要因とグローバリズム勢力の状況)イギリスのEU離脱の是非を国民に問う総選挙の結果は、EU離脱を公約に掲げたジョンソン首相率いる保守党が、過半数を大きく上回る365議席を獲得して圧倒的な勝利を納めました。1月31日のEU離脱はほぼ確実な状況です。保守党の大勝利をもたらした背景には労働党の歴史的敗北があり、その原因は本来大衆の代表である労働党が、大衆の支持を失った結果であるようです。そこまで大衆の支持を失ったのでしょうか。労働党を敗北に導いたのは、世田谷自然左翼であると分析している面白い記事がありましたので紹介します。世田谷自然左翼とは「大企業とか役所に勤めていて、激安移民が増えれば安い派遣社員とか子守が雇い放題になりますからね。ストやられても関係ないのよ。自家用車で移動だし、巨大な家に住んで何でも使用人がやるんで。従来の貧しい労働者が団結したイメージとは大きく異なります。いう人たちが、イギリスの大衆の現実を無視して、「貧民の意思に反して公務員の給料を増やしてやるとか仕事はつくんねーよ、激安移民はバンバン入れるとかいったらそりゃね、投票しないですよ。」となった結果、労働党が自滅的に大敗を喫したようです。ここからは、私の推測ですが、世田谷自然左翼と言われる人々の多くは、マスコミ、金融、IT、上級公務員と言った人たちが、中心勢力ではないかと思われます。彼らに共通しているのは、社会的エリートと言われる人々であり、ものづくりの現場から離れて、情報を操作することで安易に利益を生み出していること、そして、国家や企業と言った集団への帰属性が薄く、自らが経営者であったとしても社員を道具としてしか見ない人間観も持っていると思われます。アメリカのトランプ大統領+共和党と、マスコミ+上級官僚+民主党の対立構造も、この保守党と労働党の対立と非常に似通った構造にあります。アメリカの共和党は従来経営者層を中心とし、民主党は労働者層を中心としていたにもかかわらず、貧困にあえぐ労働者が共和党=トランプ大統領を熱烈に支持しているのです。前回の記事では、イギリスのEU離脱を巡る対立は、産業界の中でグローバリズムを推進する金融勢力と、国内生産を重視する生産業界の戦いであり、イギリスでEU離脱勢力が強くなっているのは、金融支配=グローバリズムが終焉を迎えていると分析しました。グローバリズム勢力にIT企業が加わっており、その中心勢力が金融からITに変わってきているとなると、簡単に決着はつかないのかもしれません。ブレグジットに「新たな信任」と首相2019年12月14日13日中に650議席が全て確定した。保守党は365議席(47増)を獲得。労働党は203議席(59減)となった。スコットランド国民党(SNP)は48議席(13増)、自由民主党は11議席(1減)、北アイルランドの民主統一党(DUP)は8議席(2減)、北アイルランドのシン・フェインは7議席(増減なし)、ウェールズのプライド・カムリは4議席(同)、緑の党は1議席(同)、北アイルランド同盟党が1議席(1増)、北アイルランドの社会民主労働党(SDLP)が2議席(2増)になった。全国の投票率は67.3%。前回の2017年選挙から1.5ポイント下がった。保守党の得票率は43.6%(1.2ポイント増)、労働党の得票率は32.1%(7.9ポイント減)、自由民主党は11%(4.2ポイント増)、SNPは3.9%(0.8ポイント増)だった。ジョンソン氏自身は、ロンドン西郊の選挙区で苦戦が予想され、落選の可能性さえ取りざたされていたが、実際には労働党候補に7210票差をつけて再選を果たした。今回の選挙の論点は「EU離脱」の一本です。