おいて「がん検診を考える」をテーマに講演会を行った。その時の講演、質疑を踏まえ、私たちは次の事柄を中心に、がん検診を考えた。どのような検診が、がんの発見に有効かの研究を進め、検診の際の苦しさや痛みなどをできるだけ軽減できる研究を進める――。我々を取り巻く環境は、がん患者が増加せざるをえない複合汚染が進んでいる。そのような現実を冷静に考えれば、がん治療においては、早期に発見し、低侵襲の治療で生存確率を高めることで、安い医療費で対応ができる。そのためには、結核の感染症法と同様、定期検診を義務づけることが必要になる。このような状況を改善するためには、現在、基本的に100%自費で受けているがん検診の受診率を高めなければならず、さらに、がん検診も保険診療とすべきである。今や“国民病”ともいうべき「がん」に対しては、結核などと同様に、強制力を持った全員検診を目指すべきである。“がん患者100万人時代”に国が率先して対策を我々を取り巻く環境を見ていこう。従来から言われていた2015年問題、つまり、団塊の世代が70歳になったということは、がんの好発年齢に達したということでもある。がんには老人病の側面があり、高齢化率が急速に上昇すると、がんに罹患する人も急増する。加えて当会顧問の西尾正道医師(北海道がんセンター名誉院長)によれば、日本は単位面積当たりで比較すると世界で最も農薬を使用している国であり、農薬残留基準値も緩い。え食品の摂取により、相乗的にがん患者が増加する可能性が高まると考えられる。み症候群」ともいうべき発がんも増加するだろう。現状、「2人に1人はがんに罹患する」と言われているが、今年のがん患者数は国立がん研究センターの発表によると98万人、もう100万人時代だ。まもなく3人に2人ががんになり、日本人の死因も3人に1人から2人に1人が、がんによるものなる。今や国民病として、国が先頭に立ってがん対策を講じる段階だ。原因不明で治療法がなく多くの患者さんが回復をあきらめていた難治性のむちうち症。東京脳神経センターで進む独自の治療で、めまい、動機、吐き気などの全身症状やうつ症状などの不定愁訴が大幅に改善しているという。その具体的な成果についてお話を伺った。...後藤利夫(ごとう・としお)新宿大腸クリニック院長。