結論から言って、株価には何の根拠もないということです。たしかに、業績はうなぎ上りで、純資産も2003年当時143億円だったのが、2008年予測で1000億円にまで成長しています。その間転換社債の発行等を行っていますのでその分希薄化はされていますので単純に7倍になった訳ではありません。計算してみるとおもしろい事が分かります。2003年当時のPBRが0.84で今現在が1.05ですので、1.25倍、純資産が7倍ですから、2003年当時から比べて実質約9倍の価値になっており、株価も当時の約10倍。今が底値の可能性もありますね。このまま順調に成長してくれればいいのですが、今後の日本国内の情勢が不透明なため、この銘柄に優先的に投資しようとは少なくとも私は思いません。この銘柄を紹介した理由は、PBRの変遷を見て欲しかったからです。0.84に始まり、8.57まで急騰、そして1.05へ急降下。言うことが日常茶飯事に発生する。この波に飲まれてはならないと言う事です。暴落は、普通の人が市場に大量に参加し、楽観主義の風潮が蔓延し、一気に発生する事が過去の歴史から明らかです。暴落は、短期間で収束する場合と長期間(数年)続く場合とがあり、どこが絶好の買い時かを予測する事は困難です。株式市場はカオスであるカオスとは、随所にパターンを見出せるようであり、しかしながら、実際は多岐にわたる要素が複雑に絡み合って、予測がほぼ不可能な状態を言います。株式市場はまさにカオスです。長期の予測を立てる事はほぼ不可能で、どんなに頭のいい人でも何十年後の世界を予測する事はできません。ある一定のパターンは見出せます。一つの例が、暴落です。暴落は必ず一定期間の間に発生します。チャートが普及した現在、チャーチストたちは短期間の株価の予測をする事は可能だと感じています。それも正確ではありません。世界の諸通貨に対して非常に弱い価格を形成しています。人口減少が始まった日本にとっては当然とも考えられますが、これも何時まで続くのか予測不可能です。そもそも国境と言う概念がすでに通用していない可能性があります。原油価格も数年前は20ドル/バレル前後だったものが、今現在100ドルを超えました。これもはたして高くなりすぎたのか、妥当な水準なのかは予測不可能です。一つ確実に言えるのはこのことによって原油産出国は非常に潤ったと言う事。アラブ首長国連邦・ドバイの今の写真と記事を見れば明白です。オイルマネーは実際国を大きく動かしています。いった物は、いたって予測困難な領域だと感じます。原油に関しては価値が減少していく事でしょう。ニューエネルギーが開発されるからです。為替に関しては全く分かりません。中国元の上昇は確実でしょう。ドルにペッグしている諸通貨もいずれはペッグを廃止してドルに対して高くなっていくでしょう。確実にいえることは世界経済は発展・拡大していると言う事これだけは確実です。今のところ世界中のほとんどが発展途上国です。それらが徐々に発展していく過程にあることは確実です。今現在注目されているBRICsなどがそうです。すればいいのか?私が感じるのは、今現在は我慢の時だと言う事です。今むやみに投資する事はリスクの高い行為だと感じます。過去の記事にもありますように、企業の株価には、ある一定の水準と言うものが形成されていますので、その水準でレバレッジを効かせずに、現物投資を行えばリスクは低いと考えます。この場合、あくまでも短期間での利ざやを狙うのではなく、最低数年は寝かせられるだけの余裕資金で投資を行う事が重要だと言えるでしょう。暴落シリーズ第3弾です。暗い話のようですが、暴落の歴史を知る事は重要です。「暴落は必ず起こるものだ。」と言う事を肝に銘じて市場に参加する、その姿勢を忘れないために。世界恐慌を誘発する1924年までの数年間、アメリカのダウ工業株平均は狭いレンジの中で推移していました。110ポイントが強い抵抗線になり、そこでいつも跳ね返される事を繰り返していました。1924年末にその壁が遂に破られ、1925年を通して150ポイントを上回る事となったのです。1921から1928年にかけてアメリカの工業生産高は毎年4%以上成長、1928年から1929年にかけては15%の成長率を叩き出していました。好景気のさなかだったのです。当時、低金利が味方し、投資熱は高まっていきました。信用取引の割合が増え、投資信託会社にいたっては1921年当時40社だったのが1927年末には300社を超えました。ダウ工業平均株価は上昇し、1929年9月には390ポイント付近まで上昇したのです。」と言うコメントを発表しました。「現在の高値相場でも、株価はまだその真の価値に追いついていない。」と言うコメントを発表。人々は後者を信じました。前者の方が正しかったのです。1929年9月末、ダウ工業平均株価は強烈な下げに見舞われ、10月にはいるとさら下げ幅を加速させました。ダウ工業平均株価は一気に220ポイント台へと急降下したのです。世の中はパニック状態です。「わが国の基礎的なビジネス、つまり商品の生産と流通は、健全で繁栄した基礎の上に立っている。」と言うコメントを発表。パニックは収まりませんでした。それからの3年間、ダウ工業平均株価は下落を続け、1932年7月8日に58ポイントをつけるまで下げ止まりませんでした。なんと頂点から85%もの市場価値が失われたのです。その後、ルーズベルト大統領がニューディール政策によって危機を克服しようと試みましたが成功せず、世界的な恐慌へと突入して行ったのです。南海会社事件が泡沫(バブル)という言葉を生んだこの会社はイギリスで1711年に設立されました。当時のイギリス国内でラテンアメリカとの貿易独占権を与えられ、国債(1000万ポンド)を肩代わりする代わりに政府から年率6%の利子支払いを約束されていました。当時、「ペルーやメキシコの鉱山から無尽蔵に取れる銀が、この会社の利益を爆発的に増大させる。」