トップ2020東京オリンピック・パラリンピック開催や国主導による地方創生の推進を契機として、日本全体に社会活性化の機運が高まっています。最先端のメディア処理技術を活用したリアル・バーチャル空間の再現など、私たち独自の“おもてなし力”で社会に貢献していきます。トップ購買行動の多様化に伴い、お客様との接点を増やし、意識を的確にとらえ、行動を分析することで顧客理解を深める活動は一層重要になってきました。私たちは、音声認識やレコメンド、自動応答などのAI技術を活用し、最適かつ迅速な企業活動を支援します。トップ少子高齢化に伴う労働人口の減少や育児・介護と仕事の両立といった社会問題とともに、人々が生き生きと働くことができる社会の実現が求められています。私たちが提案する働き方改革のソリューションは、企業全体の生産性を向上させ、場所や時間にとらわれない多様な働き方を推進します。トップICT社会において、企業活動を着実に成長させていくために重要な要素の一つは堅牢なセキュリティです。私たちは30年あまり、さまざまなシーン、脅威に対応するセキュリティ技術を開発してきました。実績のある安心・安全のトータルソリューションで企業活動を力強くサポートします。トップネットワークの進化や処理能力の向上、デバイスの小型化などに伴い、流通する情報量は爆発的に増えています。今後、この膨大な情報を適切に扱うことが、事業の行方を左右するでしょう。私たちは、次のステージを目指す企業活動をバックアップしていきます。トップクラウドサービスが登場して十余年。企業における情報システムは「所有」する時代から、必要に応じて「利用」する時代に変わってきました。私たちは、めまぐるしく変化するビジネス環境に迅速かつ柔軟に対応するための、高品質なクラウド活用を提案し、企業の競争力向上に貢献します。トップいまやビジネスにおいて、モバイルデバイスは欠かせないものとなりました。その反面、セキュリティの確保や多様化するビジネスへの対応など、企業が考慮すべきポイントは増える一方です。私たちは、簡単・セキュアなモバイル活用で、企業のコミュニケーションを加速します。トップ近年、スマートフォンや動画サイトの普及や、音声認識を利用したサービスの充実などで、企業における映像・音声のメディア活用が重要性を増しています。私たちは、NTT研究所による長年の研究開発に裏付けられた技術で、次世代メディア社会における企業活動を支援します。以下、本製品)について、より効果的に利用できる4つのオプション機能を2017年8月30日から販売します。/タブレット情報共有)を提供します。円滑な施設運営に貢献します。近年、デジタルサイネージ(以下、サイネージ)は急速に普及し、街中やオフィスなど至る所で利用されています。従来のサイネージは、サイネージ運用者(以下、運用者)が用意したコンテンツを一定期間繰り返し表示し、サイネージ視聴範囲内にいる人に対して情報を届ける方法が主流でした。一方的な情報配信になるためサイネージ視聴者(以下、視聴者)の反応が分かりにくいという課題がありました。そこで、視聴者の興味・関心を惹き、積極的に視聴者の反応をその場で得ることができるコミュニケーションの場としてサイネージを有効活用したいという期待が高まってきています。このようなニーズに応えるため、本製品はこれまでに視聴者のスマートフォンとサイネージを連携し、運用者と視聴者のコミュニケーションの場として双方向サイネージを提供してきました。今回のオプション機能では、サイネージによるコミュニケーションをより活性化できる『SNS連携』、『チャット連携』を提供します。加えて、『最適コンテンツ配信』を行うためのAPIを用意することで一般的なサイネージの課題を解決し、視聴者への魅力ある情報配信を行う仕組みを提供します。サイネージの普及により重要視されている災害時の運用自動化を実現しました。従来、サイネージは提供者が製作したコンテンツを一定期間繰り返し表示し、視聴者は受動的にそれを視聴していました。近年では、移り変わりが早い消費者心理に対応すべく、「旬」なコンテンツを提供することが求められています。『SNS連携』により、運用者はSNSに投稿された写真など「旬」な情報をサイネージに配信でき、視聴者は投稿の付加情報を手元のスマートフォンで閲覧することができます。