ホームページで詳しく解説されています。終了証明をもらう税務署で確定申告をするという順序が示されています。利用期間の要件として「おおよそ1ヶ月以内に7日以上」とされていることに注意が必要です。ホームページにフォーマット(Word形式)が掲載されています。国税庁にフォーマット(PDF)が掲載されています。これらのフォーマットを見るかぎりでは、患者がこれらを用意するよりも、温泉療法医である医師側で用意している可能性が高そうです。遠隔地から温泉に出向く場合、宿泊費用が上乗せされることで負担額はさらに重くなります。医療費控除の対象となる温泉地を利用できれば、医療費控除の適用で所得控除となり、税額の軽減による実質的な補助を見込むことが可能になります。認定施設の利用料、利用にあたっての指導料、認定施設までの常識的な手段による往復交通費です。宿泊費用や食事代など、滞在にかかる費用はいまのところ対象になりません。負担の重い滞在費(最低1週間)が医療費控除の対象にならないことを考えると、医療費控除だけでどこまで負担減が見込めるのかは難しいところでもあります。前述のとおり、医療費控除の対象となる温泉地は極めて限定的です。最終的な判断は、負担できる費用を試算、考慮しながら、療養する温泉地を決定することになるでしょう。まとめ「温泉で医療費控除」の根拠と要件について整理しました。実のところ、「温泉で医療費控除」という解説は、類似の記事がすでにネットでも多数見られます。いう疑問を感じたので、この記事を書きました。いうと、さきほども述べたとおり、医療費控除になるから温泉に療養に行くのではなく、まず治療の手段のひとつとして温泉療養があり、さらにそのうちの選択肢の一つが「医療費控除の適用できる温泉施設」という位置づけだからです。さいごに話を整理しましょう。病気を治療するための候補となる手段が温泉療養であるものの、どの温泉を利用するのかは、療養に精通した温泉療法医と患者との相談によります。利用できれば、実質的な自己負担をいくらかは軽減できる可能性があります。医療費控除が適用できる温泉地を利用する場合は、上記[5]で説明した手順を経て、これらの資料を保存し、税務署に確定申告が必要となります。医療費控除を適用できる温泉地を紹介した記事も書きましたので、あわせてご参照ください。医療費控除が適用できる温泉療養について、適用できる温泉地を具体的に紹介します。国税庁は、2019年分から確定申告書Bの様式を一部変更する件を告知しました。温泉療養で医療費控除が受けられるという話は知られています。個人事業主のためのFAQ平成30年度税制改正により、個人事業主の青色申告特別控除が変更されることになりました。この点について...記事を読む【このブログは?】クラウド会計、税務を楽しむ人のためのブログです。フリーランス志向の税理士が発掘した情報を、東京都北区赤羽より発信しています。東京埼玉を中心に活動する税理士。事務所は赤羽駅前にあります。ミニビジネス志向の事業家サポートに力を入れている「クラウド会計のアドバイザー」です。記事における参考資料は、ネット・書籍を問わず、その参照元を示すように努めます。研究姿勢を重視しており、専門書に比較して記載に誤りがある可能性は高くなります。読者がこのブログを参考にした判断であっても、筆者は責任を負いません。クリハラコンサルティング.。