8X/teMCB5Xc.ETweet世界の医学界は大きなうねりで死んだん界に入ったようです。嘘がばれ始めてきたという新段階のことです。その巨大な権威は失墜の道を降下し始めたわけです。そのきっかけが新型インフルエンザのパンでミック騒動の仕掛けであり、ワクチン接種の利益関係がばれ始めたということです。医学の総本山的な頂点に立つHWOも米国CDCも世界をリードする立場にありながら、いまや人々の健康を守るどころか、権益組合と結託してしまい、「信じるに値しない」立場に転落したそうです。先の日本においての新型インフルエンザ騒動と今回の「こうてい疫」騒ぎも土台は同じ穴のムジナに見えてしまう。何か日本の感染対策の省庁とかに似たような臭いがするのはうがちすぎでしょうが、とにかく、今はもう「世界のWHOが!とかアメリカCDCがこう言ったから!」とか言うような日本の専門家が{もしも}居られるとしたら、直接この資料を見せてご注意しましょう。それでも無視するようだったら、その専門職の方はこの記事の中に出てくる様な癒着関係者だと疑って安易に信じない方がよいでしょう。そのような権威筋はもう信用でいなくなったという事を教えてください。これが皮肉でも何でもない、事実関係が明らかになってきた世界の医学事情です。獣医学の方もご注意を。アメリカCDC(疾病管理予防センター(しっぺいかんりよぼうセンター、感染症対策の総合研究所。http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E7%96%BE%E7%97%85%E4%BA%88%E9%98%B2%E7%AE%A1%E7%90%86%E3%82%BB%E3%83%B3%E3%82%BF%E3%83%BC)本センターより勧告される文書は、非常に多くの文献やデータの収集結果を元に作成、発表されるため、●●世界共通ルール(グローバルスタンダード)とみなされるほどの影響力を持ち、実際に日本やイギリス等でも活用されている。(全文確認はリンクのHPへ。投稿者が強調するために●を挿入したり、改行を入れてあります。それ以外は内容に手を加えていません。Networkのリチャード・ゲールとゲイリー・ナルが、注目に値する記事を発表した。過去二年間で発表された公衆衛生関係の記事としては、最も衝撃的で重要な記事だろう。今月一本の記事を選んで読むつもりなら、この記事を読むべきだ。●◎●この記事が注目に値するというのは、ちょうどワクチンの強制接種と公衆衛生政策の問題としてタイムリーなだけでなく、ワクチン業界(とCDCとWHOの腐敗)のインチキと詐欺を暴き、地獄送りにするだけの威力ある証拠になっているからだ。以下に記述されているが、インフルエンザ・ワクチンが現代の医療の大黒柱であり続けているのは、医薬品業界にとって頼りになる利益源になっているからである。医薬品業界は、その強烈なロビー活動能力によって、今や公衆衛生政策を実質的に牛耳っている。CDCはといえば、今や大手製薬会社の「政府支店」にすぎなくなっており、インフルエンザ・ワクチンがまったく効き目がないことが科学的に非常に明確になっているこの期に及んでも尚、全国民にワクチンを押し付けようとしている。(インフルエンザ感染の予防という意味では、ビタミンDの方が遥かに効果的であるが、CDCは決してビタミンDを推薦しない)以下の内容は、間違いなくショッキングである。いつもNaturalNewsを読んでいる人ならば、ワクチン業界がイカサマ師であることは既に知っていると思うが、ここまでひどかったとは知らないはずだ。この重要性を考え、以下に全文を転載する。原文へのリンクはページ末尾に記載。この分野では、今までの記事で最重要なものだということが分かってもらえると思う。Null)博士は、「健康の自由」の分野では、最も優れた研究者であり、思索家であり、著述家の一人である。私は彼の業績を高く評価している。Gale)氏については直接の面識はないが、彼の言葉にはとてつもない重みがある。このページにリンクをする場合には、原著者のリチャード・ゲールとゲイリー・ナルが作者であることを明記していただきたい。