本日、只今から特別投資相談を行います。08:29)原発への依存をやめて、風力や太陽光などの自然エネルギーを大幅に伸ばす方向に進み出した国が欧州で相次いでおります。イタリア、ドイツ、スイスなどは、原発の再開と新規建設の中止を発表しております。これらの国のように、原発の停止を打ち出せる最大の理由は、隣国から安価な電力の供給を受けられるという欧州特有の事情があることも事実です。他国から簡単に電力が融通できない“島国日本”でも、2020年代の早い時期に再生エネルギーの発電比率を20%超に引き上げる方針を掲げております。バイオマスの5分野のクリーンエネルギーの買い取りを電力会社に義務づけるものですが、現行でも太陽光発電の電力は、「余剰電力買い取り制度」のもとで電力会社が買い取っております。このため、この法案が通れば、5つの再生可能エネルギーの中で、太陽光発電の買い取り価格は優遇され、他のエネルギーよりも高く有利な条件となるでしょう。「ウエストHD」(1407)、「エヌ・ピー・シー」(6255)、「サニックス」(4651)、「旭ダイヤモンド」(6140)、「フジプレアム」(4237)など、太陽光発電関連は注目です。ら日米のチームは先日、イモリの目の水晶体が16年間で18回失っても、その度に元通りになることを確認し、科学誌ネイチャー・コミュニケーション電子版に発表しました。イモリは脊椎動物では最も再生能力が強く、四肢や尾のほか、心臓や脳の一部を失っても再生できることは、知られておりましたが、再生能力の維持期間は分かっていませんでした。江口氏らは1994年から2010年まで、アカハライモリの目の水晶体を取り除いては再生させる実験をし、16年間で計18回にわたり水晶体を再生させましたが、18回目になっても形や遺伝子の働きは正常でした。アカハライモリの寿命は30年ほどと見られ、生涯にわたって再生能力を維持していることを確認しました。イモリの再生能力を詳細に調べれば、哺乳類のips細胞研究など、再生医療の進展に役立ち、また化粧品やサプリメントなどその応用範囲は膨大です。当社オリジナル分析スキル『相場の匠・銘柄マックス』で、関連銘柄を精査してみたいと存じます。08:37)天然ガスへの関心が高まっております。福島第一原発の事故をきっかけに世界の原発建設のペースが鈍り、ガス発電への依存が強まっております。「シェールガス革命」と呼ばれるような非在来型資源の開発で、世界的にガス供給量の拡大が見込めるからです。国際エネルギー機関(IEA)は先月発表したレポートで、世界の天然ガス需要は2030年ごろに石炭を抜き、35年には世界のエネルギー需要の4分の1をガスで賄うようになり、天然ガスの需要は石油需要に迫るとしています。天然ガス時代の課題も多いです。単位発熱量当たりのCO2排出量は石炭より4割少ないものの、天然ガスもCO2を排出します。ガス利用の拡大だけでは気候変動問題の解決にはならないのです。安全性を確保した上での原子力利用や再生可能エネルギーの利用拡大とあわせた“エネルギーミックス”の追及が、地球温暖化抑制には欠かせません。社会の電力依存は今後もさらに強まっていくでしょう。今回のこの大震災を境に世界各国で「環境力」が試される状況にあります。他、その関連銘柄の裾野は広く、今後意外な銘柄が大相場を演じてきそうです。お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。08:35)稲わらによる汚染牛の拡大は、底なしの気配となっておりますが、深刻なのは農業や畜産業だけではありません。水産業も厳しい状況に置かれそうです。事故直後はシラスやコウナゴといった小魚類に放射性物質が検出されていましたが、最近はカレイやヒラメといった海底部分に住んでいる中型魚類からも放射性物質が見つかったことです。これは、海の表層部分だけではなく、カレイやヒラメなどが生息する海底部分にも汚染物質が積もっていることを意味しており、海底の土壌に積もったとなれば、汚染物質は簡単には移動せず、魚介類にも汚染が進むことになります。これまでに国の基準値を超える放射性物質が検出された農水産物の多さには驚かされますが、これまでの状況から判断しても、汚染物質は広く各地に降り注いだと考えられます。飼料が汚染されていれば当然、豚、鶏肉なども調べる必要があり、政府はきちんと汚染状況を調べ、一刻も早く、まとまった量の農水産物を買い上げるべきでしょう。)のなし崩しの参加ではないかという穿った見方も出てきています。風評被害に無策の政府には心底腹が立つ思いです。皆様方からの投資相談を随時承っております。