編集この項目では、国や地域のチームによる競技大会について説明しています。優勝チームに贈られる記念トロフィーについては「FIFAワールドカップトロフィー」をご覧ください。Cup)は、国際サッカー連盟(FIFA)が主催する、男子ナショナルチームによるサッカーの世界選手権大会。テレビ視聴者数や経済効果はオリンピックを凌ぐ世界最大のスポーツイベント[1]。[year])などのように呼称される。女子の世界選手権大会についてはFIFA女子ワールドカップを、クラブチームの世界選手権大会についてはFIFAクラブワールドカップを参照。外部リンク概要編集4年に1回、西暦の4で割って2余る年(夏季五輪の中間年、1994年以後は冬季五輪と同年)に開催される。第1回大会は1930年、ウルグアイで開催された。参加できる主体は国またはそれに準ずる地域であり、より厳密にはFIFAに加盟したサッカー協会を単位とする。イギリスは単一の国家ながら本土4協会(イングランド、ウェールズ、スコットランド、北アイルランド)と海外領土6協会(モントセラト、イギリス領ヴァージン諸島、ケイマン諸島、タークス・カイコス諸島、バミューダ諸島、アンギラ)による計10代表チームがあり、日本は日本サッカー協会の唯一の代表である。胸にそのエンブレムをつけたユニフォームを着用する。香港やマカオのように、FIFAが加盟を承認したサッカー協会を持つ地域にも、それぞれに出場権がある。これまでの歴代優勝国は、ブラジル(5回)、イタリア、ドイツ(4回)、ウルグアイ、アルゼンチン、フランス(2回)、イングランド、スペイン(1回)の8か国・地域である。2002年大会までは前回優勝国が地区予選を免除されていたが、それに伴う強化不足や収入減少の懸念や、予選枠拡大の要望などから、2006年大会からは廃止となった。Championship)を行う旨が記載されており、1928年に行われたFIFAのアムステルダム総会において大会名称を「ワールドカップ」とすることが定められた。Cup-)に変更された。その後、1970年のメキシコ大会において3度目の優勝を果たしたブラジルがジュール・リメ杯を永久に保有することとなり、新しいトロフィーが製作されたことに伴い、1974年の西ドイツ大会以降「FIFAワールドカップ」が正式名称となっている。日本国内では雑誌や新聞等において「W杯」と略されることも多いが、公式には認められていない。「ワールドカップ」の名称を世界で最初に用いた競技はサッカーであるが、大会正式名としては1966年開始のアルペンスキーのワールドカップが世界初となる。初期の優勝トロフィーは、寄贈者のジュール・リメ(この大会を企画・発案した)の名を取って「ジュール・リメ・トロフィー」と呼ばれた。その後、1970年大会でブラジルが3回目の優勝を成し遂げた際、規定で「ジュール・リメ・トロフィー」が永久保持となったため、それに代わる優勝トロフィーのデザインを一般から公募、イタリア人の彫刻家、シルビオ・ガザニガのデザインによる新たな優勝杯が作成された。サッカー協会に保存され、4年後の本大会開会式の際に返還されていた。その後、2005年に純金製の3代目トロフィーが製作されたのをきっかけに、保安上の理由からドイツ大会(2006年)以後は優勝国へのトロフィーの授与は行うものの、それ以後の優勝国への保存はなくなり、閉会式終了後再びFIFAが管理することとなる。優勝国にはトロフィーのレプリカが贈賞される。賞金編集1978年アルゼンチン大会まではFIFAからの賞金はなく、各国のサッカー協会が個々に協賛スポンサーを募り成績に応じて自国のチームに贈ることが多かった。1982年スペイン大会で、初めてFIFAがワールドカップ本大会全24出場国に、1次リーグ毎に計100万スイスフラン(当時約1億2083万3千円)ずつ、総額4200万スイスフラン(当時約50億7498万6千円)の賞金を支給した[2]。FIFA本部がスイスのチューリッヒにあるため、スイスフラン建てで賞金を支払った[3]。以降、賞金は2006年ドイツ大会まで、スイスフラン建てで支払った。1990年イタリア大会から全出場国に大会準備金を支払うようになり、同大会では大会準備金25万スイスフラン(当時約2696万7千円)と1試合毎1チームに67万7127スイスフラン(当時約7304万335円)、総額7640万スイスフラン(当時約82億4111万5200円)を支払った。