文中の太字強調は私が行ったものである。記事を読みやすくするために、小見出しを加えている。製作責任者であり、以前はバイオテクノロジーとゲノム産業の上級研究アナリストをしていた。Null)博士は、栄養・自然療法をテーマに米国で最も長寿のラジオ番組を主催している他、先進的なドキュメンタリー映画(国民の予防接種、自閉症は米国製など)を製作し、数々の賞を受けている。民主主義の基本原則は、選択の自由である。我々には、政党を選び、宗教を選び、何を食べるかを選ぶ自由がある。医療の選択に関しては自由は無いかのようだ。我々の身体を明け渡そうとする連邦衛生当局の行為に他ならない。●これは全米のワクチン強制接種実現に向けたステップの一つである。強制接種政策を支持する人は、ワクチン好きの学界に多く存在する。この可決は、わが連邦政府の科学的な誠実さに警告を投げかけるものであり、その本来の目的と忠誠の対象が誰なのか疑問を呼び起こすものである。アメリカ国民の健康を守ることなのか、それとも、大手製薬会社の利益を増やすことなのか、という疑問である。この勧告が実施されれば、米国は世界で唯一のインフルエンザ・ワクチン強制接種国になるだろう。資金、ロビー活動、企業の便宜が、医薬品・ワクチン政策を形成していることであり、この慣行が全般にはびこっている。ワクチンの強制接種は日本で失敗した●●インフルエンザ予防接種の義務化は、過去にも国家規模で試行されたことがある。1980年代の日本で、学校の児童にインフルエンザの予防接種が強制された。ワクチン接種率が1%から90%の範囲の四都市の子供を対象にした2件の大規模調査の結果、インフルエンザ感染症の発病率に違いは無いことが判明した。負うだけだと判断している。接種の義務化政策は、速やかに覆された。1989年までに、日本のインフルエンザ・ワクチンの接種数は20%に減少した。その当時の事後調査で、インフルエンザの感染率は、義務接種があった時期と比較して統計学的に無意味な差しかないことが判明している。[1]現在我々は、来る2010〜11年のインフルエンザ・シーズン用に、H1N1インフルエンザ株を季節性のインフルエンザ・ワクチンに組み込む予定だと聞いている。WHOは依然としてH1NIウイルスをレベル5のパンデミックと評価しており、WHOは信用できないことに気付き、聞く耳をもたない人々に警告を発し続けている。我々は今年もまた、いつもながらの恐怖ストーリー、マスコミの歪曲報道、インチキ科学に備えて気を引き締めなければならない。過去のH1N1パンデミックの空騒ぎをざっと復習しておけば、CDCの諮問委員会に蔓延する「否定中毒」を理解することができるだろう。●それは、医学的な事実とは無関係な妄想のシャボン玉のようなものだが、CDCはその中に浮かんでいるのが心地よいと思っている。最近のCDCは正当な科学らしきものとは無縁であり、犯罪的なまでに無責任でばかばかしい意思決定をしているのが明らかだ。過去のインフルエンザ・シーズンで、CDCのウィルス株の予測が正確であったためしがない。実際に、多くの場合、惨憺たる内容だった。年の豚インフルエンザの予測では、結果的に豚インフルエンザで死亡したのは1名にとどまった一方で、ワクチンのせいで何百人もが生涯の障害に苦しみ、死者さえ発生した。1992〜93年のインフルエンザ・シーズンの場合、ワクチン用のウイルスの予測は84%外れた。1994〜95年のシーズンの場合、主要ターゲットにしたウィルス株は43%外れ、他の2つのウィルス株については、それぞれ87%、76%外れた。1997〜98年のシーズンに出現したウィルス株を比較対照したCDCの研究所は、84%の不一致があったことを明らかにしている。コインを投げる方が正確に予測できるということだ。定評あるブリティッシュ・メディカル・ジャーナルが2005年に発行した「米国のインフルエンザの死亡統計は科学ではなく広告なのか」という記事を読むと、WHOとCDCが大規模予防接種の論拠とするために大幅に膨らませた数字のことがよくわかる。この記事は、いきなり冒頭から「米国のインフルエンザ死亡数は滅茶苦茶だ」と始まっている。