国立病院をどうするとか、移民をどうするかという話もありましたが、有権者的には「とりあえずどうにかしやがれこの野郎、俺らもう飽きたんだよ」です。ところで日本のメディアは視点がずれまくっていて、論点が「ポピュリストであるジョンソンの人柄」みたいになってますけどね、これ大間違い。イギリスの田舎の方というのは食品工場のパック詰めとかキャベツ収穫といった仕事しかないんですよ。DQN(無教養で非常識な行動をする人)だらけでストばっかりやって仕事しないやつらにしびれを切らしたサッチャー元首相がダメな会社をボコボコにつぶしてイギリスは金融とかIT(情報技術)主体な国になりましたから。いう貧困地帯は仕事といえばその他は病院や役所くらいしかない。工場や農場はブルガリアとかラトビアの若い人を最低賃金で雇う。怠惰な地元民は雇われないですよ。クリスマスに休みたいとか言うから。EUに加盟していると、この勤勉な激安労働力が自由に来ちゃうわけです。分かりますか、地元民の恐怖が。労働党の支援者というのはその多くが貧民ですからね。いう貧民の意思に反して公務員の給料を増やしてやるとか仕事はつくんねーよ、激安移民はバンバン入れるとかいったらそりゃね、投票しないですよ。労働党の真っ赤かな政策に賛成するのは、世田谷自然左翼ですよ。言うとこの人たちは大企業とか役所に勤めていて、激安移民が増えれば安い派遣社員とか子守が雇い放題になりますからね。ストやられても関係ないのよ。自家用車で移動だし、巨大な家に住んで何でも使用人がやるんで。保守党の勝利は、5月のEU議会選挙で第1党になったブレグジット党が、離脱強硬派のジョンソン氏が新たに党首になった保守党に事実上の選挙協力をしたことが直接の要因だ。長期的に見れば、2016年5月の国民投票で離脱が選択されて以降、離脱の条件に関するEU側との交渉とそれに関する国内の政党間の合意形成が難航し、何度も離脱延期になり、「決められない政治」が続き、先行きの見えない停滞感がさらに強まっていたことに、国民全体がいら立っていたということがあるだろう。離脱が明確になると、「グレート・ブリテン及び北アイルランド連合王国」のアイデンティティーをめぐる深刻な問題が急浮上することになる。英国からの独立志向が強かったスコットランドの問題がある。ナショナリズムをあおる政治を行えば、近隣の、あるいは、自国内の他者のナショナリズムを誘発することになる。北アイルランド住民の中で自らのアイデンティティーが意識され、独立運動が再燃する可能性もある。「保守党」という党名は、そうした英国固有の伝統を守っていこうという意思を意味していたのだろうが、その基本政策は大きく変化してきた。旗振り役になっていた。欧州統合プロセスに関しては、経済的グローバル化の流れの一環として基本的に歓迎しながらも、英国の政策の独自性を保つため、一定の距離を取り、共通通貨制には参加しないという微妙なスタンスを取っていた。今回の選挙で保守党は、グローバル化を拒否して、自国の利益を優先する経済ナショナリズムの政党になり、勝利した。グローバリズムにあらがって経済的ナショナリズムを打ち出すことが繁栄につながるのか、二大政党制は議会民主主義の理想なのか、ポピュリズム的手法が暴走しないよう適度に制御することは可能なのか、「保守」とは何なのか、「左派」は誰の権利を守るべきなのか。英政府は、欧州連合(EU)離脱協定の批准に必要な関連法案を来年1月9日までに下院で可決させる方針だ。下院は20日に法案審議を開始し、その後1月7日からさらに3日間、審議を行う。この日程なら、上院での可決手続きに約3週間を確保できる。