損益分岐点は、以下の式で計算できます。{1―(変動費÷売上高)}ただし、この形だとイメージが湧きづらい方も多いと思います。そこで、分かりやすいように2次方程式の形に直すとこのようになります。例:Yを取引金額、Xを販売数量とする。製品の販売単価は300万円、製造原価(変動費)は100万円、固定費を1,000万円とする。・・・2(費用の計算式)この式を解くと、X=5、Y=1,500となります。この時のY、つまり売上高が損益分岐点です。製品を5個販売し、売上高が1,500万円となる時点で、売上と費用が一致したのです。いう分析手法もあります。それ以外には、損益分岐点比率といった指標もあります。100ここからわかるのは「現在の売上高がどれくらい損益分岐点を上回っているか」ということです。指標が低ければ低いほど、損益分岐点を大きく上回っていることとなります。これをひっくり返すと安全余裕率という指標にもなります。損益分岐点比率(%))こちらは「売上がどれくらい減ったとしても大丈夫か?」という指標です。従って、指標が高ければ高いほど良い状況です。改善には、以下のような方法があります。売上を伸ばすこれには2つの方法があります。販売量を増やす単価を引き上げる企業努力と言うと、どうしても販売量ばかりに目がいきがちです。単価引き上げもたいへん重要なポイントで、これが「値付けは経営の要」と呼ばれる理由です。費用を減らすこれにも2つの方法があります。固定費の引き下げ地代家賃の引き下げや事務効率化による管理費用の削減などが該当します。変動費の引き下げ仕入ルートの開拓、製造工程の改善などを通じて、製品製造にかかる原価を圧縮する方法です。簡単なのは固定費の引き下げと言われています。地代家賃の値下げや支払利息の圧縮は、製品の品質などに何も影響を及ぼしません。いえ、昨今は「高品質の商品やサービスを売っている」だけでは顧客支持は得られにくく、事務や支援の体制も高いレベルが求められます。安易に費用を引き下げると、取引先からの信用を失いかねません。社内従業員のモチベーション維持もとても重要です。いった総合的な判断を含め、損益分岐点を改善していくことが、健全な事業経営に欠かせない努力と言えます。限界利益とは損益分岐点分析を進めるとき、もう一つ注目すべき点があります。それは「限界利益」です。限界利益は次の算式で計算することができます。変動費これも先ほどの事例を当てはめてみましょう。限界利益200万円この商品の場合、一つ販売するごとに200万円の利益を獲得することができています。限界利益の数値からわかることは「販売している商品やサービスの価値」です。限界利益の数字が高いということは、それだけ付加価値の高い商品やサービスを提供できているということを意味します。限界利益が獲得できている以上、その商品やサービスは「売れれば売れるだけ会社に利益をもたらすもの」と考えることができます。限界利益がマイナスなのだとすれば、その商品やサービスは文字通り「売れば売るだけ損をする」という状況です。上で紹介した2つの分析方法は、例えば以下のように使っていきます。損益分岐点には達していないが、限界利益はプラス損益分岐点に満たないということは、利益に貢献していないということです。その意味でこの事業は継続に疑義があります。限界利益はプラスなので、売れば売るほど利益が得られる状態です。「もっと売る量を増やすような努力をする」「固定費の引き下げを目指す」ことで、利益計上を目指すこととなります。損益分岐点に達しているが、限界利益が低い利益計上は達成しているわけですから、最低限の目標には到達しています。その一方で限界利益が低いということは「薄利多売」を強いられている、ということです。この場合「より販売量を増やす努力をする」「もう少し利益幅が大きい商品開発を目指す」といった対策をしないと、ちょっと売上が減っただけで赤字転落になりかねません。限界利益がマイナス売れば売るほど損が出る状態ですから、大至急の対策が必要です。「販売単価を引き上げる」「変動費の削減を目指す」といった対処ももちろん、最悪の場合には「該当事業から撤退をする」という抜本レベルでの方針転換も視野に入ります。このように、損益分岐点と限界利益を用いることで「事業活動のどの部分にアプローチをするのが有望なのか?」ということが判断できます。闇雲に「売上を伸ばせ!」「費用を削減しろ!」というのではなく、より効果が高そうな点に注目することで、限られた資源を有効活用し、企業の地力を高めることが大切です。経営者がそういった判断を的確に下せるよう、経理担当者は適切な経理処理を継続する必要があります。経理プラス:限界利益とは?損益分岐点分析とは?経営分析の基本知識を押さえる経理プラス:限界利益とは?固定費と変動費を区別する損益分岐点分析の有用性まとめ損益分岐点とは「売上と費用が一致する点」を指します。この点を超える売上をあげないと、利益が計上できません。分析のためには費用を固定費と変動費に分類する必要があり、販売数量や比率に着目して分析する手法もあります。改善方法は「売上を増やす」「費用を減らす」の2つで、それぞれ要素を分解して取り組まなければなりません。限界利益(売上-変動費)分析と併用することで「事業活動のどこに注力すべきか」ということがより鮮明になります。「経理プラス」メルマガでは、定期的に記事のランキングやおすすめ情報などをお届けしています。1978年神奈川県生まれ。ビジネス法務エキスパートの称号取得などを経て、現在に至る。最新情報をメールでお届け!メールマガジン経理に関する最新情報をお届けします。閉じる申し訳ございません。ページ上のフォームは、JavaScriptを使用しています。ご使用のブラウザにて、JavaScriptを有効として頂けますようお願い致します。※ご登録いただいた方は、「個人情報の取り扱いについて」に同意したものとさせていただきます。仕訳辞典テンプレート経理プラスは株式会社ラクスの登録商標です。