この調査は、CDC自身の統計データを検証し、「公式推計と人口動態統計」の間に数多くの食い違いと矛盾があることを発見している。政府の予測は、衛生当局が述べたような「悲惨な結果」というほどのものにはなっていなかったが、CDCは高レベルの恐怖をコミュニケーション戦略の中心に据えた。[2]前のH1N1パニックをアメリカ政府がどのように予測したかも、インチキ科学と無能さの例証になる。H1N1によって3〜9万人のアメリカ国民が死亡すると脅している。それと同時にCDCは、200万人が感染し、全人口の40%に達する可能性があると予測していた。●アトランタの複合ビルでCDCと同棲しているWHOも、世界中で750万人が死亡すると叫んでいた。この予測に従い、FDAは、医薬品メーカー5社が製造する豚インフルエンザ・ワクチンを急遽準備したが、このワクチンはいずれも現実の臨床試験で信頼性が確認されたものではなく、有効性と安全性を示すデータもなかった。これはワクチンの深刻な有害反応の危険性が最も高いグループでもある。2億2900万回分のワクチンの注文が入った大手製薬会社の懐には、16億ドル以上の納税者の資金が入ったが、実際に接種されたのは9千万本に過ぎず、残りの7100万本は在庫で期限切れを待つか、アメリカの慈善精神の発露として貧しい国に廃棄されることになった。●●ところが、2009年から2010年初めにかけ、人々は豚インフルエンザ・パンデミック警報のインチキに目覚めてしまった。●●こうしたインチキや汚職事件を嗅ぎ分けるには、ドアを締め切った会議室で連邦政府の役人が盲従するエセ科学に頼るよりも、直感の方が優れていることが多い。このH1N1パンデミックとされた事件についても、直感が正しいことが証明された。衛生当局が主流メディアを使って宣伝した警告や数字は、単純につじつまが合っておらず、ワクチン・メーカーと結び付いていない独立系の情報源による医学的に信頼できる情報、偏見のない情報と常に矛盾していた。●CDC、FDA、HHS(保健社会福祉省)が数字を発表する度に、疑ってかかり、正確性をチェックしなければならないという慎重な姿勢が経験則として求められた。実態はといえば、CDCは、前シーズンのインフルエンザ感染率についても、H1N1株による死亡数についても、まったく手がかりを持っていなかったのである。その理由を説明しよう。適切な検証は全く実施されてなかった2009年5月、WHOがインフルエンザ様の症状の感染症例の生物学的原因を識別する標本検査を中止する決定をすると、すぐに米国もそれに従った。なると、たとえ彼らが何と言おうとも、グプタ博士やマスコミ、既成勢力が何か言わざるをえなくとも、適切な検証は実施されることはなかった。ようなA型のインフルエンザ株のサブセットを実際に特定できるのは、PCR技術だけである。PCR診断がなされることはなかった。●●CDC自身が認めているが、病院や診療所で使用されている簡易インフルエンザ・キットでは、最高で10回の内9回も間違った結果が出るもので、平均すると40〜69%は間違いだった。CDCは、簡易検査は「H1N1感染症と診断するにはあまり役に立たない」と判断している。何百万人もの生命を危険にさらす可能性をもち、世界規模の脅威と思われた感染病の把握に責任あるはずの組織が、感染症の動向を注意深く把握しないという決定をしたことは、理解可能な範囲を超えており、H1N1株が微弱で社会的な脅威にならないことを悪意をもって予見した結果、わざとそうしたとしか考えられないのである。実際に多くの独立系の感染症の専門家が、この問題を言い続けていたが、衛生当局は無視し続けた。それでも、H1N1感染による死亡率の報告が、CDCの整合性に深刻な疑問を投げかけた。CDC報告によると、8,870人〜18,300人のアメリカ人が豚インフルエンザで死亡したという。単純化するため、衛生当局はこれを12,000人の死亡として流布した。イギリスでの予測も、同等に見当違いだった。英国保健省は65,000人の死亡を予想していたが、シーズンの終わりまでにわずか500人の死亡だったことを報告している。