)の違いにより、4通りの調理方法があります。本書は、それぞれの組合せからくる処理の違いを、法人税申告書の要となる別表四と別表五(一)を中心に具体的な記載例で解説し、さらに修正申告を行った後の問題である法人の受入会計処理とその後の申告書の処理要領についても解説します。法人税の修正申告が過去3期など連年になる場合、その期の修正申告が次期の修正申告に影響を及ぼすなかで、同時に修正申告を行う場合にどう処理したらよいかについて、3期分の申告書事例を掲げ、3期同時に修正事項が生じた場合の処理手続を、地方税の修正申告を含めて、具体的に解説します。税理士業務の一助としてのみならず、税務当局にとっては税務調査時の非違事項のチェックポイントの参考に、金融機関の融資担当者は顧客管理の手引として、また企業経営者は融資を受ける際の資料作成の手引として活用できます。