企業成長において、自社にとって良い人材を採用することは非常に重要なことです。社員の年齢バランスを考え、次世代の社員を育てたい仕事量が増え、さらなる拡大のために人材が必要など、さまざまあると思います。現在の新卒採用マーケットは売り手市場。その中で、いかに成長の見込みがある学生を採用できるのかが課題となります。多くの学生の採用を考えている企業は、母集団形成から質の担保に頭を悩ませているのではないでしょうか。一般的に、新卒大量採用をおこなうのは、どのような企業なのでしょうか。全国の企業1253社にアンケートを実施した「新卒採用が多い200社ランキング(2018年4月入社)/就職四季報2019年版」によると、上位5位のうち3社がメガバンクとなっています。1位:みずほファイナンシャルグループ(1365名)2位:三菱東京UFJ銀行(1050名)3位:大和ハウス工業(880名)4位:三菱電機(870名)5位:三井住友銀行(800名)【参照:最新版「新卒を多く採用する会社」トップ200/東洋経済ONLINE】では、上記の会社はなぜ多くの新卒学生を採用するのでしょうか。理由の1つとして、単純に「企業規模が大きいから」ということが挙げられます。規模が大きければ、退職や転職者といった人材の流動も増えてくるため、その部分を考慮すれば、おのずと必要な採用数は多くなります。「多岐にわたる業務をおこなっている」ことも、多くの人材が必要となる理由になります。メガバンクでは、銀行の基本業務である預金として集めたお金の法人への貸し出し他、目まぐるしく変化する経済環境に対応するため、海外への拠点増設など業務の幅を広げています。成長戦略に積極的な企業も、さまざまな事業を展開していくことを見据え、今後は多くの人材が必要になります。そのため、新卒の大量採用は会社の経営において重要な取り組みの1つと言えるでしょう。新卒大量採用を検討する前に見つめ直したいことしかし、成長戦略とは異なる理由で人材の確保を必要としているのならば、新卒大量採用を検討する前に、やるべきことがあるでしょう。成功しても、現状のままではすぐに社員が退職してしまうため、結果的に新卒研修などの教育費などを含む採用コストだけが多くかかってしまうことになります。「採用コスト<離職コスト」です。新規で採用するよりも離職を減らすほうが遥かにコストダウンにつながります。そもそも、ネガティブな理由での離職率が高い企業には、優秀な学生が入社を決める可能性は低いと思います。現在ではインターネットでさまざまな情報が流れ、拡散していきます。企業へのマイナスな印象は、採用活動における大きなリスクの1つです。「離職率が高く、人財の流動が激しいから新卒採用採用」ではなく、まずは退職者の本当の退職理由をできる限り洗い出し、改善していくことが大切です。ネガティブな理由での退職者が減るということは、学生を惹きつける強みにもつながります。社員の流出が減ることで、そもそも新卒大量採用の必要性にも変化があるかもしれません。コミュニケーションがうまくいかずに、それがストレスとなり退職してしまう。ならないためにも、個々の社員が職場環境、社風などをどのように感じているのか、人事は把握しておく努力が欠かせません。社員の意識調査を年に1回実施するなど、会社が社員とのコミュニケーションを取ろうとする姿勢を示すことは、社員のモチベーションを上げることにもつながります。溜め込んでいる思いを吐き出す場をつくることで、ガス抜き効果も期待できるかもしれません。き方改革の風潮とあいまって、コンプライアンスに対する世間の意識は非常に高くなっています。深夜残業の常態化、残業代の未払い、セクハラ、パワハラなど。これらに関する企業風土や社員の意識改革は、一朝一夕では出来ませんが、継続しておこなうことが大切です。管理職にそういった意識を醸成させていくことも、成功のポイントの1つです。働き方改革で注目されていることの1つが、人事評価制度の見直しです。業績評価が中心の状態からプロセスへの評価も含めることで、社員の働き方に関する意識も変えていきます。