これらの企業は従業員数が1000人を超えていたため,A社とH社については無作為抽出で,C社とG社については参加部署を減らすことで参加者数を500〜1000人の範囲とした。1999年6589人(介入群2919人,対照群3670人)身長,体重,血圧,総コレステロール*,HDL-C*,血糖*,自己記入式質問票による食事調査(全員),24時間思い出し法による食事調査(一部のみ)**,喫煙状況,飲酒状況,睡眠状況,勤務状況,職種(ホワイトカラー/ブルーカラー),既往歴,尿中ナトリウム排泄,尿中カリウム排泄,QOL(SF-36調査票),1日の歩数(一部のみ)***血液検査は,40歳以上の人を中心に,全体の半数程度に実施。**対象者の中から無作為抽出した99人について24時間思い出し法を,751人について万歩計の装着(1週間)を行った。国内の12事業所を介入群と対照群に分け,対照群には個別健康教育のみ,介入群には個別健康教育に加え,身体活動,栄養,喫煙・分煙と関連する環境要因への介入を行った。これまでに,職域コホートにおいて対照群を設定した大規模な介入研究はほとんど行われていない。若く健康的な勤務者集団において,将来の心血管疾患予防を見据えた行動変容を促すというこのユニークな試みに対し,その成果を一般事業所勤務者の健康管理にも応用できる可能性が期待されている。塩分摂取の抑制に対する意識が低い人では,尿中塩分排泄量が多い。