街中に住んでる人はいいが、郊外では必需品だ。300万円程度の蓄えでは到底足りません。何より厄介なのは病院代です。私の場合、2018年は入院したこともあるが、高額療養費制度を使っても、年間35万円かかりました。毎月の通院代だけでも1万5千円ほどかかっています。何ヶ月かに1回、検査代に1万円札が飛んでいく。当面の目標は健康を取り戻すことだ。年をとったら食べ過ぎない、飲み過ぎない、これが一番だと最近気づきました。今は働いているから給料で何とかなっているが、年をとって働けなくなるか、体が今より悪くなれば年金だけではもたないような気がします。蓄えを食いつぶす生活になる。今でも、固定資産税と自動車税と車の保険代のために毎月少しずつカネをためています。定年退職するまでは老後のことなどなんとかなるさ、とあまり深く考えませんでしたが、今では、年収は大幅に減り、ボーナスもない。年寄りがケチなのも理解できる。蓄えは増えずに減る一方だからです。スーパーボランティアの尾畠春夫さんは78歳だが10年間医者にかかったことがないそうです。収入は年金の月額5万5千円だけという。(ちなみにこの御仁は40年で満額の年金を34年程度しか払っていないという計算になる)蓄えはほぼゼロ。スマホもテレビもなく、軽自動車で生活しています。尾畠さんは車がおシャカになったらどうするのだろうか。最期の時はどう迎えるつもりだろうか。生き方は人それぞれあっていいが、この人の真似は到底無理だ。葬儀費用だっていくら簡素にしても、火葬代や埋葬代などを考えれば50万程度ではすまない。蓄えはいくらあっても困らない。多いほどよいと思うのは私だけでしょうか。07日1512.韓国とは疎遠のほうがよいのではないかまずは引用からです。日本政府が、韓国の元徴用工訴訟で敗訴した新日鉄住金の資産差し押さえ問題で、韓国に「企業に実害が生じた場合は対抗措置に踏み切らざるを得ない」と警告していることが分かった。日韓関係筋が7日、明らかにした。日本は協定に基づく初の政府間協議を韓国に求めており、8日に回答期限を迎える。対抗措置を巡っては、韓国からの輸入品に対する関税の引き上げが選択肢として取り沙汰されている。韓国は反発しており、歩み寄る兆しを見せていない。韓国からの輸入品に関税ですか。私はキムチが大嫌いだし、韓国製のスマホは使ってないし、今使っているFMVは中国製ですが、韓国製品は多分ありません。我が家にはあまり関係ない。輸出にストップをかけた方が影響は大きいでしょう。日本の輸出企業や商社も減収減益になるので、ほどほどにした方がよいでしょう。竹田恒泰さんは、日韓関係はほどよく冷えた方がよい、と述べていますが、大前研一さんも、ほぼ同じ意見のようです。大前さんは、「韓国は、自国民にも嫌われる可哀想な国、放っておいても実害なし、静観が賢明」との意見を述べています。日本の一部では韓国に対して「国交断絶」や「ビザなし渡航の制限」まで叫ぶ向きもあるようだ。それは得策ではないと思う。韓国国民の中には政府の姿勢と関係なく、日本に来たがっている人が多いからだ。日本政府観光局の統計によると、2018年の韓国からの訪日観光客は前年より約40万人増えて約754万人。これは中国の約838万人に次いで二番目に多く、総数(約3119万人)の24%を占めている。国民レベルでは「親日」が続いているわけで、断交やビザなし渡航の制限で損をするのは日本なのである。“お客様は神様”であり、それを減らすような行為は国益に反するのだ。何よりも韓国は、国を脱出したいと考えている国民が(おそらく先進国中で最も)多い国だということを念頭に置かねばならない。指摘してきたように、実は韓国人の多くは自国が大嫌いだ。縁故採用が跋扈しているためにカネとコネがない人間にとっては夢も希望もなく、財閥系大企業の社員や官僚にならないと豊かな生活ができないからだ。その理不尽な現実を非難する「ヘル朝鮮(地獄の朝鮮)」という言葉があるほどで、そこまで自国民に嫌われているということは、考えてみれば「可哀想な国」なのである。隣の日本を“外敵”にして悪く言わないとやっていられないのだ。韓国は「国民情緒法」が支配しているとも揶揄される国柄だ。いう国に対して日本側が正論で対応したり、痛いところを突いたりしたら、逆ギレされるのがオチである。放っておいても日本にとって実害はほとんどないし、インバウンドの4分の1を占めるありがたいお客さんなのだから、静観するのが最も賢明な選択なのだ。私は、大前さんの意見には賛同できます。文在寅にプレッシャーをかけていくことが政府の姿勢としてよいと思います。日韓関係は静観でいいとしても、韓国の方が手数が多いように見えるのは、朝日、毎日、NHKなどの反日メディアが韓国寄りの報道をタレ流すためです。従って、政府としても最低限の対応はしていることを国内向けにアピールしておく必要がある。文在寅政権は韓国国内の事情により長くは持たないと思いますが、日本も朝鮮半島の赤色化統一には注意しなければなりません。05日1511.米朝会談の先には赤い朝鮮半島が見える米中首脳会談を、27~28両日にベトナム中部のダナンで開くことを検討していると香港紙が報じました。2/5時点で、まだ正式には発表されていませんが、これに合わせて、ほぼ同じ場所で連続して、米朝会談も行われるという情報もあります。詳細はまもなく発表されるでしょう。以下のような記事があります。(以下引用)■アメリカのドナルド・トランプ大統領が、朝鮮戦争を終わらせる用意があると語ったというのだ。現在、北朝鮮との交渉窓口となっている。1月31日、米西海岸の名門スタンフォード大学で講演し、「トランプ大統領は、この戦争を終わらせる準備ができている。終結した」と言及した。アメリカが北朝鮮を侵略したり、政権転覆を試みたりすることはないと強調したという。北東アジアの安保地図を激変させる重大発言である。五味氏は、アメリカに多大な緊張と財政的負担をかけ、休戦のまま続いてきた朝鮮戦争に「終戦宣言」を出して、決着をつけることに前向きなのだろう、と述べています。そもそも朝鮮戦争は、中国、ソ連(当時)の支援を得た北朝鮮が朝鮮半島統一をもくろみ、韓国側に仕掛けた侵略戦争で、休戦協定は、北朝鮮・中国軍と米国の国連軍総司令官の間で交わしたものです。従って、いくら文在寅が北と手を結びたがっても、南北朝鮮の2カ国だけで戦争終結、ということはできません。中国の意向もありますし。次回、2回目の米朝会談でどういう合意がなされるかわかりません。トランプ自身を始め、ブレインにも朝鮮半島問題に詳しい人材がいないらしい、というのも不安をかきたてます。朝鮮半島の完全非核化というのは難しいでしょう。通常兵力が弱い北朝鮮にとって核兵器(核弾頭)こそが唯一といってもいい有効な軍事力です。それをやすやすと手放すとは思えない。米朝が戦争終結を急げば危ないことになる。米国は、自国の財政上の問題などから、韓国に対して在韓米軍の駐留経費の引き上げを要求しています。明らかに韓国から引き揚げたがっていると考えます。トランプが金正恩と中途半端な合意をかわせば、文在寅はますます図に乗って北への経済制裁を反古にしようと動くでしょう。米軍が引き上げれば、その先にあるのは、文在寅の悲願である、半島統一でしょう。文在寅が極左の北朝鮮出身者、ということを忘れてはなりません。対馬(長崎県)が赤い統一朝鮮に占領される日もそう遠くないのではないかと思います。メッセージを入力してください。