豚インフルエンザの死者数としてWHOが報告した人数は何人だったか。18,036人である。ケタを間違ってはいない。何百万人ではなかったのだ。これは、通常の季節性インフルエンザに関連する世界死者数のわずか5%である。H1N1ウィルスが米国籍を持つ人間を自動操縦で狙い撃ちするような性質を持っているとでも考えない限り、博士号がなくとも、このひどい数字の不整合に気付くことはできる。CDCがこうした間違った数字を使う理由は簡単に理解できる。第一に、先述の通り、そもそもCDCは、正確性を期して豚インフルエンザを把握することはなかった。我らの政府職員には、正確な判断をするためのデータはなかったし、今もないのである。第二に、CDCは、インフルエンザ・ウィルスによる死亡と、肺炎による死亡を区別しなかった。死亡統計でこの2つは一緒くたにされ、肺炎関連の死者は、初期にインフルエンザに感染していたものと報告された。2001年のインフルエンザ・シーズンの数字を使い、インフルエンザと肺炎の死者を合計し、歪曲すると、62,034人がインフルエンザで死亡したように思える。その実際の内訳は、肺炎による死者61,777人、インフルエンザによる死者257人である。驚きだが、この257人の内、わずか18人が科学的にインフルエンザ・ウィルスに陽性であると確認されているにとどまる。これはCDC自身が出している数字である。●●だが、ニューヨークタイムズ、ボストン・グローブ、ワシントン・ポストなど、マスコミは、こうした事実を報道しただろうか?そんなことはしない。テレビでブツブツ話す操り人形たちは、政府の情報源のデータを自分で勉強したのだろうか?してはいない。国立健康統計センター(NCHS)が別途実施した調査によると、1979〜2002年のインフルエンザ・シーズンについて、実際にインフルエンザで死亡した人数は257人〜3,006人の範囲であり、年平均で1,348人だったことが分かっている。[3]大手マスコミが宣伝し続け、今でもCDCのウェブサイトに掲載されている36,000人というインフルエンザの年間死者数とは大きな乖離である。●●ワクチンの深刻な副作用(何百件もの流産は含めず)は、ウィルスによる死傷を遥かに上回るのである。第三に、インフルエンザのシーズンでは毎年のことであるが、インフルエンザ様の症状を発生させる可能性のあるウィルスは150種類以上もある。アデノウィルス、パラインフルエンザ、ボカウィルス(bocavirus)などだ。したたくさん種類のあるウィルスの内、検査対象になっているのはわずかである。Report)が伝えている。残りの85.1%の標本は、インフルエンザ・ワクチンなど平気な他の病原菌によるものだった。次の2005〜06年のシーズンには、ヘルス・カナダ〔訳註:カナダの衛生当局〕は68,439件のインフルエンザ様感染症の検査結果を得ている。その内、わずか6,580件(10.4%)が、インフルエンザ陽性と確認された。残り(89.6%)は、他の病原菌だった。[5]●●つまり、9割近い人々にとって、ワクチンのメリットはなく、保護できなかったはずなのである。それでも米国では、CDCは、現実に基づく健全な根拠もなく、投機的な予想と様々な計算アルゴリズムを駆使して数字を作り上げ、秘教的な魔法に頼っていたのである。あるCDCのサイトに、インチキ手法の証拠が残っている。「死亡診断書に呼吸器・循環器系の病気が死因と記載されている人々の内、インフルエンザ関連で何人死亡したかを推計するに当たっては、統計モデリングを使用した」[6]これは明らかに、健全な科学的根拠を無視した、独断的なやり方に方針が変わったことを示している。いつものことであるが、科学的な根拠を無頓着に無視して、全速力で突き進んだ。CDC内部でも立派な人々は、アメリカ国民にインフルエンザ・ワクチンの副作用リスクを伝えようとしていた。[7]●●●さて、大西洋の向こうで、CDCの同棲相手のWHOに対し、EUがどのような調査をしているか、これを見逃してはいけないだろう。あらゆる階層でことごとく腐敗しているWHOのことだ。