「サステナビリティレポート2017-2018」を発行し、同社WEBサイトで公開したと発表した。中長期的な企業価値向上に向けた同社グループの取り組みについて、各CSR活動の背景にある社会課題や各活動がもたらす価値を説明するなどして、ステークホルダーの理解を促すよう工夫すると同時に、同社グループのコーポレート・ガバナンスの特徴について、社外取締役のインタビューを掲載した。Serve」の中で定めた「モビリティ」「一人ひとりの生活」「環境」の3つの重点領域および基盤領域に基づいて、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでいる。Serve」の内容に沿って、同社グループが取り組むべき課題とこれらに対する目標や進捗状況を紹介している。このうち、重点領域の一つである「環境」への取り組みについては、2020年までの中期目標に向けてのこれまでの実績を示し、生産拠点での取水量を原単位で34%削減(対2005年比)、資源生産性を37%向上(同)、モノづくりにおけるCO2排出量を売上高当たり35%削減(同)、タイヤの転がり抵抗を19%削減(同)などとグラフやイラストを用いて説明している。Serve」の浸透、推進体制に触れ、「引き続きお客様と社会との『共通価値』の創造による『ソリューション・プロバイダー』を目指すとともに持続可能な社会の実現に向け取り組んでいきます」と述べている。