2002年日韓大会から成績に応じた賞金を支給するようになり[2]、日韓W杯の優勝賞金は1620万スイスフラン(約14億5500万円)だった[3]。2006年ドイツ大会では、全32出場国に大会準備金として100万スイス・フラン(約9000万円)、グループリーグ全3試合分の出場給として、600万スイスフラン(約5億4千万円)、合わせて700万スイスフラン(約6億3000万円)を支給。これが本大会出場国の最低保障となる。以後勝ち上がるごとに、賞金は増えていく。決勝トーナメント進出(ベスト16)で850万スイスフラン(約7億6500万円)。ベスト8で1150万スイスフラン(約10億3500万円)。ベスト4で2150万スイスフラン(約19億3500万円)。優勝すれば2450万スイスフラン(約22億500万円)。FIFAがドイツ大会で支払った賞金などの総額は3億3200万スイスフラン(約298億8000万円)である[3]。Money参照のこと[2]。2010年南アフリカ大会からFIFAの賞金がスイスフラン建てからアメリカドル建てに変更された[2]。同大会の優勝賞金を3000万ドル(約26億4000万円)にするとFIFAが2009年12月3日に発表した。32位)も、800万ドル(約7億円)を受け取る。全32出場国には大会準備金として100万ドル(約8837万円)ずつが支払われる。賞金総額は、前回のドイツ大会に比べて61%増の4億2000万ドル(約369億6000万円)になる[4][2]。同日FIFAは南アフリカ大会に出場する選手の各所属クラブに、総額約4000万ドル(約35億円)の補償金(怪我に対する保険金)が支払われると発表した。各クラブには所属する選手1人につき、大会期間中1日1600ドル(約14万円)が支払われる。補償金制度は2014年ブラジル大会以降も継続して採用されている[5]。2014年ブラジル大会では、賞金総額が5億7600万ドル(約586億4000万円)と前回大会より37パーセントの増額となり、優勝国3500万ドル(約35億6000万円)、準優勝国2500万ドル(約25億5000万円)、3位2200万ドル(約22億4000万円)、4位2000万ドル(約20億4000万円)と上位の国への賞金は軒並み増額、グループステージで敗退した国に対する賞金800万ドル(約8億1000万円)は据え置かれたが、全32出場国に支払われる大会準備金は150万ドル(約1億5000万円)と増額された[6][2][2]。32位)も、出場給として800万ドルを受け取る。全32出場国に大会準備金150万ドルずつが支払われる。賞金総額は、6億9100万ドルとなり、前回大会の同総額5億7600万ドルから40%増となった[7][8]。まではFIFA総会での投票で決定していたが、1986年大会以降、FIFA理事会(現・FIFA評議会)のFIFA理事投票で決定する方式に変更されていた[9]。agendaの2.のs)[11]。従来の不透明なワールドカップ招致手順を明確化し、各段階で審査プロセス等を公式発表していくとした[12]。FIFAワールドカップ招致手引書(現時点で最新のW杯招致手引書)[13]をFIFAが発表し、開催立候補国のコンプライアンスや施設面、人権への配慮、コストや収益などを評価すること、そして、評価の比重は、スタジアムが35%、交通が13%、チケット収入、商業収入、コストが各10%などとした[13]。ワールドカップ招致活動の明確な禁止事項を定め、買収工作や不適切な贈答品やW杯招致に向けたサッカー振興プロジェクト及び親善試合開催などを禁じた[13][11]。2002年日韓大会を除けば、禁じてきた複数の国によるワールドカップ共同開催を許可した。(日本では閣議決定)」が必要である[13][14][15][16]。立候補国受付2017年5月8日に、2026FIFAワールドカップの立候補受付を開始して[17]、同年11月30日が締め切り。カナダ・メキシコ・アメリカの3カ国共催(以下、3カ国共催)とモロッコ単独開催を受けつけた。Book)提出締切日までに両候補の開催提案書が提出された。3カ国共催提案書[18]とモロッコ単独開催提案書[19]を、2026W杯開催提案書評価タスクフォース(以下、評価タスクフォース[20])が、両候補共に受け付けた。評価タスクフォース現地視察及び評価レポート発表2018年4月に、評価タスクフォースが両候補を視察し、施設とインフラ整備等を調査した。5月にモロッコは不備な点があるとして再視察された。