分析についてどのような経営分析でもいえることですが、基本となるのは同業他社との比較です。自社の業界における平均的な数字を確認し、それと自社を比較することで課題や問題点を把握し、その改善に努めます。同業他社の情報を集める方法には、公的な情報を活用する方法があります。上記リンク先では、業種は規模ごとの平均的な指標が公開されています。実際に自社の指標を計算したら、同業種と比較をすることで有効な分析をすることが可能となるでしょう。実際の分析においては次のような考え方が非常に重要です。分解する売上高営業利益率だけではなく、売上高総利益率など他の比率も一緒に比較します。仮に営業利益率が同じだとしても、総利益率が異なるとすれば、そこに自社の課題が見えてきます。(例1)同業他社と比較すると総利益率は高いが営業利益率は同じこの場合、商品や製品の価値は認められていますが、それを市場に投入するまでの段階に問題があるのかもしれません。)や広告宣伝などについて無駄がないか、検討をするべきでしょう。(例2)同業他社と比較すると総利益率は低いが営業利益率は同じ例1とは逆に、商品や製品の価値があまり認められていないようです。「値付けに失敗している」可能性があります。総利益は事業活動の源泉となる重要な指標です。「値付けは経営における最重要事項」という指摘もあります。顧客との単価交渉を見直すとともに、もちろん原価の見直し(製造工程の効率化)も同時に進めるべきです。自社の経営方針と数字が一致しているか考える同業他社との比較や自社分析は確かに大切ですが、時には「あえて他社との比較を無視をする」ことも必要です。(例3)現在は多少の利益は犠牲にしながら市場占有率を高める努力をしている事業というのは、規模が小さいときのほうが利益率は高くなるものです(非常に大きくなれば話は別です)。指標が同業他社と比べて悪いとしても、それが「自社の経営方針」に合致しているのであれば、自信をもってその方向に進むことも必要でしょう。あまりにも指標が悪すぎる場合には立ち止まることも必要です。健康診断のように、現状について客観的に把握することで致命的な大失敗を回避したいものです。有名な分析手法がいくつかあります。以下の記事を参考にしてみてください。経理プラス:財務分析をするうえで押さえておくべき5つのポイントと重要指標あまり取り入れすぎると大変ですが、利益率だけでなく安全性などの比率も同時に分析していくことで、経営全体の健全性を高めることが可能です。利益率ばかりに気が向いてしまうと、資金管理面などでつまずきがちです。「勘定合って銭足らず」という金言もありますので、特に資金繰りに関する分析は併用することを強くおすすめします。100(%)」の計算式で求めることが可能です。これは、企業の本業での利益率を示します。分析をする際には、同業他社と比較して分析をするのが一般的です。加えて、自社の経営方針と合致しているか確認をすることが必要となります。「経理プラス」メルマガでは、定期的に記事のランキングやおすすめ情報などをお届けしています。1978年神奈川県生まれ。ビジネス法務エキスパートの称号取得などを経て、現在に至る。最新情報をメールでお届け!メールマガジン経理に関する最新情報をお届けします。閉じる申し訳ございません。ページ上のフォームは、JavaScriptを使用しています。ご使用のブラウザにて、JavaScriptを有効として頂けますようお願い致します。※ご登録いただいた方は、「個人情報の取り扱いについて」に同意したものとさせていただきます。仕訳辞典テンプレート経理プラスは株式会社ラクスの登録商標です。