夢か、悪夢か」と特集した。「時速500km、大阪まで1時間─。夢の超特急リニアの工事が進んでいる。談合問題や企業の撤退など、不穏なニュースが流れる。すべては闇の中で動き、首相の安倍から3兆円もの支援が流し込まれた。住民と自然をなぎ倒して進む、超巨大プロジェクトの真実。真夏の夜、見えるものは夢か、それとも悪夢か。国鉄は2度死ぬ内容は、日経ビジネスを読んでもらうとして、リニア新幹線の問題点がよくわかる。パート1は日経ビジネスオンラインに再掲された。9兆円をつぎ込む超高速列車の行く末https://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/16/081500232/082400010/南アルプストンネル工事で、大井川の水量が、毎秒2トンも減少することに、「全量を戻してもらう。これは県民の生死に関わること」と工事の着工を認めない川勝静岡県知事の話から始まる。「立派な会社だから、まさか着工を強行することはないだろう」と答えていた知事だが、JR東海は、「全量を戻す」約束をすることもなく作業員宿舎建設など準備工事を強行している。工事着工を遅らせると2027年開業に間に合わないからだろう。難工事で、巨額の費用をJR東海一社が担うには、無理ではないかとの疑問があった。リニア計画は「絶対にペイしない」(13年、当時の山田社長会見)という赤字事業を民間会社が推進すること自体に無理がある。「(リニア)単独のプロジェクトとして見たときには、5兆円のプロジェクトを回収するわけにはいかないですよと。東海道新幹線と組み合わせて実現ができる」と追認している。ゼネコン談合の背景にも、利益の出ない安値発注の押し付けという指摘もある。事業遂行に無理がある。計画がずれれば、財政的に破たんする。日経ビジネスの特集では、こうしたJR東海が単独でリニア建設に手をあげた経過など解明。「コンコルド」が破綻、撤退したのと同じような結末になることを継承している。破壊され、土地を奪われる沿線住民の声とともに、土地買収手続きを肩代わりする自治体のあり方も問うている。50年以上ここで商売をしてきた住民に、市に職員が----「詳しく調査させていただきたいのですが、恐らくリニアにぶつかります。すると、こう返ってきた。「JR側の人間です」JR東海が背後でカネを払っている。自分たちで説明に来ないのか。市役所の職員相手では、強く出るわけにもいかない。私企業の「JR側の人間です」と平気で言う。リニア事業が公益事業として全幹法で土地収用対象になっているのは事実だが、自治体は共同発注者でも何でもない。全幹法は整備新幹線を整備する法律だが、整備新幹線は沿線自治体も建設費を負担(共同発注)する。「土地取得のあっせん」という文言が根拠になっているが、それは、整備新幹線を想定したものだ。全幹法は、JR東海という民間会社が、新幹線を建設するなど想定していなかった。ここまでは、日経ビジネスは書いていないが、こうした背景がよくわかる記事になっている。