FIFAワールドカップ立候補国評価レポート(以下、評価レポート)を作成し、6月1日に公表した[22]。評価レポートで、両候補とも合格とされたが、「3カ国共催」が圧倒的高評価だった。secretariat)が、その候補を除外していた[23]。ワールドカップ開催国投票2018年6月13日、第68回FIFAモスクワ総会で投票は両候補のプレゼン後に、電子投票で行われ、立候補国4か国と欠席した3協会(グアム、プエルトリコ、アメリカ領ヴァージン諸島)、棄権した3協会(キューバ、スロベニア、スペイン)、資格停止のガーナの計11協会を除く200協会が投票し[24]、「3カ国共催」に134票(有効投票数の67%)、「モロッコ単独開催」に65票(33%)、「該当国なしで招致活動やり直し」に1票(イラン)で、3カ国共催(カナダ・メキシコ・アメリカ)が決定した[25]。投票の内訳(どの協会がどこに投票したか)も同日、FIFA公式HPで公開された[24]。2017年1月10日のFIFA評議会(旧FIFA理事会)で正式決定していた2026年ワールドカップ本大会48カ国出場[26]も、確認された[25]。開催国立候補の条件の推移編集この節は更新が必要とされています。この節には古い情報が掲載されています。編集の際に新しい情報を記事に反映させてください。反映後、このタグは除去してください。(2014年6月)前FIFA会長ゼップ・ブラッターは、アフリカでワールドカップ開催するために「ワールドカップ持ち回りシステム(ローテーションシステム)」を提案し、理事会(現FIFA評議会)にかけてFIFAの正式な方針とした[27]。そこで、2010年の第19回南アフリカ大会から、原則的に開催は6大陸での持ち回りで行われると決まり、2014年の第20回記念大会はこの原則に基づきブラジル(南アメリカ大陸)で開催される事になった。その後2007年10月29日のFIFA理事会において、2014年大会開催国の正式立候補国がブラジルとコロンビアしか出なかった事を問題視。表向きは「開催立候補国を多く出させ易くする為」という理由でこの原則が見直され、直近の2大会の開催地のある大陸以外から立候補国を募るという事に改正された。ブラッターはワールドカップ持ち回りシステム破棄の理由として「持ち回りシステムの採用は、これまで開催がなかったアフリカ、そして1978年以来30年以上もワールドカップを開催していない南米にもっていくための方便だった」と説明しており[27]、持ち回りシステム破棄は当初からの既定路線だった可能性も高い。この改正により、例えば2018年の第21回大会の開催国への立候補は2010年と2014年に開催地となったアフリカと南米以外のFIFA加入国ならば、制度上はどの国でも立候補が可能となった。2002年の開催国のひとつである日本が再び開催地に立候補するには旧原則下では2022年以降にアジアに開催国立候補権の順番が回ってくるまで待たねばならなかったが、4年早まって2018年大会から立候補する事も可能となった。日本は2018年の立候補は見送り、2022年への専念を表明している(その後、ヨーロッパ以外のほかの立候補国も2018年を事実上離脱し、2022年のみに専念することになり、実質、2018年はヨーロッパ、2022年は欧州・南米以外からの開催が必然的に決まった)[28]。それでも、大陸持ち回りのカラーは比較的強く残しており2018年大会に日本が立候補しようとした際に、プラッター会長から「政治的色合いを強く感じた」と日本サッカー協会の犬飼会長は語っている(FIFA側としては、2018年大会の開催はユーラシア大陸に戻したい意向<2006年大会以降、FIFA加盟協会のおよそ4分の1相当を擁するヨーロッパから大会が離れているため>であると感じたそうである)。開催スタジアムに要求される施設面の必要要件は日韓大会の頃より更に厳しくなっている。収容4万人以上の会場が12カ所必要で、開幕戦と決勝戦は8万人以上・準決勝は6万人以上が観戦可能な規模の競技場で行う事が基準となる。屋根が客席を覆う範囲、控室の設備、さらには観客が利用する場内のトイレ、バリアフリーなどに至るまで細かい条件が設けられている。FIFAワールドカップを開催する為には、開催国において数多くのサッカー競技場の新設や施設の大規模な改良が必要になる。FIFAワールドカップ招致手引書[13]」である。