家族の暮らしと思い出を守り続けるために、家はどんなに大きな地震にも、耐え抜き続けなければならない。それが、家の基本の姿なのです。その家が経験や感覚だけで建てられて良いはずがありません。私たちは、自信をもって提案できる「根拠のある強さ」を求め、“本当にいい家”と言える安心の住まいをご提供したいのです。阪神淡路大震災から生まれた耐震構法1995年の阪神淡路大震災では、6,400人を超える犠牲者の約89%が家屋の倒壊によるものでした。住む人を守るはずの家が、これほど多くの人の命を守ることができなかったのです。日本で初めて国土交通大臣の認定を取得し、一邸一邸の構造計算が可能となった木造システム。HOUSEがこのSE構法をベースとした家づくりを前提としているは、大地震の度に繰り返される惨事に終止符を打つためです。大規模な震災が幾度となく発生していますが、この構法で建てられた1万棟を超える家のうち、これまでに倒壊した家屋はなんとゼロ。2011年3月11日東日本大震災では、マグニチュード9.0の大地震と大津波。中には高さ7.5mの津波の直撃を受けた建物もありました。SE構法で建てられた1,227棟の全ての建物は災害に耐え、構造被害ゼロが確認されています。“根拠のある強さ”が暮らしを守るほとんどの木造住宅は構造計算をしていない。この事実をご存知でしょうか?建築基準法の特例(4号特例)では「木造2階以下の住宅に関しては構造計算は必須ではない」と認めています。大地震に対してどれだけの耐力があるかを証明する必要がないということ。その代わり、木造住宅には「ある一定量以上の耐力壁を設ける」という基準があるのですが、これも非常に曖昧なのです。問題ないように思えますが実際には、使用する木材の構造、柱や梁の接合方法は施工会社によってまちまちで、本当の強さを証明するレベルには至っていません。極端に言えば、定められた耐力壁の数さえ守っていれば家は建てられてしまうということです。お客様の気持ちになれば、人生で一番高い買い物をする以上は、今までの経験や判断に任せず、“根拠のある強さ”で安心できる家をご購入されたいのではないでしょうか。HOUSEでは、通常は構造計算書の提示は必要ない木造2階建においても全て許容応力度計算を行い安全性を確保した建物を提供しております。台風や地震などでどれほどの負荷が建物にかかるのかを想定し、それぞれの部材がそこにかかる応力に耐えられるかどうかを許容応力度(限界点)と比較することで、あらゆる面から安全性を証明しています。安全性を行き届かせる施工管理システムSE構法はオープンな工法で、広く一般に情報を開示しています。建築基準法第68条の26の大臣認定を受けた特殊な工法であるが故に、一定の知識と経験を積んだSE構法施工管理技士が在籍する登録店のみで施工が可能となります。お客様の安全を守る仕組みがすべての現場に行き届くよう、維持・管理することも私たちの大切な役目と考えています。家づくりを実際に行う施工現場での管理システムもSE構法の強さと言えます。どんなに強い部材を使っていても、どんなに素晴らしいシステムを採用していても、職人や施工会社のミスにより、その効果が発揮されないことが何より問題なのです。計算上必要な部材だけが現場に届き、ピン1本の誤差も許しません。変わりはないと思われがちな、金物の向きやネジの付け方まで正確に施工できる仕組みが備わっています。ここまで徹底した施工管理システムがあるからこそ、SE構法は“根拠のある強さ”をすべてのお客様にお届けできる工法だと言えるのです。