表示方法(ラベルとSDS)に関するシステムである。ここで、「ラベル」とは、必ずしも、パッケージや容器に貼り付けるものを意味しているわけではなく、あらかじめパッケージや容器に印刷されているものも含まれている。英語のLabelの意味である。外部リンク概要編集このシステムを完成させるための作業は毒物学から消防まで広範囲の専門分野にわたり、また、その調整には多大な努力がはらわれた。項が、この作業を完成させるための推進力となった。年までに利用できるようにするべきである。目的は、物質および混合物に固有な危険有害性を特定し、そうした危険有害性に関する情報を伝えることである。ここにおいて、「固有な(intrinsic)」とは、そのもの自身が本来持つもつ変わらないものであり、コントロールできないものである。hazard)と呼ばれることがあり、GHS翻訳文においても訳し分けられている。ハザード」と訳されることもある。日本では平成23年度までは一般的にMSDSと呼ばれていた[3]。いう用語は次の意味で使用される。自然状態にあるか、または任意の製造過程において得られる化学元素およびその化合物(compounds)をいう。1.3.3.1.2)。Evidence)は次のことを意味する。危険有害性クラスによっては、分類結果がデータが基準を満たすと直ちに得られる場合もあるが、トータルな証拠の重みよって得られる場合もある。これは、毒性の決定に関して、得られるすべての情報を合わせて考慮することを意味している。1.3.2.4.9.1)。ここでは、急性毒性の5つのサブクラス、感作性の二つのサブクラス、水性環境有害性の二つのサブクラスを別個に数えた数である。GHSでは、システムを簡潔、透明にし、危険有害性クラスと区分の間の区別を明確にし、できるだけ「自主的な分類」を可能なように設定されている。1.3.2.1.2)。classified)」である。データ不足のため分類出来ないものは「分類出来ない」と表現される。[4]クラスは複数の区分を持つものが多い。Evidence)によって行われる。危険有害性の程度の強いもの、または、より重要な証拠をもつものから「区分1」、「区分2」、「区分3」、、、とする。以下の17クラスがある[5]。次にそれぞれのクラスの定義のおおよそを記載する。実際にはGHS原文の詳細な記述を参照する必要がある。爆発性物質(または混合物)とは、それ自体の化学反応により、周囲環境に損害を及ぼすような温度および圧力ならびに速度でガスを発生する能力のある固体物質または液体物質(または物質の混合物)をいう。火工品に使用される物質はたとえガスを発生しない場合でも爆発性物質とされる。°Cにおいて、空気との混合気が燃焼範囲を有するガス。エアゾール、すなわちエアゾール噴霧器とは、圧縮ガス、液化ガスまたは溶解ガス(液状、ペースト状または粉末を含む場合もある)を内蔵する金属製、ガラス製またはプラスチック製の再充填不能な容器に、内容物をガス中に浮遊する固体もしくは液体の粒子として、または液体中またはガス中に泡状、ペースト状もしくは粉状として噴霧する噴射装置を取り付けたもの。酸化性ガスとは、一般的には酸素を供給することにより、空気以上に他の物質の燃焼を引き起こす、または燃焼を助けるガス。kPa(ゲージ圧)以上の圧力の下で容器に充填されているガスまたは液化または深冷液化されているガス。熱的に不安定で、酸素(空気)がなくとも強い発熱分解を起し易い液体または固体の物質あるいは混合物。ガス、酸化性液体、又は、酸化性固体は含まない。水と接触して可燃性のガスを発生する固体または液体の物質または混合物。水との相互作用により、自然発火性となるか、または可燃性のガスを危険となる量発生する。それ自体は必ずしも可燃性を有しないが、一般的には酸素の発生により、他の物質を燃焼させまたは助長する恐れのある液体。大量爆発や非常に急速な燃焼をしないように、爆発性を抑制するために鈍感化され、したがって爆発物クラスから除外されている、固体または液体の爆発性物質または混合物。健康に対する有害性のクラスには次の10クラスがある。暴露経路による違いによるサブクラスも考慮すると以下の16クラスある[7]。次にそれぞれのクラスの定義のおおよそを記載する。実際にはGHS原文の詳細な記述を参照する必要がある。時間以内に与えられる複数回投与ないしは4時間の吸入ばく露によっておこる有害な影響。それぞれ、皮膚に対する不可逆的な/可逆的な損傷を生じさせること。それぞれ、物質の吸入の後で気道過敏症を引き起こすこと、物質との皮膚接触の後でアレルギー反応を引き起こすこと。主として、ヒトにおいて次世代に受継がれる可能性のある突然変異を誘発すると思われるもの。がんを誘発するか、またはその発生率を増加させるもの。