評価制度を適正にすることで、人材の流出を防ぐだけでなく、生産性の向上など、企業にとって多くのメリットがあるでしょう。◆「退職理由」についてもっと詳しく知りたい方はこちら何が退職の引き金となるのか?退職につながる7つの理由をまとめてみた新卒大量採用のメリット・デメリットここでは、新卒大量採用のメリットとデメリットを紹介していきます。新卒大量採用のメリット適材適所の人員配置がしやすくなる少人数の採用では、1人の学生に対して企業が求める活躍がより明確となります。少数採用の場合は採用時に少しでも適正な評価ができていなければ、採用した学生が持つポテンシャルを十分に発揮される仕事や役職を適正に割り当てることが難しくなります。一方で大量採用の場合は、多様な人材と多様な仕事・ポジションを結びつけることができるので、個人の能力を最大限発揮できる人員配置を実現できる可能性が大きくなります。明らかにスキルやポテンシャルの高い学生は他の企業からも多くの内定を獲得し、内定を辞退されてしまう可能性が大きくなるでしょう。大量採用の場合は、今の段階では芽が出ていなくとも、自社での成長の伸びしろが期待できる学生を採用するチャンスが多くなると言えます。うまくいけば一人あたりの採用コストを抑えることができる母集団形成のために大手の求人サイトに掲載したり、合同企業説明会に参加したりするだけでも、何十万円もの採用コストがかかります。学生に対してアピールするためのオプションを購入すれば、さらに費用は上がるでしょう。進む現在、年々人材の確保が難しくなることが予想されます。採用市場が年々厳しさを増す中で、早めの人材確保はリスクの回避につながるでしょう。フォローまで、採用人数が多いため、採用活動に必要となる人材、時間、予算も大きくなります。一度に多くの学生に対応するため、学生との関係が希薄になりやすい大量採用をおこなう場合、どうしても割ける人材コストや金銭的コストに限界があります。大量採用をおこなう多くの場合、少数採用のケースと比較して学生1人に対して割ける時間は少なくなりがちです。その場合、選考過程の中で学生に「自分を丁寧に見てくれている」という感覚を持たせることは難しくなります。共感や感動が薄くなれば、学生に不要な不安を煽ってしまったり、採用活動に対する満足度も下がったりする結果となってしまいます。学生一人ひとりとのコミュニケーション量を増やすために、採用アウトソーシングサービスの活用も一つの方法です。新卒大量採用で押さえておくべき注意点・ポイントそれでは、実際に新卒大量採用をおこなう場合に意識すべきポイントを、2つご紹介いたします。フォロー】のプロセスに分けてご紹介いたします。新卒採用ナビを利用する大手就職サイトであるマイナビやリクナビは、押さえておく必要があるでしょう。ほとんどの学生はどちらか、または両方の就職サイトを利用しています。学生はスマートフォンの利用比率が非常に高いため、スマートフォン対応のオプションも検討することをオススメします。絞り込んで検索しているのに対して、合同企業説明会ではウィンドウショッピングと同じ感覚で企業ブースをまわる学生もいるため、自社の業界・職種に興味や関心が薄かった学生にもアプローチをするチャンスです。い学生へのアプローチにつながることに加え、学校を積極的に利用する学生なので、帰属意識や真面目な学生と出会える確率が高いといえるでしょう。会社説明会1度の会社説明で、伝えたいことを全て伝えるのは難しいことです。学生も多くの企業の説明を聞いているため、その場では理解しても、日にちが経てば記憶も薄れてしまいます。選考を進めていく過程の中に、更に掘り下げた説明会や社員との交流会などの機会を織り交ぜることで、自社にとっての優秀学生に対しても、企業理解を促すことができます。一方的な説明に終始するのではなく、学生との質問形式の会話ができる手法を取り入れたり、離職率などの他社があまり伝えようとしない内容を包み隠さず開示したりすることも、学生から良心的な会社だと興味を持ってもらえるきっかけとなります。