その為、裏を返せば、開催国のサッカー界にとっては、FIFAワールドカップを開催する事によって、政府や行政の大幅な協力を得て、自国のサッカー関連施設の水準を一気に世界の最高水準に引き上げ、なおかつサッカーに対して国家レベルでの大規模な強化支援を受ける事が可能となるわけで、各国のサッカー協会にとってはこれもワールドカップ開催の立候補への大きな動機となる。国内で「開催国のワールドカップ組織委員会」を発足させ、大会開催の準備を開始する。それとは別に、FIFA内部にもFIFA関係者及び外部の有識者で構成される「FIFAのワールドカップ組織委員会」が立ち上げられ、大会の準備や運営に携わる[29]。第22回カタール大会まで、第2回イタリア大会を除けば、開催国に開催枠として自動出場権を与え、大陸予選が免除されてきた。単独開催に加え、共催が正式に許可された第23回カナダ・メキシコ・アメリカ大会から単独開催はこれまで通り開催国枠で自動出場。複数の国の共催の場合は、FIFA評議会(旧FIFA理事会)で決定することになった[30]。予選は、本大会前に各地区ごとに1〜2年間かけて行われ、地区によっては1次、2次、最終予選の段階に分けられる。最終的には「プレーオフ」や「大陸間プレーオフ」が行われ、全ての出場国が決まる。現在のルールでは、本大会に進めるのは32か国(1978年までは1930年と1950年を除き16か国、1982年から1994年までは24か国で、32か国になったのは1998年からである)。全出場国が決まってから、開催国で各グループリーグの抽選会が行われる。世界を6地区に分けホーム・アンド・アウェー方式で行う(地区によっては参加国の中から1か国集中型の「セントラル方式」や2か国を特定する「ダブルセントラル方式」を取り入れる場合もある)。アジア地区の予選は、1994年アメリカ大会・アジア最終予選でドーハでのセントラル方式でのリーグ戦が実施され、また1998年フランス大会・アジア予選の第3代表決定戦がジョホールバルでセントラル方式での1戦のみで実施されたが、その後開催地の調整が難しくなったためホーム・アンド・アウェー方式に変更された。6地区それぞれに出場枠が定められ、過去の実績で各地区の出場枠が増減される。中には「大陸間プレーオフ」と通称される試合でいわゆる「0.5枠」を争う地区もある(例:アジアの出場枠を2.5、北中米カリブ海の出場枠を2.5とすると、両地域の予選上位2チームが自動的に本大会に進出、両地域の3位チーム同士がホーム・アンド・アウェー方式による「大陸間プレーオフ」で対戦し、その勝者が本大会出場権を獲得するシステム)。1チームを加えた計6チームで2枠を争う。ごとに運営方法に変更が生じるが、1次ラウンド(JFAの用語集では「グループステージ」と呼称)はグループリーグ(複数のグループに分けて各グループで総当たり戦)で実施し、ここを勝ち抜けたチームにより決勝トーナメント(JFAの用語集では「ノックアウトステージ」、ノックアウト方式が多いが、過去には総当たり戦で行われたこともある)を行う。1998年フランス大会以降は、出場チーム数は32となっており、以下の方法で実施されている。グループリーグ(グループステージ)組み合わせ抽選は開幕戦を行う国以外は、予め直前のFIFAのナショナルチームランキング(FIFAランキング)の上位、並びに大陸別にシード順を決めたうえで(後述)組み分けを行う。開幕戦(1974年から2002年までは前回優勝国<推薦出場による予選免除シード>、それ以外は主催国)を戦う国については予めA組1番が指定されている。4チームごとの8つのグループに分かれ、各組で1順の総当たり戦(グループ内の他のチームと1試合ずつ対戦するため、合計3試合)を行う。試合の結果ごとに「勝ち点」が与えられ(勝利=3点、引き分け=1点、敗戦=0点、1990年大会までは勝利=2点)、全試合終了時に各グループで勝ち点の多い上位2チームが決勝トーナメントに進出する。勝ち点が並んだ場合、当該チームの得失点差、総得点の順に判断し、これらも同数だった場合は当該チーム間の直接対決の結果により判断する。同じ)だった場合は警告のポイント(フェアプレーポイント、反則ポイント)により決定する。ここまでで決定できない場合は、くじ引きによる決定となる。グループリーグ組み合わせは、2018年ロシア大会では抽選会直前のFIFAランキングに伴い開催国と上位7チームがシード国(第1ポット)として1チームずつ配置される。それ以外の24チームも実力差を均一にするため上位8チームごとに第2~4ポットに分けて同一ポットとは対戦しない。