2019」を発表した。同調査は、高校生の大学選びの動向を明らかにするため、年に1回、高校3年生を対象に行われている。大学の志願度や知名度のほか、大学に対する50項目にわたるイメージを調べるものだ。「志願したい大学」を見ると、関東エリアでは早稲田大学が3年連続1位、東海エリアでは名城大学が3年連続1位、関西エリアでは関西大学が12年連続1位に輝いた。関東は、2位明治大学、3位青山学院大学、4位立教大学、5位法政大学という顔ぶれで、トップ3は昨年と変わらない。7月に行われた記者発表会では、リクルート進学総研の小林浩所長が同調査の結果について解説した。現在、大学は定員の厳格化が進んでおり、いわば入学者を絞り込む大学が増えている。定員を超過すると国からの補助金が減らされるためだが、受験生にとってはひとつの不安要因だ。そこで、大学入試の「玉突き現象」が起きているという。受験生は志望校、すべり止め、すべり止めのすべり止めにもフォーカスするため、より幅広い大学が注目される傾向にあるようだ。そのため、「志願したい大学」で明治学院大学が23位から18位に、帝京大学が27位から19位に順位を上げるなど、大学改革を行っている中堅大学の人気が高まっているという。「志願したい大学」については長年、早大と明大が1位の座を争ってきた。09~16年までは明大が1位を死守していたが、ここ3年は早大が1位を譲らない。小林所長は、早大のトップの理由について「就職に強いイメージが定着したこと」を挙げる。2位の明大については「女子学生に受ける施設や広報戦略に力を入れている」(小林所長)という。3位の青学大も、ここ10年で着実に人気を上昇させている。正月の箱根駅伝で優勝の常連校であること、13年に文系学部が青山キャンパスに完全移転し、新学部創設などの大学改革に積極的である点が評価されているという。続く東海では、景気が良いと私立の名城大が1位になり、景気が悪くなると国立の名古屋大が1位になる傾向があるという。実際、リーマン・ショック後の09年から12年までは名古屋大が1位だったが、17年からは名城大が1位に定着している。名城大もナゴヤドーム前キャンパス、外国学部や情報学部の新設などの大学改革が評価されているという。関西は、1位が関西大、2位が近畿大学、3位が大阪市立大学という顔ぶれだ。関西大が圧倒的に強く、2位を大きく引き離してきたが、日本初の建築学部の創設やクロマグロの完全養殖などで注目を集める近畿大が追い上げ、17年には関西大と同率1位という快挙を成し遂げている。それぞれのエリアでトップになった理由に、学部・学科の幅広さ、カリキュラムの豊富さがあり、定員が多いことも大きい。クリックしてプッシュ通知を停止する。