文科省分析PR自分自身を認めている子供ほど平均正答率も高い傾向にある-。平成29年度全国学力テストの結果が公表された28日、合わせて実施された児童生徒アンケート結果について文部科学省はこんな分析を示した。政府の教育再生実行会議が「自己肯定感の向上」を重要課題に掲げており、複数の調査項目の中から相関関係をクローズアップした。日本の子供の自己肯定感は、以前から海外と比べて低いと指摘されてきた。26年の国際調査では、「人並みの能力がある」と考える日本の高校生が55.7%だったのに対し、米国の高校生は88.5%だったとの結果も出ている。文科省によると、アンケートでは「自分には、よいところがあると思いますか」との質問に、小6の38.6%が「当てはまる」と回答。毎年同じ質問をしており、19年度の初回調査の29.5%から増加傾向が続いている。平均正答率との相関では「当てはまらない」や「どちらかといえば、当てはまらない」と答えた児童よりも、「当てはまる」や「どちらかといえば、当てはまる」と答えた児童の方が成績も良い傾向にあった。6月にまとめた提言で「子供たちが自らの個性を発揮し、自信を持って未来を切り開く」などと目標を掲げており、文科省は今回、自己肯定感の項目を強調して公表した。