楽観論は危ない5482.楽観論は危ない経済の実情は、現在ではなく過去を見ている。このため、現時点での企業業績は順調であるし、景気も良いように見える。日本国内も公共工事は、東京オリンピックなどで順調な拡大になるが、消費が伸びていないために、今後またデフレになる可能性がある。いうことで、景気の状況はまちまちである。このため、読めないが、今までより悪いことは確かである。調整局面では、株価が乱高下するので、よくわからないが徐々に下落することになる。5:18【NQNニューヨーク=神能淳志】2日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反発した。前日比293ドル03セント高の1万6351ドル38セント(速報値)で終えた。2日の東京株式市場で日経平均株価は小幅に3日続落し、前日比70円29銭(0.39%)安の1万8095円40銭で終えた。相場が下落し、東京市場でも売りが先行した。日経平均は一時1万8000円を下回ったが、その後は値ごろ感に着目した買いが優勢になる場面も見られた。中国景気や米利上げ時期など先行き不透明感が強く、投資家が持ち高を傾ける動きは乏しい。方向感がつかみにくい相場展開から、日経平均は前日終値を挟んで乱高下を繰り返し、1日の値幅(高値と安値の差)は610円に達した。東証1部の売買代金は概算で2兆9654億円(速報ベース)だった。中国の景気後退不安をきっかけとした株安が世界を揺さぶった。お盆前の11日には2万1000円に迫る勢いだった日経平均は1万8000円を割り込んだ。氏(ケイ・アセット代表)は、「急落は一時的なものだ」と指摘する。落する中、商品相場で損失を抱えたヘッジファンドなどが日本株に空売り攻勢を仕掛けてきたことが大きな要因です。東証の売買に占める空売り比率が30%台後半という記録的な水準にあるのが何よりの証拠。空売りというのはいずれ買い戻すことが前提の取引なので、それだけ大きな買いエネルギーが積み上がっていると見た方がいい。短期的な急落にすぎないというのだ。ただでさえ日本株は「世界的に見れば割安」といわれてきた。「日本株のPER(株価収益率)は今回の暴落で14倍台に下がっています。一方で企業業績は好調で、この9月期中間決算で通期(2016年3月期)予想を上方修正する企業が出てくるのは必至でしょう。安で1割以上も下げているのに対し、日本は株価が11%減でも通貨が5%強くなったために、差し引き6%しか下がっていない。日本株は世界最良のパフォーマンスを上げている。これは企業の増益率に比べて株価が安いから。世界同時株安によって図らずも日本株の高いコストパフォーマンス、回復力、安全性が証明され、世界の投資家に再び注目されているとの見方である。※週刊ポスト2015年9月11日号コラム目次に戻るトップページに戻る。