大陸別と併せて1つのグループにシード国を含む欧州地区は(17チーム以上出場しない限り)必ず最低1チームで最大2チームまで、それ以外の各地区は(9チーム以上出場しない限り)1チームのみで同じ大陸勢と対戦しない様に配置する。出場枠が32になる以前は、予選枠の関係から1つのグループに欧州地区が3チーム以上入るケースや、南米地区が2チーム以上入るケースも見られた。決勝トーナメント(JFAの用語集では「ノックアウトステージ」、英文表記では「Stage2」とし、決勝トーナメントとは呼称しないことになっている)決勝トーナメントは16チームによるノックアウト方式(勝ち残り方式)で行われる。トーナメントの組み合わせは、1回戦のみ1位通過チームと別組の2位通過チームの対戦となる。欧州地区以外も同じ大陸勢と対戦する様になる。同一グループのチームは反対側のブロックになる様に配置する。グループリーグで同一の組になったチームとは決勝・3位決定戦以外では対戦することはない(例外:2002年日韓大会)。90分で決着がつかなかった場合は30分の延長戦(1998年フランス大会・2002年日韓大会のみゴールデンゴール方式を採用)を行い、それでも決着がつかない場合はPK戦で勝敗を決める。PK戦は抽選の代わりに導入されたものの為、PK戦の勝敗に関係なく公式記録上は両チーム引き分けとなる。1994年大会までの方式は以下の通り。1930年:1次ラウンドは4グループによるグループリーグ。各組1位のチームのみが決勝トーナメントに進出。1934年・1938年:全試合ノックアウト方式。1950年:1次ラウンドは4グループによるグループリーグ。各組1位のチームのみが決勝ラウンド(4チームによる総当たり戦)に進出。1970年:1次ラウンドは4グループによるグループリーグ。各組上位2チームが決勝トーナメントに進出。1978年:1次ラウンドは4グループによるグループリーグ。各組上位2チームが2次ラウンド(4チームずつの2組によるグループリーグ)に進出し、2次ラウンドの各組1位チームで決勝戦、各組2位チームで3位決定戦を戦った。1982年:チーム数が24チームに増加。1次ラウンドは6グループによるグループリーグ。各組上位2チームが2次ラウンド(3チームずつの4組によるグループリーグ)に進出し、2次ラウンドの各組1位チーム(4チーム)が決勝トーナメントに進出。1994年:1次ラウンドは6グループによるグループリーグ。各組上位2チームと、各組3位のチームのうち成績上位4チーム(合計16チーム)が決勝トーナメントに進出。この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(2016年7月)この節には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。問題点と課題編集この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(2016年7月)この節には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。出場枠数は各大陸連盟に加盟している国・地域の数と各大陸のサッカーレベルに応じて割り振られている。そのため、ワールドカップでの各大陸の国・地域の成績に応じて変動するのだが、現在は欧州、南米>北中米カリブ海、アフリカ、アジア>オセアニアと優劣が存在する。1998年フランス大会後、1999年7月9日にロサンゼルスで開催されたFIFA臨時総会で、アフマド・シャーAFC会長(マレーシア)が「南米は10か国しかないのに出場枠が半分の5もある。アジアは46の国と地域、人口も全人類の約半分もあるのに枠が2もしくは3しかないのは不公平だ。これが改善されないならアジアサッカー連盟(AFC)はワールドカップに参加しない」と突然発言し、AFCの協会委員が全員倣って退席した。日本には事前にこの動きは知らされておらず、この意見に同意も反対も決めずに他のアジア諸国と行動を共にした[36]。この強硬姿勢に対して南米から「南米は本大会に5か国出場して4か国がグループリーグを突破して決勝トーナメントに進出した。アジアは4か国(日本、韓国、サウジアラビア、イラン)参加して全てグループリーグで敗退した。レベルの違いを無視した要求は受け入れられない。何もアジアが無理に参加しなくてもワールドカップの競技水準は保たれる」と反論されてしまう。