トップ2020東京オリンピック・パラリンピック開催や国主導による地方創生の推進を契機として、日本全体に社会活性化の機運が高まっています。最先端のメディア処理技術を活用したリアル・バーチャル空間の再現など、私たち独自の“おもてなし力”で社会に貢献していきます。トップ購買行動の多様化に伴い、お客様との接点を増やし、意識を的確にとらえ、行動を分析することで顧客理解を深める活動は一層重要になってきました。私たちは、音声認識やレコメンド、自動応答などのAI技術を活用し、最適かつ迅速な企業活動を支援します。トップ少子高齢化に伴う労働人口の減少や育児・介護と仕事の両立といった社会問題とともに、人々が生き生きと働くことができる社会の実現が求められています。私たちが提案する働き方改革のソリューションは、企業全体の生産性を向上させ、場所や時間にとらわれない多様な働き方を推進します。トップICT社会において、企業活動を着実に成長させていくために重要な要素の一つは堅牢なセキュリティです。私たちは30年あまり、さまざまなシーン、脅威に対応するセキュリティ技術を開発してきました。実績のある安心・安全のトータルソリューションで企業活動を力強くサポートします。トップネットワークの進化や処理能力の向上、デバイスの小型化などに伴い、流通する情報量は爆発的に増えています。今後、この膨大な情報を適切に扱うことが、事業の行方を左右するでしょう。私たちは、次のステージを目指す企業活動をバックアップしていきます。トップクラウドサービスが登場して十余年。企業における情報システムは「所有」する時代から、必要に応じて「利用」する時代に変わってきました。私たちは、めまぐるしく変化するビジネス環境に迅速かつ柔軟に対応するための、高品質なクラウド活用を提案し、企業の競争力向上に貢献します。トップいまやビジネスにおいて、モバイルデバイスは欠かせないものとなりました。その反面、セキュリティの確保や多様化するビジネスへの対応など、企業が考慮すべきポイントは増える一方です。私たちは、簡単・セキュアなモバイル活用で、企業のコミュニケーションを加速します。トップ近年、スマートフォンや動画サイトの普及や、音声認識を利用したサービスの充実などで、企業における映像・音声のメディア活用が重要性を増しています。私たちは、NTT研究所による長年の研究開発に裏付けられた技術で、次世代メディア社会における企業活動を支援します。そなえるんCSR+(以下、本サービス)」を2017年9月21日から提供します。本サービスは、企業の備蓄品管理と、CSR活動(寄付)を一体的にサポートすることで、「備蓄品のecoサイクル」を実現します。本サービスの利用企業は備蓄品管理を効率化かつ適切化しながら、賞味期限が近い備蓄品の情報を寄付先団体*1に提供できるようになり、寄付先団体側からも必要な物品の寄付依頼をすることができます。支援強化などを実現します。世界の主な先進国では、過食・飽食による食品ロスの問題と、生活困窮世帯との社会的格差が社会課題となっています。日本国内においても同様の状況があり、この課題に対し、多くの団体が食品ロスや社会的格差の問題解決のための営みを行っています。NTTテクノクロスでは、当社自身が有事の備蓄品の従業員への配布や賞味期限管理で苦労した経験から、属人化しがちな企業の備蓄品管理業務をサポートすることと同時に、近年の社会課題解決に寄与するため、本サービスの開発に至りました。特長(1)無料で備蓄品管理をサポート無料で使える備蓄品管理のクラウドサービスで、オンラインにて申し込み後すぐに利用を開始できます。企業はExcelや紙の管理簿で管理を行ってきた備蓄品が、「どこに」「どのくらい」あり、「賞味期限がいつまでなのか」を簡単に管理できます。(2)寄付情報の提供による食品ロス削減をサポート企業が保持している備蓄品の賞味期限も管理しつつ、期日が近くなった備蓄品を生活困窮世帯等へ支援を行っている寄付先団体へ公開します。寄付先団体は、企業が公開している備蓄品情報から必要とする量・種類をもとに企業に依頼をすることで、企業から寄付先団体へのスムーズな寄付につなげることができます。(3)最適な備蓄品の購入をサポート備蓄品の販売会社が見積時に必要とする情報がわかる見積依頼文書例をテンプレートとして用意しているため、企業は簡易に販売会社への見積依頼が可能となります。一度に複数の販売会社に対して見積依頼をすることも可能です。自治体が推奨する備蓄品情報をサービス上から確認でき、企業の立地と従業員規模から最適な量の備蓄品を購入できます。※ただし、クラウドサービス提供、オンラインマニュアル提供以外のご要望は有償となる場合があります。方からの寄付を一旦受け入れ、生活困窮者や福祉施設等に対して配給する活動等を行う団体のこと。*2:食品ロス大量の食料品が廃棄される問題のこと。農林水産省によると、2012年の日本の食品ロスの年間総量は500〜800万トン(この量に備蓄品は含まれていない)。コメ生産量が年間839万トンで、コメの生産量と同じくらいの割合で食品ロスが発生している。*「備蓄品安心サポート」、「そなえるんCSR+」はNTTテクノクロス株式会社の商標です。一般に該当する会社もしくは組織の商標または登録商標です。NTTテクノクロス株式会社概要NTTテクノクロスは、NTT研究所の最先端技術を中核に、国内外の優れた商材を豊富な実績とノウハウの掛け合わせで、お客様のビジネスシーンに最適なソリューションを創出します。一歩先行くソリューションにより、豊かな未来社会の実現に貢献し続けます。Corporation。