Corporation)は世界最大のコーヒーチェーン店。コーヒー豆を焙煎してただ販売していた古巣のスターバックスを買い取り、業態を大幅に転換しシアトルスタイルのコーヒーバー/コーヒーのテイクアウトをアメリカで流行らせたハワード・シュルツによる、コーヒーへのパッションから躍進が始まったスターバックスは今や世界中に2万店舗以上も展開するコーヒーチェーンだ。スターバックス株価チャート今やスーパー等でのパッケージ商品販売などの店外販路も開拓し、朝に偏っていた売上(80%)から昼も夜も食事が取れるレストランへとコーヒー以外のドリンク(ビールやワイン、フレッシュジュース)販売の増加やフードの強化も進んでいる。コーヒー以外の売上がほとんどを占める、地域の生活に密着した第三の場に進化したのだ。スマートフォン戦略で他社に先行スターバックスはデジタル戦略の強化が飲食店業界ではかなり先行しており、モバイル決済のスクエアとの提携するなど米国のスターバックスの注文の多くがすでにモバイル・アプリケーションによる決済によるものだ。Pay」を使用して来店前に簡単に注文と支払いを済ませることができ、これにより顧客は店舗のカウンターで並んで待つ必要がなくなり、バリスタへの伝達・聞き間違えによる注文ミスも無くなり、オペレーションスピードが改善される。Rewards」と連動し、アプリでの注文決済と同時にポイントがたまり、またこのアプリにより一部都市でフード・ドリンクの宅配も可能になる。この統合された体験をソフトウェアのライセンスについては他社からも照会を受けるほどのインパクトだ。他社も同様のサービスをはじめているため突出した競争優位性は次第に同サービスのコモディティ化により薄まるかもしれない。今でもコーヒーをコアにしたコーヒーチェーンであるスターバックスだが、実はすでに飲料部門でも売り上げの大半はコーヒー以外だ。店舗でのコーヒー以外のドリンク体験の深化と、将来的な店舗ジャンルの多角化の両方を見据えてフレッシュジュース業界、お茶専門店に進出した。スターバックスは健康志向の顧客に訴求するために2011年にプレミアムジュースブランド「エボリューション・フレッシュ」を3000万ドルで買収した。Freshは、よくある市販のジュースが加熱殺菌であるのに対し、高圧処理を用いて低温圧搾する高圧殺菌法を採用したジュースで、野菜・果物の栄養素をそのまま残すことができる高級ジュース(生ジュース・スムージー)の売上は米国で急成長している。Freshはスターバックス店舗で提供されるのみならず、ホールフーズなどの健康に気を使う顧客の多いスーパーでも販売され、エボリューション・フレッシュの店舗(ジュース以外にヘルシーなパンやサラダ・スープ)もオープンしている。コーヒーでできたことはジュースでも可能という新しい業態の多角化である。スターバックスの店舗でエボリューション・フレッシュ店舗の展開の布石として知名度を上げることができる強みもある。ジュース以外の多角化は、お茶でも進んでいる。お茶は2番目に飲まれている飲料である。2012年にお茶専門店のティーバナ・ホールディングスを6億2000万ドルで買収し、紅茶専門店専チェーンのティーバナ(TEAVANA)はすでにスターバックスの新たな柱として伸びてきている。2017年追記:モール不況の影響をうけ2017年にティバーナは全店舗を閉鎖しブランドとしてスタバ内に残る。COFFEE」だったロゴマークから「COFFEE」部分を徐々に外している。スターバックスというブランドでフードなどコーヒー以外の体験も展開したいからだ。Boulange(ラ・ブーランジェ)の店舗自体はリターンに見合わないと判断され全店閉鎖されたが、狙いはそのベーカリーであり、全米スタバ店舗でラ・ブーランジュのパンとサンドイッチの取り扱いを始めた。これによりスターバックスの「それなりでしかない」と評判だったフードのクオリティを改善し、ラ・ブランジェのサンドイッチの販売により昼食での売上にも貢献している。スターバックスは夕方以降に食事とアルコール飲料を提供する店舗を大幅に増やしている。朝のカテゴリに強かったスターバックスがサンドイッチで昼をカバーし、夜はアルコールを提供するなど幅を拡げている。上述したエボリューション・ハーベスト製のスナックバー(軽食用の棒状の菓子)やフリーズドライスナックも展開する。ブランド力はスターバックスらしい文化からスターバックスは広告にほとんど頼らないにも関わらず売上を増やし続けてきた。その理由は、カスタマー・ファーストとして店舗での新商品のテイスティングや、居心地の良い空間作りなど顧客の店舗での体験の質を上げたことで、リピーターが定着しているからで、スターバックスはFacebookやTwitterなどのフォロワー数も突出しており、顧客との良好なリレーションシップの構築に成功している。スターバックスを知るには事実上の創業者ハワード・シュルツの経営の紆余曲折を綴った「スターバックス成功物語」「スターバックス再生物語」を読むことが一番だ。