単回暴露によって、特定の標的となる臓器に対する毒性があるか、およびそれに暴露したヒトに対して健康に有害な影響を及ぼす可能性があるかを示す。ここには、1~7、および、10のクラスのものを細分類しない。反復暴露によって、特定の標的となる臓器に対する毒性があるか、およびそれに暴露したヒトに対して健康に有害な影響を及ぼす可能性があるかどうかを示す。強さにより区分1、区分2、、、と分類されている[8]。区分5に関しては、ある特定の条件下で高感受性集団に対して危険を及ぼす範囲という定義である[9]。区分5は各国の所管官庁によって採用・不採用を決定してよい。環境に対する有害性のクラスには次の2クラスがある。サブクラスも考慮すると以下の3クラスある[10]。次にそれぞれのクラスの定義のおおよそを記載する。実際にはGHS原文の詳細な記述を参照する必要がある。急性有害性と慢性有害性のサブクラスがある。通常、3つの栄養段階に対応する、魚類96時間LC50、甲殻類48時間EC50、または、藻類72時間もしくは96時間EC50に基づいて分類する。慢性毒性データが十分にある場合は、急速分解性がある場合と、そうでない場合により異なる判断基準で区分する。慢性毒性データが十分に入手できない場合は生物濃縮性(BCF)を加味して区分する。モントリオール議定書の附属書に列記された、あらゆる規制物質;または、モントリオール議定書の附属書に列記された成分を、濃度≧0.1%で少なくとも1つ含むあらゆる混合物。健康および環境への有害性がある物質を、有害性ごとに分類し9の区分を設定し、対応するピクトグラムを指定している[11]。GHS09水生環境有害性EUは2019年現在DSD/DPDに基づくピクトグラムから、CLP規則によってGHSに基づくピクトグラムに切り替わっている。「労働者に健康障害を生ずるおそれのある物等を譲渡・提供する際に、化学物質等の情報を、表示・文書交付により相手方に知らせ、職場における化学物質管理を促進し、化学物質等による労働災害を防止する制度」と説明している。2002年に開催された持続可能な開発に関する世界サミットにおいて2008年の世界的実施を目標としており、2003年7月の国連決議においても同様の目標が記載されている。GHSの実施は、条約などにより義務づけられているものではなく、各国の判断に任されているが、日本を含むAPECでは2006年中の実施を目指すことを国際的に表明している。日本では2005年に労働安全衛生法の改正を経て、2006年12月1日から、従来の表示対象物である有害物に加え、危険物を対象として、GHSに対応したラベル表示が義務付けられる。危険とされる物は、必ずしも物理的危険性を有する危険物だけでなく、有毒性を有する物にも危険と記載されることに決定していることに注意が必要である。Harmonized(調和、調整)の結果であり、その結果「危険物」についての日本におけるこれまでの用語定義に変化が生じることになることに関係者は留意すべきであろう。従来637種であったが、新たに3種を追加した、640種の化学物質について、危険性や対処方法を示した文書(安全性データシート(SDS))を関係者に渡して注意を呼びかけることも引き続き義務づけられる。呼ばれた)を処理する国際的な調和システムが必要であるとの前提ではじまったが、この考え方は全く新しいものであるというわけではない。いうのは、すでに輸送部門では物理危険と急性毒性については大部分実現しているからである。準拠して各国法を定め運用しており、日本においても陸上の輸送を除いて全てそれに準拠している。そこでは原則共通の分類基準に基づいて分類され、危険物がリスト化され、そのリスト又は基準に則った荷送人自身による分類(自主的な分類)に基づいて表示、輸送取扱い方法、及び、緊急時の対応が調和して策定されている。そこでこの経験をモデルにして、輸送取扱ばかりでなく、労働現場での取扱、消費者の取扱についても調和した方法を目指したのがGHSである。伴に取り扱われており、輸送規則とGHSの間の整合性についての議論もなされている。実施するよう奨励した。環境保護に関する国際関連法令を修正することを求めた。[1]2003年に最初のバージョンがだされ、それ以後、2005年に改訂1版、2007年に改訂2版、2009年に改訂3版、2011年に改訂4版と2年おきに改訂されている。2019年現在最新版は改訂7版である。2018年8月2日閲覧。2015年、第6版、41-110頁。explosivesの訳語として「火薬類」が当てられていたが、GHS4版では爆発物に改められた。2015年、第6版、111-214頁。2015年、第6版、215-242頁。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。