196ページ会員価格4,400円/一般価格5,500円(税込)本報告書は、昭和53年から現在まで41年間にわたり継続している業務用建築物におけるエネルギー(電気・ガス・油)の消費量について毎年平均900件程度のビルについて調査集計しています。その他様々な角度から相関関係などについて集計・分析しています。消費量の分析は、各エネルギーを一次エネルギーに換算し年間の単位面積(MJ/m2・年)当たりの原単位で算定評価しています。119ページ会員価格2,954円/一般価格3,840円(税込)本報告書は、業務用建築物の省エネ機器等の普及状況を協会会員企業にお願いして、アンケート調査を行い、分析・集計をおこなったものです。常駐管理技術員が配置されない建築物は、日常の運用管理による省エネが困難であるため、機器の更新等による省エネが効果的であります。本調査の集計結果では、延べ床面積5,000m2以下の中小業務用ビルで、省エネ機器の導入率が概ね20%以下、全体で47%以下という結果となっています。324ページ会員価格3,980円/一般価格5,174円(税込)本書は、平成12年に発刊した初版を平成26年に改訂版Iとして発刊したものです。内容は、ビルの省エネルギーをおこなう上で必要な基礎知識、および管理の基本ならびに省エネルギー事例などを各設備に分けて解説しています。199ページ・付録67ページ会員価格3,520円/一般価格4,576円(税込)本書は、主に省エネルギー手法366項目についての解説と一部その試算効果を掲載しています。付録としてビル設備の運用改善チェックシートを掲載しております。160ページ会員価格3,300円/一般価格4,950円(税込)本報告書は、当協会が実施した業務用ビルの「省エネルギー診断」174件のビルを集計して、そのビル毎に指摘した診断項目や件数を集計してその傾向などを纏めています。当協会が作成した省エネルギーの「自己診断システム」について解説してしています。124ページ会員価格2,670円/一般価格3,666円(税込)省エネ法改正により事業者単位(企業単位)のエネルギー管理義務が導入され、改正省エネ法の適用を受ける「事業者」の対応等について再度取り纏めた解説を行っている。今回の報告書では過去に行った省エネ手法導入状況アンケートの内容を記載する事で導入しやすいものを検討できるようにし、省エネ手法240項目についても加筆修正している。ビル設備の省エネルギー運転管理についての解説も行っている。申請手続き、保安規程の作成等について、より理解を深めて頂くために作成し、昭和58年から平成23年まで8回にわたり改訂してきました。グループの「主任技術者制度の解釈及び運用(内規)」に基づき、ビル管理会社が自社の職員を電気主任技術者として、選任・兼任及び許可の申請を行うために必要な保安規程や管理委託契約書について解説を加えました。平成28年3月23日付で改正された「電気設備に関する技術基準を定める省令」を掲載しております。指導を受けて作成しており、平成28年4月に改正された電気事業法に基づき、項目を追加し改訂を行いました。保安規程は、ビルメンテナンス会社用の選任と兼任、みなし設置者用の選任と兼任の4種類を揃えており、それぞれ色分けしています。申請がスムーズにおこなうことができます。ビルの省エネルギーに関するさまざまな刊行物を頒布しています。詳細な目録をご希望の方は下記にお問い合わせください。BEE」など、書籍をご注文される方は「書籍のお申し込みフォーム」または下記のお電話で受け付けております。お気軽にお問い合わせください。