「災害」の検索結果(全98件)戦争や災害の記憶を海中調査で後世に伝える若狭湾海中調査と潜水艦曼荼羅(1)歴史と調査の意義2018年6月に浦環氏のチームは、若狭湾でユーボートと呼ばれた潜水艦を含む3艦を発見した。ユーボートは戦争中にどのような役割を果たしたのか。そのユーボートの残骸を発見することにどのような意味があるのか。もたらす複合災害のリスク2018年の異常気象を分析する(5)地球温暖化による影響2018年夏の異常気象に対する分析の締めくくりは、地球温暖化による影響の考察である。温暖化傾向は、顕著な自然変動と相まって、極端な気候を異常気象へと激化させる。センターでは、「雪氷災害イベントツリー」を作成し、雪の性質による災害への備えを進めている。太平洋側に降る雪も社会的影響が非常に大きい雪氷防災の今とこれから(5)2014~2015年の雪氷災害2014~2015(平成25~26)年の冬も、雪による記録が塗り替えられた。2月には首都圏をはじめ関東と東北の太平洋側に大雪が降り、山梨県甲府市では過去最大かつ2倍もの積雪を記録した。防災で重要なことは、住民の防災意識やその知識だけではなく、実際に逃げることができるようにすることである。災害時に大事な人のことを考えて行動した結果、助からなかったケースも多い。近年、大規模な自然災害が増えている。災害時にはハザードマップが十分に活用されているとはいえない状況もあるという。そこにはインフラ整備が進んだことによって生じた、日本の防災の課題があった。釜石での防災教育として子どもたちに行ったのは、津波の記念碑のところに連れていき、先人の気持ちに想いを馳せることだった。東北地方には「津波てんでんこ」という言葉がある。地球温暖化などの影響を受け、最近の冬は暖かくなり雪が減ったといわれるが、本当にそうだろうか。雪崩をはじめとして路面凍結による道路の通行止め、歩行者の転倒など、雪による事故のニュースは後を絶たない。土砂災害と防災(3)土砂災害から命をまもるためにシリーズ第3回では、土砂災害から命をまもるために行政が行うハード・ソフト両面の対策を概観していく。「避難」を行う主役は、そこに住む住民に他ならない。火山災害は他の災害に比べて発生頻度が高くなく、その特徴も一般にはあまり知られていない。火山噴火に伴う現象は、その影響が広範囲に及ぶため大災害につながることもある。土砂災害の特徴は、多様な原因によって多様な事象が発生することである。近年では、流木により川の流れが変わり、それまで想定しなかった区域がハザードゾーンになる例も多い。日本で土砂災害が多発する理由とは?土砂災害と防災(1)なぜ土砂災害は多発するのか平成30(2018)年に全国で起きた土砂災害は3,459件で、国土交通省が集計を開始した昭和57(1982)年以来過去最多と発表された。ロボット具現化センター長・浦環氏が、3.11後の海底観測に用いられた水中カメラロボットを解説する。調査の結果、海底にはがれきが落ちておらず、漁業がすぐに再開できることが分かった。よる『貞観政要』の読解講座第10弾。リーダーが為すべきは、皆の手本になることだ。手本なき政治は恨みを生み、やがて国に災害を引き起こす。イベントアトリビューションで鬼怒川の災害経験を生かす地球温暖化問題(2)イベントアトリビューションとは最近は、毎年日本や世界のどこかで極端な気象が起こっているが、その異常気象は地球温暖化によるものなのか。風水害対策における課題とは?水と地球と人間と(4)水と災害ハリケーン・サンディで、アメリカは500億ドルの損失を被ったといわれている。日本は、サンディ級台風に対してどのような対策ができるのか。水と災害について考える。行政主導の防災は継続されていったが、東日本大震災は行政による防災の限界を示すものとなった。日本の防災は今、思想なき防災の混迷状態にある。日本の防災の基本は、1961年に制定された災害対策基本法から始まった。インフラが整備されていくことで被害者数は大幅に減少したが、その一方で防災に関する住民の行政への依存が進んでいったともいえる。日本の防災の課題(2)行政サービスから行政サポートへハザードマップが正しく活用されないという課題が見えたことで、日本の防災対策は見直しが迫られた。覚えておくべきは、いくら対策をしてもリスクはゼロにはならないということである。海外の防災に学ぶ~アメリカとキューバの事例から~日本の防災に課せられた最大の課題は、国民一人一人が災害に向かい合う主体性をどう取り戻していくのかということだ。