)竹下雅敏氏からの情報です。ジェラルド・セレンテ氏は、“近い将来、アフガニスタンから米軍が撤退する”と言っています。確かに“アメリカ国務省のウェルズ副次官補が、アフガニスタンのテロ組織タリバンの代表団とカタールで会談”しています。タリバンはアフガニスタンからの米軍撤退を要求していますが、元々、世界中の米軍基地撤収はトランプ大統領の公約だったわけで、セレンテ氏によると、帰還兵は米国内のインフラ再構築のために再雇用されるとのことです。望ましい方向で動いていると思います。沖縄の基地問題も、そのうち変化が出てくるかも知れません。フルフォードレポートによれば、やはり中国けん制のために、ロシアとアメリカが同盟を結んでいるようです。ロシアはアメリカを基本的に信用していないようで、あくまでも、“公平な多極世界システムの構築”のための軍事同盟のようです。板垣英憲氏は、先の米ロ首脳会談の結果として、ロスチャイルド家の没落が確実になったとしています。記事では、“日本の長老とキッシンジャー博士が話し合い、戦略を決めてトランプ大統領とプーチン大統領を動かしている”と書かれています。時事ブログで何度もコメントしていますが、本物のプーチン大統領は隠れており、実際には、本物のプーチン大統領のチームが今後の世界の大きな枠組みを定めています。それが球体連合(スフィア・アライアンス)や銀河連合の宇宙人たちを通じて、ロシア軍や米軍、そしてゴールドマン・ファミリーズ・グループに伝えられるのです。本物のプーチン大統領は、世界皇帝として私たちの太陽系を統べていると度々説明していますが、銀河連合などの宇宙人たちが本物のプーチン大統領の指示に従って動いていることを、いずれ、地球上の人々も理解するようになるでしょう。“続きはこちらから”の記事は、2京円もの資金が被災地に分配されるという情報に対して、その資金を盗み出そうとする官邸の人間がいるので気をつけた方が良いとコメントしましたが、実のところ、既に1回目に配分された資金の一部を、“安倍晋三政権の何者かが引き出して政府に入れてしまった”とのことです。思った通りで、彼らが2京円もの資金を黙って指をくわえて見ているはずがありません。安倍政権を排除することが先決だということでしょう。18/8/2(前略)http://www.investmentwatchblog.com/gerald-celente-trump-rally-peaking-now-trump-will-end-17-year-afghan-war-to-boost-economy/(概要)8月1日付け(中略)中間選挙に向けてトランプは17年間続いたアフガニスタン戦争を終わらせるでしょう。和平協定が進行中です。トランプは2016年の大統領選キャンペーンでもアフガニスタン戦争を終わらせたいと明言しました。近い将来、アフガニスタンから米軍が撤退するでしょう。米軍が撤退するのはアフガニスタンだけではありません。韓国、沖縄を含む世界中の基地から米軍が撤退することになります。トランプは米経済を押し上げるために様々な政策を実行します。き上げ、インフラ整備など。トランプは米国内のインフラを再構築するために海外から帰還させた米軍兵士を退役させてから雇います。18/7/31(前略)交渉に関係している情報筋によると、トランプの選挙前に米軍とロシアの間の秘密交渉が行われた。基本的に、中国に対するロシアと米国の軍事同盟の代わりにロシアに欧州を与えたものであると、これらの交渉に関与した情報筋は言う。ロシアは彼らが決定的な声を持っていること承知しており、彼らはそれを公平な多極世界システムの構築にそれを使うつもりであると、ロシアFSB情報筋は言う。彼らはまた、経験からアメリカ人を信用しないことを学んだ。彼らは自分のききたいことを話し、そのごに彼らを欺くことするからであると、情報筋は述べた。(中略)経済と人口統計の現実をよりよく反映した世界の機能をインドに与えることを目指して、秘密の交渉が行われている。これらの協議がうまくゆけば、待望の新金融システムの発表が最終的に可能となるであろう。世界は、米ロ首脳会談(7月16日、フィンランドの首都ヘルシンキ)から一気に動き出した。根っこから変わっていく。ロックフェラー財団はすでにただの一財団であり、かつての栄光は完全に過去のものとなっている。ロスチャイルド財閥は、基軸通貨ドルの発行権を失えば、ただのヘッジファンドの1つとなり、ロックフェラー財閥同様、ロスチャイルド財閥の栄光も過去ものとなって落ちぶれる。ロスチャイルド・ロックフェラー2大財閥栄光の歴史は、そのまま第1次・第2次世界大戦をはじめとする大戦争の歴史でもあった。