アルバイトスタートの正社員ってアリ?|ハタラクティブ正社員採用のはずがアルバイトスタート。2017/08/02内定通知書(採用条件通知書)の内容が正社員じゃなくてアルバイトスタートだった場合どうすればいいか?フリーターから就活をして、念願の内定通知書をいただきました。雇用形態はアルバイトと記載されています。面接官は「ほとんどの方が正社員になっている」と言っていましたが、心配です。アルバイトスタートでも正社員になれるのでしょうか?契約社員から正社員になる場合はよくあります。アルバイトから正社員になれることはあまりないのが現状です。採用担当者に正社員登用の実例を確認してみてください。内定を受けるにあたってのチェックポイントを頭に入れておくのもおすすめです。謳っている企業には、3つの傾向があるといえるでしょう。◆企業にとって必要な人材かを見極めたいフリーターや高卒、既卒から正社員への入職に留まらず、第二新卒からの転職であっても「自分に合わない」「やりたいことと違う」という理由で1年も経たないうちに辞めてしまう方が多くいます。企業からすると、人材育成にかけた時間と労力、コストなど全てが無駄になる、避けたい事例といえるでしょう。損失を出さないよう「会社に合っているか」「正社員になったらどんな活躍をしてくれるのか」と時間をかけて見極めているのです。◆職種などによっては経験を必要としています業種や職種によっては、アルバイトを中心に運営している企業もあります。サービスや販売、飲食系などは、アルバイトとして現場職の経験を積んでから正社員に配置していることも多々あるようです。現場で業務内容や来店する顧客の傾向、知識などを学ぶことで、そのノウハウを活かして働いてほしいといった希望があるからといえるでしょう。◆コスト削減の場合も?下記でもふれていますが、実例確認や職場見学の依頼に対して、あまり良い反応を示さない場合は、人件費を抑える目的で「アルバイトスタートの正社員」としているケースも考えられます。採用条件で「まずはアルバイトから」と言われた場合どうすればいいのか、確認しておきたいポイントを見ていきましょう。◆実例を確認する採用担当者に、正社員登用制度が適用される条件と、過去の事例を確認しましょう。活用した」という企業が応募者を増やすために正社員登用制度を謳っていたり「現在活躍している正社員が退職したら」という時にしか適用されない場合もあります。「実際に何人がアルバイトで採用され、入社してからどれくらいの期間を経て正社員になったのか」という質問をしてみてください。具体的な数字の回答があれば、制度を活用している可能性が高いといえるでしょう。契約前に職場見学をお願いしてみるのも、1つの判断材料になります。どんな職場で、どんな人たちが、どんな姿勢で仕事に取り組んでいるのかを見学してみることで、より具体的に就職後のイメージを膨らませることができるからです。その際に、実際に正社員登用制度を利用した人の話や、正社員登用制度の詳細を聞いてみたいと打診してみてはいかがでしょうか。◆やりたいこと、身につくスキルなどをチェック上記を確認した上で、自分が本当にその会社で働きたいのか、もう一度検討してみてください。「どうしてこの求人を選んだのか?」「アルバイトとしてでも、この会社でその仕事をしたいのか?」「もし正社員になれなかった場合のプランはあるのか?」という点は特に重要です。アルバイトとして長期期間勤務しても、キャリアには反映されません。万が一、3年後に転職したくなったら...ということを考えたら、他社や社会に通用するスキルが必要となってくるでしょう。アルバイトでも、専門性の高いスキルや資格を取得することは可能です。それはその会社内だけで通用するレベルで、いざ就職活動をする場合には、年齢と経験に見合ったより高いスキルを求められることもあります。「この企業のアルバイトで身につくスキルは、他社でも通用するのか?」という部分にも注目してみましょう。活用している企業が見ているのは、正社員と同様、もしくはそれ以上の働きをしているか、という点。「アルバイトとして入職した」「責任のある仕事が振られない」とアルバイトの意識で働いていては、正社員になることはできないでしょう。自ら率先して仕事に取り組んだり、コミュニケーションをとったり、意見を交わしたりと、積極的に動いていく姿勢が必要です。ある仕事に携われないアルバイトは、評価対象に含まれないことが多いといえるでしょう。正社員募集だったのに、採用条件通知書でアルバイトスタートとしている企業は、少し不審な点があるのは否めません。その企業にどうしても入職したい、という理由がなかったら、他の企業の求人募集の中から検討してみるのもいいでしょう。内定通知書を出すと、大きな理由がない限り企業側から内定を取り下げることはありません。フリーターから脱却したい、と焦らず、しっかり自分の意思ややりたいことを明確にした上で、その会社で仕事を続けるのか検討してみてください。