英議会は20日、欧州連合(EU)離脱協定案の採決を実施する。ジョンソン首相は採決を前に「私たちはクリスマス前に採決を終わらせるという国民への約束をきょう果たす」と強調した。EU離脱協定批准の最終手続きはクリスマス後になる見通しだが、ジョンソン氏は自身の決意を示すため、クリスマス前の採決にこだわってきた。安倍首相のイラン接触は、アメリカの伝書鳩役だ。中国経済がバブル崩壊過程に入った。マスコミを通じて日本支配してきたシステムが終焉を迎えようとしている。マスコミを通じて日本支配してきたシステムが終焉を迎えようとしている。貿易合意、勝ったのはアメリカか中国かイランがアメリカを挑発しすぎて、アメリカが跳ねた?!2020年、世界はどうなる。世界の勢力図は再編成中だ。反グローバリズムの潮流(2019年振り返り:イギリスのEU離脱は実現、一方で新たなグローバリズム勢力が台頭)反グローバリズムの潮流(スペインは4月に政権崩壊したまま、年を越す?)ついに中国経済がバブル崩壊過程に入った。要因とグローバリズム勢力の状況)安倍首相のイラン接触は、アメリカの伝書鳩役だ。トランプ大統領のウクライナ疑惑、民主党はなぜ弾劾に踏み切ったのか。反グローバリズムの潮流(ドイツはついに景気後退に、EU=グローバリズムの限界が露呈)中国当局、各地で男性DNAを採取トランプ大統領のロシア疑惑、民主党が弾劾調査を開始したのはウクライナ疑惑。ロシア疑惑はトランプの勝利?国連気象行動サミットで、地球温暖化~CO2削減を世に広める。反グローバリズムの潮流(スペインは総選挙後、政権が発足できず混乱が続く)エネルギーは、金貸しの儲けのネタなので、情報がコントロールされている(=事実は伝わってこない)。世界変化の潮流に押されて変わろうとしている。反グローバリズムの潮流(イギリスの国会を閉会。EU離脱は、秒読み体制?)世界秩序の作り役をアメリカから取り上げて、新たな秩序作りが動き出した。反グローバリズムの潮流(イタリアの反EU連立政権崩壊は何を意味しているのか)反米勢力が世界の表通りを歩きだした。反グローバリズムの潮流(フランスのマクロン政権は今...)反グローバリズムの潮流(ドイツのメルケル政権は、年内にも崩壊か)アメリカの世界支配システムが崩壊し始めている。トランプ大統領のロシア疑惑(モラー元特別検察官の議会証言で、マスコミはまた偏向報道)トランプ劇場、そろそろ手法がばれてきた。「ロシア兵器が世界一」が知れ渡る。反グローバリズムの潮流(デンマークでは極右政党支持が半減、これはEUの転換点か?)トランプが関税圧力で暴れる中、中国が自由貿易の担い手を宣言。反グローバリズムの潮流(イギリスのEU離脱、その後。合意なき離脱に向けて突き進む?)国際情勢の大変動を見抜く!-19~中央銀行が政府から独立している本当の理由~現代貨幣理論(MMT)はベーシックインカムの財源になるかアメリカは、イランを叩き欧州から信頼を失っている。ベーシックインカム、今、何故、注目を浴びているのか-2国際情勢の大変動を見抜く!-18~国家の歴史とは国家に金を貸す者の歴史~中国経済は、既に坂を転げ落ちているのか?ベーシックインカムは、今、何故、注目を浴びているのか米国・日本マスコミは、ハーメネイー師との会談の詳細内容(≒米国批判)を発信できない!日本タンカーを攻撃したのは「イランだ」と云うアメリカに、証拠を出しなさいよと日本。トランプ大統領のロシア疑惑(ロシア疑惑は完全に消滅、トランプ大統領の逆襲が始まる?)韓国は米国支配から独立。日本どうする?反グローバリズムの潮流(ドイツのメルケル政権は崩壊の危機、環境政党との連立を模索?)