ビジネス書としても名著であり、スターバックスの文化を理解することができる。ハワード・シュルツは従業員をパートナーと呼び、パートタイマーであっても福利厚生を厚くするなど、店舗(パートナー)がスターバックスの顔であり顧客との接点であることを重要視し、スターバックスらしさを浸透させた。リーダーとしての才能と情熱が稀代のものであるハワード・シュルツがスターバックスに徹底して根付かせたいことはスターバックスらしい文化であり、それは非常に時間がかかり困難なもので、実際に彼がCEOを退いた時に停滞(金融危機のタイミングでもあったが)してしまった面もあるが、これほどまでに広告に頼らずファンを獲得してきたことはその文化が定着しつつあることを示しており、それが強いブランド力という数字には表れない資産となっている。その強力なブランドを背景に、スターバックスのギフトカードは人気を集めており、新しい層の開拓にも成功している。Rewardsというリワードプログラム(日本でいうところのリピーター用のポイントプログラム)が導入されている。注文の度にスターを獲得し、そのスターに応じてドリンクやフードと交換できる。スターバックスの顧客はテクノロジーに明るい層であることから、音楽配信大手のスポティファイや配車サービスのリフト、ニューヨーク・タイムズなどが自社の会員を増やすために「スター」を購入し自社の会員に特典として配るなどの提携を行っている。スターバックスカードを購入するたびに、北米で10人に生涯ドリンクが提供されるチャンスが付いてくることから話題性としてもクリスマスギフトに人気である。その他のアタリがついているため、日本の年賀状の当選のような効果もあるのだろう。ギフトカードも社内のデザインチームが100種類も作るなど、ギフトとして見た目を選ぶ楽しみもある。スターバックスジャパンを買収スターバックスの北米以外で初の店舗が日本出店だったが、日本企業であるサザビーリーグへスタバのライセンス提供の下、順調に日本で定着し、ついに本社から買収されることになった。サザビーリーグが株の売却を打診してきたということなのでサザビーはシェイクシャックの展開に戦力を集中したいのだろう。完全子会社化により、米スターバックスはティーバナやエボリューション・フレッシュなどの日本での展開も拡大できる。前述のモバイル注文・決済アプリの成功にあるように、スターバックスは巨大企業でありながらチャレンジスピリットに富んでいる。現状維持ではなく、失敗も含めて数多くの試みがなされている。人口密集地でのホットコーヒーのデリバリーサービス(同ビル内あるいは宅配代行サービスとの提携)ドライブスルー窓口併設店舗(米国内店舗のほぼ半数がドライブスルー)コーヒー豆配達サービス(年間契約)スーパーマーケット向け商品の種類も増やしている。特定産地のコーヒーもスーパーで販売、ブランドを考え高級路線で高めの値段設定のようだ。メニューを限定したスピード重視の小型店サードウェーブへの対抗として、希少なアラビカ種のコーヒー「スターバックス・リザーブ」の専門店を展開ヘルシーな炭酸飲料フィジオ(Fizzio)コスタリカにコーヒー農場を購入して新種コーヒーの開発、栽培方法のテストスターバックスのリスクスターバックスは独立した立地の店舗以外に、ショッピングモールなどにも多く出店しているが、ネットショッピングへのシフトが続いたことによりこのような施設への客足が遠のいた場合に巻き添えで影響を受ける。―この危機感がモバイル注文決済アプリ開発につながる255種にも増えたメニューの肥大化と秘密のメニューの存在で、バリスタのカウンター内作業が複雑化して提供に時間がかかる可能性もある。―対策としてモバイル注文による行列の解消がなされたブルーボトルコーヒーなどの職人気質のコーヒーショップであるサードウェーブ(第3の波)の影響。―スターバックスのスペシャルティコーヒー専門店などで対抗中コーヒー生豆の高騰やコーヒーの葉さび病の影響。―農場を購入し研究中。リスクはあるが、後手ではなく先手を売って対応していると評価されている。STARBUCKSの業績推移グラフグラフの異常値は米食品大手クラフト・フーズ・グループへの賠償金支払いによるもの。食料品店でのスタバブランドのコーヒー販売をクラフトに委託していたがクラフトのやり方に満足がいかなかったスターバックスが契約を解除したことに対する法的措置の結果。競合のコーヒーショップ・飲食チェーンスターバックスはバーガーキングのいないマクドナルドと言われるほどコーヒーカテゴリで圧倒的最大チェーン店である。Co―ベーカリー界のスタバと言われ急成長。―スタバもベーカリー類を買収で強化したがどうなるか。アビオメッドは心臓補助循環デバイスで急成長している医療機器メーカー。ファイブ・ビロウは2002年創業の米国のキッズ向けディスカウントチェーン。ウォーターズコーポレーションは1958年創業の米国の分析機器メーカー。