(1/2)「ソフトウェア品質」は時代とともに変化している。本連載では、「品質」というものをもっと分かりやすく理解してもらうために、あらためて「品質」について再考していく。});この記事は会員限定です。会員登録(無料)すると全てご覧いただけます。「ソフトウェア品質」は時代とともに変化している。聞き慣れない言葉ですが、ソフトウェア製品のことを示しています。system)認定プログラムの要求事項の一部が書かれています。JNLA登録、つまりソフトウェア製品の試験を行うJNLA登録について書かれています。この技術文書によると、JNLA登録ができる企業には以下のようなスキルを持っている要員が必要となります。Professional(CITP)これらの資格を持っている技術者が試験を行う必要があるということです。読者の中にはCITPという資格を初めて聞く方も多いのではないでしょうか。行っている高度の専門知識と豊富な業務経験を有する技術者を認定する制度です。Development)を前提とした更新制度です。17024(適合性評価:要員の認証を実施する機関に対する一般的要求事項)などの国際標準と整合性が取られています。この技術文書の関連文書には、次の4つがあります。25051という規格です。25051を活用することを示しています。Japan)が行っているパッケージソフトウェアやクラウドアプリケーションの品質の認証です。Quality)認証」製品でも利用されている規格でもあります。25051はオンプレミスとクラウドの両方を含む既製ソフトウェア製品に関する一連の要求事項およびそれらの要求事項に対して実施する試験に関する要求事項についての文書です。規格の詳細な説明は、本連載の中で具体的な評価の話とともに説明します。利用時品質を理解する利用時品質とは人がソフトウェアやシステム(以後、ソフトウェアと表記)を使ったときに感じる品質のことです。企業向けの製品の場合、利用者にはさまざまな立場の人(役割:ロール)が存在します。システム開発時にペルソナを作って、システムの利用形態などを分析することも利用時品質を意識するためには重要な手法です。利用時品質は人が介在しないと存在しない品質です。製品品質はソフトウェア自身が持っている特性で、使っても使わなくても変わらず存在する特性です。利用者によって感じ方が異なります。案件管理システムを例とした場合、現場の営業の方々にとって使いやすいソフトウェアであっても、管理職には使いにくい可能性があります。同じ現場の営業スタッフであっても、Aさんには使いやすいけど、Bさんには使いにくいという可能性もあります。このように利用時品質は、ソフトウェアを利用する人が感じる品質のため、定義も分析もしづらいといえますが、「顧客視点の品質である」と覚えておくといいでしょう。製品品質:モノの品質。利用時品質:人が感じる品質。商用ソフトウェアの場合、製品品質と利用時品質をつなげる役目となるのが、製品に付属するユーザーマニュアルや製品に関するWebサイトでの説明やFAQなどの情報です。JIS規格では、これらの利用者が製品を理解するために提供される、さまざまな文書を「利用者用文書」と定義しています。品質の関係性をまとめたものが図2の「加藤・奥山コンセプト」です。eXperience)を含めることに意義を持つ人もいますが、UXによって利用時品質は変化していくので、このコンセプトでは含んだ形としています。ソフトウェアは利用していくことで製品を理解し、より効率良く利用できるようになります。場合によっては利用当初は「価値がある」と感じていたのに、利用し続けると、価値があると感じても不満を多く持つこともあります。このように、利用時品質はそのソフトウェアの習熟度によっても変化します。習熟度が高くなると、「こんな使い方ができないか」「もっと効率の良い使い方ができないか」などと検討するようになり、ソフトウェアの開発元のサポートセンターに問い合わせたり、担当営業に要望を伝えたりすることも多くなると思います。徐々にソフトウェアに関する品質からソフトウェアを取り巻くサービスに関する意識が強くなるため、サービス品質を意識するようになるでしょう。サービス品質の連携についてまとめたコンセプト図です。サービス品質の連携(加藤・奥山コンセプト)製品の提供元はサービス供給者側でもあります。ユーザーが製品を購入した時点でサービス受給者になり、ソフトウェアとソフトウェアを取り巻く品質を感じるようになります。製品利用の当初は利用時品質を意識しますが、利用するにつれてサービス品質の割合が高くなり、最終的には付随するサービスに価値を感じるようになると考えられます。付随するサービスとはテクニカルサポート、マニュアルなどの技術情報、製品パッチ、バージョンアップなどが該当します。メールマガジンをご購読ください。申し込みページへITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。