キャンパスにおいて行われた2018年度春季(第38回)情報通信学会大会で、地域SNS研究会事務局の庄司昌彦(国際大学GLOCOM准教授)が「国内における地域SNSの事例数の推移とその背景」と題した研究発表を行いました。国内の地域SNSは157事例2018年度版の国内・海外地域SNS事例集を公開します。この地域SNS事例集は、2006年より継続的に調査を続けてきたものです。この調査では、毎年同じ集計方法に基づき、サイトが存続している地域SNSをリストアップします。地域SNS研究会では、国内外の地域SNSの事例を年一回集計し、公表しています。この取り組みは、2006年2月から続いており、最も最近の集計結果は2017年の2月時のものです。本記事では、これらの集計方法について解説します。SNS存続の確認を行います。同区内や800m以内など、ごく狭い地域をターゲットにした比較的新しい地域SNSを本サイトでも「新興地域SNS」として何度かご紹介してきました。新たな「ご近所づきあい」のネットワークとしてこうした地域SNSが使われ、自治会や町内会など既存の組織には参加しづらい...moreツイート地域SNS「PIAZZA」がみやぎ生協、子育て支援施設と連携へ以前、日本における新興地域SNSをいくつか挙げましたが、そのうちのひとつである「PIAZZA」が、みやぎ生協と連携を開始する協定を締結しました。移住・環流プロジェクト事務局(NPO法人gift)と協力し、「ソシエテ・リベルテin東京」を5回シリーズで開催します。ソシエテ・リベルテとは、参加者とゲスト、ナビゲーター(運営者)で自由について語り合うコミュニテ...moreツイート日本における新興地域SNSの登場と既存の地域SNSとの違い前回の記事では、2011年に登場したアメリカの地域SNS「Nextdoor」についてご紹介しました。今回の記事では、日本において2013年以降に登場した比較的新しい地域SNSの事例をいくつか紹介した上で、流行の要因についても紹介します。「マチマチ...moreツイートより狭いコミュニティを対象とした、新興地域SNS「Nextdoor」の登場と発展2010年の519事例をピークに、減少を続けている地域SNSですが、ここ数年でまた新たな動きが見られています。PAPERで、「知的自前主義でなければ地方創生はできない」という記事が公開されました。研究者が一緒に考える研究会です。いわゆる「地域SNS」も「地域Twitter」も、あるいはmixiやFacebookなど「その他のソーシャルメディア」も、すべてこの研究会では対象になります。事務局は国際大学GLOCOMにあります。※この研究は科学研究費助成金を受けて行われています。