という噂が立っていましたが、その株価は平穏に推移していました。1719年、フランスで「西方会社」なるものが設立されました。この会社はアメリカのミシシッピ州を植民地化するのが目的で、大変な人気を呼び投機資金が大量に流れ込み、高騰したのです。暴落しその資金が次のターゲットを求めていました。1720年、南海会社は、「イギリスの国債を全て肩代わりする。」という提案を打ち出し、議会でもそのことを検討し始めました。これで一気に南海会社の人気に火がつき、株価は175ポンドをつけました。このことに気をよくした南海会社の経営陣たちは、「配当金を10%出す。」と言い出し、さらに公募増資を行ったのです。新株は大変な人気で株価はどんどん上昇しました。実のところ、この会社は何の営業も行っておらず、ラテンアメリカとの貿易もスペイン政府に貿易船の来航を1年に1回と制限されていた等の理由から、全く行われていなかったのです。この現象に影響されて、南海会社と同じような営業実体の無い「泡沫会社」が次々と設立され、噂だけでどんどん買いあさられていきました。イギリス政府もこの事態に危機感を感じ始めて、こういった会社の売買を罰金刑を用いて禁止しました。そんな禁止令は無視され日々新しい「泡沫(バブル)会社」が設立されていったのです。株価1050ポンドをつけました。その時、この会社の設立者達は、「十分なキャピタルゲインを得る時が来た!」と、一気に株を売り始めたのです。同年9月30日には、株価は150ポンドになっていました。3ヶ月で株価は85%も値下がりしたのです。この事件で、あの有名なアイザック・ニュートンが大損しているのが面白いですね。彼は当時、2万ポンドもの損失を蒙っていたんですね。この事は大昔の話で済まされる種類のものではありません。実は現代でも、こういった会社はごろごろあります。皆さん、気をつけましょう。噂には飛びつかないようにしなければいけませんよ。今から約370年前、ヨーロッパを大不況の渦に巻き込んだ、チューリップ相場。あの花のチューリップの事です。1559年、あるドイツ人がコンスタンティノープルからその球根を持ち込んだのが確認できる最初の記録です。時は経ち、特にオランダの富裕層の間では1634年ごろには、チューリップを収集しないのは趣味の悪い人だと言われるくらい習慣化していました。その頃の特に珍しい種類のチューリップは、一株4600フロリン、当時の物価では、新品の馬車1台・2頭の葦毛の馬と馬具一式と交換できました。当時、肥育された牡牛1頭の値段が120フロリンですから、それはべらぼうに高い価格だった訳です。1636年にはオランダにチューリップ専用の取引所が開設されるまでになりました。そこではもはや、収集家だけではなく、仲買人や投機筋までもが購入するようになっていました。チューリップ相場は他の資本取引にも拡大し、さらに外国資金も流入して、オランダの土地や建物、あらゆる商品へ投資されていったのです。1636年の9~10月頃、人々の心の奥底で広がっていた疑問が表面化してきたのです。」そして暴落が始まりました。一瞬にしてチューリップの価値は100分の1になったのです。この事件で、オランダの経済は一気に崩壊し、その後立ち直るのに相当な時間を必要とするのでした。株式市場も同じようなものです。過去の教訓を活かしましょう。問題としては人口の減少(少子高齢化の加速)など、さまざまな問題を抱える世界経済。ここ最近、世界的に株価が大きく下落した事で、さらにそういった問題に対して敏感になり、過剰反応を示しています。アメリカの時代をもう一度見てみましょう。今以上に大問題になった事件が数多く起きています。これらはその一例に過ぎません。当時はもっと沢山の事件がピックアップされていたはずです。この前までが最高潮で、もう前みたいな上げ上げ相場は来ない。ダウ平均が1000ドルを越えることは永遠に来ない。」と予測した人々が90%以上だったそうです。面白いのは、その下落が始まる前は全く逆の予想を人々が持っていたと言う事ですね。景気減速の予兆があるにも関わらず、各種メディア、経済人の発言はものすごく強気でした。株式投資はまさに長期投資でこそ成り立つかつての事件は、株式投資が長期投資でこそ成り立つ事を証明しています。短期間では、人々の感情が相場を支配してしまい、大きなうねりを生み出すのです。90%の人々が、もう以前のような波は来ない。」と思ってしまうのでしょう。波は何回も来るのです。インターネット社会においてもまだその現実に気付いていない人々がいる私は仕事柄、インターネットが一般家庭においてどのくらいの頻度・どのような用途で使われているかを肌身で感じ取っています。結論から述べますと、ほとんど有効活用されていない。インターネットをそれなりに使えている人は世の中の10%程度。いうのが正直な感想です。欧米と日本とを比べてもその差は明らかです。前者はアメリカYahoo、後者は日本のYahooのデータです。アメリカの方は1928年からのデータが見れるのに対して、日本の方は1980年からしか見れません。日本の方はチャートで見ることは出来ません。一般的にアクセスしやすいサイトでこれだけの差が有ると言う事です。日本と欧米(英語圏)では、インターネット上に公開されている情報に相当な差が有ると言う事を表しています。次回は、上記事柄を踏まえて、基本的な投資姿勢を改めて記載していきたいと思います。以前の記事PBRで判断する長期投資をもう一度読み返して、長期投資の基本ルールを振り返ってみてください。世界の歴史を振り返ると色々面白いです。いって良いほど定期的に事件が発生しているんですね。それらの事件の主役には、必ずアメリカがいました。当時のアメリカ市場の株価の動きを調べてみると面白いと思います。株式投資をブームで終わらせない。