急激に新機軸構想を徹底するため、トランプ大統領とプーチン大統領の2人が精力的に動き始めているので、その影響が日本にも及んできている。それに期待すべきだろう。日本は自らの力で、日本を改革することはなかなかできない。残念ながら、トランブ大統領とプーチン大統領に期待するところだ。それも明治150年という、いい節目で、ロスチャイルド財閥が没落したのも、いい節目といえる。これで、新機軸は実現する方向で動いている。日本の長老とキッシンジャー博士が話し合い、戦略を決めてトランプ大統領とプーチン大統領を動かしている。)竹下雅敏氏からの情報です。番頭ワタナベの執念が、ようやく形になって現れてきました。加計学園の経営状態がおかしいということで、例えば、加計獣医学部の図書館に蔵書がないとか、ライフサイエンスなど目玉研究を行うはずのBSL施設が無いのではないかと噂されていたのですが、日刊ゲンダイなどが、ようやくこれを記事にしました。経営不振はどうやら本当らしく、“法人全体の経常収支が「36億円」の推定赤字”ということのようです。“続きはこちらから”のRyu-ronさんの3つのツイートが重要です。加計学園の財務内容に危機感を抱いた私学振興事業団が、“過去の38個の債権につき抵当権を設定”という状況にもかかわらず、三菱UFJ銀行が獣医学部建設資金を、実質無担保で40億融資したとのこと。これは、“東京三菱UFJ銀行の不正融資疑惑”として追及すべき案件です。要するに補助金詐欺確定”とツイートしています。状況から愛媛県が加計学園に補助金を出さなければ、確実に倒産しそうです。あべぴょんはモリカケ問題は収束したと高をくくっていたようですが、どうやら再燃しそうです。18/8/2(前略)学園の経営“不安説”が飛び交っている。おける経営指導の充実について(通知)」(7月30日付)。この中で、同省は来年から、学校の経営状況の改善が見られない場合、学生募集の停止や法人の解散を促すことを発表。加えて、直ちに経営改善の必要がある学校として、1借入金が預貯金を上回っている2直近3年で赤字――という基準を示した。(中略)加計グループの屋台骨である岡山理科大は、今年度予算の経常収支差額が約10億円のマイナス。千葉科学大や倉敷芸術科学大の経常収支差額も数億円単位のマイナスである。(中略)岡山理科大の獣医学部は最近、図書館の蔵書がスカスカだったことが判明。おまけに、ライフサイエンスなど目玉研究を行うBSL施設がないのではとウワサされる始末だ。財務状況やBSL施設の有無について学園に問い合わせたが、期日までに回答はなかった。)Twitter加計学園がなぜ急に決算公開したのか不思議だったんだけど、間違いなくこの記事が原因ですね。これ、明日発売の月刊テーミスの早刷りです。してもテーミス発売日前に出さないとヤバかったんですね。早めの入手を推奨します。2018加計学園は倒産寸前、決算を公開したら銀行が逃げ出すから、決算を公開できないといい続けた。ところが、テーミスが直撃。大慌てで公開している。今年度中は持つだろうね。2018どっからどう見ても倒産秒読みじゃん。焦点はいつ倒産するかだな。)アメリカ司法制度の劣化が進み、ロシア憎しの世論が微動だにしなくなり、ロシアが警戒を強めています。今回翻訳するにあたって、ソ連時代の“見世物裁判”と呼ばれたスターリンの大粛清の様子をざっと見たのですが......とにかくひたすら悪魔の所業です。モスクワ裁判の恐ろしさときたら凄まじいものです。皆が有罪を認めてしまうまでには、一体どのような恐喝や拷問があったのでしょう。この中心的人物とされる秘密警察長官ラヴレンチー・ベリヤに関して、ウィキペディアで「漁色と性的暴行」の項目を御覧頂ければ、当時の異様さがひしひしと伝わってきます。法の上にいる人間はここまで劣化するものなのですね。ヒラリー・クリントンの幼児レイプ容疑と不審死リストの数々を思い出しました。大局を論じる上ではすっかりさくっと無視されていますが、アメリカだけでなく今の日本にも通じるものが。Theresa【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。アンドレイ・カルタポロフ大将をロシア軍の士気高揚を目的として作られた軍政治局の長として任命することを承認しました。――ロシアにとって、世界中のキリスト教徒をテロから守るという【ロシア正教会のキリル総主教が2016年に宣言した】“聖戦ドクトリン”の下では到底許容することのできないソ連共産党の見世物裁判が現在のアメリカで再び擡頭してしまった点から何よりも明白なように、彼らは皆ロシア連邦と西側の間で総力戦となることが今や不可避だと分かっているのです。ミサイルについて、【一般の】人々に対する情報公開を促しています。