教員免許更新講習を受講しての感想と修了認定試験問題の傾向と対策を掲載します。これから放送大学での受講を考えている人の参考になれば嬉しいです。2020.03教育の最新事情(1)修了認定試験まであと1週間となり、「ホントに合格できるのか」と心配されているチキンハートな方がたくさんいらっしゃると思います。皆さん、楽勝に合格します。そんな方々のために「気休め」で、管理人の大胆予想を時間の許す限りやってみたいと思います。当たるも八卦当たらぬも八卦。(繰り返しますが、今年の春期と昨年の夏期の予想問題も一緒に参照すればたぶん完璧かと。)問1今期の出題は、「現代の日本の教育」です。正四択の正解は「知識基盤社会において,教師に教える内容についての知識の高度化が求められている。誤四択の正解は次のどちらか。進めている現在の日本では,児童生徒の知識量の拡大が求められてきている。万が一「学びの専門家としての教師」が出題された場合は、次に要注意。IT機材等のメディアの変化を学んで使える専門家の養成が求められている。IT機材等のメディアの変化を学ぶ特定の専門家の養成が求められている。実際、そういう問題が出されたんですよ。0このページのトップへ教育の最新事情(3)問3ここは、「教職の専門性」の問題。誤四択で出題される3つのヴァージョンの問題で、つぎの選択肢が間違いだと気がつけばOK。教職専門性に関する世界の論議は,教育行為にどれだけの専門的知識技能を用いるかという教師の〈役割〉問題から、教職がどれだけ専門職として認められるかという〈地位〉問題へ移してきた。「教職専門性は,教員採用試験に合格すればそれで十分に保持されている。教職専門性は大学の教職課程で習得する知識・技術で十分に身に付く。0このページのトップへ教育の最新事情(2)問2ここはほぼ出題ローテーションが決まっているので、次の2つで決まり。次を覚えておけばOKです。「日本の教員給与は,OECD加盟国の中でも低い方である。「日本の教員給与の最高額と初任給との差は,OECD加盟国の中では大きい方である。ここ間違ったら、教員免許、迷わず返還しましょう。(笑)ポイント:「制度」ということばが出てきたら「「制度的リーダーシップ」ですから。0このページのトップへ教育の最新事情(4)問4この講師、はっきり言って日本語あやしい・・テキストのリニューアルと合わせて昨夏から新傾向の問題を出題するようになりましたが、春は、またガラッと問題を変えてきました。現代日本の子どもの特徴」と「現代社会の教育への影響」が出題されると予想。いずれも誤四択で次の選択肢が×とわかればOK。「保育所の待機児童に見られるように乳幼児の人数が増えている。「少子化は子どもの価値を失わせ,そのため子どもを大切にしなくなる。問題は次の選択肢が×で正解。「今日の親は,子どもに対して厳しく指導するような権威のある親でありたいと思っている。私生活化とは,公的事象に対して私的事象を優先させるという生活態度をいう。春は、ちょっとだけ新傾向の「学校教育と生徒指導」及び「集団指導と集団活動」が出題されましたが、2つとも常識的な問題で、万が一出題されたら、次の選択肢が×とわかればOK。「集団指導とは問題行動を起こす子どもたちだけを対象とした教育活動である。「コミュニケーション能力は,自然と身についていくもので集団生活とは関係ない。0このページのトップへ教育の最新事情(6)問6この章は、昨年夏から講師が変わり出題傾向も新傾向になりました。今年の春が、「教育相談に必要な共感」と「教師とカウンセラーについて」ひととおり出題が出尽くしたとしたら、今期は昨年夏の問題と同問題が出題される可能性大です。子どもたちの「問題行動」について述べた,次の1~4のうちから,適切でないものを一つ選べ。1子どもの「問題行動」に隠されたメッセージを理解する必要がある。2「反社会的行動」は他者や社会に攻撃的になることである。