08:34)株価はしばしば理屈に合わない値段をつけます。天井間近では「買いが買いを呼ぶ」状況、大底間近では逆に「売りが売りを呼ぶ」という相場循環の末期的現象を作り出します。10年ほど前のIT(情報技術)バブルの時のことを思い出して下さい。「当社はIT関連のビジネスへの進出を考えています」と発表するだけで投資家の買い注文が殺到して、株価はストップ高となりました。あとになってみれば、そこが天井でした。過去の相場を検証して見ると、大多数の投資家が今の様に暴落にビクビクしながら相場に参加している場合、意外と大きな上昇相場に発展することが多いです。福島原発の放射能漏れ問題、被災地の復興の遅れ、政治の迷走といった悪材料が山積みの中、日経平均株価は不思議なくらい強く、ジリ高となってきています。悪材料が少しずつ相場に吸収されているのです。投資家の方々で事情があるでしょうが、今云えることは「まず、買っておきましょう。今、ここで様子を見ている投資家はたぶん「原発問題が決着してから...」と思っているのでしょうが、原発問題が決着したと言える局面では、株価は既に大幅高となっており、相場に参加するには遅すぎます。原発問題が立ちはだかっている今だからこそ、現在の株価水準に未曾有の魅力があるのです。お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。08:29)おカネは生きる力になります。誰かを助ける力になります。東日本大震災で改めて、きちんとおカネを持つことの大切さを実感した人は多いでしょう。先行きが不透明な中で、いかに資産を殖やし、暮らしを守るかが、益々重要になってきております。今回の震災でパニック売りが殺到しているときなどは、後から見てみると絶好の買い場になることが殆どで、大底を買おうなんて思わずに早め早めに買っていっても一向に構わないのです。いつしかパニック売りは過去のものとなって、下落していた株価が底を打つとおもしろいもので、それまで売り逃げしか考えていなかった投資家が徐々に冷静になり、「こんなはずでは...、何でこんな安値まで売ってしまったんだろう。早く買い戻さなくては...」となります。株価が少しでも戻り歩調になって来ると、乗り遅れまいとする買いが次から次へと入ってきて、株価の上昇ピッチはどんどん加速していきます。それが株式市場なのです。天変地異やテロなどで株式市場が売りパニックになっても、経済の現場では企業が今まで以上に能力をアップさせ、一時として生産や供給を途絶えさせてはならぬと、ビジネス活動の手を緩めることはありません。投資なんて安く買って高く売るだけのことですから、相場暴落時に冷静に買い向える投資家こそ、株式で資産を殖やせる投資家なのです。お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。08:43)「たかが1万円、されど1万円」というのが、今の相場ではないでしょうか。同じ株価水準でも目に映る景色はこれから冬に向かうのか、夏に向かうのかという現実の季節感と同じくらいの違いがあります。いずれにせよ、この局面ではトレンド(流れ)を見失わず、この動きについていく積極的な対応が必要です。株式市場を取り巻く環境は次第に好転の気配を見せてきました。大震災後の復旧は急ピッチで進み、9月には震災前の生産水準に戻ることはほぼ確実で、また第2次補正予算のめどがつく8月以降、復興需要が本格化してきます。株価も相場も先見性があり、いつまでも現状に留まっておりません。僅かでも新しい息吹を感じると、あれよあれよと動き出します。大事なことはその“初動”を逃がさないことです。今は、個人投資家にとっては未曾有のチャンスと云えるのではないでしょうか。お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。08:39)強烈な円高となっております。云った輸出関連企業のマイナス面ばかりが強調され不安を煽っています。確かに日本の場合、稼ぎ頭はこうした輸出関連企業であり、その他でも多くの企業が輸出に依存している構造ではあります。筆者は『通貨は国力のバロメータ』であると考えております。過去の歴史の中でも弱い通貨の下、持続的な発展を成し遂げた国などありません。ここにきての円高で株式市場への影響を一部危惧する向きもありますが、震災を乗り越え、立ち直ろうとしている今、通貨が強くなるのは想定内のことです。意外にも日本は円高の方が潤う業種の方が多いのも事実です。輸出企業は円高で損失を被りますが、経済全体を見れば、輸入企業には膨大な為替差益が蓄積しているのです。