「会社や学校、店舗などで使用していたロッカーが不要になった...。」そんなとき、どのように処分すればよいのか迷ってしまいますよね。ロッカーと一言でいっても、その種類もさまざまです。この記事では、個人用からオフィス用までロッカーと呼ばれるものの処分方法をまとめていきます。「ロッカー」と聞くと、多くの方は縦に細長い白色のロッカーを思い浮かべるでしょう。実は意外に種類があるもので、用途や人数に合わせて製品の選択が可能です。代表的なロッカーの種類と処分方法の一覧をみていきましょう。1ロッカーの主な種類ロッカーは鍵をかけることのできる棚や箱の総称です。収納の目的で使用される家具の一種に分類されますが、素材によって5つのタイプに分けることができます。●スチールロッカーオフィスや学校、店舗まで幅広いシーン・用途で使用されている定番のタイプがスチールロッカーです。衣類などの着替えを保管を目的に用いられることから、「更衣室ロッカー」と呼ばれることもあります。主流となる1人用ロッカーだけでなく、2~24人用といった大人数タイプも。スチールロッカーの中には、靴を入れるためのシューズロッカーや掃除用具を収納するための掃除用ロッカーなど用途別の製品が販売されています。見た目はスチールロッカーと似ていますが、サビやキズが付きにくいよう粉体塗装を施しているのが特徴的です。スポーツジムやスイミングクラブ、ゴルフ場などで使用されています。硬貨を投入することで鍵の開閉ができるロッカーです。駅や大型商業施設、プール、温泉などでよく見かけます。文字通り木で造られたロッカー。デザイン性が高く、高級感を演出できます。扉が木製、本体がスチール製になっている木金ロッカーというものもあります。文字通りプラスチック製のロッカーです。軽量で移動しやすく、サビに強い、耐久性が高いという特長があります。2ロッカーを処分する方法一覧ロッカーはある程度大きさも重さもあるものですから、ゴミ袋に入れてポイと捨てるわけにはいきません。処分方法に困ったときは、条件の良い(費用や手間がかからない)順に候補を挙げていくことをおススメします。処分費用が高くなるお金に換えるのが難しいならば無料で処分する方法を検討する。最終的には有料で処分する方法を検討していきましょう。ロッカーを買取ってもらう方法とは?鉄くずとして売れる可能性も!ロッカーの処分を考えたときに、まず候補に挙げたいのが「買取」です。いうのも、ロッカーは流行が少なく、一定の層にのみ需要があるというわけではないため、いつの時代も市場価値が安定しているものです。ロッカーの買取価格や売れる条件について解説していきます。1リサイクルショップやネットで買取してもらうロッカーはオフィス家具を取り扱うリサイクルショップで買取してもらえます。一部の中古オフィス家具の通販サイトでも買取サービスを行っています。新品のロッカーの購入を考えているのであれば、下取りを候補に入れても良いでしょう。オフィス用品を取り扱う店舗など一部の業者に限られますが、商品購入の際の足しにできます。最近では、ネットオークションやフリマサイトを利用して自分で出品する方も増えています。...●ヤフーオークション●メルカリ●ラクマ●モバオクなどのサービスが挙げられます。リサイクルショップでの買取とは違い、価格を自分で設定できるのが最大のメリットです。2ロッカーのメーカーや状態が査定に影響する買取ってもらえるロッカーの条件として、一つに「メーカー」が挙げられます。国内の有名ブランドであれば査定で優遇される可能性は高いでしょう。・アルファロッカーシステムなどが該当します。状態が良ければ良いほど高値が付きやすいです。・鍵が不足しているといった品物の場合、買取価格が付かないこともあります。3ロッカーの買取価格の相場は?一般的に、ロッカーは交換頻度がそれほど高い家具ではありません。そのため、中古の流通が少なく上記の条件に当てはまれば買取ってもらえる可能性があります。ロッカーの買取価格の相場は人気メーカーかそうでないかで差が出ます。一般的なロッカーの場合、買取相場は1~2人用ロッカーで1000円程度、3~4人用ロッカーで2000円程度、多人数用ロッカーで2500円程度です。人気メーカーは4000~25,000円で買取られています。人気メーカーだとしても、高額で売れるのは状態の良い、大人数用のものです。残念ながら、万単位で売れるのは稀だと考えておきましょう。