3過敏性大腸症候群や円形脱毛症は,「「行動化」のひとつである。4悩みを語らない子どもの背景には,プライドや大人への不信感,気遣いなどがある。教育相談の実際について述べた,次の1~4のうちから,適切でないものを一つ選べ。1子どもたちの話す言葉は,本音が隠されたタテマエである場合もある。2傾聴とは,言葉に隠されたものに耳と心を傾けることである。3人と人の対等な信頼関係が教育相談には必要である。4教育相談で子どもに言葉が出てこないときはすぐに援助する必要がある。春の問題で、「教育相談に必要な共感」は、もっとも論議を呼んだ問題でした。さあ、次の2つの選択肢のうちどちらが誤四択の正解でしょうか?1「共感とは,悩んでいる子どもの話を聞き,同情することである。受容とは,間違った行動まで受け入れ認めることではない。」ブログ上では一応1としましたが、今だに確信が持てません。0このページのトップへ教育の最新事情(7)問7この章も昨年講師が代わりました。今春(土)「特別支援教育の学校支援体制」(日)「発達障害の子どもを含む通常の学級の子どもたちに対する指導や支援の実際」いずれも誤四択。「使い回しモード」突入と踏み、今期の予想は以下の通り。発達障害とはどのような子どもたちのことか。次の1~4のうちから適切でないものを一つ選べ。1文科省の学習障害の定義は,「学習障害とは基本的には全般的な知的発達に遅れはないが,聞く・話す・読む・書く・計算する又は推論する能力のうち特定のものの習得と使用に著しい困難を示す様々な状態を指すものである」。定義は,「ADHDとは,年齢あるいは発達に不釣り合いな注意力及び/又は衝動性,多動性を特徴とする行動の障害,社会的な活動や学業の機能に支障をきたすものである」。定義は,「ADHDとは,年齢あるいは発達に不釣り合いな不注意のみを特徴とする行動の障害で,社会的な活動や学業の機能に支障をきたすものである」。4文科省によると「高機能自閉症(高機能自閉スペクトラム症)とは3歳くらいまでに現れ,他人との社会的関係の形成の困難さ,言葉の発達の遅れ,興味や関心が狭く特定のものにこだわることを特徴とする行動の障害である自閉症のうち,知的発達の遅れをともなわないものをいう」。特別支援教育の学校支援体制について述べた,次の1~4のうちから適切でないものを一つ選べ。1特別支援教育コーディネーターの役割は主に、校内の役割,外部との連絡調整,保護者の相談窓口の3つである。2特別支援が必要な子どもがいる学級の担任は,個別の指導計画と支援員の配置計画を作成する責任を負う。3校内委員会は,支援の必要な子どもの個別の指導計画を作成し,学校全体の共通理解のもと,実際に支援を行い,再度,支援の評価検討を行う。4通常の学校には,地域の教育委員会や特別支援学校から専門的な知識のある相談員が支援のために巡回することになっている。0このページのトップへ教育の最新事情(8)問8昨年夏期出題の次の2つの空所補充問題が出題されると予想。政府は,教育の振興に関する施策の総合的かつ計画的な推進を図るため,教育の振興に関する施策についての基本的な方針及び講ずべき施策その他必要な事項について,基本的な計画を定め,これを国会に報告するとともに,公表しなければならない。地方公共団体は,前項の計画を参酌し,その地域の実情に応じ,当該地方公共団体における教育の振興のための施策に関する基本的な計画を定めるよう努めなければならない。「教育の『構造改革』と呼ばれる今次の教育改革では,学力を従来の知識蓄積型学力ではなくアウトカム型学力,即ち,何を知っているかではなく具体的に何ができるかという学力観への転換とともに,そうした学力観の転換に適合した出口管理型の教育システムと教育行政手法への改革を目指している。「本答申では,従来の日本の大学教育には課題が多いと指摘し,従来の知識を頭に詰め込みその知識を再生するだけの偏った学修・学力等では社会・世界に通用しないと批判する。転換が必要としている。