訳/同文舘出版/3600円(本体)2000年代はエンロン事件や金融危機などが起き、会計がクローズアップされた。(FASB)の議長を務めた。この間、米国の会計基準と国際会計基準(IFRS)とのコンバージェンスも進んだ。本書は8年にわたる議長としての回顧録を中心に、その前の半生も語った自伝である。著者は米国人だが、英国の大学で学び、英国の勅許会計士の資格を取った。その後、米国に戻り、大手会計事務所(クーパース・アンド・ライブランド、C&L)に入る。80年代半ばからウォール街でM&Aのストラクチャリングの仕事に従事した。米国では会計規則に、多くの例外や数値基準などがあるため、取引を形の上で少し変えるだけで、利益を水増しできる。著者はこうしたテクニックに長けていて、「悪者ボブ」として知られていた。細則主義に基づく会計基準の弊害を体験していたため、後に会計基準設定者となると、原則主義に基づく会計基準を支持するようになる。1998年、勤めていた会計事務所(C&L)が英国のプライスウォーターハウス(PW)と合併した。ところが、エンロン事件など会計不正で、米国の会計基準の信頼が失墜すると、その立て直しのため、2002年、FASBの議長に抜擢された。2008年、リーマン・ブラザーズの破綻など金融危機が起こると、その処理に当たり、2010年に任期を残し、突然辞任した。当時まだ、50代後半で、今後の動向が注目されている人物である。この記事は、Aコース会員、Bコース会員、Cコース会員、EXコース会員限定です*Cコース会員の方は、最新号から過去3号分の記事をご覧いただけますマールオンライン会員の方はログインして下さい。その他の方は会員登録して下さい。データ1山形県最後の百貨店「大沼」の再建に名乗りを上げたマイルストーンターンアラウンドマネジメントの勝算2インテグラルが東洋エンジニアリングの再生に乗り出した理由3三井物産の『多様なプロ人材』育成戦略4【東芝メモリ】ベインキャピタルの担当者が明かす「買収スキームと成長戦略」5ベインキャピタルの担当者が語る「ワークスアプリケーションズのHR事業買収経緯と成長戦略」レコフM&Aデータベース日本企業のM&Aをどこよりも網羅的に、即日性をもって構築している日本で最も信頼性の高いデータベースです。サービス紹介M&A専門誌マール「MARR(マール)」は、日本で唯一のM&A専門誌で、「記事編」と「統計とデータ編」で構成されています。レコフM&Aデータベース「レコフM&Aデータベース」は、日本企業のM&Aなどどこよりも網羅的に、即日性をもって構築している日本で最も信頼性の高いデータベースです。セミナーマールの誌面にご登場いただいた実務家、研究者などM&Aの専門家を講師としてお招きし、成功に導くポイント、M&Aの全体プロセスと意思決定手続き、実証研究から見た分析などについてご講演いただきます。RECOF」とは「レコフM&Aデータベース」と株式会社ユーザベースが開発・運営する企業・業界情報プラットフォームである「SPEEDA」がシステム連携します。日経テレコン2002年7月に、日本経済新聞デジタルメディアが運営する日経テレコンの「レコフM&A情報」を通じてM&Aデータの提供を開始しました。このページをFacebookでシェアする。このページをTwitterでシェアする。このページをはてなブックマークに登録する。このページをLINEで送る。広告掲載について特定商取引法に関する表示プライバシーポリシーサイトのご利用についてEnglishサイトマップ株式会社レコフM&Aに関するお問い合わせ、ご相談はこちらからお気軽にお問い合わせ下さい。