[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に該当するおおよその英語【訳】となっております。当該報告書によると、反キリストの悪魔的グローバリスト連中がドナルド・トランプ大統領や彼を支持するアメリカ国内のキリスト教の愛国者勢力と存亡を巡る決死の戦いを繰り広げる中、彼ら【グローバリスト】はアメリカがロシアで勝利を収めたキリスト教と手を組むことを阻むのに最大の心血を注いでいるのです。――オバマ=クリントン政権の諜報諸機関が証拠を一切出さずしてそうだと言い張ったり、ロバート・マラー特別検察官がロシアの個人や企業や軍人に対して根拠のない“なんちゃって訴訟”を起こしたり、フェイスブックが何らの証拠も提示せずに数人のロシア国民がトランプやヒラリー・クリントンや社会主義者の候補ジル・スタイン支持で15万ドル費やしたと言い募るというのが、唯一の“証拠”なのだそうです。――そしてそこから逸脱しようものなら即座に誰であっても“異端者”(宗教的な異端を信仰あるいは実践する人間)としての烙印を押されてしまう事態に至り、この悪魔的グローバリストの帝国宗教はロシアにいるキリスト教の諸国民に対してその悪魔的な力を全力で解き放ったのだと当該報告書は続けています。――そしてこの一週間だけでも:バルト三国の一つエストニアが第二次世界大戦中に何百万人ものユダヤ人の大量殺人に関与したナチスドイツの武装親衛隊を讃える行進と式典を主催したのにNATOは同調しました。バルト三国の一つラトビアがロシア連邦へ西側が侵略し丸ごと解体するようあからさまに訴えるのにNATOは同調しました。悪魔的グローバリストの指導者で前米国大統領のバラク・オバマは絶対的指導者シリル・ラマポーザ大統領を祝福するために南アフリカに赴き――その地でオバマは“富裕層”の家屋を没収することを臆面もなく呼び掛けました。それを受けてラマポーザ大統領はすぐさま全ての南アフリカの白人キリスト教徒から土地家屋を没収するため新たに憲法改正することを呼び掛けました。――何万ものこの【南アフリカの】人々が皆殺しにされる前にプーチン大統領は無償でロシアの土地を約束しています。狡猾だったのは、悪魔的グローバリストが米国の議員連中を致命的なウイルスが数週間かからずして如何に素早く9億人以上の人類を殲滅するのかというゾッとするシミュレーションに参加させたことでしょう。)竹下雅敏氏からの情報です。これはアンコウなんよ。一体化したオスもこんなのにくっついているのを知らないと思う。18/3/25世界の海の最も謎に包まれた生物の1つであるチョウチンアンコウのカップルの動画を生物学者が公開した。ウチンアンコウのメスが映っている。体長はわずか16センチほど。サイエンス誌が報じた。チョウチンアンコウのメスとそれに吸い付いた小さなオスの映像が世界で初めて撮影された。メスから受け取りながら吸収される。米シアトルにあるワシントン大学のテッド・ピーチ氏は「人生の大部分、この魚の研究してきましたが、このようなものは見たことがありません」と語った。映像は非常に重要だとピーチ氏は指摘する。映像に捉えられたチョウチンアンコウのヒレの繊維が光っていたという事実も、研究者を驚かせた。光が装置のサーチライトを反射したものか、自ら発光するものかは明らかではないとサイエンス誌は伝えた。)ゲノム編集に関しての懸念の表明とともに、国に対して適正な規制管理ルールの確立を要望された、生活クラブさんによるプレスリリースです。ゲノム編集についての問題点がとてもわかりやすくまとめられています。日本は直接民主制ではありませんが、間接民主制のデメリットともなっている、欲にまみれた政治家の横暴やそうした輩を意のままに操る国際銀行家やグローバル企業による経済的植民地支配をこれ以上みているわけにもいきません。既得権益者を守る政治から国民主権の政治へと立ち返るためにも、国民はその実態や問題点を認識することで、国民の代表としてふさわしい政治家をちゃんと見極めて応援する必要があります。ゲノム編集という生命にかかわる技術を、優生思想に狂った輩に、軍事兵器として利用されたりしないためにも。(中略)は、(中略)ゲノム編集技術の応用で生み出される食品の安全性への疑問、また生物多様性への影響や「種子の独占」のさらなる拡大について深い懸念を表明します。国に対しては、予防原則に基づく新育種の登録制度による情報公開、消費者の選択権が保証される食品表示やトレーサビリティのしくみなど、適正な規制管理ルールの確立を強く求めます。遺伝子組換え作物の作付面積は世界の耕地面積の10分の1(1億8,510万ヘクタール)と増加し続け、日本で商業流通が認められている遺伝子組み換え食品も8作物315品種(2017年12月現在)となりました。