𡈽田暁子助手らの研究グループは、妊娠期に中等度の身体活動量がある群と比較して、身体活動量が非常に少ない群では早産の発生が多くなることを明らかにしました。これまで、妊娠中に適度な運動をすることは、妊娠中の心や体の健康を維持するとされ推奨されてきました。約8万6千人の妊婦を対象に評価し、妊娠期間と分娩方法の検討を行ったのは世界で初めてであり、画期的な結果です。ONE」に、2018年10月29日付でオンライン掲載されました。妊娠中は、つわりや体重の増加でお母さんの体には大きな負担がかかります。そのため、今まで余暇に行ってきた運動や、体を動かす家事や仕事をやめたり減らしたりする方も多いと思います。これまで、妊娠中の運動は、妊娠中の心や体の健康を維持するとされ推奨されてきました。運動だけではなく日常の業務や家事等を含めた「身体活動量」が、出産にどのような影響を与えるかは明らかではありませんでした。そこで、横浜市立大学と富山大学の共同研究グループは、エコチル調査に参加している妊娠中のお母さん約8万6千人について身体活動量を評価し、早産や分娩方法にどの程度影響するか関連を調べました。(IPAQ)」を用い、活動の強度と時間を妊娠中後期に回答してもらいました。妊娠前期には妊娠前の身体活動量について回答してもらいました。得られた身体活動量を集計して、量が少ない人から多い人までを順に並べ、等しい人数になるよう4つにグループ分けを行いました。Met時/週以上)」に分かれました。次に、「中等度」群と比較してほかのグループでは満期産より早産になりやすかったかどうか、および、自然分娩より帝王切開あるいは器械分娩(「ちょっと詳しく」参照)になりやすかったかどうかを検討しました。その結果、妊娠前の身体活動量は早産や分娩方法に影響を与えないことがわかりました。妊娠中の身体活動量は、早産や分娩方法に影響を与えることが明らかになりました。1)「非常に少ない」群で「早産」になりやすかった2)「少ない」群で「帝王切開」になりやすかった3)「非常に少ない」群と「多い」群で「器械分娩」になりやすかったこの度比較の基準とした「中等度」という身体活動量は、厚生労働省が推奨する身体活動量「1週間に23Mets・時」よりやや少ない程度の身体活動をしているグループです。早産や分娩方法への影響に関しては、「1週間に8~23Mets・時」程度の適度な身体活動をすることが推奨されます。なるリスク」および「身体活動が多いから器械分娩になるリスク」は、喫煙や体重増加などが及ぼす影響と比べるとそれほど大きなものではありません。分娩方法に影響を与えると考えられている妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病など、多数の要因を除外する形で検討しております。「早産等になりやすいから運動ができない」という可能性を完全に除外できているとは言い切れません。妊娠中は自分の体調を考慮しながら、気になることがあればかかりつけの医師と相談して無理のない範囲で体を動かすよう心掛けるとよいでしょう。子どもの健康にどのように影響するのかを明らかにし、「子どもたちが安心して健やかに育つ環境をつくる」ことを目的に平成22年度(2010年度)に開始された大規模かつ長期に渡る疫学調査です。妊娠期の母親の体内にいる胎児期から出生後の子どもが13歳になるまでの健康状態や生活習慣を2032年度まで追跡して調べることとしています。センターに医療面からサポートを受けるためにメディカルサポートセンターを設置し、また、日本の各地域で調査を行うために公募で選定された15の大学に地域の調査の拠点となるユニットセンターを設置し、環境省と共に各関係機関が協働して行っています。調査地区とする「神奈川ユニットセンター」として本調査に参加しています。reserved.PAGETOPclose。