エドワーズライフサイエンスは弁膜症治療に使用される人...Shopify【SHOP】すべてを「買える場所」に変える、急成長のECプラットフォーム。58同城(58.com)は中国圧倒的シェアのクラシファイド広告サービス。13:05中国の業績悪化でヤム・ブランズのネガティブ決算でAHで売られまくってるから、同じく中国に出店しまくってるスタバもAHで売られてますね。05:20ついにスタバ株が$60と新高値とって陽線引けですね。10:25中国のスターバックスの月餅騒動で新値の勢いも沈下ですね。10:24昨晩、商品先物でコーヒー豆相場が暴落(生育良好との観測)したのでスタバには追い風。15:12スターバックスの地味な優位性は「温かい出来立てのフード」を提供しなくてすんでいることだと思う。メインはコーヒーであって、コーヒーの香りが店舗に充満していることが理想。Payは、注文した顧客が必ずしも出来立てホヤホヤのタイミングで到着するとは限らず、そうするとハンバーガー系の出来立てから時間経過で急速に味が劣化するタイプの商品はなかなか難しい。スタバのフード主力であるサンドイッチなどはあたたかくなくても良いので、特に追加措置をとらずとも数分の時間間隔があいても全く問題なし。あと、エボリューション・フレッシュの買収は先見の明があると思う。健康のためにサプリに金使う層がこういった酵素を失わない製法のプレミアムジュースには目がないから。意識高い系はスムージーわざわざ自宅で作ってるけど、スタバでこれ飲めればラクだからね。19:16アメリカのティーンエージャー(13-19歳)が好むレストラン1位がスタバですよ。16:32中国最大のコーヒーチェーンのスターバックスですが今のところ独走状態。Zoan(中国企業)、パシフィックコーヒー(中国企業)、MAANといった順でしょうか。(太平洋珈琲)2010年に香港上場する中国政府系コングロマリットである華潤創業(チャイナ・リソーシズ・エンタープライズ)は香港のコーヒーチェーン「パシフィック・コーヒー」の株式80%を取得し、中国でスタバを超える最大のチェーンとすると宣言し、今のところ260店舗だが出店を急いでいる。日本でもこれだけ流行って定着したように中国でもスタバはまだまだ成長できるんじゃないですかね。米国の店舗数の10%程度の出店しかしていませんし。買収したお茶専門店ティーバナでお茶にも理解を深め、プレミアムジュースも傘下ですから、死角はないです。07:23スタバの決算はYUMみたいに中国でやらかすかと思ってたら、ぜんぜんそんなことなかったね。世界的な既存店売上高は8%増加で特に成熟しているアメリカでも一番伸びたのも好印象。Payもあるし、中国での出店余地もまだまだあるし、まだ成長株です。ティーバナの話は多いけどエボリューションフレッシュの話はカンファレンスコールで一切なかったな。期待してる市場なんだけど。上回るガイダンスはちと保守的だったかな。14:01米国本社も一目おくスタバ日本法人は優秀ですよ。前CEOも今のCEOも。日本法人の前CEOが就任したときはリーマン・ショックの頃でしたが、見事に立て直しました。マクドナルドのようにクーポンを配ってブランドを毀損するようなことなく、同一店舗以外でもコーヒーおかわり100円(現在は全サイズ)というワンモアコーヒーの施策で値下げすることなく危機を切り抜けています。このワンモアコーヒーのポイントは原価負担率は実質ほとんど変わらずに顧客満足度と売上をあげることができる点です。一日を通して全ての時間帯で居心地の良い空間で適切なフードを提供できる場所になりつつあります。(まだ一部店舗でのテスト)朝食にサンドウィッチブランチにフレンチトーストやキッシュ夜はワインなどアルコールを提供など。全体の売上のうち20%を占めるほどになっており、フード部分での成長余地がかなりあります。コーヒーを売る店ではなく、スタバ的なるものを売る店として強いブランド力を発揮できる有利なポジションは崩れていないと思います。CMをしなくてもTwitterやインスタでファンが勝手に拡散してくれるのでまだまだ安泰と思います。12:17スタバ取締役にMSのCEOのナデラが着任したね。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。米国株決算祭り」を創刊しました。個別銘柄について気軽に匿名で話せる場を提供することを目的としたサイトであり投資の勧誘を目的としたものではありません。記事やコメントにおける投資情報は内容の正確性を保障するものではありません。各記事の画像やグラフは出所を特別明示しているもの以外は取り上げた企業のIR情報を出典としています。相場変動や金利差により損失を生じる場合もあり利益を保証するものでもなく、掲載された情報に基づき被った損害について責任を負いませんので、必ず投資対象・取引の仕組み・リスクについてご理解の上、自ら情報を確認いただき、ご自身の判断と責任においてお取引いただきますようお願いいたします。