サイネージでの情報発信だけでなく、SNSの情報提供により提供者の負担だったコンテンツ製作の手間を軽減しつつ、SNSにより視聴者の反応を取得することで視聴者間のコミュニケーション活性化に貢献します。「サイネージは、社内の周知事項を表示するなどオフィス内の情報発信ツール(オフィスサイネージ)としての活用も増加しています。近年テレワーク等の普及に伴いオフィス内にいない社員が増加しており、オフィス内の社員のみならずオフィス外の社員に対しても情報提供することが求められています。『チャット連携』では、NTTテクノクロスのチャット製品「TopicRoom®」と連携し、運用者がサイネージで情報発信すると、自動的にオフィス外の社員のスマートフォンにインストールしたチャットにも情報発信されます。運用者はオフィス内外を意識することなく、同時に情報発信することができるため、オフィス外にいる社員への周知を簡単に実施することが可能です。視聴者へ訴求効果が高いコンテンツを提供し視聴意欲を向上させるためには、運用者が細やかに配信スケジュール設定を行わなくてはならず、運用者の負担が大きいものでした。『最適コンテンツ配信』では、天候や時間帯、商品の売上状況などの条件からサイネージに表示するコンテンツを動的に変更できるAPIを提供します。このAPI機能により、運用者が予め設定した条件をもとに、視聴者やその場の状況に応じた最適なコンテンツを動的に表示するカスタマイズが可能となります。商業施設であれば、運用者が天候毎に配信する商品のコンテンツを設定することにより、本製品と連携するひかりサイネージなどから取得できる天候情報を利用して、自動的に天候に合う商品のコンテンツをサイネージに配信することができます。防災意識の高まりから、自治体だけでなく商業施設や宿泊施設などの民間施設でも災害時の帰宅困難者の受け入れなど一時避難所としての対応を求められています。災害などの緊急時に、緊急情報提供システムと連動し、自動的にサイネージの画面を緊急情報画面に切り替えることができます。従来製品において、オンプレミス型の専用サーバが準備されている施設ではインターネットが遮断されるような災害時にも、避難所を巡回する人が情報を格納したスマートフォンやタブレットを持って移動し、各施設のサイネージに情報をアップロードする形で他の避難所の被災者情報などをサイネージで表示していました。『タブレット情報共有』では、タブレットが専用サーバの代わりとなってタブレット間での情報収集を行い、サイネージに情報を表示することができるようになります。これにより、災害向けに専用サーバを準備する必要はなくなり、より安価にシステムを構築することが可能となりました。※別途、ハードウェア費用、チャット利用料などが必要に応じてかかります。ライセンス料総額の15%/年(電話、メール等での問合せ対応のみ)※別途、ハードウェア費用、チャット利用料などが必要に応じてかかります。※ひかりサイネージCMSをご利用時には別途費用がかかります。※ご契約は1年単位となります。BizFront®/RICについてサイネージ上の情報は最小限に抑え、詳細情報は来訪者のスマートフォンやタブレットに表示させることで多様な情報を提供することができるデジタルサイネージソリューションです。サイネージに表示させるだけでなく、来訪者のスマートフォンやタブレットから、欲しい情報をすぐに取得できます。複数の来訪者が同時に異なる情報を得ることもできます。スマートフォンやタブレットにアプリケーションをインストールする必要はなく、ブラウザだけで閲覧できます。外国人来訪者に向け、多言語対応も行っています。災害時に利用できる災害モードがあり、ネットワークが切断された環境下でも避難所間で情報の持ち運ぶことができます。Circulation(レジリエント情報流通)の略称です。*「BizFront」はNTTテクノクロス株式会社の登録商標です。*「ひかりサイネージ」はNTTテクノクロス株式会社の登録商標です。*「TopicRoom」はNTTテクノクロス株式会社の登録商標です。一般に該当する会社もしくは組織の商標または登録商標です。NTTテクノクロス株式会社概要NTTテクノクロスは最先端技術を使いやすく応用できる高い経験値と次の付加価値創造に導く力を持ち、お客様とともにビジネス変革を実現するイノベーションパートナーです。Corporation。