紙の書籍と同様、再販制度を適用すべきだ、という議論が、一部で盛り上がりを見せている。主な舞台となっているのは、業界誌「出版ニュース」(出版ニュース社)だ。)「紙と電子の再販制度を考える」と、賛成論を連続して取り上げている。Publishing」というコラムを隔月で担当させていただいている。その連載の中で、電子書籍実務者の立場からは、再販制度の適用が喫緊の課題とは考えられないし、EC(電子商取引)の現状から考えると、それはむしろ推進論者の意図とは逆の効果をもたらすだろう、ということを書いた。元の原稿では、上に挙げた諸氏の論文への言及も含め、多角的に議論を展開していたが、紙メディアであり、ウェブサイトへのリンク等ができないこと、また紙幅の都合から、論点を絞らざるを得なかった。そこで、「マガジン航」の要請で、出版ニュース社の許可を得た上で、元の原稿を復元し、さらに加筆・再編集したのが本稿である。場合まずは各氏の再販導入論を、おさらいしておこう。鈴木藤男氏は、おおむね以下のような論拠により、電子書籍への再販制度適用を主張する。(1)書籍(著作物)には一般の商品と違って、「反復消費」と「代替消費」がない。(2)従って書籍(著作物)は市場の自由な競争にはなじまない。再販制度が設けられた。(3)電子書籍も「著作物」である。書籍が再販適用なら、電子書籍も再販適用であるべきだ。鈴木氏の議論は、煎じ詰めれば「本は特別なものであり、特別な取り扱いが必要だ、電子書籍も同じだ」と要約できる。そのため、通常の経済学等で想定されているような論理は成り立たない、と主張したいようだ。筆者も「本は特別だ」という点では同感だが、ここで鈴木氏が挙げている論拠については、それとは別に、疑問を持っている。(1)の「消費のされ方」についてであるが、同じ本を何冊も買ったり(反復消費)、Aという本の代わりに、似たBという本を買う(代替消費)ような人は、本当にいないだろうか?「反復消費」についていえば、法律書や医学書、技術書では、法律や制度が変わる度に、同じ本の違う版を買い直していくことは、普通に行われている。コミックやライトノベルでは、CDやDVDを付録として付けた「初回限定版」と「通常版」が両方流通し、そのどちらも買うファンが一定層いる。文芸書でも、同じ作家の同じ作品の、単行本と文庫を両方買う例がないわけではない。単行本には「早く読める」というメリットがある一方、文庫版は携帯性に優れている。日本ならではの「文庫版解説」を読みたいというニーズもあるし、高村薫氏のように、版を変える度に書き直す作家の場合、その度に買い足すのは、ファンならばむしろ当然だろう。前年版と本年版の法律書は、厳密に言えば同じ商品ではない。「初回限定版」と「通常版」のラノベ、単行本と文庫本も、当然違う商品だ。経済学者も、鈴木氏の考えておられるほどナイーブではない。厳密に言えば、世の中に一つとして同じ商品などない。昨日スーパーで売っていたじゃがいもと、今日並んでいるじゃがいもは同じではない。昨晩買った灯油と、来週購入する灯油は成分が違う。昨日喫茶店で受けたサービスと、今日受けたサービスは異なる。同じ作者による益子焼の椀は、どれをとっても模様が微妙に変化している――。こんなことは日常茶飯事である。かかわらず、経済学は、たとえば「じゃがいも」を一つの商品として扱う。あらゆる物体やサービスを別の「物」として扱っていては、集計的に扱うことはできないからだ。経済学だけでなくすべての学問が、このような抽象化の上になりたっている。文学研究でさえも、太宰と芥川を同じ「日本文学」とひとくくりにして取り扱う。読み比べれば、違いの方が際だっていたとしても、である。消費者だって、鈴木氏と筆者、あるいはこの原稿を読んでおられる読者だって、別の「人間」だ。同じ「人格」だとしても、昨日と今日では気分も違うし、分子組成が異なるだろう。鈴木氏のいう「反復消費」論は、このような抽象化を、許さない論理になっている。そこに一片の真理を認めないわけではないが、それを認めれば、書籍に関する社会科学的な分析は、ほとんど不可能になってしまう。狭隘な「書籍」観ではないだろうか。「代替消費」という点についても、似たような難点が指摘できる。東野圭吾の最新刊を買い求めに、客が書店に来たとする。在庫がなかった場合、他の本でもいいじゃないか、ということにはならない。それはその通りである。店頭の棚の作り方次第で、本の売り上げは大きく変わる。どんな本をどのように並べるかが、書店員の腕の見せどころだ。読者は、一つ一つの本、一人ひとりの作者だけを目指して本を買うのではなく、漠然とした興味関心をベースに、その時々の直観や予算に応じて本を選んでいく。本の消費とは、こういうものではないだろうか?