円高にしろ円安にしろ、表裏・両面があると云う事です。“円”は世界の全ての通貨に対して独歩高となっております。近々、円高で潤う銘柄探しが始まるのが株式市場です。08:48)堀場製作所と日立アロカが、空気中の放射線量を測る「放射線測定器」(ガイガーカウンター)を増産することを発表しました。堀場は大震災直後に生産ペースを月産400台に引き上げておりましたが、同1600台に増やします。日立アロカも月間生産台数を前年の20倍に当たる1万台に引き上げます。需要は急増しており、必要に応じて今後も生産台数を引き上げる予定のようです。増産する携帯型測定器は、微弱な放射線量を正確に測ることができる上、持ち歩けるので、固定式の放射線量常時監視システムでは分からない線量が把握できます。震災直後は企業の生産拠点などからの受注が中心でしたが、復興が進むにつれ、学校や公共施設などからの大量の発注が相次いでおります。国が「原発は安全」と言っていたので、国内メーカーは多くは生産していなかったのが実情なのですが...。震災後、すでに4カ月超が過ぎても、目だった改善のない原発事故ですが、「放射線測定器など不要!」と云える日本に一刻も早く戻ってもらいたいものです。皆様方からの投資相談を随時承っております。08:36)7月1日付で政府は、放射性物質を体外に排出する薬「ジトリペンタートカル」と「アエントリペンタート」の2種類を正式承認しました。超ウラン元素と呼ばれるプルトニウム、アメリシウム、キュリウムの体内汚染が判明した人、並びにその疑いのある人に静脈注射もしくは点滴で投与されます。最初は前者を使い、その後、後者を使うのが一般的で、薬の分子で放射性物質を挟み込み、それを尿中に排出することで放射性物質を体外除去します。放射性セシウムについては「ラディオガルダーゼ」と呼ばれる体内除去剤が昨年末に認可されており、これで体内被曝に対する国際的な標準薬は備わったことになります。南相馬市や浅川町の畜産農家から、放射性セシウムを含む稲わらを与えた肉牛が出荷され、流通していたことが14日明らかになりました。内部被爆の治療薬が正式承認されたのは心強いですが、願わくばこのような薬が使われることがなければ、一番いいのですが...。皆様方からの投資相談を随時承っております。08:11)「ストレステスト」という言葉を連日、聞くようになりました。金融機関に経済の悪化に耐えられるだけの資本があるかどうかの審査もそう呼ばれます。本来は企業の品質管理で使われてきた言葉なのです。自動車は車種によっては砂漠やジャングルでも平気で走れるよう、部品が高温や強い衝撃に耐えられるかを試験します。電気自動車の蓄電池は車ごと水につけても性能が落ちないかを見るなど、過酷な耐久性試験の歴史があります。製品の品質を高め、日本のもの作りを支えてきた一つがストレステストなのです。政府が決めた原発のストレステストも製造物の信頼性を調べる点は変わりませんが、原発事故から4か月も経とうというときに出てきたストレステストには唐突感が免れません。企業経営では、「方針管理」という言葉があるように、トップが常に製品の改善や対応を決めて、企業の進むべき方針を示します。菅首相が打ち出した原発依存からの脱却は、抽象的で中身に乏しく、電力不足に悩む国民や産業界をさらに不安にさせるものでしかありません。今後、どのように原発を減らしていくのか、代替エネルギーの確保策など不透明のままで、肝心の具体策を一刻も早く国民に示してもらいたいものです。08:36)BRICSという言葉が役割を終えつつあります。ブラジル、ロシア、インド、中国を新興国台頭の象徴として、ゴールドマン・サックスのジム・オニール会長が発案したものです。そのオニール氏が近く、韓国やトルコなどを加えて打ち出すのは「成長市場」です。普通の言葉には、新興国の経済が裾野を広げ、厚みを増し、当たり前の存在になったという意味を込めております。新興という表現は、もう実態とかけ離れているといえます。今年に入り、これら新興国が利上げ、これを嫌気した投資マネーが先進国に戻ってきているのです。=急成長」と思っていた個人投資家の方は、今後の投資姿勢の転換が必要でしょう。詳しくは、この“株のソムリエ”からの勝ちの連鎖術!のコーナーで随時お話をさせて頂きたいと思います。皆様方からの投資相談を随時承っております。08:35)昨年、外国人が買い越した日本株は3兆2105億円ですが、このうち2兆円が中国系ファンドであり、SWF(政府資金管理ファンド)と云われております。