温泉療養で医療費控除が受けられるという話は知られています。その控除を受けるまでの流れはどうなっているのか?単に税法の要件を述べるだけでなく、医師への相談から医療費控除を受けるまでの流れを想定して整理してみました。この記事には専門的な内容が含まれます。温泉での療養が医療費控除になる根拠は?「医療費控除」とひとくちにいっても、その対象となる範囲は法令に明記されたものが対象です。医療費控除に関係する法令・通達などを探すと、次のとおりです。医療費控除の対象となる医療費ところが、実はこれらのどこにも、「温泉」に関する記述は見当たりません。温泉療養は医療費控除の範囲に含まれるのか?そこでもう少し調べてみると、温泉での療養が医療費控除の範囲に含まれるという話は、厚生労働省から国税庁への照会が根拠とされているようです。利用料金の医療費控除の取扱いについて」という照会をしています。利用料金も医師の治療を受けるために直接必要な費用と認められ、医療費控除の対象となる費用に該当するものとされます。法令には「温泉」という用語はないものの、医師の指導に基づく治療としての温泉療養であれば、所得税法における医療費控除の範囲である「医師又は歯科医師による診療又は治療」に該当するものと考えてよいのでしょう。利用料金の医療費控除の取扱いについて(情報)」という回答もあります。して認定できるようになったということです。この点が国税庁に照会され、医療費控除の取扱いが改めて確認されています。ポイントらしい......ということがわかります。医師の指示に基づき治療のため温泉療養を行った場合及び指定運動療法施設で医師の処方に基づき運動療法を実施した場合、一定の条件の下、施設利用料が所得税法第73条に規定される医療費控除の対象となります。いう案内が確認できます。リストを見てみると、平成29年(2017年)10月現在では、21件が対象施設となっています。(下の画像は、そのリストの一部)つまり、全国どこの温泉でも医療費控除の対象になるわけではないということです。対象となる温泉施設は、かなり限定的であることがわかります。持ったスタッフが、医師が作成した温泉療養指示書に従って入浴指導を行なうと定義されています。)また、厚生労働省の管轄担当者にインタビューした「BIGLOBE温泉」の記事によると、わかりやすく言うと、「温泉の温浴施設」と「フィットネスジム」が両方備わっているような施設といえばイメージしやすいと思います。してみると、単にお湯に浸かればいいというものではなく、本格的な指導を受けることになります(治療だから当然ですが)。資格を持つ指導者を有するなど、設備の要件を考えれば、認定施設が全国で20件程度しかないのも理解できるところです。たんなる温泉旅行は医療費控除にはならない医療費控除の対象となる温泉療養は、あくまで「医師が治療のために患者に認定施設を利用した温泉療養を行わせた場合」が要件です。費用」で示されています。いわゆる湯治のための旅館代や旅費は、医師等による診療等の対価や、医師等による診療等を受けるため直接必要な費用には当たらないので、医療費控除の対象とはなりません。したがって、医師の指導のない自主的な湯治は、医療費控除の対象になりません。その実例としては、国税不服審判所における裁決事例(平17.3.15裁決)で確認できます。国税不服審判所のホームページに掲載されている事例であり、該当部分を以下に引用します。スポンサーリンクこれらは、いずれも温泉を利用した旅行のための支出と認められる。して厚生労働大臣の認定を受けた施設を利用した温泉療法を行わせた場合の当該施設の利用料金(療養期間が1週間以上にわたる温泉療法が行われた場合に限る。)は、医師の治療を受けるため直接必要な費用として医療費控除の対象として取り扱われているが、本件の場合、請求人が医師からの指示に基づいて、病状に応じて特定された温泉地に赴いたものとは認められず、また、他に温泉を利用して何らかの治療又は療養を受けたことを裏付ける資料もないことから、これらの旅行を医師等による治療又は療養の一環として行われたものと認めることはできないのであり、この点に関する請求人の主張には理由がない。したがって、当該支出は医療費控除の対象とすることはできない。どのような経緯を経て、療養を受けるのかここでひとつ念を押しておきたいのは、「温泉」で治療する、ということの意味です。健康なひとが利用する「温泉」は、リフレッシュや娯楽としての利用でしょう。病気を抱えているひとは事情が違います。何がいいたいのかというと、病気を治療するために温泉に行くのであって、医療費控除になるついでに温泉に行くわけではないということです。この点を認識していないと、「温泉」という言葉のイメージに惑わされ、誤った考え方になるので注意が必要です。(現に、ネットではそのように錯覚させる記載が見られます。温泉療養で医療費控除が受けられるという話は知られています。ホームページを見ると、全国の温泉療法医がリストで紹介されています。あるかは、また別の問題であるといえます。各地の温泉によってその効能は異なりますし、医師の得意とする分野の関係もあるでしょう。近場の温泉につかればいいという話ではなく、治療するためには適切な効能を持った温泉を利用する必要があります。患者が「医療費控除の対象となる温泉を紹介してください」とお願いした場合でも、それに応じられるのかは医師しだい、といえるかもしれません。温泉に関する効能を初心者にわかりやすく説明した書籍としては、温泉療法医である早坂信哉『最高の入浴法~お風呂研究20年、3万人を調査した医師が考案』があります。温泉による療養だけを紹介した書籍ではありませんが、温泉も説明されており、参考になるでしょう。