だから東野作品を求めに来た客は、その隣に同一ジャンル、同一趣向の作品群――たとえば、道尾秀介や海堂尊、湊かなえ、恩田陸など......これは近所の書店で私が実際に目にした例――が並んでいれば、さほど低くない頻度で、それらの本を買っていくことだろう。した本が、お目当ての本の代わりに買われたり、まとめ買いの対象になったりする。なければ、腕利き書店員による「棚作り」など、何の意味もない。東野圭吾の当該作品と、その隣に並べられる道尾秀介らの作品との間には、少なくともある程度の「代替性」があるということになる。アマゾン等のネット書店は、「この本を買った人はこの本も買っています」というリコメンド(協調フィルタリング)技術の精度を競い合っているが、これなども、同一ジャンルの本の間の「代替性」なしには機能しないはずである。本には「代替消費がない」と言い切ってしまうのには無理があるのではないだろうか。他の商品と同様、書籍消費にもある程度の「反復消費」や「代替消費」があるとすると、それがないことを前提として説かれた「再販制度の必要性」の説得力が、かなり減じられたように感じるのは筆者だけであろうか(経済学でも、「完全代替財」だけでなく、ある程度の代替性をもった「部分代替財」を対象とした研究は普通に行われている)。(3)については、前半で紙の本であろうと電子書籍であろうと「著作物」であるから同じ法的保護を必要とする、と主張していながら、最終ページになって突然「表現されたものがすべて『著作物』ではない」という議論が飛び出して、自分で自分の論点を否定しているように見えるのはどうしたわけか。ここで鈴木氏は、出版されたあとに創作性が「読者によって見出され」た本だけが「著作物」と呼ぶにふさわしい、と述べる。理解に苦しむ結論であった。鈴木氏の論文には、他にも事実誤認と思われる点が散見される。Agreement)は出版社間の業界協定であり、独禁法に書籍は特別扱い、と書かれているわけではない。Association)が、これについてまとめている(PDF注意)。それによると、次のようなことがわかっているという。在庫を持った書店は減った。書籍の販売チャンネルは大幅に拡大した。都心部の書店、ニューススタンド等は影響を受けた。本の安売りは広がった。大手出版社のベストセラーがメイン。全体の平均価格は下がった。刊行点数は毎年のように増えている。PODと電子書籍の普及により、誰もが出版社(者)になれるようになり、絶版も減った。Prices”)を組み合わせて、いくつかのグラフを作成してみた。下記の図は、刊行点数の時系列比較である。(クリックで拡大)これを見ると、データに連続性はないものの、少なくとも再販制度撤廃によって刊行点数が急減した、という事象は起きていないことが確認できる。次に、これは残念ながら2001年以降の数字になるが、出版社の総売上の推移を確かめてみよう。(クリックで拡大)この図の範囲では、出版社の売上は順調に伸び続けている。次の図は、英国民が書籍を購入するのに使ったお金の推移である。(クリックで拡大)これも2つのデータが混在しているが、青のデータは、元資料で「インフレ調整済み」とあり、緑のデータはそのような処理はされているとの記述はない。青のデータの原資料によると、書籍に対する消費額は、「1995年から2007年にかけて、59.5%増加した」とのことである。英国アイルランド書店協会の資料で驚くのは、この間に多数の新規出版社が生まれており、さらに、その数値も毎年増えていることだ(下図)。(クリックで拡大)将来性のない業界の新規参入者が増えることはないと考えられる。有望な業界だと見られている、と解釈するのが妥当なところだろう。まとめていうと、英国アイルランド書店協会等のデータで見る限り、再販制の撤廃で英国の出版の多様性が減ったと考えるのはかなりの無理がある。刊行点数も、出版社の売上も伸びている。国民の書籍消費額が顕著に減ったというデータもなく、さらに参入者も年々増えているのである。鈴木氏はさらに、再販制度下の英国書籍市場と米国市場を比べて、「同じ英語圏でありながら、当初から例外措置を講じなかった米国との違いは象徴的」と、あたかも米国市場が経済学でいう「完全市場」であるかのようにも述べるが、米国では、ロビンソン・パットマン法(独禁法の一つ)の規定とそれに基づいた米国書店協会(ABA)などの訴訟の和解により、「同一規模の販売者には同一の支払い・取り引き条件」で契約する義務が出版社に課されている。日本の場合、出版社と取次の間の取引条件は、会社によってまちまちであるが、このようなことは、アメリカでは許されていないとみられる。出版社が書店と共同キャンペーンを行うような場合も、独禁法違反とならないよう、地元の事業者の要請、という形をとったりするのだという。