あることが指摘されている。それに伴い、今後,社会・産業からの需要が最も高まり,それに対応した能力こそ21世紀型学力の育成課題として重要とされている業務形態が非定型分析(非単純分析的作業)である。(誤四択)「ずっと悉皆調査で行われ,市町村別の平均点が公表されている。して,次の1~4のうちから適切なものを一つ選べ。1国語科だけでも十分な言語力がつくように国語の時間数を増やす。2中学校で選択の幅を広げるために,選択科目を一定数増やす。3「総合的な学習の時間」を継続し,探究学習を確保する。4家庭学習をする必要がないように,授業の時間数を増やす。状況として,次の1~4のうちから適切でないものを一つ選べ。1PISAの結果は低下の一途を辿り、学力低下論争が再び起こった。2全国学習状況調査の結果を見ると、都道府県間の平均点の差は縮まる傾向にある。3知識を得るだけでなく、それを使い探究させる教育が奨励されるようになった。4学力向上のための家庭学習の必要性が再認識され、推奨されるようになった。0このページのトップへ教育の最新事情(10)問10この章の問題は、特にリニューアルされてからとても難しくなったと思います。選択肢が、特定の分野というより「アラカルト」的に出題されるので、正解を導き出すのに選択肢を比較対象することができないのがその難しさの要因のひとつとなっています。それから、選択肢の中に法令の条文を微妙に混ぜてくるので難しさが増します。意地悪な出題者だと思います。ここも同じ問題が続けて出題されることはない、と踏んで昨夏の問題を予想問題としておきます。次の1~4のうちから,適切でないものを一つ選べ。経営学者ドラッカーは、マネジメントとは組織に成果を挙げさせることだと言う。43条には「小学校においては,調和のとれた学校運営が行われるためにふさわしい校務分掌の仕組みを整えるものとする」と規定されている。3学校組織のマネジメントでも、PDCAサイクルを意識することが期待される。次の1~4のうちから,正しいものを一つ選べ。1学校教育法第37条には「校長は,校務をつかさどり,所属職員を人事管理する」と規定。2学校教育法第37条第2項には,学校に「副校長,主幹教諭,指導教諭,栄養教諭その他必要な職員を置くことができる。3これからの学校は、情報を保護者や地域住民に公開し,協働責任を果たすべきである。4教育基本法第21条には、9年間の義務教育の目標規定が定めらている。出題されやすい学校教育法37条を下記に記しておきます。事務職員を置かなければならない。その他必要な職員を置くことができる。校長は、校務をつかさどり、所属職員を監督する。主幹教諭は、校長(副校長を置く小学校にあつては、校長及び副校長)及び教頭を助け、命を受けて校務の一部を整理し、並びに児童の教育をつかさどる。指導教諭は、児童の教育をつかさどり、並びに教諭その他の職員に対して、教育指導の改善及び充実のために必要な指導及び助言を行う。0このページのトップへ教育の最新事情(11)問11この章の問題は、「同僚性」にかかわる比較的易しい問題が出題されてきました。前回の傾向と対策で他の受講者のみなさんといっしょに考えなければならないような微妙な問題も出題されました。昨春の問題は、この微妙な点をきれいさっぱり洗い流してくれる選択肢になりました。「同僚性の構築には,懇親会をやれば十分である。」これなら即×とわかりますね。さまざまなシチュエーションでの「同僚性」について問う問題が出題されてきましたが、今回は次のふたつの事例のどちらかが出題されると予想します。担任するクラスの子どもが,いじめにあっているらしいという情報が入った。組織的な対応を行う教師としてもっとも適切な行動を次の1~4のうちから一つ選べ。自分ひとりで事情聴取をする。秘密保持のために,外部機関にまず相談する。自分の責任範囲で起こったことなので,しばらく経過を見守る。