2019.02.13サイバ課長FacebookTwitterはてブ特定のターゲットに絞ってメールなどでサイバー攻撃を仕掛ける「標的型攻撃」。その多くがメールを利用して行われるため「標的型メール攻撃」と呼ばれることもあります。最近では多くの情報漏洩事件の原因にもなっているこの攻撃。2018年1月30日、IPAが発表した「情報セキュリティ10大脅威」では、「組織」の10大脅威の部門で1位になっており、組織に属する方は確実に意識しておくべき攻撃手法です。対策方法がわからないうちは不安に思うかもしれませんが、しっかりと特徴を捉えて日々意識して対策を行えば大丈夫です。当記事では、その標的型メール攻撃の特徴や事件の事例、さらにその対策を方法を整理しましたので、最後までじっくりお読みください。まとめ標的型攻撃とは?標的型攻撃とは、ターゲットを特定の組織やユーザー層に絞って行うサイバー攻撃です。そのターゲットに関して知り合いや取引先のふりをして悪意のあるファイルを添付したり、悪意のあるサイトに誘導するためのURLリンクを貼り付けたメールを送信し、パソコンやスマートフォンなどの端末をマルウェアに感染させようとする攻撃です。機密情報などを搾取する目的で行われているということです。サイバー攻撃に見られる「愉快犯」的なことを目的とした攻撃者はほとんどいないため、引っかかってしまうと、なんらかの情報が奪われ、企業として大きな損害が出てしまう可能性が高いため注意が必要な攻撃なのです。Threat:高度で継続的な脅威)攻撃は、サイバー攻撃の一種で特定の組織や個人をターゲットにして、複数の攻撃手法を用いて継続的に攻撃を行うというもののこと。「標的型攻撃」と「APT攻撃」との大きな違いは、「APT攻撃が国家や組織によって行われるケースが多く、情報を盗むことを主目的としていること」であると言えます。「APT攻撃」の詳細は下記をご覧ください。APT攻撃とは?その対策方法と標的型攻撃との違いを徹底解説2018.2.20特定の組織や個人をターゲットにしたサイバー攻撃として注目を集めている「APT攻撃」。その攻撃はターゲットを絞って攻撃するものとして「標的型攻撃」と似ていると思われがちですが、実際には異なります。その「APT攻撃」の概要や「標的型攻撃」との違いなどを整理しましたので、セキュリティの基礎知識としてしっ...標的型攻撃されるとどうなる?標的型攻撃は大半が金銭や機密情報の奪取を目的としているため、何らかの経済的な損失が生じる場合が多くあります。攻撃者によってはデータベースに侵入した際に、マルウェアを設置することでバックドアを開設し、内部に何度も継続的に不正アクセスし情報を盗み出される可能性もあります。標的型メール攻撃の被害は他のサイバー攻撃よりも大きく、単なる金銭目的とは一線を画した、非常に企業にとって致命的な情報が盗み出されています。ことで、セキュリティの分野では「コンピューターへ不正に侵入するための入り口」のことです。悪意を持った攻撃者が、ターゲットとなるコンピューターに侵入するための入り口を作るケースや、プログラムにあらかじめ入り口が作られており、侵入できるようになっているケースなどいくつかの種類があります。「バックドア」の詳細は下記をご覧くださいバックドアとは?攻撃の仕組みや危険性、セキュリティ対策について徹底解説2018.3.21サイバー攻撃の手法の一つ「バックドア」。一度サイバー攻撃により侵入されてしまった後に、攻撃者が入りやすい入り口を設置されてしまう。そのような攻撃の総称です。被害事例は、毎年たくさんの件数が報告されています。ここでは、その中でも特に代表的なものを取りあげてご紹介します。下記のような大企業もJTB(2016年)大手旅行会社JTBに勤務する従業員の1人が、取引先を偽装したメールを開封したことがきっかけで、標的型攻撃が実施された事件です。被害規模はすさまじく、同社のデータベースに登録されていた顧客情報793万人分のデータを流出。氏名や住所等の基礎的な情報の他に、パスポート番号やパスポート取得日など、国籍情報に関わるデータが漏洩したことで知られています。ジェーティービー(以下JTB)は2016年6月14日、顧客の個人情報が不正アクセスにより流出した可能性があるとの発表を行いました。流出の可能性がある情報はおよそ793万人分。現時点でわかっている情報をまとめていきたいと思います。JTBによると、旅行商品をインター...日本年金機構(2015年)日本年金機構九州ブロックに勤務する職員が、仕事の内容を偽った標的型メールを開封し、マルウェアに感染したことにより生じた事件です。日本年金機構では、外部のネットに接続したPCを使って個人情報を管理していたため、瞬く間に年金情報が流出。公的機関では最大規模となる、125万件の情報漏洩事件に発展してしまいました。よる加入者情報持ち出しの内容を追記しました。2015年5月、日本年金機構に対し外部から「標的型...日本航空(JAL)(2014年)日本航空(以下JAL)において、マイレージ会員の個人情報が、社内PCのウィルス感染により流出するという事件が起こりました。社内調査により確定した個人情報流出件数は4131名分。この事件は社外アドレスから社内の業務PCへ「マルウェア」が添付されたメールが送信されたことに始まります。考える<暗証番号で情報は守られない>2016.5.162014年9月、日本航空(以下JAL)において、マイレージ会員の個人情報が、社内PCのウィルス感染により流出するという事件が起こりました。当初情報流出の規模は最大75万件にも及ぶとの報道がなされましたが、その後約1ヶ月間行われた社内調査により確定した個人情報流出件数は4131名分だったことが分かっ...そのほかにも数多くの標的型攻撃による不正アクセスが多発しております。原因とは?