トレンドが見出せません。難易度の急上昇からの急下落に注意が必要です。ビックマック指数を先行指標...経済/ビジネス世界経済/ビジネスビックマック指数を先行指標として2018年のドル円相場を展望するBy仮面サラリーマン-2018年7月25日1339TweetPocketビックマック指数2018年前半7月11日にビックマック指数2018年前半がエコノミスト誌で発表となっております。2018年前半データーを確認すると、56カ国平均は、ドル高の影響もあり3.96ドルから3.47ドルに下落しました。1位は4年連続スイスでビックマック1個の値段が6.54ドル相当ということで日本円では、727円相当となっております。反対に55カ国中の再下位は、ウクライナからエジプトに変更になって1.75ドル相当で194円相当です。エジプトとウクライナでどんぐりの背比べをしています。ビックマック指数はGDPに連動する各国のドル建てのビックマックの価格は、ドル建ての1人あたりGDPに相関があるので、に急落や急上昇するのではなく安定的に上昇するのが望ましいです。2017年から2018年ではやはりアメリカが強いです。ビックマック指数は購買力平価の先行指標となる。長期にわたる為替レートの決定理論で、スウェーデンの経済学者カッセル氏によって提唱されました。為替レートは2国間の通貨の購買力によって決定されるという説です。おいて購買力平価(PPP)とビックマック指数は連動しますが、世界銀行などは前年の購買力平価(PPP)を年央に発表するので、ビックマック指数の方が先行することになります。購買力平価とドル円レート関係について購買力平価(PPP)は長期に円高トレンドですが2013年に底を打っています。購買力平価のプラス20%からマイナス20%の帯とドル円レートのその年の最円安と最円高の帯を確認するとドル円レートは購買力平価のプラス20%からマイナス20%の範囲内で推移していることが分かります。ビックマック指数のPPPレートが2017年から2018年前半で71.96円→70.78円になっていることから判断すると現在の購買力平価から判断するドル円レートの円安の上限は116円となります。国の物価上昇率がもう一方の国より相対的に高い場合、その国の通貨価値は減価するため為替レートは下落するという考え方が相対的購買平価説となります。最近では2015年がピークで2016年と2017年は緩やかに円高に進んでいます。日米の2年金利とCPIから簡易的に算出した実質金利差の直近データーは上昇中で、12ヶ月平均は2017年3月に底を打っています。12ヶ月平均が転換してから1年くらいで為替レートが動き出すので、2018年は3月くらいに底をつけて反転すると分析していましたがその通りになりました。実質金利の分析から円高トレンドが転換はまだ先である分析しましたが、さらに注目点があります。物価に大きな影響を与える原油価格についてですが、原油価格とドル価格は逆相関です。逆回転となって買いポジションが一気に解消するとドル高がさらに進みことが考えられます。原油価格と買いポジションにも注目しておきたいです。仮面サラリーマンhttp://kamensal.blogspot.jp/サラリーマンを続けながら、自らの資産運用をするプライベートカンパニーを経営しています。トレンドが見出せません。世界経済/ビジネスビッグマック指数は国を写す鏡です。