本学院は昭和16年の創設以来、「真心こそすべてのすべて」という創立者の信念のもと、60年にわたり女子教育を行ってきました。担い手としてより地域社会に開かれた大学を目指し、実学に根ざした教育を行っています。平成19年4月には大学院を開設いたしました。本学では地域と連携したプロジェクトの推進を、全学的に広げる試みを進めています。皆様と一緒になり企画・制作をしたのが『若旦那図鑑』というPR媒体です。これはテレビなどのマスメディアに多く取り上げられましたし、その媒体を手に東京のPRイベントに参加したり、学生主体でモニターツアーを主催したりと、様々な活動を行い復興のお手伝いをさせていただきました。このプロジェクトの成功による効果は土湯温泉の認知や集客だけでなく、学生自身の成長にも結びついています。教室で学ぶだけでなく、学外と関わって学ぶことで「今学んでいることが社会でどのように繋がっていくのか、地域のどのような役に立てるのか」ということを実感し、実践できたということが大きく、学内での学びにおいても積極的かつ能動的に取り組む姿勢が見えるようになりました。協力してくださった土湯温泉の皆様方からも、学生の若く新しい発想にとても感化されたとのお言葉をいただいています。これらの成果を受けて、現在は5つほどのプロジェクトを近隣の団体や企業様と手掛けています。その中で本学がこだわっていることは「ボランティア」として関わるのではなく、ビジネスや社会の一員という目線をもって、学生達に「プロジェクト」として関わってもらうことです。現代の大学生の三種の神器とも言われている「サークル活動」「ボランティア活動(あるいは資格取得)」「アルバイト」ももちろん大切ですが、それだけでは社会人になるための力はなかなか身に付きません。本学で長期プロジェクトに取り組んでいくことにより、卒業後、社会人へとスムーズな移行ができるでしょうし、在学中に社会人と一緒に関わるなかで、自然と就職活動に結び付いていきます。ボランティア活動が一時的な手助けや労働力であるのに対して、長期プロジェクトはそのプロセスを全て体験できるからこそ、社会人に必要な力が身に付きます。他方で、地域の方々も福島の風評がまだ完全には払拭されていない状況のなか、若い人材が流出していき、少子高齢化が進む一方で、地域をどう活性化させていくかが悩みとなっています。そのため「大学生の若い力、発想力が欲しい」と、ご相談いただくケースが多いのですが、私どもとしては「最初から一緒に考えていきたい」というスタンスをもち、街をどうしていくか、地域をいかに活性化させられるか、自分達が長く住みたいと思える魅力をつくり出せるか、そうしたところも考えながらお引き受けしています。現在取り組んでいる複数のプロジェクトはそれぞれ点のような状態ですが、近いうちに全部が繋がっていくような活動も進めていきたいと考えています。本学では就職活動や地域との連携に必要不可欠な「コミュニケーション能力」「表現力」の向上にも力を入れています。コミュニケーション能力の向上については、読み書きだけでなく「自分から働きかける力」に重点を置き、学生が他学科の教員にアポイントメントをとり30分ほどの話題を提供する『対話テスト』を実施しています。サークル活動も本学では活発ですが、思いを相手に伝える方法や手段を自分で考え、実践する機会となっています。本学で学ぶ学生には、卒業後、しっかりと自分の足で歩めるような力をここで身に付けてほしいと考えています。ここで出会う仲間は宝となりますし、地域との連携プロジェクトを通して学べることは、ここ福島に限らず、出身地やこれから働こうと思っている場所で役立っていくはずです。マナーはなぜ必要か?」「好感を持たれる言葉遣い」など、本学の学生としての振る舞いや意識を高める授業を実施し、さらに自分の人生を、自分の足で歩むための考え方や行動に関して指導しています。加えて、学生達に常々伝えていることは「何でも臆することなくチャレンジしてみなさい」ということです。学生の今だからこそ大きなチャレンジができ、もし失敗してもやり直せると同時に、失敗から多くのことが学べます。学生時代にはそうした貴重な体験が多くできます。チャレンジすることで新たな発見があり、成長につながり、可能性が広がっていく。その一歩を踏み出せるように、背中を押してあげるのも私どもの使命です。近年、教育の質保証の観点から、教育現場では「学習成果の可視化」システムの構築がなされてきています。学生が入学してから卒業までの成長には、勉学だけでなく、先に述べた長期プロジェクト等への参画も大きく関わりますが、それらを今後どのように盛り込むかが課題です。他大学さんの事例なども参考にさせていただきながら、本学なりに工夫し構築していこうと考えています。経て、2016年学長に就任。テーマ進学総研の活動についてメディア掲載実績お問い合わせ・講演・取材依頼リクルートグループサイトへプライバシーポリシ。