コラム先日読んだ苅谷剛彦先生の『学力と階層』(朝日文庫)。今後の社会では、「蓄積された知識」ではなく「学ぶ意欲」(=学習資本)が最も重要であるということ、そしてこの「学習資本」は家庭の文化的な階層によって明らかな格差があり、それが年々広がっているということが本著では主張されています。階層下位の子どもたちは、努力が成果に結びつかず、努力するだけ無駄だと感じている人が周囲に多く、努力することへの動機づけそのものに決定的な差があるというのです。自己効力感(self-efficacy)とは、1977年にBanduraによって提唱された概念で、「ある特定の成果を生み出すために必要な一連の行動を体系化し、それを遂行する能力についての信念」と定義されています。高めるために必要な4つのことそして、この自己効力感は、次の4つの要因によって向上するとまとめられています(白岩航輔,2013)。成功体験これは文字通り、過去に物事を上手く成し遂げた経験を指し、4つの中で最も効果的な方法であることもわかっています。自己効力感が確立する前に繰り返し失敗を続けることで低下しやすくなることや、たやすく成功する体験のみで作り上げられた自己効力感は脆弱になることもわかっています。代理体験これは他者の行動を観察することによって自己効力感に影響を与える経験です。大きく分けて2つあり、1つは「他者もできるのならば自分にもできるはず」というような自己説得を通じて向上する形、もう1つは他者との比較を通じて自分がより優れていることを認識することで向上する形です。社会的説得これは、ある活動に対して「遂行能力がある」というような奨励を他人から受けることを指します。当然ながら、この社会的説得はマイナスに作用する場合もあり、非現実的な奨励は効果があるとは言えません。影響を受けることを表しています。良好に保つことも自己効力感を向上させる1つの要因と考えられています。林(2012)によると、この自己効力感の生成にとって重要な時期は、3歳から4歳と思春期前後の2つであることも明らかになっています。限らず多くの民間団体や自治体等で「子どもの貧困対策」が行われてきていますが、共通する課題は「対象の子どもの中で支援を受ける子どもが限られている」という点です。意欲的な親や子どもにしかアクセスができないというのが実状です。そこで、意欲が低く支援にアクセスができない子どもたちには、どのような時期にどのような支援を行うことが有効か、またどのような方法ならアクセス可能かを考えていかなければなりません。その中で、自己効力感という概念は、行動遂行につながることが実証されている点や、尺度があり効果測定が可能な点からも注目していきたいと考えています。毎月の活動説明会で、子どもの貧困・教育格差の現状や、CFCの活動内容等について詳しくお伝えしています。日本の教育格差の現状や、CFCの活動をより詳しく知りたい方は、ぜひご参加ください。