最近は、忙しい理系学生や遠隔の地方学生にアプローチする手段として、Web説明会が注目されています。面接などで、一人ひとりに時間をかけて、丁寧に見極め・惹きつけをできることが1番望ましいのですが、新卒大量採用をおこなう場合、学生とのやりとりにかける時間の確保が課題となってくるでしょう。その場合、適性検査などのツールを導入することで、効率よく面接したい人材を判断することができます。作業工数が削減できるため、学生とのコミュニケーションに時間を費やすことができます。人事以外を含む複数の社員が面接官として携わる場合、評価基準を明確にし、意思統一を図ることが重要となります。おいて、学生は「ある程度のレベル感の学生には、誰にでも内定を出しているのではないか」という考えを、少なからず持っているでしょう。内定を伝えるときは、内定に至った経緯や評価されたポイントを、適性検査や面接などにおける評価のフィードバックを交えて、丁寧に説明することで、そういった不安の解消につながります。新卒大量採用をおこなった場合、学生にとっても、同期メンバーが多すぎて一体感や仲間意識を感じにくいものです。1度に全員を集めることも大切ですが、その後に職種別や、地域別での懇親会など、親睦を深める機会を設けることも必要でしょう。先ほどの「新卒採用が多い200社ランキング(2018年4月入社)/就職四季報2019年版」において、第3位である「大和ハウス工業」では、以下のようなユニークな採用活動をおこなっています。中には、自分の就職先や将来を保護者に相談して決めることも多くあるようです。そのため、アドバイスをする保護者に対して会社説明会をおこなうことで、大量採用で生じうる、一人ひとりを大切にしてくれる会社かどうかといった、保護者の抱えやすい不安を解消することにつなげています。保護者からの評価を得ることで、学生自身が入社を決める判断材料の強化にもつながるでしょう。入社意欲は高くても、慣れない面接で必ずしも満足のいくアピールができるとは限りません。会社に対する志望度が高ければ、それだけ大きなプレッシャーを感じるものです。そこで、不慣れな面接で力を出し切れなかった学生に、もう一度自分を見つめ直し、自分の意志で同じ面接に再度チャレンジする積極的な学生を応援する制度が、「再チャレンジ選考」です。大量採用で一人ひとりに割けるコストが少なくなり、評価の精度もおろそかになりがちだからこそ、本当に入社意欲が高い学生を見落とさないことにも役立つでしょう。志望度は高いが、地元志向であるという学生のニーズに応える制度です。大量採用の必要性がある際、全国から応募学生を募ることにもつながるでしょう。実践している会社を紹介します。「株式会社ネクステージ」です。中古車販売において、ミニバン、セダン、SUV、コンパクトカーなど、カテゴリーごとの専門店を業界でいち早く全国展開し、輸入車の新車販売も手がけている会社です。以下の実績からわかる通り、2015年から2016年にかけて、大幅に採用数を増加させました。【参照:株式会社ネクステージ/リクナビ2018】ネクステージの新卒採用HPは、自社のアピールポイント、企業理念や風土の紹介、社員や職場の雰囲気、仕事内容など、学生の興味を持っている項目をほとんど網羅しています。新卒大量採用ではリクルーターなどを通して1on1で学生に企業理解を促していくことも難しいため、このように新卒採用専用サイトを充実させることで、企業理解を深めるために必要なコストをカットするという方法も、参考になるかと思います。おわりに18歳人口が大幅に減ってしまうという、2018年問題。学生数の減少は、求人倍率のさらなる高まりを招き、企業の採用活動にも大きな影を落とします。近い将来に生じうるそのようなリスクを回避するためにも、新卒大量採用を検討する際、今回ご紹介したポイントを踏まえ、検討していただければと思います。NOTE編集部にジョイン。人のキャリアや生き方に関心があり、学生時代はキャリア教育団体にて活動。