3886印刷メール就労ビザ記念すべき第1回目は、アメリカで働きたい人にとって、最初の壁になるであろうビザのお話。実はビザと一口に言っても、その種類はアルファベットのAからVまであります。種類」をキーワードにググッてください。一般に、会社都合ではなく、自主的にアメリカで働く方が取得しなければならないのは、Hビザと考えていいでしょう。Hビザは日本語で「短期就労者ビザ」と言ったりします。Hビザもさらに細かく分かれ、次のような分類で発行されます。上記の配偶者およびその子供H-1Aビザはないのかなぁと思って調べましたが、見当たりませんでした。2005年6月までは看護師用の「H-1C」ビザがあったそうですが、今はないとのことです。ちなみに私はH-1Bビザを持っています。「専門的な職業」という縛りがあるので、「普通のサラリーマンやOLじゃダメなの!?」って、ビックリされた方もいるでしょう。いえいえ、普通のサラリーマンやOLでも大丈夫です。Σ(・ω・ノ)ノ!詳細は私がここで書くよりも、在日米国大使館の非移民ビザのページを見ていただいたほうがいいと思います(公式ですし、条件が変わっても確認できますし)。就労許可が認められている分野で、学士またはそれ以上の資格を持つこと(つまり4年生大学卒業以上)だそうです。上乗せして、実務経験も考慮されている模様。職業はプログラマなので学士を持っている分野とはちょっと違いますが、まぁ同じ工学系ということで。実務経験が2年強の時点でビザ発行の許可がおりました。通常、実務経験は3年以上が目安らしく、うちの会社が雇ってくれた弁護士がやり手だったのではないかと思っています。このようなビザ発行の最低条件がありますが、さらに雇い主が先に決まっていなければなりません。「この人をアメリカで雇うのでビザを発行してください。」と、請願書を提出してくれる人が必要なのです。これはもう努力するしかない、としか言えません。私は在外公館派遣員として勤務している間に、一生懸命コネを作りました。上記の通り、H-1Bビザは思い立ったらすぐに取得できるものではありません。下積みのつもりで日ごろから準備する必要があります。条件が揃っても、ビザの発行数に限りがあるので、運が悪いと許可がおりません。日米間で資本関係が強い会社や、米国資本の会社での異動にはEビザやLビザが発行されるようです。詳しい発行条件は調べていませんが、会社が取ってくれるので、個人の客観的条件は無視されるのではないかと。会社がビザを申請してまで異動させたい人物は、社内での評価を受けた方なんでしょうが。