影響について、問題は深刻化しているのが現状です。2.遺伝子改変技術の研究の表面化ゲノム編集(遺伝子操作による新育種)技術の第1世代が登場したのは1996年ですが、飛躍的に研究が進んだのは2012年に第3世代のCRISPR-Cas9の技術が開発されてからです。「ゲノム」とは生物の持つすべての遺伝情報であり、ガイドRNA(標的遺伝子をみつける役割)とヌクレアーゼ(DNA切断酵素)を用いて、標的とする遺伝子を切断したり挿入したりすることで、狙い通りに遺伝子を改変することから編集という言葉があてられています。ゲノム編集では、遺伝子を切断することで特定の機能を失わせる技術のことを「ノックアウト」、切断した箇所に代替DNAを入れる技術を「ノックイン」と呼びます。改変に使用したガイドRNAとヌクレアーゼはやがて分解されて痕跡が残らないため、特に「ノックアウト」技術の場合、自然現象で現れる突然変異と見分けがつきません。この技術は、まだ特許登録されておらず開発費用が非常に安価で、大学の研究室でも簡単に操作できるため、ゲノム解析が行なわれているすべての生物に応用が可能です。日本でも2016年にゲノム編集学会が広島大学を中心に立ち上がり、食料、医療への研究が広がっています。II.問題の整理と対応1.ゲノム編集の商業応用(食品類)の問題点この技術について整理すると、以下の問題が挙げられています。1遺伝子操作をした結果、標的以外の遺伝子におよぶオフターゲット効果*や遺伝子の変化がその生物の特性に意図しない変化をもたらす可能性があります。食品として流通した場合、異常タンパク質によるアレルギーなどの問題を起こすことも考えられます。<食料の安全性の問題>2一度、改変された生物が自然界に出てしまえば、遺伝子の回収は不可能です。特別な機能を持つ生物による遺伝子汚染によって、それまでの環境が変わり生物の多様性が脅かされる可能性があります。<生物多様性の問題>3現在、研究技術の使用は安価ですが、基礎となるゲノム解析の研究や穀物種子の多くは巨大企業が所有しており、すでにダウ・デュポンやモンサントはゲノム編集技術のライセンスや使用契約をとっており、種子の独占にいずれ包摂される怖れがあります。<種子の独占の問題>4現在、この技術研究によって作出された生物の安全性や環境影響への国の対応は、個別に行なうとされており、規制の枠組みがないため申請がなければ情報を把握できません。<規制管理ルールがないという問題>*オフターゲット効果:目的とした配列以外の領域に操作が及ぶ問題をいいます。ゲノム編集は従来の遺伝子組換え技術に比べると格段に効率がよくなっていますが、100%の成功率ではないため、注意深いスクリーニングが依然として必要になります。2.ゲノム編集技術を使った作物・動物(食品類)について、懸念を表明します。ゲノム編集で作出される生物が、結果的に遺伝子編集をした痕跡が残らないとはいえ、遺伝子を人為的に操作すること自体に疑問がぬぐえません。ゲノム編集技術による食品類の実験研究がすすめられていますが、世界的にも現行の遺伝子組換え生物に対する規制に該当するのかどうか、議論がされている段階です。独占」などに加え、事故が発生した後では追跡ができず、取り返しのつかない問題が生じます。商業流通される時期は現時点で定かではありませんが、上記4つの問題点をふまえ生活クラブとしてゲノム編集作物・動物(食品)の商業化に懸念を表明します。3.国に対し、ゲノム編集技術で作出された作物・家畜類(食品、飼料を含む)の情報公開と登録を求めます。商業流通が将来始まる恐れに備え、国に対し、消費者の選択権を尊重するために原材料(種子を含む)の情報開示と表示、ゲノム編集技術で作出された作物・食品(飼料)の登録を求め、政策提案運動を準備します。1予防原則を基本とすること。2作出された生物の情報開示と登録。3商業栽培(飼育)を想定し、消費者の選択権を担保するトレーサビリティ流通と表示制度の確立。時事ブログとは冒頭のコメントと本文の赤字部分だけを読めばOK!忙しい人でも10分で世界の流れが分かる!シャンティ・フーラは、他からの干渉を受けることなく、正確な情報を伝えるため、時事ブログを独立運営しています。記事の拡散を歓迎します!右上に「〜転載OK」とある記事は、ぜひ転載してください。東洋医学セミナー・映像配信(約570本)で講演活動を行っている。時事ブログで情報発信を行う。翻訳・編集チームの代表として取りまとめを行っている。黒川検事長...NAVERまとめ「NAVERまとめ」は終了しました。こちらのページから過去のコンテンツを閲覧いただけます。皆さまに次の3つのことをお約束します。