミルには、8フランス人、イギリス人などの外国商人」が多数居住した。ヨーロッパとの商取引を支配したのは、オスマン帝国内の非ムスリム商人であり、特にギリシア人は、綿花輪出において中心的な役割を果たした。9オスマン帝国から、ギリシアが独立した」後も、ギリシア人は、トルコ共和国成立期に至るまで、イズミルの商業活動の主要な担い手であり続けた。信仰義認説はルター個人が新約聖書・ローマ人への手紙を読んでいて閃いた考え方で、それが大学の教授たちを主に広がったものです。権力者側ではないです。主権国家は14-15世紀の国家間戦争や内戦を通して次第にできてきたもので、百年戦争で英仏の主権国家体制はでき、スペイン・ポルトガルはレコンキスタを通してできたものです。ドイツは遅れて17世紀の三十年戦争後に主権国家ができました。ところが国家(国王)が自己の権力をより高めようとしているときに宗教改革が起きました(16世紀)。この宗教改革は教皇の権威から離れる動きであり、教皇(教会)の権威は全ヨーロッパをおおっていましたから、この権威から離れることで自国の権威を高めることが可能になりました。教会も国王は自己の統制下におく、ということです。フランスはカトリックのままでありながら、国王が教会を統制できるよう努力してきました(ガリカニズム=国家教会主義)。実例としては三部会・アナーニ事件・アヴィニョン移転などがそうで、それが16世紀の宗教改革でもカトリックにとどまりながら、教会を国家の統制下におくことができました。英国は首長法で国王が英国教会の教皇の地位に就きました(英国国教会)。ドイツは領邦ごとの教会(領邦教会)をつくりました。どの国も教皇の権威から離れることで、国内最高の権威を獲得したのです。信仰義認説の新教であれ、それを認めない旧教(カトリック)であれ、教皇から離れる、国家内の問題(宗教問題も)に教皇を介入させないという点ではみな一致しています。教皇でもなく教会でもなく、自己の国王としての権威は神から直接きているのだという主張が王権神授説ですが、これはこの教皇の仲介を拒否した主張です。それまでは、神─教皇(教会)─王、でしたが、神─王─教会、の順に上下を位置づけるものです。信仰義認説が教皇のそれまでの権威を否定したように、王権神授説も教皇を否定したもので共通しています。教会に加わっているだけで、天国行き(救済)を保障していた教会(教皇)は、義認説によって、教会に参加不参加に関係なく信仰のみで義認(救済される資格)が得られるとする説です。国王も教会からでなく自己自身の権威で戴冠したかった。時間はずれますが、ナポレオン1世がローマ教皇を戴冠式に呼びながら、教皇がかぶせようとして差しだした王冠をとりあげて自分の手で自分の頭にのせた絵がダビッドによって描かれています。この姿が王権神授説をよく表わしています。ヴェネツィアへのオスマン帝国進出による影響は15世紀には出ています。東地中海にオスマンが進出したことで次第に収益が少なくなり、そのことで東方貿易の危機をどう打開するかをめぐって、イタリア諸都市でシニョーレ制(独裁制)が一般的になったのはそのせいです。フィレンツェはメディチ家、ミラノはヴィスコンティ家という風に。その後は書かれたようなマムルーク朝征服、イエメン占領のようなことでますます悪い状況になります。今ほど交通・通信網は早くはないので、影響はゆっくり現れていきました。Q42に、その後の東方貿易についての説明があります。月別アーカイブはてなブログをはじめよう!kufuhigashi2さんは、はてなブログを使っています。ブログを報告するスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。