状況を管理職、学年教師や養護教諭,スクールカウンセラーなどに状況を伝え,それぞれの立場からの協力を仰ぐ。隣のクラスの子どもが校内持ち込み禁止物を机の中に隠しているのを授業中に発見した。同僚性をもって協働する教師としてもっとも適切な行動を,次の1~4のうちから一つ選べ。1その場で子どもに注意することで終わらせ,担任にはチクらない。2その場で子どもに注意し,担任にチクるが,その子への指導は担任に任せる。3授業後に子どもに声をかけ,担任に報告し,その子への指導を以後継続的に担任と協議する。4子どもには注意せず,担任にこっそりチクる。0このページのトップへ教育の最新事情(12)問12ここは「学校と地域の関係」にかかわる比較的易しい問題が出題されます。予想がむずかしいところですが、次の3つのうちどれかは出るでしょう。これからの学校と地域との関係について,次の1~4のうちから,適切でないものを一つ選べ。1地域住民や保護者の学校教育への理解が高まり,共同歩調で子どもの教育課題に対応できるようになる。2学校の教育活動に,地域の人材が活用できる。3地域住民や保護者などの誤解に基づく軋轢を最小限にとどめることができる。4進路指導重視の観点から,塾の学校教育参入を想定した支援が打ち出されている。学校と地域との連携協力のこれまでに関する記述として,次の1~4のうちから,適切なものを一つ選べ。1大正期、京都の番組小学校は,学校と地域との連携協力の発端とされる。2昭和20年代の中期,米国のコミュニティ・スクールがモデルで地域社会との連携協力の動きが広がった。4学校と地域との連携協力は,東日本大震災が契機で始まったもので,日本の学校教育の歴史ではなかったものである。学校と地域との連携協力に関する近年の動きとして,次の1~4のうちから,適切でないものを一つ選べ。1保護者や地域住民が学校の教育活動を混乱させるおそれがあるため,「閉じられた学校」に転換しつつある。2学校評議員制の制度化で学校と地域の連携協力が強まってきた。3地方教育行政の組織および運営に関する法律の一部改正により学校運営協議会を設置する学校が増えている。4学校を地域社会の核として位置づけようという考え方が強まっている。0このページのトップへ教育の最新事情(13)問13この講師の問題は当初は難しいように思えましたが、毎回似たような選択肢が出ていて、パターンがわかれば恐るるに足らず、です。ここ1年で新しい選択肢も加わったので、出題されそうな選択肢を網羅しておきます。これらの選択肢が○か×か、わかれば問13は完璧です。1.損害賠償責任について1公立学校の教員は、体罰、部活事故など、教育活動において生じた事故に損害賠償責任を負う。2公立学校の教員は、学校・施設の不具合に起因する事故にも損害賠償責任を負う。3学校の設置者は、学校・施設の不具合に起因する事故に損害賠償責任を負う。4学校の設置者は,公立・私立の区別を問わず,学校の施設・設備の不具合に起因して事故が発生した場合,国家賠償法の規定に従い,損害を賠償する法的義務を負う。2.教育訴訟の構造1教師の立場は、かつての原告中心から、被告中心に移行しつつある。2学校や教育委員会に直接苦情を申し入れる保護者が急増している。3上記で司法判決を求める傾向は従来と変化なし。4教員は一般公務員に比べ、懲戒処分がより厳しい基準で行われる判例が存在する。5体罰は,学校設置者の責任が司法の場で法的に追及される事案が散見されるが,いじめなどは当事者間で争われるため,学校設置者の責任が司法の場で問われる事案はほとんど存在していない。6体育の授業中,高校生が,教員の指示を無視してプールに飛び込み負傷した場合,学校設置者が法的責任を問われることはおよそあり得ない。7学校事故は,学校教育の法化現象が最も進行している領域の一つである。8大規模災害の場合,その災害に起因して児童・生徒が死傷するような事態になったとしても,学校設置者の法的責任が問われることはおよそあり得ない。