弘(千葉大学客員教授)写真はイメージです。1001nights-iStock.<一方で、MBAを取っても欧米ほどキャリアアップにつながらないというビジネス界の問題があり、他方で、学部卒業で企業経験を経ただけで大学教員になれるという、日本特有のガラパゴス的な悪しき慣習がある>今や日本企業は、グローバル市場で勝ち抜くための有能な人材を確保しなければ、欧米・アジアのグローバル企業と対等に戦うことができない時代になってきている。構築・遂行していくことが日本企業の経営陣には必須事項として求められているのだ。した学びの場として活用されているのが、社会人大学院の中でもビジネス戦略を教える経営大学院=ビジネススクールである。欧米の企業ではそうしたビジネススクールの出身者がビジネス界のリーダーとして活躍し、成功を収めている。大学、私立大学を含めて32の大学がビジネススクールを開講している。1つの大学で複数の専攻を設置しているケースがあるため、各分野の大学院数の合計は全大学院数と一致しない)。欧米ではグローバルな人的ネットワークにつながるこれら日本の社会人大学院と比べて、歴史も大学数も圧倒的に多いのが欧米の大学であるが、なぜ欧米のビジネスパーソンが高額の授業料を払ってまで、こうしたビジネススクールに行くのかについては、昨年3月に寄稿した「日本のビジネススクールに行く価値があるのか?」で触れておいた。2年間で750万~850万円の授業料を支払っても、名門ビジネススクールを修了して企業に雇用されれば、1400万~2000万円の高額年収が得られるからだ。教育投資がビジネス投資になるのである。ハーバード・ビジネススクール(ハーバード大学経営大学院)、ウォートン・スクール(ペンシルベニア大学経営大学院)、ブース・ビジネススクール(シカゴ大学経営大学院)などがビジネスパーソンのターゲットとなるビジネススクールだ。した有数のビジネススクールでは、最先端の経営戦略を学べるだけでなく、世界各国から集まってきたビジネスエリート等の若手経営者と共に学ぶことで、グローバルな人的ネットワークを広げ、自らのビジネスを成功に導くことができる。各国政府機関の若手官僚が留学していることも多く、彼らとの交流はもちろんのこと、世界各国の実業家の御曹司等と友人になることが多いようだ。これはあくまでも、企業のごく一部のエリートの人たちである。WOMAN英語嫌いな子供になって当然。日本の英語教育の欠点を自学でカバーする方法とは?<英語ネイティブの勉強嫌いの子も日本人の英語学習も、苦手を感じる原因は同じ。