Achievements今後も増え続けていくことが想定されるデジタルゲームを、信頼性を担保した上で継続的に捕捉し、メタデータを継続的に更新していくための実現可能なスキームを展望するために、本研究は、書誌データ標準を踏まえたデジタルゲーム目録のためのデータモデルに関する研究と、ウェブクローラーによる継続的なデータ収集を行う。2年目となる本研究の課題及び成果は、下記の通りである。昨年度に引き続き、先行研究調査を通じたデジタルゲームの目録に求められる概念整理と要件定義を推進した。デジタルゲームの目録、すなわちドメインモデルに求められる機能要件について、目録作成実施者らへの聞き取りも踏まえ論点整理を実施し、国際会議での発表を行った。それらに基づくメタデータモデルの設計について、基礎部分を学術論文として国際会議において発表した。デジタルゲームの書誌データを持続的に収集するため、家庭用ゲーム・モバイルゲームのデジタルゲームプラットフォームを運営する企業により、5つのウェブサイトについて分析を実施し、それら課題から生じた要件を満たすウェブクローラーを制作した。これによりデータ収集という観点はほぼ目的が達成された。今後、これらの取得したデータを目録に反映するための更新系の開発が課題となる。立命館大学ゲーム研究センターの所蔵品であるデジタルゲームとその関連資料の目録作成実践と、その公開を目的としてLOD技術に基づくオンライン目録の設計と制作を進めた。設計した仕様はウェブサイトにおいて公開した。次年度には、オンライン目録を公開する予定である。上記の実績に関連して本研究の成果として、1件の国際学会論文、2件の学術雑誌論文、2件の図書論文、19件の研究ノート・ワーキングペーパーの刊行、4件の国際学会での発表、5件の国内研究集会での口頭発表などを行った。planned.Reason初年度の活動では、文献調査や予備調査による概念整理といった活動が中心であった。ここでの知見を基礎に、二年目の活動では、仕様の詳細化や実制作ならびに研究成果発信に注力した。LRMに基づくビデオゲームのための応用・解釈モデルの設計を進めた。このモデルについては、IFLA(国際図書館連盟)の国際会議にて論文を発表した。ビデオゲームの書誌に関連する責任主体の典拠ファイルや、ビデオゲーム特有の属性・関連となるプラットフォームや装置や年齢レーティングなどの統制語彙を策定した。モデルの詳細仕様として記述セットプロファイル(DSP)を策定し、文書化したものをウェブサイトにおいて公開した。家庭用・モバイルゲームのプラットフォームを運営する企業による5つのウェブサイトをサンプルとして、メタデータの自動取得のためのウェブクローラーの開発を実施した。これらを通じて、データ取得のためにサービスごとに独自仕様が必要となること、書誌単位の定義に違いがあること、など課題が明らかになった。その上で、課題を解決するための要件を定義し、改良版のウェブクローラーを制作した。Wikidataなどの外部典拠データの自動取得の仕様検討もあわせて展開した。立命館大学ゲーム研究センターが所蔵する6,000本のビデオゲームの書誌データを作成した。Dataに対応した目録公開システムの設計・開発とそのためのデータ変換作業を実施した。ここで開発したシステムは次年度の公開を予定している。いずれの課題についても、研究と実践の両面において着実に進展があったと言える。Activityこれまでの実績を通じて、メタデータモデルの設計とデータ収集の方法論検討について、それぞれ進展があった。高いデータ形式で公開することが想定される。これらを通じて明らかになった知見を研究成果として発信していく。先の主要課題に沿って、具体的に記したものが下記である。設計を進めているビデオゲームを記述するためのメタデータモデルの機能要件と全体像について、研究成果を発信することを目的とする。ビデオゲーム特有の統制語彙の構築とWikidataなどの国際プラットフォームを通じた共同構築やさらにはデータ連携などを進める。ウェブクローラーを用いて複数の情報源から収集したメタデータを、先のメタデータモデルを通じて適切に集約するための方法を検討する。そのために必要となる、収集したメタデータに関する再検討と、その編集工程を設計する。作成した書誌データをLODデータとしてオンライン目録において公開する。ここでは大きく3つの研究方策を想定している。データ加工の方法論に関する検討である。具体的には、目録作成を通じて作成されたデータの適切な値(例えばURLなどの制約値)への変換、さらには継続的にデータ変換が実施できるようにフレームワークを構築する。次に、ウェブサービスとしてのオンライン目録のユーザビリティの検討である。最後がオンライン目録を通じたメタデータの集約サービスへのデータ提供の方法論検討である。メディア芸術データベースとジャパンサーチを主要に想定している。