日本EVクラブでは、実践的なEV塾である「EV一番塾」を開催しています。2014年度の第1回は、激変するEV状況の中で生き残る日本の道を探す緊急講演会を開催します。EVの事業化をお進めの方、あるいはEV事業への参入をお考えの方、EVに興味のある方は、ぜひご参加ください。あわせて、EVの最大のライバルである燃料電池車の状況もお知らせします。次世代車の行方を案ずる人もご参加ください。:1人16,000円(日本EVクラブ会員:15,000円)テキスト:4000円(予定)※当日、受付でお支払いください。定員:50名(申込受付順、定員になり次第締切ります)申込み方法:日本EVクラブホームページからお申し込みください。※お申し込みはこちらの専用フォームから締め切り:2014年7月11日(金)参加のご案内は締切後にメールにてお送りします。EUではCO2排出量規制が2020年までに企業平均値が95gCO2/km(JC08ではリッター31km相当)に強まり、さらに25年までに70gCO2/km(JC08ではリッター42km相当)という案が出されています。この規制をクリアーするにはEV化、あるいはPHV化が絶対に必要だと欧州の関係者はいいます。そのためにEVではPHVを厚遇する方策が考えられています。欧州のEV化は強力に推進されるでしょう。米国ではカリフォルニア州のEV強制導入法であるZEV規制が強まります。これまでの米国3メーカー、日本3メーカーに欧州のBMW、VW、ベンツ、日本のマツダ、富士重工、韓国の現代、起亜が加わります。規制はカリフォルニア州以の11州に広がります。連邦のCO2規制も87.9g/kmと強まります。米国のEV化の波も強まるに違いありません。地球温暖化は現実となり、石油生産もピークを迎え、頼みの綱のシェール・オイルも埋蔵量に赤信号が点灯しています。巨大な自動車市場をもつ中国の発展が続いています。2020年には世界の自動車保有台数は現在の1.5倍の15億台になります。この台数の自動車のタンクを満たすには、あと2つのサウジアラビア(の石油)が必要です。それは不可能に違いありません。その自動車から排出されるCO2、飲み込む石油を考えるとき、自動車には大改革が必要なことはだれにも明確です。自動車をめぐるこうした状況を乗り越え、どのようにして次世代に自動車を残すか。各国の政府と自動車メーカーは真剣に動き出しました。その中で、果たして日本と日本の自動車メーカーは生き残れるのでしょうか。この講演会では、みなさんと問題意識を共有し、難局に立ち向かうすべを探ろうと思います。講師:和田憲一郎カリフォルニア州のEV強制導入法であるZEV規制が強まり、米国ビッグ3、日本ビッグ3に加えて、マツダ、スバル、VW、BMW、ベンツ、現代、起亜もEV販売が義務化される。12州に広がり、米国で自動車を売るにはEVを合わせて売るしかない。影響は広範囲かつ強烈である。コンサルティング代表。2005年「i-MiEV」開発責任者。2007年MiEV商品開発プロジェクトマネージャー。HEMSアライアンス・ステアリング会議メンバー、スマートグリッド・ワイヤレス給電など。コンサルティング」を設立し、現職。講師:舘内端まとめ「どうなるEV」/懇親会(ティーパーティ)注)スケジュール、内容は変更になる場合があります。