これに対して、海外の防災はどうなっているのか。大きな地震は周期的に起こってきたが、およそ100年間隔となるとその記憶を次の世代に引き継ぐことが難しいという問題が生じる。そこで、片田敏孝氏は東日本大震災の8年前から釜石で防災教育に取り組んできた。緩和策と適応策で地球温暖化に伴う気候変動に備える地球温暖化問題(4)排出削減から適応策へ長期・短期の予測と問題意識を踏まえ、では、地球温暖化の具体的な対策として、何をどうしていくべきなのか。実際問題として、何が可能なのか。できること、時間をかけてしていくこと。雪の形や性質は、降り積もった後、気象条件や重量、水の介在などにより変化していく。性質の変化が雪崩の起きやすさや吹雪につながるので、専門機関では積雪の研究に余念がない。精度がスーパーコンピュータで飛躍的に上がる地球温暖化問題(3)季節予報の精度向上へ近年、強い大型台風やゲリラ豪雨が頻発し、毎年、大きな被害を出している。2~3週間先、あるいは1カ月から半年前後の時間スケールで、より正確な気象予報ができれば、そうした災害対策にも有用性は高い。改正入管法の施行を受け、浜松市では南米系の外国人住民が増加した。現在はアジア諸国からの渡航者も増え、外国人住民はさらに多様化している。テロに備えた安全対策で必要不可欠なことテロ対策の理論と実際(6)東京五輪に向けて2020年東京オリンピックを安全に開催するために、市民には何ができるのか。火山噴火に伴う現象として、まずは火山灰と噴石が挙げられる。火山灰とは急冷されたマグマが砕かれてきた小さな破片のことで、それが降り積もるものだ。他方、噴石とは火口から大砲の弾のように飛んでくる石のことである。雪氷防災の今とこれから(4)大雪をもたらすメカニズム「平成は暖冬少雪」と言われながら、平成28~29(2017~18)年の北陸は豪雪に見舞われた。備えのある雪国とはいえ、24時間で60センチもの雪が降ると、さまざまな場面に支障が起こる。予知の難しい火山噴火に対して事前にできる対策とは火山防災のため知っておくべきこと(5)ハザードマップさまざまな火山災害に対し、いかなる防災対策を取ることができるだろうか。現在の科学技術の水準では、火山噴火を正確に予知することは難しい。事前にできる対策としてはハザードマップの作成がある。ローカル5G」によって進んでいく情報通信の民主化5Gとローカル5G(7)ローカル5G導入に向けて2019年度から、5Gは地域での利用(ローカル5G)に関する実証研究が進んでいる。ローカル5Gは、東京を拠点とする全国事業者以外を対象として、地域で主体的に通信を利用する自治体や個人のニーズに応えるために推進されている。中国はなぜ巨大な政治権力を必要とするのか。紐解く鍵は中国の風土にあった。大災害が起こると中国の権力者は自ら陣頭指揮をとる。鈴木真二氏が、ドローンの安全上のリスクとその規制のあり方について解説する。近年、航空法が改正され、ドローンの空域と飛行法に規制がかけられた。東日本大震災で子どもたちは、片田敏孝氏が伝えた避難3原則を実践。そのおかげで、ハザードマップの想定を超える津波の被害から逃れることができた。避難3原則で片田氏が子どもたちに本当に教えたかったこととは何か。目標をたてても三日坊主になり達成できないという問題を多くの人が持っているはずだ。島宗理氏は、人間は動物と違って言語を持っているため、長期的な目標に向かって行動できる生物だが、そこに落とし穴があるという。村の安定的な存続のために、戦国大名は領国内で一律の制度をつくることを試みた。北条家の事例では、天文19年、北条氏康の政治改革によってそれが達成される。積極的に足を動かし、それまであまり光の当たっていなかった小さな部隊に出向き、激励を行った。代替エネルギー開発に向けて動き出しているが、課題は大きい。その具体的方策を提示していく。人生に無駄はない~県議、自衛隊時代の経験が生きる知事の仕事~村井嘉浩氏は、宮城県知事になるまでの自衛隊の8年間、県会議員としての10年間の経験は、一見遠回りに見えながら実は非常に貴重であり、有事にもこれらの経験が生きたと語る。イノベーションが生まれやすい都市のサイズがあるTOTOの北九州発グローバル戦略(3)北九州市から本社を移さない理由TOTO株式会社は、今も北九州市に本社を置き、そこから本社を移さないと公言している。語る北九州市のメリットとは。