反グローバリズムの潮流(EU議会選挙、EU懐疑派を含めて現状に批判的な勢力が躍進)地球温暖化>CO2削減>電気自動車は、最大のペテン反グローバリズムの潮流(EU議会選挙が開幕、反EU派が勢力を伸ばし、親EUの中道系2大会派過半数割れ確実)マスコミはトランプを叩くが、SNSで発信するトランプが支持率45.1%に。マスコミは今や世論を操作できない。反グローバリズムの潮流(スペインの総選挙で、極右政党VOXが躍進)トランプが米中関税25%を言い出して、中国叩きだ。トランプ大統領のロシア疑惑その後。民主党、マスコミの悪あがきは続くが、疑惑捏造は明らか日本は既に単一民族の国家でなくなっている。国際情勢の大変動を見抜く!-7~プーチンが安倍総理に期待すること~アメリカの脅しが、怖くなくなった時代に。反グローバリズムの潮流(イギリスのEU離脱、メイ首相の協定案3度目の否決、突破口は?)資本主義社会は終わった。武力や資本力よりも、人口数(≒購買力)が強く成った。株価操作でトランプ大統領は追い詰められ、終結に向かう?国際情勢の大変動を見抜く!-1~国際情勢のカギを握るのはロシアと日本~韓国がアメリカ脱皮を図ろうとしているが、日本はどうする?トランプ大統領のロシア疑惑(来週にも捜査終結か?その後の捜査状況は。)反グローバリズムの潮流(イギリスの合意なき離脱は大きな可能性かも)迫りくる大暴落と戦争刺激経済-20~イングランド銀行の理事がマネー・クリエイションを認め始めた~アメリカは、未だに三文芝居を平気で行う。反グローバリズムの潮流(フランス暴動を巡り、反EU勢力が国を超えて共闘を開始)日露首脳会談の成果、意味合い。反グローバリズムの潮流(イギリスのEU離脱、EUの本音はイギリスのEU離脱阻止か?)迫りくる大暴落と戦争刺激経済-17~貨幣乗数という資本主義のマジックが効かなくなった~反グローバリズムの潮流(イタリアで予算成立、ついにベーシックインカムが実現)世界中の各国の関係が、新たに組替中?迫りくる大暴落と戦争刺激経済-16~利子こそが資本主義を回転させるエンジンである~反グローバリズムの潮流(イギリス国会EU離脱協定案を否決、合意なき離脱に進む?)迫りくる大暴落と戦争刺激経済-15~お金がジャブジャブしている世界で、みんなお金がなくて困っている~トランプ大統領のロシア疑惑(叩かれて埃は出たが、弾劾までは進まない?)覇者が地位を追われる直前のあがきで暴れまわっている。迫りくる大暴落と戦争刺激経済-12~中国が先物、金融取引の業界の支配を強めてきている~反グローバリズムの潮流(イギリスのEU離脱、メイ首相は「合意なしブレグジット」に向けた準備を進めることを決定)対ファーウェイ戦争>追い詰められたアメリカは、体裁も取らずに露骨に悪あがきを始めた。日本国がアメリカに金を取られたので、日本国民から巻き上げている。迫りくる大暴落と戦争刺激経済-4~米長期金利の上昇は国債バブルの崩壊を意味する~反グローバリズムの潮流(フランスのマクロン大統領もガタガタ)迫りくる大暴落と戦争刺激経済-3~CTAは超高速で取引を行う狂気のロボット・マシーン~反グローバリズムの潮流(ドイツのメルケル政権は次の州選挙でも負けたら崩壊する?)世界金融経済は、AIによる居合抜きに成ってきているようだ。長老からも批判?反グローバリズムの潮流(スウェーデン・ショック、スウェーデンにも反EU政権が成立するか?)◎銀行が存在を問われる時代、一体何が起こっているのでしょうか?反グローバリズムの潮流(カタルーニャ独立問題は膠着状態、EU推進派は対話路線に転換か)ベネズエラのハイパーインフレは残忍な社会主義独裁政権の失政か?