あったことを告発している。2009〜10年のH1N1の捏造ストーリーと風説流布のことであり、これは世界の衛生行政の「重大な過失」と呼ばれている。WHOの人々の予測精度は、イラクのWMD(大量破壊兵器)を想定したブッシュ政権と同程度だった。Journalismのフィリップ・カーターによる調査記事を掲載し、H1N1インフルエンザを誇張して方針決定を誘導し、医薬品業界の複合体によるインチキ恐怖キャンペーンをもたらしたとして、世界最大の衛生行政組織を非難している。その記事は「WHOの信頼性、そして、世界的な公衆衛生システムの信用」は傷ついたと述べている。●●●PACE(欧州評議会の議員会議)の医療委員会による第二次予備報告が発表された。WHOのおぞましい過失と透明性の欠如が浮き彫りになっている。ワクチンと抗ウィルス薬のリレンザのメーカーであるグラクソ・スミスクラインと、タミフルのメーカーのロシュ)の泥沼にどっぷりと漬かった科学者たちだった。悪いことに、WHOは一度も広範囲に及ぶ利益相反を開示していなかった。PACEの報告を担当したポール・フリンは、「製薬会社の触手は意思決定プロセスの全レベルに及んでいる」と述べ、「虚偽の科学に基づき、危険性を大々的に過剰評価した」と述べている。した調査の末、予備報告(来月に最終版となる予定)は、WHOが適切な管理を怠った結果、「巨額の公共資金がムダになり、健康上の危険によって欧州の人々を不当な恐怖に陥れた」としている。WHOは、秘密の「緊急委員会」の16人のメンバーの名前をいまだに発表していない。今週、メンバーの2人が辞任した。MacKenzie)博士は、最初にパンデミック宣言を急き立てたWHOアドバイザーであり、医薬カルテルへの投資や金銭的な利害関係にまみれていることで有名である。今のところ、欧州でのWHOの論争を、CDCは無傷のまま切り抜けている。PACEの調査と聴聞は、基本的にWHOだけをターゲットにしている。H1N1のインチキを流布し、景気失速と不況の中、何十億ドルもの資金を製薬業界に流し込むのに共謀した政府の衛生当局が果たした役割については無視している。CDCの共謀はあったのかという疑問はどうしても残る。●●●もちろん、ワクチン業界は、調査のことなど気にしない。彼らのワクチン、抗ウイルス薬、医療カースト制の寡頭支配は、独立系の国際調査など気にも留めない。彼らの愛玩犬であるニューヨークタイムズ、MSNBC、その他マスメディアが、彼らの犯罪を暴くようなことは間違ってもありえない。見せ掛けの医療の芝居の裏で、製薬業者は大儲けで笑いが止まらない。総崩れパンデミックで果たした企業の役割を説明するため調査委員会に出頭するメンバーの中には、大手製薬会社の役員は1人もいない。平常通りの営業に戻って次のインフルエンザ・シーズンで儲けようとしている。)も、ワクチン・医薬品メーカーとの金銭的な関係にどっぷり漬かった人たちで一杯である。Baker)博士(ベイラー大学)は、大手製薬会社から継続的に研究助成金と私的献金を受領している。NFID)の理事もしている。この財団は、医薬産業複合体によって頻繁に豪勢な接待を受け、特権を与えられている有識者組織である。Keitel)博士は、米国で最も広く流通しているH1N1ワクチンのメーカー、ノバルティスから臨床試験の支援を受けている。Englund)博士は、メドイミューン(経鼻ワクチン)、ノバルティス、サノフィパスツールが製造したワクチンに好意的な臨床試験を実施するために資金支援を受けている。Meissner)博士は、メドイミューンのRSVワクチンの臨床試験、および、ワイス社の子供向け連鎖球菌ワクチン「Prevnar」の事業参加のために、タフツ大学を通じて大手製薬会社から支援を受けている。Care)」から重大な発表があるのも頷ける。この調査では、米国で認可された90の医薬品を調べており(もちろん、ワクチンも医薬品である。インフルエンザ・ワクチンは、実際にカテゴリーCの医薬品に分類されている。