2013年5月15日40代後半以降の約7割は、転居を考えていない生活トレンド研究所(株式会社オールアバウト)は、2013年3月5~6日にかけて、1都3県で戸建て住宅に住む45~64歳の男女800人を対象に、住宅に関する調査を実施した。以下は、現在の持家を将来どうしたいかのランキング。1.3%リフォームの理由で最も多かったのは「当初よりだいぶ古くなったため」(64.3%)だった。男性は、年齢が上がるにつれてこの理由を選ぶ人が多くなり、特に60代前半の男性は84.8%と突出した。女性の場合、年代による差異は見られない。「郊外で暮らしたいため」は、年齢・性別でかなりの差異が出ることになった。この理由が挙げた層が最も多かった順は40代後半男性で9.7%だが、同じ40代後半の女性は0%となった。これは、第一線で働くことの多い40代後半男性にとって、田舎暮らしが一緒の憧れになっていることの証左なのかもしれない。いずれにしても、7割以上の人が他の場所に移転するつもりはなく、同じ家あるいは同じ場所に住み続けたいと思っているようだ。コメントを残す20~30代女性、6割以上が化粧品をお店で見てからスマホで購入ネオマーケティングは、2013年5月2~7日にかけて、スマートフォンを所有する20~39歳の女性400人を対象に、夏前のスマホでのショッピングに関する意識調査を実施した。以下は、店頭で商品を確認し、スマホで購入したことのある商品カテゴリのランキング。4.0%店頭で確認した商品を、その後スマホなどで購入したことがないと回答した人であっても、店頭で商品を確認したり、商品説明を受けた上でスマホで購入したいと思う商品カテゴリの1位は、「化粧品」(43.0%)だった。57.0%の女性がスマホでオンラインショッピングをしたことのあり、78.8%が店頭で見た商品をスマホで調べたことがあると回答。店頭で確認した商品をその後スマホで購入したことのある人も65.4%となった。これは、PCによるネットショッピングが一般化したこと、店頭でもスマホならば手軽に商品に関して検索できるようになったことで、店頭で確認し、スマホで購入するショールーミングの利便性が従来よりも高くなったことが要因ではないだろうか。コメントを残す子供服も欧米志向。candyは、2013年4月1~16日にかけて、日本のオンラインアンケートとブログやオンライン掲示板から「子供服」という単語を含むテキストデータを収集、日本の消費者の子供服に関して193のサンプルを解析した。以下は、どの国の子供服を購入したいかのランキング。26%子供服に求める機能では、「丈夫さ」「使いやすさ/洗濯がラク」同率1位(24%)、1%差で「安全性」(23%)となり、「機能より見た目/おしゃれさ」(10%)よりも機能重視であることがみてとれる。予算は3,000円以下が39%、1,000円以下が25%と、デフレ経済の下、予算も厳しくなっている。16%は「可愛ければいくらでも」という回答しており、価格を気にしない消費者も存在するようだ。生活子供服も欧米志向。首都圏のほうが高いという結果に聞く技術研究所(株式会社ドゥ・ハウス)は、2013年3月15~19日にかけて、全国20歳以上の女性1,000人を対象にPM2.5に関するアンケート調査を行った。以下は、普段行っているPM2.5対策のランキング。洗濯物は外に干さず室内で乾燥させる外出を控える特に何もしていない空気清浄機を使用するこまめに掃除をする対策のランキングには、地域差が見られる。飛散する可能性の低い北海道では半数が「特に何もしていない」のに対し、九州・沖縄では3割以上が上位4項目を行っていると回答している。ところで対策の中で、「特に何もしていない」に着目してみると面白いことが浮かび上がってくる。それは、この項目の割合が少ないほど、PM2.5対策をしているということになり、それだけPM2.5を気にしているということになるからだ。そこで、この項目だけの地域のランキングを出してみることにした。なり、PM2.5が飛散してくる可能性が高い九州・沖縄や中国地方よりも首都圏の人のほうが気にしているという結果となった。実際に、九州・沖縄で1位になった「なるべく窓を開けない」でさえも49.0%だったのに対し、首都圏では、上位3項目の「なるべく窓を開けない」「手洗い・うがいを欠かさない」「外出時はマスク・めがねを着用」が51.0%、51.0%、50.0%となり、九州・沖縄よりもよ対策をとっていることがわかる。黄砂が季節の行事化している九州などに比べ、首都圏では黄砂が飛来してくることも少ない。黄砂と違い目に見えないことや粒子が細かく、一般的なマスクでは効果がないこと、子どもへの影響などから、より過敏になっているのではないだろうか。PM2.5の認知度は高く、「全く知らない」と回答した割合は、北海道を除いて10%未満、北海道でも12.0%だった。