よる気候変動の悪影響は、ほぼ水を通じて人間社会に影響が及ぶ。温暖化の将来はどうなるのか。どのような水被害が起こるのか。ドイツ3大都市ミュンヘン、ベルリン、フランクフルトを訪問。各地で、さまざまな企業、団体、人と出会い、現代ドイツと日本についての議論を交わし合ったという。スマートウエルネスシティ設計のポイントスマートウェルネスみつけの実現へ(4)7つのポイント新潟県見附市長の久住時男氏は、スマートウエルネスシティの設計に関し、施設運営や公共交通整備などについて、7つのポイントを指摘する。出るほどの巨大な霰(あられ)。した異常気象を、江戸時代の人々は「天の意思」と見た。異常気象の原因を理解するには、地球温暖化という長期的な気候変化の傾向と、年ごとの激しい気候変動との、両方を理解する必要がある。それは、この2つの影響が重なったときに異常気象が発生するからである。火山防災のためには、情報収集が不可欠だ。その中でも気象庁が出している噴火警戒レベルを正しく理解することは重要である。2018年夏には連鎖的な異常気象が起こっていた2018年の異常気象を分析する(1)西日本豪雨の実態解明2018年夏には、7月上旬の西日本豪雨や、それ以降から8月までの記録的な猛暑など、異常気象が連鎖的に発生した。今回の連続講義では、この相次ぐ異常気象の原因が解説される。今回は、西日本豪雨の実態と特徴を解明する。大きな特色は、定住生活が始まったということ概説・縄文時代(5)定住生活のはじまり縄文時代の大きな特色は、定住生活を開始したことである。気候の変化や土器の発明によって、1カ所で継続的に食糧を調達できるようになり、縄文人は徐々に定住生活を選択するようになった。戦国大名の構造改革にとって重要なのは、目安制の導入である。これにより、室町時代にはなかった村による大名への直接訴訟権が認められ、万人(村)に開かれた裁判制度が成立した。おいて今後、日本はどう取り組むべきか2020年頭所感(3)地球環境問題と「動け!日本」2020年のみならず今後真剣に取り組まなければならない問題が地球温暖化だ。~震災から3年、民間活力とリスク予想に基づく宮城の挑戦~マグニチュード9.0の大地震と津波の直撃を受けた宮城県では、3年目の現在、県土の創造的復興に向けた抜本的なチャレンジが始動している。税金を使い旧態へと戻す復旧には何が足りないのか?村井知事が復興の現場から熱く語る。日米同盟の重要性を考える国家経営のマネジメントとして、日米同盟は外交安全保障の基軸となる大事なテーマ。日米同盟が重要なのか。民主党政権時代に行った米国との信頼関係作りに焦点を当てながら、21世紀の日米関係について考える。野田佳彦氏には、29歳で初めて県会議員になったときから大事に続けてきたことがあった。そこに込められた政治家としての想いとは。総理経験を経て感じたことなど、野田氏に聞いてみた。「熊本県政」ではなく自らの名前を冠して「蒲島県政」と呼ぶには訳がある。そこにはリーダーシップのあり方を追究し実践する、知事としての覚悟が込められているからだ。プロ・宮城県村井知事と二人三脚で被災地を回る東日本大震災を振り返る~地元・気仙沼への想い~東日本大震災のときの貴重な経験が、今の小野寺五典氏を支えている。震災時はどんなことがあったのか。それが、その後の政治活動にどんな影響をもたらしたのか。2050年の世界を考える」を収録。次の世代を担う中学生たちに向けて、小宮山氏が熱く語りかける。徳川2代将軍・秀忠の庶子として生まれた保科正之。兄で3代将軍・家光からの信を受け、4代将軍・家綱の後見人として手腕を発揮していく。ある吉田正紀氏は、日本の安全保障の構造を川の流れに例え、今、その川の流れは長らく変化し得なかった源流から全体に向けて、大きく変容しつつあると言う。日本社会をコントロールしているのは、法律でも人でもない。実は海外でも稼いでいるTOTO株式会社の北九州発グローバル戦略。戦後最大の電力システム改革がついに動き始めた。これまでアンタッチャブルだった電力業界に何が起こるのか。分かりやすく解説する。編集者・作家の末井昭氏が『自殺』執筆を依頼されたのは2010年。踏ん切りのつかなかった氏を奮い立たせたのは、2011年の東日本大震災だった。渡部芳德氏が治療の現場でいま一番問題としているのが多剤併用だ。甚大な被害をもたらしたように、「波」のエネルギーは計り知れない。その強大な力を生かした「波力発電」の研究が、いま急ピッチで進められている。