インフルエンザ・ワクチンを妊婦や胎児に接種した場合の副作用を判定する適切な安全性調査はないことになる)、900本の論文の内、60%が公表されることなく、一部は連邦規制当局の目に触れないように隠匿してあったことも判明した。●●●40〜60%は、臨床試験の詳細を省略もしくは最終分析で改変してあった。医薬品業界の研究だけで見ると94%は非公開であり、製薬会社がスポンサーになり大学が実施した研究の86%が非公開のままだった。これは何を意味するのか?もし良好な結果ならば、製薬会社はためらいなく調査結果を発表するだろう。臨床研究結果が想定したものに反して悪い結果であり、そのために政府の認可や製品免許に遅れが生じるならば、発表する意味はないだろう。彼らには調査を実施したり、発表したりする法的義務はない。その結果、アメリカの人々は、医薬品・ワクチンに実施された臨床データの約90%を知ることができない状態にある。インチキの科学、役に立たないワクチン、ドブに捨てた金このドイツの調査は、製薬会社は意図的に「悪い結果、もしくは、期待に沿わない結果を隠している」と結論つけている。して、ワクチン・医薬品メーカーは、WHO、CDC、FDAの全面参加と協力を受けた密室会議で、邪悪なインチキ科学を推進することができているのである。CDCとFDAは、完全に医薬品業界の権力と資金に服従しているため、こうした行動を黙認しているのである。最近のCDCの決議は、誇張され過ぎた警報と、十分な期間安全性と有効性を確認していないH1N1ワクチンの推進を警告する独立系の調査やレポートを否定する、CDCの伝統を繰り返したものである。彼らは、内部の意見さえ否定する。)博士は、卓越したウイルス学者であり、FDAのワクチン局長をしていた経歴を持つ。インフルエンザワクチンに関する彼の意見をみると、その有効性がよくまとめられている。モリス博士の見解では、これまで開発されたどんなインフルエンザ・ワクチンも、インフルエンザの攻撃を防止したり軽減したりする効果が確認されたものはなく、記録された事実として「ワクチンのメーカーは役に立たないことを知っているが、とにかく販売し続けている」という。」のウェブサイトには、医師、研究者、ワクチン専門家、ワクチンの虚偽の効果とインチキ科学を伝えるジャーナリストが集まっている。いろいろなワクチンの中でも、インフルエンザ・ワクチンには「史上最高に役に立たないワクチン賞」が授与されている。Jefferson)博士が実施した2件の調査の中で報告されている。ジェファーソン博士は、著名な独立系のコクラン・データベース・グループのワクチン部門の長であり、この報告は、ランセットと、コクラン・データベース・システムズ・レビューに掲載されている。最初の研究は、健康な子供におけるインフルエンザ・ワクチンの効果を体系的に調べたものである。[8]もう1件は、インフルエンザ・ワクチンに関する安全性の証拠(公表・未公表にかかわらず利用可能なものすべて)の検証である。[9]この調査の著者は、企業が保有していながらも公表していない試験結果を追加で入手するため、有効性・安全性の試験評価全てに携わった学者・研究者グループに接触している。その結果は、衝撃的だった。不活性化インフルエンザ・ワクチンを使った安全性研究は、唯一1976年に実行されたものだけだった。そのたった一回の研究だが、生後12〜28ヵ月の子供を35人、対象にしていただけだった。それに続く後の他の全ての不活性化インフルエンザ・ワクチンの研究は、3才以上の子供を対象にしていた。●●ジェファーソン博士はロイターに語っている。「この調査結果によれば、生まれたばかりの子供たちの免疫につながるとは支持できない。合併症、インフルエンザ伝染を減らすことを示す説得力ある証拠は確認できなかった。成人については、66,000人を対象とした64件の研究があるが、「健康な大人の予防接種はインフルエンザの危険性を6%減らし、就労不可能な日数を1日未満減らしただけだった。入院患者数については、予防接種していない人と何も差異が認められなかった」とジェファーソン博士は述べている。パンデミックが発生するのを心待ちにしているような印象を受けないだろうか。