ネタ・政治ネタについて日々コメントするブログ。一日一回みなさんで呟いてください。」よろしくお願いいたします。バイクが普及すると、全体の消費電力が増しますよね?夜間の充電がメインになりますから、夜間電力の消費量が飛躍的に増します。日本では自家用車の平日稼働率が低いですから、この電力を昼間の電力として使う構想は、当然考えられるシナリオです。なると、日本の電力事情に多大な影響を与えるでしょう。エネルギー戦略の基本は、1:省資源で高エネルギー2:低コスト3:安全性4:安定供給性5:利便性これらを追求することです。電力需要が多い時間帯を火力発電でカバーすると言うもの。原発は、急に止めたり動かしたり出来ないからです。原発の稼働数・時間を増やせます。夜間電力を安く設定して、その使用を推奨しているからにはそうなんでしょう。原子力発電所の燃料は、基本ウランです。天然ガス・石油に比べて中東依存度が低い。資源利用サイクルを更に伸ばせます。天然資源のウランの確保が必要です。埋蔵量世界1位、2位のオーストラリア、カザフスタンなどの資源国との外交戦略が重要ですね。早急にプルトニウムの有効利用体制を確立する必要が有るでしょう。あとやはり原発につきものの、核廃棄物の問題、安全保障上の問題等がありますね。自然エネルギーは電力の安定供給には向かない。後は、電力供給システム、送電網のハイテク化です。1:電気自動車等のバッテリーと家庭用電源の連結技術の確立2:発電所から各家庭に届くまでの送電網の高効率化これらが今後の課題。1は、戸建住宅なら簡単に出来そうですが、集合住宅は難しそう。青空駐車場はどうするのかという問題。マイナス200度くらいに電線を冷やすと電子の流れがスムーズになるらしいですが、その為に電線を液体窒素でフルカバーしないといけないみたいですよ。原発の高性能化と、送電網のハイテク化。エネルギーの貯蔵技術の向上。この3つがキーワードですよね。火力発電0体制にもっていくのが目標です。あとは自然エネルギー技術の向上ですが、やはり太陽光と地熱が一番の本命。現状は原発に比べてかなり割高なんですよね。導入が可能なのは1700万戸程度と見られている。そのすべてに発電量3kWの太陽光発電システムを導入したとすると、年間で540億kWhの発電が見込まれる(利用率を12%とした場合)。これは、1基当たり140万kWの原子力発電所5基分に相当する(利用率を85%とした場合)。ここでは、同じ発電量を確保する際の、建設費や発電単価も比較している。場合は、建設費が約2兆円で、発電単価は1kWh当たり5.3円となる。コスト面のみの比較では、両者に大きな開きがあることが分かる。:政府の姿勢問われる原子力政策よりの抜粋しかし、上記コストには核廃棄物の処理にかかる費用とか、ウランの輸送コストなんかは未算入。太陽光も30年とか長期になると耐用年数的な問題が発生するので36兆円で済むか微妙。地熱発電で有名なのがアイスランド。あそこは地熱+温水でエネルギーの結構な割合を賄い、水力と合わせると全発電量の80%にもなります。アイスランドは地表面でのマグマの活動が活発なのでそれが可能になっているようです。日本の場合、地下深くまで掘り進まないとダメなので、そこがネック。マグマパワーはほぼ無限なのでどうにか良い方法が無いものでしょうかね?もうひとつ、燃料電池が有ります。最近の天然ガス事情の変化によって現実味が増したような気がしますね。メタンハイドレードも有りますし、可採埋蔵量が飛躍的に増し価格は更に下がる予感がします。水から水素を取り出す技術が確立すれば、一気に主役の座につくでしょう。価格についてのサイトの紹介コーナーがあります。水素水「イズミオ」について水素水がいいと聞きました。商品名が「イズミオ」ですが、どうやらネットワークビジネス(ねずみ・・・)みたいです。記事インデックス各リンクをクリックすると、再読み込み無しでページ内の各記事に移動しますよ。ブログ特選サイト内検索*検索対象サイトを選択してから検索してくださいね。タグクラウドクリックで各キーワードの専用ページに飛びます。RSSフィード・ブックマークRSSリーダーに登録して定期購読できます。最新記事のRSS最新コメントのRSS最新トラックバックのRSSソーシャルブックマークも、結構便利なサービスですよ。株式投資暦は7年ほど。日本市場に本格参戦は2003年。中国株にも2005年参入。海外旅行が好きで、毎年1回はアジアの国々を訪れています。中国・タイ・ベトナムなどに行きました。ランキング他の株関係のブログが多数見れます。カテゴリー&RSSカテゴリー名左側のアイコンをクリックすると、カテゴリー別記事一覧が見れますよ。F.B過去の記事一覧はこちらからどうぞ。データ・国内企業情報を調べるのに役に立ちますよ。宅建MicroAdTrackBackPeople各サイトの詳しい説明は株・経済関係の厳選リンク集で確認できます。