(平成24年の記事一覧へ)2008年にiPhoneが日本に上陸して以来、国内でのスマートフォン利用者は着実に増えてきています。2011年度のスマートフォン出荷台数は前年比2.3倍の1,986万台に達し、2015年度には3,056万台まで拡大すると予測されています。その数は日本の人口の約4分の1にまで迫る見込みです。Googleの調査によると、世界でスマートフォンの普及率がもっとも高いのはシンガポールで62%。35%、スイス34%、アメリカ30%、イギリス30%となっています。このように世界中の人々を魅了するスマートフォン。その魅力のひとつには、やはり大容量高速通信を手元で行うことが可能になったことがあげられるのではないでしょうか。これにより音楽や動画を楽しんだり、PCサイトの閲覧やWordやExcelなどのファイルを添付したPCメールの送受信が手軽にできるようになりました。WordやExcel等のファイルを携帯端末で送受信出来るようになったことはビジネスにおいても大いに役立つでしょう。出張などで出席出来なかった会議の資料を移動の電車内でチェックできる等、情報の共有という面で業務の効率化が図れます。(一方で、気をつけなければいけないのがセキュリティ面です。メールやWebサイトを使った架空請求や、「マルウェア」と呼ばれる悪意のあるソフトウェアへの感染リスクなどがそれに当たります。マルウェアに感染されたスマートフォンは、内部にある個人情報や社内資料を第三者に閲覧されてしまうと同時に、位置情報や通話中の音声まで抜き取られる恐れがあるとのことです。このようなセキュリティ面の不安に対応するため、スマートフォン向けのセキュリティ対策アプリが数多く販売され、スマートフォンを提供するキャリア各社もセキュリティ対策アプリを盛り込んだセキュリティサービスを用意するなどして、セキュリティ対策の意識は段々と高まってきています。マルウェア対策のソフトや紛失時にリモートロックが行えるソフトなど、その内容は充実していますので、利用者側がセキュリティ意識を高め、スマートフォンで扱える情報を軽んじることなくPCと同等に意識することが今後重要になってくるでしょう。スマートフォン向けのセキュリティ対策がしっかりしてきたことでスマートフォンを社用で用いる会社も増えてきています。2010年3月にはファーストリテイリングも約1,200台導入したとか。情報とスピードがものをいう現代において、情報伝達の新しい手法としてスマートフォンはビジネスの世界においても無視できない存在になってきているのではないでしょうか。税研情報センター)記事提供:ゆりかご。