プーチン大統領の世界戦略あなたは知っていますか?『日本銀行は、何を目的としているの?』トランプ大統領のロシア疑惑、捜査終結せず、いらだつトランプ大統領。経済戦争で、権力に揺らぎ反グローバリズムの潮流(移民問題でドイツ政権は崩壊の危機)反グローバリズムの潮流(カタルーニャは自治を回復、スペイン首相も交代したが親EU反独立派)反グローバリズムの潮流(TPP法案国会で明日にも成立する予定)反グローバリズムの潮流(イギリスのEU離脱法案可決)反グローバリズムの潮流(イタリア新政権は反EU姿勢を強調、ロシアに急接近?)反グローバリズムの潮流(イタリアの反EU政権、やっと正式に樹立)日銀が相場に史上最高額の介入。めちゃくちゃだ!反グローバリズムの潮流(イタリアの政治混迷で世界経済が動揺)反グローバリズムの潮流(イタリアで反EU政権樹立、ベーシックインカムも導入されるか?)トランプ大統領のロシア疑惑、FBIは不起訴を決定?議会での弾劾裁判も無罪の可能性が高い。日本銀行が「マイナス金利だいじょうぶですよ!」と広報。これが笑える!!反グローバリズムの潮流(イタリアの反EU政権は連立協議が不調で、再選挙突入か?)反グローバリズムの潮流(追い詰められるフランスのマクロン大統領)マイナス金利とは何か?反グローバリズムの潮流(中国の一帯一路構想の現状)反グローバリズムの潮流(TPP11は11か国が合意し、国会で承認手続き中)反グローバリズムの潮流(オーストリアで極右派が参加する連立政権樹立、EU離れが加速)金利を禁止していキリスト教を懐柔した金貸し!反グローバリズムの潮流(フランス、マクロン大統領は公約を実現するも、じり貧状態に)反グローバリズムの潮流(カタルーニャ独立に暗雲、プチデモン前首相拘束。グローバリズム派は強硬路線に転換。動向から何が見えるかお金は、コンピューター内の数字(幻想)に成ってきた。世界を動かす11の原理-5~ドルを基軸通貨の地位から引き摺り下ろす動きが加速~米露の協力でシリア・IS問題は収束に向かっているのに、なぜマスコミは米露協力に否定的か?トランプ大統領VSマスコミ、マスコミの路線転換が始まった?トランプ大統領VSマスコミ、客観的に見ればトランプ大統領優位?都民ファースト大勝利、金貸しの新たな戦略は「看板を掛け変えるだけ」の革新?金融と云う金儲け、詐欺システム+電子マネー化⇒さらに世界支配。世界を動かす11の原理-4~「基軸通貨」を握るものが世界を制す~アメリカ大統領選挙以降の世界の選挙の共通点トランプ疑惑のマスコミ報道は拡散する一方、実態はあるのか?EUのグローバリズム勢力巻き返しは、マスコミに頼るしかない状況プーチン大統領はトランプ大統領を積極的に支援し始めたが関係改善は遠のく一方トランプ大統領、外交政策でグローバリズムとの戦いの挽回なるか?グローバリズムの巻き返しに対して、プーチン大統領の動きはトランプ大統領とFBIの戦いの本質は、エリートと反エリートの戦いアメリカの金貸しは、ドル紙幣を乱発してぼろ儲けフランス大統領選挙はマクロン氏(グローバリスト)の勝利と言えるのか憲法改正の議論は、歴史的合造認識から国家戦略に至る議論が必要。習近平氏の、トランプ大統領就任後の発言トランプ大統領の対中戦略は予想以上に慎重な対応、中国経済の悪化を懸念か?トランプ大統領TPP離脱の大統領令に署名、TPPの後はどうなる。金貸しの奥の院は誰か?英国のEU離脱の背景には金貸しの支配力低下があるプーチンがいま考えていること。基軸通貨ポンドは衰退、されどロンドンは金融覇権の一翼を担っている病院に行って考えたこと。