今どき女子大生の借金事情」(現在は削除済み)という記事について次のツイートをしました。SPA!編集部殿、ZOZOTOWNのツケ払いは利用上限額が5万4000円(税込)までです。ツケ払いの残額が50万円になることは有りえません。客観的に明らかに間違った記事なので、訂正と削除を求めます。2019年2月23日ツイートだけ消した?ようですが、週刊SPA!編集部殿、ZOZOTOWNのツケ払いは利用上限額が5万4000円(税込)までです。ツケ払いの残額が50万円になることは有りえません。客観的に明らかに間違った記事なので、元記事の削除も求めます。あとポータルへの配信記事も削除してね。ZOZOツケ払いは利用上限5万4000円(税込)です。残額が50万円になることは有りえません。貴社は明確に間違った無根拠な記事を再び掲載してます。2019年2月23日バカッター記者、バカッター編集。利用上限か5万円なのに残額が50万円になるなんて、あり得ない。SPAほどの大手メディアが何故このような”明らかな間違い”をするのか?そこが気になる。2019年2月23日もう、今の週刊誌とかネットメディアのライターや編集部は、一部の例外的にマトモなところを除いて、人材レベルの劣化が著しいですよ・・・。2019年2月23日インチキ記事を平常運行で垂れ流す、バカッター記者、バカッター編集。バカッターライターが多いなぁ。ツケ払いの下請けで儲かってる決算出してたけどな。これから貸し倒れが出てアセットが腐るのかしら。2019年2月22日そもそもツケ払いの上限が5万4000円なので。SPA!編集部にTwitterで、。誤りを指摘したら消し逃げになりましたけど・・・。焦げ付きリスク考えたら5万円程度が限度でしょうなあ。削除したってことは、創作を認めたってことね。そのうちウェルクショックみたいなのが来るんだろうな。今回は、私が指摘して、SPA!編集部は黙って削除しましたけど、あくまで氷山の一角でしょうねぇ。判断によって、ランキングや記事全体を、より扇情的な『ヤレる』という内容にしてしまいました。言い方はフランクだけど職責に沿ったちゃんとした仕事をされておりますね。2019年2月23日ま、仕事ですから。2019年2月23日ご対応を頂きありがとうございました。日刊スパに掲載したZOZOTOWNツケ払いに関する記事に事実誤認があり、削除致しました。2019年2月23日ご指摘いただきました「女子大生、ZOZOTOWNのツケ払い残額が50万円」という記事におきまして事実誤認があり、削除致しました。このたびは申し訳ございませんでした。削除作業の手配等でご連絡が遅くなりましたことも重ねてお詫び申し上げます。田端氏のツイートに対し反論する人が現れ、ツイッター上でバトルが発生しました。それは単一アカウントでは確かにおっしゃるとおりでしょう。現実にはどうでしょうか。規約違反なのかもしれませんが、複数アカウントを取得している若者が多いようです。そのような事情を踏まえれば、ZOZOのツケ払いの残額合計が50万以上になることもありえるのでは。規約違反の場合は、1万%、ユーザーの責任でしょう。問題点を端的に申し上げると、若者やお金のない層を対象にしたサービスにも関わらず、会員登録に身分証が不要で初回からでもツケ払いが選べたり与信が甘く、その結果、お金がないのに買い物をしてしまう若者が記事の通り発生しているということです。2019年2月23日それってお金がないのに返せない金額まで買ってしまう人の側の問題では?しょう。2019年2月23日GMO-PGとは、GMOペイメントゲートウェイ株式会社の略称です。GMO-PGは、ファッションショッピングサイト「ZOZOTOWN」に、後払い決済サービス「GMO後払い」を提供している会社です。以下、スタートトゥデイ)が運営する日本最大級(*1)のファッションショッピングサイト「ZOZOTOWN」に、後払い決済サービス「GMO後払い」を提供いたします。GMOペイメントゲートウェイ株式会社より引用)ツイッター上は賛否両論それを言ったらおしまいよZOZOツケ払いやってるGMOペイメントゲートウェイ社はGMOグループの中でも比較的良い会社なのだが、一時期貸し倒れがクソ増えてあかんことになってる問題が報じられ、そこの現象面だけ日刊SPAでやってれば良かったのに、と思うところはあるな。50万延滞は嘘松っぽいし。規約違反言うても複垢はできてしまうから名寄せをする金融業者の責任で、業者側が「規約違反だ」と言ってもなかなか通らないんじゃないですかね、消費者行政的にも。2019年2月23日ZOZOは全く悪く無いこれ、ZOZOは全く悪く無い案件。通販会社に勤めていたから分かるが、ツケ払いの債権は、ZOZOではなく、GMOにあるし、金額の上限もGMO側が決めているはず。年齢やアカウント関係なく、どこぞの消費者金融やクレカで負債作りまくって、自己破産するのがほとんどケースなので、要は人間性の問題。関連記事NHKは受信料の11%を、受信料を徴収するために使っている皆さんご存知のとおり、NHK(日本放送協会)は、国民から受信料を徴収しています。2019年4月28日のやり取り。内田樹氏のツイートによると、朝日新聞から支払われるギャラの金額が低下しているようである。2018年12月1日、4K・8Kの実用放送が衛星放送で本格的にスタートしました。今日の#かんさい情報ネットten。