このファンドが2011年3月末時点で、発行済み株式数の1%以上を持つ日本企業は70社以上に上ります。10兆円を買い越すと予想されており、中国人投資家を初め、外国人投資家は強気に転換したと云えます。JAPAN」の様相を呈してきました。今のところ、純投資が目的と見られており、将来的には買収に発展することも予想されますが、日本企業は技術に磨きをかけ、さらに企業価値を高めて大きな企業へと脱皮すれば問題はありません。注目したいのは、中国の資金、およびアジアの需要を上手に取り込めれば、日本市場は今後さらに魅力的な市場となっていくことです。皆様方からの投資相談を随時承っております。08:43)日本では復興基本法がようやく成立しても、期待している人は少ないでしょう。そんな中、6月30日のこのコーナーでもお話をさせて頂きましたが、議員立法による仙台カジノ構想が具体化に向けて動いています。東北復興の目玉として仙台にカジノを認め、国内外からの観光客大量誘致を目指す構想です。カジノの設置を認めれば、あとは民間資金で建設から運営まで賄え、シンガポールなどの前例を考えると、最大1兆円産業の出現となりそうです。今まで、話は出ても立ち消えていたカジノ構想ですが、今回は提案されたら、反対する議員はあまりいないのではないでしょうか。カジノ構想が本格化すれば、米ウィンと組みカジノホテルに傾倒している「ユニバーサル」(6425)、紙幣処理機の国内50%の「グローリー」(6457)、米国でのカジノ向け紙幣鑑別機大手の「日本金銭機械」(6418)、カジノ向けスロットの「コナミ」(9766)などが、真っ先に注目されるでしょう。皆様方からの投資相談を随時承っております。お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!本日、只今から特別投資相談を行います。09:54)目を閉じて「だるまさんがころんだ」と、早く口で云う。そのわずかな時間に相手は移動し、目を開くたびに形を大きくして近づいて来ます。誰もが、子供のころに遊んだ「だるまさんがころんだ」です。今の相場は、そんな跳躍の足取りでやって来ています。相場ゆえ、その上昇とて連続的で滑らかとは限りません。上げては止まり、気付けばいつの間にか株価の居所は変わっております。「だるまさんが...」と、数えている間も、耳を澄ませば大幅高につながる足音が聞こえるのは私だけではないと思います。過去を検証しても悲観が長ければ長いほど、楽観に転じる際のエネルギーは大きくなります。当社プラス・アルファでは、どのような方でも緻密なマネープランを作って老後の生活に困らないように最高の株式投資のサポートをさせていただいております。この機会に是非、当社スタッフまでご連絡を下さい。08:40)いち早く4月21日のこのコーナーで取り上げましたが、「レスベラトロール」という物質が大人気になっております。話題のきっかけは、6月に放映されたNHKスペシャルです。老化を遅らせ、寿命を延ばすとされ、誰もが持っている「サーチュイン」という遺伝子をうまく働かせば、人の寿命が100歳以上になるとのことです。このサーチュイン遺伝子を活性化させる効果があるのもが、4月21日にお話をさせて頂いた「レスベラトロール」という物質で、薬として承認されれば、初めての「長寿の薬」になる可能性もあります。本当に100歳まで生きられるのか。動物実験ではレスベラトロールで健康寿命を延ばすことに成功しておりますが、人間に有効かどうかはまだ証明されていないのが現状です...。現時点では、この「レスベラトロール」のサプリメントが大人気で、多くの薬局で売り切れ、品切れ状態のようです。関連企業は大注目です。08:27)日経平均が1万円に乗せたことで、強気論や期待感が高まってきています。その最たる要因は外部環境の改善です。懸念されていたギリシャのデフォルトが遠のいたことと、米国の製造業景況指数の好転によるNY市場の好転です。先週1週間のNY市場の上げ幅は648ドルにも達しました。した流れの中、日本の株式市場もサマーラリーに突入する公算が大きくなっており、日経平均株価は秋口にも1万1000円台を回復して来そうです。大震災後の復旧は急ピッチで進み、9月には震災前の生産水準に戻ることはほぼ確実で、また第2次補正予算のめどがつく8月以降、復興需要が本格化してきます。日本の景況感は急回復しますが、株価は上場企業の6割がPBR1倍以下という空前の割安状態にあります。消費税増税などの懸念要因はあるものの、著しく割安な日本株の新たな悪材料にはならないでしょう。