FUTURE2019年10月2日(水)11時45分ピーター・タスカ(経済評論家)しかし、日本の賃金は上昇に向かう可能性が高い。構造的な人手不足に悩まされている日本では、働き手の交渉力が強まると予想されるからだ。なれば、会社は高価な労働力を有効に活用しなくてはならない。その結果、労働環境が改善し、柔軟でオープンな企業文化が形成され、女性や高齢者や外国人の受け入れも進むだろう。超低金利により、日本の預金者が受け取る利息はほぼ消滅した。株式の配当が増えれば状況は好転する。日本企業の配当は昔に比べればかなり増えたが、欧米に比べればまだ少ない。株式投資からもっと安定的な配当収入がもたらされるようにすべきだ。した変化が実現すれば、株式相場が何十年も上昇しなくても、個人投資家は配当収入を当てにできる。その場合、配当を老後の生活資金に回せるし、増税のような試練にも対処しやすい。「銀行口座族」と「配当族」の差は天と地ほど大きく広がるだろう。ニュースは悪いものと覚悟しておいたほうがいい。大事なのは、賢く投資し続けること。高齢になっても元気であり続けることだ。らしの快適さが向上し続けてきた。変化への適応能力に長けた日本では、今後もそうした進歩が続くだろう。世界は日本から目を離さないほうがいい。増税の今だからこそ知っておきたい経済知識を得られる特集です。WOMAN英語嫌いな子供になって当然。日本の英語教育の欠点を自学でカバーする方法とは?<英語ネイティブの勉強嫌いの子も日本人の英語学習も、苦手を感じる原因は同じ。