結局、会長や役員の妥協の産物として南米の出場枠を0.5削る代わりにアジアの出場枠を0.5増やすといった案が取り入れられたこともあった。オセアニアに関しては、ドイツ大会では当初1枠が割り当てられることになったが、南米の出場枠が減るとしてCONMEBOLが反発したため、元の0.5枠(南米との大陸間プレーオフ)に戻ってしまった。ドイツ大会にはオーストラリアが出場した(出場権は2005年にオセアニア代表として獲得)が、オーストラリアは2006年1月1日よりAFCに転籍したため、オーストラリアの活躍(ドイツ大会ベスト16)がオセアニアではなくアジアに反映された。ドイツ大会でAFC加盟国が1つもベスト16以上に進出しなかったことにより、アジアの出場枠が4.5から3.5に減らされるところだったが、オーストラリアがAFCに転籍したことをFIFAに訴え、4.5枠の維持が決まった[37]。CONMEBOLにとってはあくまで妥協の段階であり、場合によっては再び出場枠の拡大を要求する可能性もあった(南米は10、オセアニアは11の国と地域)。ゼップ・ブラッターは、2010年南アフリカ大会でのアフリカ勢の成績次第で、2014年ブラジル大会の出場枠を再検討することを示唆していたものの[37]、最終的には2010年南アフリカ大会と同じにすることが発表された。2015年5月30日、臨時のFIFA理事会(現FIFA評議会)で、2018年ロシア大会及び2022年カタール大会の出場枠を2014年ブラジル大会と同様のアジア「4.5」、アフリカが「5」、ヨーロッパが「13」、北中米カリブ海が「3.5」、オセアニアが「0.5」、南米が「4.5」、開催国枠が「1」(2022カタールW杯の場合は、開催国枠1+アジア4.5=5.5となる)とした[38]。0.5は、大陸間プレーオフ枠で、南アフリカ大会までどの大陸と対戦するか固定だったが、2014年ブラジル大会から大陸予選組み合わせ抽選会で大陸間プレーオフの対戦大陸を決めるようになった。2017年5月9日、第67回FIFAバーレーン総会で、48カ国出場になる2026年カナダ・メキシコ・アメリカ大会の出場枠をアジア「8」、アフリカが「9」、ヨーロッパが「16」、北中米カリブ海が「6」、オセアニアが「1」、南米が「6」、大陸間プレーオフ枠が「2」とすることを決定した。1チームを加えた計6チームで2枠を争う。2026年カナダ・メキシコ・アメリカ大会大陸予選では、アフリカ、アジア、オセアニア、南米から各1代表、北中米カリブ海から2代表計6代表の大陸間プレーオフとなる[31]。単独開催に加え、共催が正式に許可された第23回カナダ・メキシコ・アメリカ大会から単独開催はこれまで通り開催国枠で自動出場。複数の国の共催の場合は、FIFA評議会(旧FIFA理事会)で決定することになった[30]。従って、カナダ・メキシコ・アメリカの開催国枠での自動出場はまだ決まっていない(2018年7月9日時点)。公式試合球は、1970年大会から一貫してアディダス(モルテン制作のOEM契約)が提供している。2014年6月20日閲覧。2017年12月15日閲覧。2017年12月15日閲覧。第1回の1930年ウルグアイ大会では3位決定戦を実施していないが、FIFAはグループリーグおよび準決勝の成績を総合的に判断しアメリカ合衆国を3位、ユーゴスラビア(現:セルビア)を4位と認定している。当初は16か国が出場する予定だったが、1938年3月の独墺合邦によりオーストリアが不出場となり、15か国により大会が開催された。1950年大会には公式の決勝戦はなかった。優勝は4チームによる決勝リーグにより決定された。各々2試合を終えた時点で優勝の可能性が残るブラジル(勝ち点4)とウルグアイ(勝ち点3)が最終戦で対戦するために、この試合が事実上の決勝戦として扱われる。結果はウルグアイが2対1でブラジルに勝利し、ウルグアイが優勝した。当初は16か国が出場する予定だったが、スコットランド、トルコ、インドが出場を辞退したため、13か国により大会が開催された。関連項目編集オリンピックのサッカー競技FIFAクラブワールドカップ外部リンク編集ウィキメディア・コモンズには、FIFAワールドカップに関連するカテゴリがあります。ウィキニュースにはFIFAワールドカップのポータルがあります。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。