猛暑続きで夏バテ気味な総日本人ですが、投資家には久しぶりに熱い相場が訪れたと云えるのではないでしょうか。お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。08:37)「天災は忘れたころにやってくる」。誰もが一度は耳にしたことがあるこの警句は、物理学者で随筆家の寺田寅彦氏の言葉と伝えられております。寺田は1933年3月に三陸地方を襲った大津波の甚大な被害を目にして、37年前の三陸大津波を引き合いに、同様の現象が三陸で過去に何度も繰り返されていることを「津浪と人間」などの著書で指摘しております。災害直後は危機意識が国民に共有され、“安全第一”を考えた対策が提案されます。数十年も経つと、政府も住民にも危機感が薄れていき、災害対策をおろそかにし始めてしまうのです。行動経済学では、目先の欲望は強く、遠い将来の欲望は過度に薄まるため、目先の最適な行動が、将来の後悔を生むことを説明しております。当初の過度な拒否反応と、しばらくたった後の油断は、自然災害に限ったことではありません。株式市場が沸きに沸いた陶酔と暴落後の過度な警戒心でも同じなのです。株価も相場も先見性があり、いつまでも現状に留まっておりません。僅かでも新しい息吹を感じると、あれよあれよと動き出します。大事なことはその“初動”を逃がさないことです。今は、個人投資家にとっては未曾有のチャンスと云えるのではないでしょうか。08:30)6月28日のこのコーナーでも指摘しましたが、“活断層トリオ”のひとつ、「牛伏寺断層」で6月30日に震度5強の大きな地震が起こりました。)の危険度は、今回とはケタ違いと云われております。「立川断層」で地震が起きたら、東京23区は壊滅的な被害を受けると予想されているのです。土砂崩れで多摩川をせき止めている小河内ダムの決裂により、すさまじい濁流が東京都を中心に襲い、膨大な被害となりそうなのです。1963年にバイオントダムが決裂したイタリアでは、2000人以上が死亡しました。深刻とされているのが、「双葉断層」です。福島第1原発の北西約30キロから南東に下って福島第2原発至近を走るこの断層がハジケたら、今度は本当に原発が崩壊し、大量の高濃度汚染水が街中に放出される可能性もあります。地震が来るかも知れないと云われても、日本で暮らしている以上、そう簡単に引っ越すわけにも行きません。どこへ行こうが地震のリスクは避けては通れません。東日本大震災を教訓に日ごろから、万が一に備えておくしかないのでしょう。今回の大災害(余震・放射能漏れなど)に慣れっこにならず、今後も十分な注意が必要です。株式の備えは、当社プラス・アルファにお任せ下さい。08:47)宇宙開発戦略本部(本部長・菅首相)の専門調査会ですが、先日、内閣府に「宇宙庁」を新設し、文科省と経産省に分かれていた宇宙部門を一元化するという報告書案を公表しました。多方面にわたる宇宙政策を推進するため、戦略的に宇宙予算を配分する体制が必要との判断からでしょう。所管を文科省から宇宙庁に替えることも提言しており、米航空宇宙局(NASA)など、他国の宇宙当局との協議も宇宙庁が担当することになります。米国では、米ソ冷戦時代のアポロ計画推進時には、宇宙関連銘柄が大躍進しましたが、これを機に日本でも宇宙関連銘柄が宙を舞うような相場になることが予想されます。当社のオリジナル分析スキル『相場の匠・銘柄マックス』で、今後大化けが予想される“宇宙関連銘柄”を精査したいと思います。災害では株価は下がらない」ことを教えています。20世紀以降の世界最大の自然災害であるスマトラ島沖地震発生時には、インドネシアの死亡者は16万人、負傷者は10万人を超えましたが、インドネシアの株式市場は殆ど下がりませんでした。リーマン・ショック後にはインドネシアの株価は諸外国同様に半分まで下げました。その理由は「マインド」にあると云えます。災害ではマインドは悪化しないのです。大きな災害があると、人々は困難に立ち向かおうとします。マインドは前向きとなるので、株価は下がらないのです。地震や津波が起これば、人命や財産が失われます。これは経済的には大きな損失ですが、一方、失われた生活を取り戻すために、新たな需要が生まれるのです。この需要が景気や株価を支えるのです。損失よりも回復期待が大きければ株価は下がらないことになります。実はこの格言、正しくは「災害後は売りなし」と表現すべきかも知れません。東日本大震災から3カ月半が過ぎ、復興需要銘柄の本物・偽物が明確になってきました。本物候補の中から四半期業績も将来展望も絶好調の銘柄が出てきそうです。それが今後のスター株となります。