4鉄くずとして売れる可能性がある!状態があまり良くなく、ロッカーとして売却することが難しい場合でも、「鉄くず」として買取してもらえることがあります。対象となるのは、スチール製のロッカーのみです。プラスチックが混ざっている製品などは対象外になることがあります。金属のリサイクル事業をおこなっている企業が対応しており、1kg20円程度が相場です。運搬費用(8000円~)が発生するため、鉄くずが少量の場合はマイナスになってしまう可能性があります。そもそも少量での買取は行っていない業者もあります。売却できるのは100kg~と考えておいた方が良いでしょう。回収された鉄くずは、再生処理が施されリサイクル資源として国内外の製鋼所に出荷されます。いたるところで目にするロッカー。大人数の人間が集まる場所にロッカーが置いていないことはない、といっても過言ではありません。ロッカーは需要が高いため、買取や下取りが無理でも譲渡や寄付ができる可能性があります。譲り手を募る方法や運び出しや運搬をおこなう際の注意点をご説明します。1ロッカーを団体や学校に寄付しよう!まずは、あなたの周りの人に「不要なロッカーがある」ということを伝えましょう。タイミングと運がよければ、引き取り手が見つかるかもしれません。予備校、英会話スクール、カルチャースクールとあらゆる学校で利用されています。ロッカーを必要としている学校がどこかにあるかもしれません。汎用性の高いスチールロッカーやシューズロッカーなどはどこの学校にも1台は必ず見かけます。近くの学校施設に問い合わせてみても良いですし、寄付を募っている団体(NPO法人、フリースクールなど)に申し込みをするのも一つの手です。2自治体の掲示板や無料掲示板で譲渡しよう!周辺施設や団体への寄付ができなかった場合、掲示板を利用して譲り手を探す方法も検討しましょう。個人で使用しているロッカーが不要になった場合、自治体に「譲ります」情報の掲載を依頼してみましょう。出典:新宿リサイクル活動センターこれらの掲示板は紙媒体(情報誌)のものもありますが、ネット上に掲載してもらうことも可能です。申し込み方法は各自治体で異なりますので、電話や対面にてお問い合わせください。このほかにも、無料の広告掲示板「ジモティー」やTwitter、FacebookなどSNSを活用して引き取り手を探すことも可能です。自治体の掲示板とは違い、不特定多数の人の目に留まる可能性が高いですが、冷やかし目的のメッセージには十分注意しましょう。3ロッカーは大型家具用の宅配便で運ぼう無事にロッカーを譲る相手が決まったら、「どうやって運ぶのか?」を考えなければなりません。ロッカーは家具やオフィス家具に分類されるため、対応していない宅配便もあります。ゆうパックは三辺合計(品物のタテ+ヨコ+高さ)が170cm以下、重さが25kg以下の荷物しか運べませんから一般的な1人用のスチールロッカーでも難しいです。重量ゆうパックは30kg以下まで対応していますが、三辺合計が170cmですのでロッカーは対象外になります。クロネコヤマトの「らくらく家財宅急便」であれば対応可能です。ロッカー一つからでも送ってもらえますし、梱包から搬出入、設置まで引き受けてくれます。佐川急便で配送することも可能です。「飛脚ラージサイズ宅配便」の場合、三辺合計が260cm以内、50kgまでに対応。場合、三辺合計が600cm以内、80kgまで対応しています。オフィス引っ越し時は引越し業者にロッカーの処分を依頼しよう「オフィスの引越し時にロッカーを処分したい」という場合は、引越し業者にロッカーの処分を依頼することができます。オフィス移転の一般的なスケジュールや対応している引越し業者を説明していきます。1オフィス引っ越し~ロッカー処分までの流れオフィスの引っ越しをするとなると、大変大掛かりな作業になります。オフィス移転をおこなう方は、ロッカーを含めた不用品処分までの一般的な流れを確認しておくことをお奨めします。1.電話やホームページから相談する2.業者がオフィスを訪問し、見積もりを行う3.計画書および見積もり書を郵送かメールでもらう4.内容に承諾したら交渉成立する5.作業の流れの事前説明を受ける6.実際の移転作業に立ち会う※ここでロッカーを回収してもらいます7.レイアウト図に沿って家具の配置がおこなわれる8.引き渡し後、アフターフォローがある場合も作業においては基本的に引越し業者に任せることになるため、特にしなければならないことはありません。