トレンドが見出せません。難易度の急上昇からの急下落に注意が必要です。老後の対策は万全ですか?」と銘打ち、前回の記事では各世帯の金融資産法を考察したが、今回は引き続き統計データをもとに資産法の傾向を見てみよう。金融商品を選ぶ際の判断基準は......?これらの観点で見ていくと、収益性よりも安全性を重視する傾向が強いことが判明した。金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]」(平成29年)」より。1年前との増減比較」では、「増えた=19.7%」に対し、「減った=25.6%」と、金融資産が減少した世帯のほうが割合としては高く、もっとも多い割合を占めたのは約半数におよぶ51.4%の「変わらない」となった。金融資産残高の1年前との増減比較」の結果を見てみる。「金融資産残高が増えた」という回答(青い帯部分)を見ると、最下部の20歳代=35.6%と最も高く、30、40、50、60、70歳以上と年代がアップするに従ってその割合は減少していき、70歳以上は20歳代の3分の1の11.0%にまで減少。当然ながら1年前と比較した増減比較の観点からすれば、働き盛りの若い世代のほうが年金や預金頼りの高齢者より、収入増(資産増)が見込めやすいことは確かだろう。「金融資産残高が増えた理由」という問いをまとめたグラフでは、「定例的な収入が増加したから」が33.6%と最も高い割合を占めている。「定例的な収入から貯蓄する割合を増やしたから」が25.2%と続く。ゼロ金利時代に資産残高を殖やした割合が高いことにも注目が集まるが、ただしここで注目すべきは「株式、債券価格の上昇により、これらの評価額が増加したから=14.7%」「配当や金利収入があったから=10.0%」の二つの結果だろう。この2点は世代に関係なく資産を殖やせる可能性が開かれており、なんらかの金融投資商品によって資産残高が殖えた結果といえるだろう。金融資産が増加した理由」を抜き出してみよう。「収入増加」の傾向として顕著な傾向は、「定例的な収入が増加したから」を示す棒グラフの青い部分が、若い世代が高い割合を占めている点だ。上昇により、これらの評価額が増加したから」(棒グラフの緑色)に限定すれば、70歳以上に圧倒的軍配があがっている。このことからも年代が上がるにつれて「定例時な収入」から「投資」へ資産形成法がシフトしていることが明確になっている。金融資産の保有方法は「預貯金」が圧倒的。株式は増加傾向ここまで金融資産の保有について様々な角度から眺めてきたが、では実際に、どのような金融商品を活用しているのだろう。