書籍販売について、アメリカの方が規制が厳しい一面もあるのである。疑問点はまだ尽きない。次に気になるのが、「印税支払いの基準」についてだ。鈴木氏は、「印税こそ、著作者にとって次の執筆に向けた生活の糧であり、あらたな作品に挑む意欲となるのだが、その支払いの前提である書籍の価格が販売動向によって変動したらどうであろう」とし、あたかも、本の安売りで印税支払額が減るかのような主張をしている。小売価格の自由なアメリカでも、書籍の印税支払いは「リスト・プライス(希望小売価格)」に基づいて計算されるのが一般的で、最終小売価格がどのように変動しようと、印税額は影響を受けない。これは私の知る限り、安売りが行われている日米の電子書籍においても同様だ。「著者への支払い額が不安定になるから小売価格を固定しなければならない」という主張には根拠がない(ただし、「刷り部数」ベースが主流の紙書籍に対して、電子書籍は紙で言う「売り部数」ベースになるので、総じて支払い額が減る。これは再販制度とは無関係の、電子コンテンツとしての特性である)。立法考査局(当時)の梶善登氏が2009年に発表した調査結果であるが、再販制度のない国として、スウェーデン、フィンランド、ルクセンブルク、ベルギーなど、大陸法系の国も入っている。(クリックで拡大)この表を踏まえてもなお、「英米法の国は再販否定、大陸法の国は再販護持」というような結論を導き出せるであろうか?ちなみに、著作権法における「英米法」と「大陸法」の最も大きな違いは、「英米法」が「著作人格権」を認めてこなかった点にあるとされるが、英国は、1988年の改正で著作人格権を認めている(参考:著作権情報センター)結論として、前述の論点の(1)については極論に過ぎ、(2)へ至る論理的筋道が弱く、(3)の結論にあまり説得力が感じられなかった、というのが偽らざる感想である。いえ、冒頭に書いたように、筆者自身は鈴木氏の論拠とは別の理路で、再販制度については論じるべきだと考えている。電子書籍の検索サービスを提供するhon.jpの代表取締役である落合早苗氏は、鈴木氏とは異なり、電子書籍市場の現況に立脚しながら、再販制度適用を説く。要旨をまとめると、以下のようになる。(1)2013年7月時点の同社調査結果によれば、2011年度には「400円以上500円未満」であった電子書籍の最多価格帯が、2012年度には「100円未満」に下がった。(2)価格下落は、今のところ「価格破壊」というレベルにまでは至ってないものの、そうなるのは「時間の問題」だ。(3)アメリカでは、激しい価格競争が大手書店チェーン・ボーダーズの倒産を招き、書店数が激減している。行き過ぎた価格競争による、アマゾン一人勝ちの様相だ。(4)書籍や電子書籍は、売れればいいものではない。「市場原理とはまったくちがう理論で動かなければならないのではないだろうか」。(5)「電子図書」というジャンルを創設し、再販制度の適用をすべきかどうか議論すべき。(1)については、hon.jpしか持っていないデータに基づく調査なので、「そうですか」と受け止めるよりほかないが、仔細にデータを見ると、「安売り競争」が始まっているという結論とは、矛盾する要素も見つかる。これは落合氏自身も認めている。「平均単価は40円ほど上がっており、また価格帯分布全体を見ると、『400円以上500円未満』『500円以上600円未満』『600円以上700円未満』それぞれの価格帯が対前年比で伸びている」。純粋に統計学的に見ても、ここから「安売り競争」が始まっている、または始まる予兆がある、と結論付けるのは、無理があるのではないか?同統計には算術平均以外の「平均」が提示されていない。算術平均だけで全体の傾向を測ってならないのは、統計学のイロハのイである。増えていることは間違いない。自己出版本には、伝統出版本のようなゲイトキーピング(出版にあたっての関門)がないからだ。その中で、算術平均が上昇し、紙の文庫本と同水準である、400円~600円の価格レンジの本のシェアが増えていることが、なぜ「安売り競争」の予兆と考えられるのか。(1)から(2)を導く過程に疑問符が付く。ここで問題とされているのは個々の本の価格だけだが、もし平均単価が下がっていたとしても、それだけで問題、ということにはならないことに注意したい。強力な文庫のラインアップを持つ新潮社と、新潮社と比較すれば相対的に文庫に強いとはいえない文藝春秋を比べたら、商品の平均単価は、後者が前者を上回るかもしれない。文庫は単価が安い分、部数も出るわけで、単価が安いというだけで売上が決まるわけではない。企業の業績、業界の趨勢を語る上で重要なのは総売上であり、総利益だ。