9いじめ防止対策推進法は,地方公共団体には「地方いじめ防止基本方針」の策定を義務づけているが,学校には義務づけていない。10いじめ防止対策推進法は,学校に求める「いじめに対する措置」として,加害児童・生徒とその保護者に対しては,何ら言及していない。して教室に在席し、児童・生徒の安全を確保する義務がある。2公立学校の教員には、授業に支障がない限り勤務地を離れて研修を行うことが認められている。3上記の研修は、申請があれば、内容の如何を問わす校長は許可しなければならない。4学校の教員は,「教育の自由」を広く有しており,学習指導要領に拘束されるわけではない5学校は、児童・生徒が登校から下校するまでの間、児童・生徒の生命・身体の安全を確保する義務を負う。6平成24年度中に体罰で懲戒免職処分を受けた教員は,全国で100名を超す。7学校は,法的存在であるため,常にコンプライアンス(法令遵守)が求められている。8一般公務員より厳しい懲戒基準が公立学校の教員に対し設定されるのは,日本国憲法の平等規定に違反する。9学校は多様な教育関係法規の見えざる「法の網」の下で運営されている。10学校の教員は、効果が高い自主教材を主たる教材として積極的に利用できる。0このページのトップへ教育の最新事情(14)問14ここは、管理人が出題者の傾向を読んで、以下の3問中からの出題と予想します。学校への不審者侵入の対応として,次の1~4のうちから,適切でないものを一つ選べ。1教職員が来校者に声をかける。2教職員がすぐに不審者を取り押さえる。3登下校時以外は門を施錠する。学校安全計画に含むべき内容について述べた,次の1~4の記述のうちから,適切でないものを一つ選べ。1通学を含めた学校生活、その他の日常生活における安全指導。2地域の交通整理や防犯パトロール。3学校の施設・設備の安全点検。4教職員対象の学校安全に関する研修。学校の施設・設備の安全点検について,次の1~4のうちから,適切でないものを一つ選べ。1学校安全計画に学校の施設・設備の点検を入れる。2学校の施設・設備の点検では,施設・設備等に触れたり,実際に動かしたりして点検する。3学校の施設・設備の点検は,専門業者が行えばよい。4学校の施設・設備の点検は,児童生徒がそれらをどのように使用するかを念頭において進める。昨夏の問題と同じものが出題されると予想。空所補充語句を変えてくる可能性あり。出題可能性語句)学校教育は1970年代前半あたりまで,「善きもの」としての自明性・正統性を確保しえていた。70年代後半以降,校内暴力・いじめや不登校などが「教育病理」だとして問題視されるようになり,もう一方で,人びとの生活スタイル・価値観や学校への期待・関心の多様化が進む中で,その自明性・正統性が低下してきた。して,公立学校を中心に信頼の回復が重要な課題となり,「教育の個性化(自由化)」と「特色ある学校づくり」をスローガンに掲げて,中高一貫校や学校選択制の導入といった改革が進められることになった。この改革に対しては,信頼の回復につながるというより,学校の序列化と教育機会の格差化を促進するものでしかないという批判もある。出題可能性語句)高校進学率が90%を越えた1970年代後半以降,校内暴力・いじめや不登校などが「教育病理」だとして問題視されるようになり,「日本の教育は時代遅れになっている。根本的な改革が必要だ」と言われて,90年代以降,学校5日制の導入と「生きる力」の育成をスローガンに掲げた改革や,公立中高一貫校(中等教育学校)・学校選択制の導入といった改革が進められるようになった。共通に抱える文化社会的問題(社会病理)であり,上記のような教育制度の改革を進めたからといって解決される問題ではなかった。0このページのトップへホームこのページのトップへプロフィールAuthor:ドジさん教員免許更新で眠れぬ夜をお過ごしのチキンな方々に、ドジさんがお役立ちの情報をお届けします。