ある調査によると、標的型攻撃はその9割以上がスパムメールによるものと明らかにされています。「業務連絡」や「お問い合わせの件」などの件名に偽装されたメールを、標的となった企業関係者が開封してしまった結果、事件に発展しているのです。そのため、標的型攻撃の根本的な原因は「ヒューマンエラー」にあると言えるでしょう。各従業員のITリテラシーとセキュリティ意識の欠如が、被害を招いています。よってしっかりと社員のセキュリティ意識を高めて、普段の業務の時から気を付けていれば、対策はできるものと考えていますので、ぜひ下記に整理する対策を進めてください。怪しいメールから変なサイトを見てしまった。怪しい添付ファイルを開いてしまった。標的型攻撃によるマルウェアの感染が疑われる場合は、すぐにマルウェアに感染していないかチェックしましょう。下記の記事には、無料でチェックする方法を整理しておりますので、ぜひ参考にしてください。急にPCがいつもと違うおかしな動きを始めること、皆様も経験があるのではないでしょうか。そんな時、真っ先に疑うべき...標的型攻撃をされないための5つの対策ここで紹介する対策方法は、あくまでも基本的なセキュリティ対策になります。逆に言えば、その基本的なことをしっかりと行い、さらにはセキュリティの意識を高めていれば、標的型攻撃を防げる可能性は大幅に上がります。こちらを確認しましょう。OS・ソフトウェアを最新の状態にして脆弱性のリスクを最小限にするこちらはセキュリティを考える際に、まず最初に実施すべき項目。セキュリティ対策の第一歩です。WindowやmacなどのOS、利用しているソフトウェアを最新の状態にしましょう。最新の状態にすることは、新たに発見されてしまった脆弱性などを無くす事に有効です。下記の手順で現在ご利用のWindows10が最新版か確認することが可能です。1スタートボタンを右クリックして表示されるメニューの中の「設定」をクリック2「更新とセキュリティ」をクリック3表示される「更新プログラムをチェック」をクリックセキュリティ対策ソフトを導入するすでに多くの企業の方は導入しているかと思いますが、まずマルウェアなどに気づくには「セキュリティソフトの導入」一番効果的です。市販のセキュリティソフトはマルウェア駆除に役立つ多くの機能を搭載しており、ほとんど全ての状況に対応することができます。最新のマルウェア情報に対応したパターンファイルも、日々更新を重ねているので安心です。下記に日本でも多数の導入実績があり、一度は耳にしたことがあるウイルス対策ソフト3つをランキング形式で紹介させていただきます。下記のうちいずれか導入をお勧めします。ノートンSymantec(シマンテック)社からリリースされているノートンシリーズはセキュリティ対策ソフトの定番の1つ。個人向け製品で、Windows、Macのウイルス対策だけでなく、パソコンの最適化、ディスククリーンアップ、データのオンラインバックアップなども可能です。30日無料体験版ありカスペルスキーロシアのカスペルスキー社のセキュリティソフト。上記のノートンに比較すると日本での知名度は下がるが、性能は非常に優れている。Windows、Mac、Android対応の総合セキュリティソフトで、ウイルス対策、危険なWebサイトへのアクセス防止、ネット決済時の保護など、パソコンやモバイル端末を安全に使うためのセキュリティを提供。30日無料体験版ありウイルスバスタートレンドマイクロ社のソフトウェアで日本で最も利用者の多い定番ソフトの1つ。ウイルスバスターは、高い防御力と軽さを両立しながら、使いやすさと安心のサポートを提供するマルチデバイス対応セキュリティソフトです。30日無料体験版あり怪しいメールを見分ける方法を知る・社内で共有する標的型攻撃の9割が企業の社員をターゲットにしたスパムメールであるため、職員や従業員のセキュリティ意識を高めることが重要です。その具体的なメールの見分け方については、IPAから「標的型攻撃メールの例と見分け方」という資料も公開されていますので、ぜひ社内に共有されることをお勧めします。PDF標的型攻撃メールの例と見分け方[IPA]標的型攻撃を疑似体験する日本人の特性かもしれませんが、セキュリティというのを後回しにしがちです。根拠もなく「自分だけは大丈夫」と思っていませんか?そのような意識が大事故に招いてしまいます。社員に「セキュリティを意識しよう!」と言っても、なかなか自分ごととして捉えてくれないもの。そこで効果的なのが「標的型メール訓練サービス」によって疑似体験をしてもらう方法です。学校などで行う「防災訓練」のようなもので、非常に優位な効果が確認されています。標的型メール訓練サービス近年増え続ける標的型攻撃の対策はできてますか?社長だけが大丈夫でも社員全員の意識を上げないと、メールが来たら1/3も...PDF標的型メール訓練サービス重要な情報は隔離しておくそれでも100%防ぐことは難しいと言われているのがサイバー攻撃です。万が一なんらかの要因でマルウェアに感染してしまうことが考えられる場合は、特に重要な機密情報を保存する端末をネットワークから遮断してしまいましょう。上記の5つの方法を合わせて行うことにより、情報漏洩に繋がるリスクを低減することができるでしょう。まとめ今回は標的型攻撃について整理しましたが、近年10代脅威の上位にもランクインしてしまうほど注意が必要な標的型攻撃です。今後さらなる手口に発展していく可能性も考えられますので、最新の情報をいつも意識しつつ、被害を最小限に抑止するためには、従業員のITリテラシーを深めることが、何より重要だと言えるでしょう。セキュリティ情報を伝えるべく日々奮闘中プロフィールはこちら事務局からのお知らせ当サイト掲載コンテンツの二次利用について2019.08.07当サイトコラムニスト星野靖裕さんが東京新聞に取材されました。資料請求リストに製品がありません。