らは、切迫するパンデミックを軸にして装置を築き上げている。巨額の資金が絡み、権力、キャリア、組織全体が絡んでいる!あとはウィルスが一つ変異すれば、パンデミック装置が稼動し始めるわけだ」インフルエンザ感染の防止に効果があるというよりも、副作用のリスクの高いワクチンをアメリカ国民に押し付けることに、正当な理由がないのは明らかだ。CDCの決議がこのまま持続し、この地の法律になろうものならば、企業利益のためにアメリカ国民に加えられた最大級の犯罪を目撃することになるだろう。何年も後にならないと現れない副作用も多発するだろうし、何千人という女性の流産もあるだろう。我々は新段階の医療の衰退期を迎えようとしている。●●真実の科学、責任ある医療、信頼できる衛生当局は、事実上、存在しない世界である。wXnfKIoOV2馬鹿につける薬はありません。M0NMiIIGHE>01どっちの意味ですか?最近ID検索しても、やたらと言いっぱなし、そのコメントだけのIDが多いような気がする。YrmH9DF7PU医薬の専門家も、研究費などのカネで、さじ加減をする今日この頃。学歴と人間性は、比例しない証拠やね。いわゆるオツムは、賢いが、悪意の人間たちやね。そのもとは、カネ、地位です。hkrlwj01Dkシーズンのたびにパンデミック恐怖を煽って、しっかり儲ける「マッチポンプWHO」。実態を知ってか知らずか、いっしょになって大騒ぎを演じる「そのみちの専門家」と医療行政役人ども。言えば、夜中に記者会見をやったパフォーマンス大臣もいた。ここにきてあらゆる権威筋のインチキがバレ始めたようだ。bBVbn6Z6WAこのような記事が一般の多くの人の目に触れないことが残念です。たくさんの人が知るようになれば、騙すこともできなくなる。騙されることもなくなる。国民の税金を使って、国民の健康と生活を壊している。epka29EbHs>05さん残念ながら、この通りの事を一般の人に言ってもシャッターが降りてしまってダメなのでした。(今後は分からないが)それほど長い間の洗脳教育は徹底してしまったマトリックスの世界において、どういう経過で人々が真実に目覚めるかを「焦り」と「あきらめ」と「奇跡的期待」の三すくみになっています。私はむしろ、一般大衆こそ一番の改革者であり、反改革者でもあると思っています。上部の連中は確かにだましの役割をしているかも知れませんが、それを受け入れるかどうかは、いつも「個人の選択」にあるからです。責任者は一般大衆にあると思います。ピラミッドの頂点を支えるのは底辺です。頂点は「支えられている」のです。目覚めれば、「頂点」など、アッという間に崩れ去りますね。HlwakAuqPc数値がとてもいいのに手術したがる医師に《手術拒否》したら機嫌悪い、悪い...。FIM8pj4De2>医学の総本山的な頂点に立つHWOも米国CDCも世界をリードする立場にありながら、いまや人々の健康を守るどころか、権益組合と結託してしまい、「信じるに値しない」立場に転落したそうです。<−−「WHO」じゃないの、そろそろ気がつくだろうと思っていたけどいつまで経っても気がつかないようですね。馬鹿につける薬はありません。「WHO」の間違いだとしても「WHO」が医学の総本山?。「米国CDC」が世界をリードする立場?。こんなもの総本山でもなければ、世界をリードする立場でもありません。三日前にサーズ騒動が発生した。メキシコなどの映像でマスク着装は手前の方のみで、後方の通行人はマスク無し。当時、ヨーロッパのWHO関係者の収賄事件は国内では無視。???IMF(財務省の天下り先)などにも疑問が湧いた。Tweetこの記事を読んだ人はこんな記事も読んでいます(表示まで20秒程度時間がかかります。)★登録無しでコメント可能。←ペンネーム新規登録ならチェック)↓ペンネーム(なしでも可能。あったほうが良い)↓パスワード(ペンネームに必須)(ペンネームとパスワードは初回使用で記録、次回以降にチェック。パスワードはメモすべし。(任意):コメントの2重投稿は禁止です。1995スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。