(代表取締役:東山武明)を創立したことをお知らせいたします。メディアといった社会そのものとの関係をどう構築し、維持発展させていくかというPRの考え方が重要性を増しています。当社は、日本最大手メディアで培ったメディア業界構造の知識や世の中の空気を作るPRの考え方に立脚し、クライアントの課題や予算に応じて最適なコミュニケーション戦略を立案。プレスリリースや映像コンテンツ、イベントや広告など、広報・広告の手法を問わずあらゆるソリューションをワンストップサービスで提供します。(代表取締役:東山武明)を創立したことをお知らせいたします。パブリックリレーションズ協会によると、2018年のPR業界全体の売上高は推計1,290億円。2016年の1,016億円より27%増加、2008年の741億円より74.1%増加しています。背景には、メディアの多様化・複雑化に企業が対応しきれなくなり、メディアの特性を熟知したプロフェッショナルによるPRへのニーズの高まりがあります。当社は、日本最大手メディアで培ったメディア業界構造の知識や世の中の空気を作るPRの考え方に立脚し、クライアントの課題や予算に応じて最適なコミュニケーション戦略を立案。プレスリリースや映像コンテンツ、イベントや広告など、広報・広告の手法を問わずあらゆるソリューションをワンストップサービスで提供します。・名古屋を拠点とする総合PR会社として当社が拠点を置く愛知・名古屋には、モノづくりにおいて競争力のある企業が数多く存在します。一方で、名古屋市が行った2018年度の「都市ブランドイメージ調査」によると、名古屋市は全国主要8都市の中で「最も魅力に乏しい都市」で、「訪問意向」も最も低い結果となっています。した中、2026年には愛知・名古屋でアジア競技大会が開催され、2027年にはリニア中央新幹線の東京-名古屋間が開通します。したイベントを追い風に、愛知・名古屋はそのイメージを覆し、世界に冠たるブランド都市へと変貌する可能性を秘めています。当社は、愛知・名古屋を拠点とする総合PR会社として、大手企業だけでなく地域のベンチャー企業や中小企業においてもPRの考え方にもとづくコミュニケーション戦略が必要であると考えています。当社は、そうしたクライアントの課題を解決するとともに地域をよりよくする活動にも参画し、地域とともに成長していくことを目指します。当社が提供するソリューションのうち、特に動画コンテンツとイベントは注力すべき分野と考え、重点的に取り組んでまいります。人々の情報の入手経路はテレビからインターネット、PCからスマートフォンへと移り変わり、そしてコンテンツは5G時代の幕開けとともに静止画から動画へと急速にシフトしていく見込みです。株式会社電通の「2018年日本の広告費」によると、2018年の日本の総広告費は6兆5,300億円で前年比102.2%、7年連続のプラス成長となっています。うちインターネット広告費は1兆7,589億円で前年比116.5%と5年連続の二桁成長。これは地上波テレビ広告費1兆7,848億円に迫ります。株式会社サイバーエージェントの「2018年国内動画の市場動向調査」によると、インターネット動画広告市場は2018年の1,843億円(うちスマートフォン1563億円)から2024年の4,957億円(うちスマートフォン4650億円)へと、動画シフト・スマートフォンシフトが進んでいくと予想されています。したトレンドを踏まえ、当社は今後数年で、コミュニケーション戦略を立案する上で動画コンテンツは欠かせないものになると考えています。イベント産業振興協会の2018年国内イベント消費規模推計によると、イベント市場規模は17兆3,510億円で前年比104.2%と7年連続で伸長しています。当社は、こうした見通しにもとづき、トップクラスのクリエーターやプロデューサーとパートナーシップを結び、クライアントの課題解決に資するため、動画コンテンツ制作配信およびイベント企画運営ノウハウを蓄積してまいります。東山武明のコメント「世界をよりよくするために、コミュニケーション戦略で世界を変える。」これが私たちのミッションです。テクノロジーの進歩によって私たちの世界には膨大な情報があふれ、個人が受け取る情報のパーソナライズ化が進み、社会は分断されようとしています。した時代にあって、私たちは、人々を幸せにするモノ・コト・ヒトを、コミュニケーション活動によって世界に知らしめ、世界を変えたいと考えています。「イノベーションは辺境から起きる」と言われるように、社会を変える商品・サービスは、大企業や中央からではなく、ベンチャー企業や中小企業、地方からこそ生まれる可能性が高いはずです。私たちは、そうしたクライアントの商品・サービスが潜在的に持っている価値を最大化するコミュニケーション戦略を提供し、実行することで、クライアントと共に成長していくことを目指します。日本放送協会(NHK)入局。出向など広範なマネジメント業務を経験。コンテストの企画運営など広告、広報、インターネット、SNS、イベントといった放送以外のコミュニケーション活動にも幅広く携わった。リーダー研修などを担当したほか、慶應義塾の社会人教育機関において「システム×デザイン思考」を修了しデザイン思考研修の立ち上げに携わった。2017年、東京から名古屋へ転勤。転勤を機に名古屋を含む東海地方の魅力にひかれ、地域の飛躍の可能性を感じると同時に地域におけるコミュニケーション戦略の必要性を痛感し、名古屋での起業を決意。広告・デザインコラムこちらの投稿はプレスリリースではありません。{{/if}}【${title}】${description}最終更新日:${modified}ログインして応援しよう応援するにはFacebookアカウントが必要です。valuepressが許可なくFacebookなどへ投稿することはありません。応援するとは?応援すると、このプレスリリースがランキングで上位表示され、記者から閲覧されやすくなります。FacebookやTwitterでシェアすることによって、より多くの記者・一般ユーザー・業界関係者の目に留まる手助けができます。応援しないFacebookやTwitterでシェア(応援)すると、このプレスリリースがランキングで上位表示され、より多くのユーザーの目に留まる手助けができます。応援するとは?応援すると、このプレスリリースがランキングで上位表示され、記者から閲覧されやすくなります。FacebookやTwitterでシェアすることによって、より多くの記者・一般ユーザー・業界関係者の目に留まる手助けができます。ログインしてフォローしようフォローするにはFacebookアカウントが必要です。valuepressが許可なくFacebookなどへ投稿することはありません。認証中フォローするとは?フォローすると、フォローした企業がプレスリリースを配信した際に、メールで受信することができます。気になる企業の最新動向を把握するのに役立ちます。その他/pressrelease/224907スマートフォン版はこちら。