content米国土安全保障省(DHS)は、小売業者のPOS端末からコンピュータシステムに侵入するマルウェア「Backoff」の存在について、企業に警告するアドバイザリを公開した。米国時間7月31日に公開されたこのアドバイザリ(PDF)には、犯罪科学捜査においてBackoffが2013年後半以来、3度発見されており、現在もその活動が続いていると記されている。米コンピュータ緊急事態対策チーム(US-CERT)によると、Backoffはほとんどの標準的なウイルス対策ソフトウェアでは「まず検出されることがない」ため、検出率は極めて低いかゼロになっているという。BackoffはPOS端末を標的とするマルウェアのファミリであり、この種のほとんどのマルウェアと同様に、4つの特徴的な機能を有している。それらは、メモリスクレーピングによるデータの追跡や、キーロギング、コマンド&コントロール(C&C)サーバとの通信、explorer.exeに対する悪質なスタブのインジェクションである。攻撃者は、いったんリモートデスクトップソフトウェアとブルートフォース攻撃によってネットワークに侵入する。この後、マルウェアがコンピュータの一時記憶領域からクレジットカード情報を盗み取り、C&Cサーバに送信することで、最終的にサイバー犯罪者は情報を手にすることになる。Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。