経度6度幅のゾーン内であれば、南緯80度から北緯84度まで、比較的広い範囲を一枚の平面地図として扱える。そこで各ゾーンに直交座標系を入れて、経緯度ではなくゾーンとメートル単位の直交座標を使って地球上の位置指定を行う場合がある。直交座標系の利便性は高く、メッシュを等面積に作れることから統計分野などでも利用価値が高い。赤道をX軸、基準子午線をY軸、両者の交点を原点とし、座標値に負の数が現れないようX座標値に500kmを加えた座標系である。南半球の場合はY座標にも1万kmを加える。軍用や国際的用途の他、オーストラリアなど一部の国の国内用直交座標系としても利用されている。直交座標系を基本としながらも、国内用として自国に都合良く原点を設定する例もあり、必ずしも世界中で統一されているわけではない[4]。座標の入れ方が同じであっても、測地系の選択により僅かな差が出ることがある。メートル単位で6桁であるX座標値の上の桁として、ゾーン番号や測地系・座標系の種類を区別する独自番号を付加する国もある[5]。(MGRS)[編集]アメリカ軍やNATOの位置表示システムでは、ゾーンを緯度8度ずつ南緯80度から72度のCから北緯72度から84度のXまで(ただし数字の1と0に紛らわしいIとOは使用しない)の20に分割して、ゾーン番号と合わせて大雑把な位置指定を行う。これとは別に、各ゾーン内を100km四方の区画に分割して、各区画にアルファベット2文字の符号を付与する。文字数が足りないので同じゾーン内に同じ符号が何度も現れるが、上記のアルファベットによる緯度分けと併用することで100km区画を一意に特定できる。座標や区画分けを加えて位置指定を行う。日本周辺のUTMゾーンヨーロッパのUTMゾーン(数字の部分)採用国[編集]1947年にアメリカ陸軍工兵司令部が座標システムとして考案したのが始まりとされる[6]。のちに地形図の図法としても採用する。日本では、地形図や地勢図に多面体図法を用いていたが、昭和40年から25,000分の1地形図整備に合わせてUTMに順次切り替えた。日本では、51帯~56帯(中央経線は東経123度、129度、135度、141度、147度、153度)を使用している。他の国と比べると、位置指定やメッシュの手段としてのUTM直交座標系はあまり浸透していない。アメリカ軍との共同運用が多い防衛省・自衛隊を除けば[7]、1万分の1以上の地形図に日本独自の平面直角座標系の方眼が入っているが、他は経緯度線が見られる程度である。Gauss-Boaga)の東座標系は実質的にUTM33帯北であるが、X座標に加える値は2520kmである。フィンランドのETRS-TM35FINは名前のとおりUTM35帯北であるが、旧来の直交座標系と区別するためX座標に8000kmを余分に加えることがある。地球を経度6度帯にゾーン分けをするアイデアは、1891年に作成が決められた世界統一規格の国際図(日本では万国図)に見られる。日本の地形図に付されている地形図番号はUTMゾーン番号と一致している(緯度帯符号はMGRSと異なる)が、これは国際図番号として戦前から使われているものである。ガウス・クリューゲル図法の採用はドイツやソ連が早い。第二次大戦中に連合国軍として共同作戦を取る上でソ連の図法を採用した事が、UTM考案のきっかけと言われている。センター編刊、1992年)、p1関連項目[編集]ウィキメディア・コモンズには、ユニバーサル横メルカトル図法に関連するカテゴリがあります。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。