2オフィス移転やロッカー処分に対応している業者オフィスの引越しとロッカーの処分を同時に行いたい場合、どちらのサービスにも対応している業者を選ぶのが良いでしょう。小規模のオフィスからビルや工場など大規模移転にも対応してる経験豊富な業者がオススメです。ロッカーを含め事務什器の廃棄、オフィスレイアウトの変更、機密文書の収集溶解処理までまとめて依頼できるので移転作業が効率化できるでしょう。オフィス設計、PM/CMなどサービス内容が充実。什器の買取や処分にも対応しています。かかる費用については、業者やオフィスの規模、オプションの有無によって大幅に違います。そのため、一概にいくらとは言えないのが現状です。オフィス移転を大手引っ越し業者に任せたいというならば、ロッカーの処分は「ゴミに出す」あるいは「不用品回収業者に引き取ってもらう」方法を選択する必要があります。この二つの方法については、次項以降で詳しく解説していきます。「オフィス移転を頼んだ業者がロッカーの処分に対応していなかった」という場合は、自治体にゴミとして廃棄してもらう方法が候補に挙がります。注意したいのが、家庭ごみと企業などから出る事業ごみでは処分方法が異なるということ。ここでは、それぞれロッカーをゴミに出す方法についてみていきましょう。1ロッカーを家庭ごみに出すなら「粗大ごみ」になる一般家庭で使用していたロッカーは、多くの自治体では「粗大ごみ」扱いとなります。粗大ごみの出し方は自治体によって異なりますが、月に決まった回数決まった曜日に収集するのが一般的で、回収には事前申し込みが必要です。粗大ごみを出す際、品物に指定の「粗大ごみ収集券」を指定の料金分貼り付けなければなりません。この券は、「有料ごみ処理券(粗大ごみ収集券)取扱所」の表示がある商店やコンビニで買い求めることができます。自治体によっては不燃・粗大ごみとして処理施設に持ち込んで回収してもらえる場合があります。ロッカーのゴミの分別や粗大ごみの申し込み方法、料金は各市区町村の公式サイトで確認ができます。自治体ごとのルールに従うようにしてください。2オフィスのロッカーは「事業系廃棄物」になるオフィスで使用していたロッカーは、産業廃棄物(事業系廃棄物)として扱われます。産業廃棄物というのは、文字通り事業活動を伴って排出されるゴミのことです。スチールロッカーやプラスチックロッカーなどがこれに該当します。産業廃棄物も事業系一般廃棄物も、事業者自身で処理することが法律で義務付けられています。(廃棄物の処理及び清掃に関する法律)空き地や海岸、山中などに捨てたりすると不法投棄で罪に問われる可能性があるため、事業系廃棄物の処理業者(不用品回収業者)に委託して回収してもらいましょう。次の項ではロッカーを不用品回収業者に処分してもらう方法についてご説明していきます。「ほかの処分方法はどれも難しい」というときは、ロッカーの処分を不用品回収業者に依頼するのがベターです。ここでは、不用品回収業者の選び方やメリット、費用などを解説していきます。1ロッカーの処理を委託する業者はどこを選べばいい?オフィスで使用していたロッカーの処分を委託する業者はどこでも良いというわけにはいきません。なければならないのです。廃棄物の処理及び清掃に関する法律では、以下のように定められています。このように、ロッカーの種類によって選ぶべき業者が変わります。2ロッカーを不用品回収業者に処分してもらうメリット・ロッカーの種類や大きさに関わらず適切に処分してもらえる・面倒な手配が少なく、早ければその日のうちに処分できる・自分で運び出しや運搬する必要がない・複数のロッカーをまとめて処分してもらえる・ロッカー以外の不用品もまとめて処分が可能このように不用品回収業者に委託するメリットはたくさんあります。しても処分に困ったときは最終手段として考えておきましょう。3不用品回収業者の処分費用の相場は?ロッカーを不用品回収業者に処分してもらうときに気になるのが費用です。ロッカーを回収してもらう費用の相場は1台5,000円程度。(業者によっては、これ以外に車両費や人件費が加算される場合もあります。)また、ロッカーやオフィス家具が大量にある場合は、トラック詰め放題プランを選ぶことで安く処分できます。軽トラック1台+作業員1名につき20,000円程度かかります。のちにトラブルに発展させないためにも、事前に見積書を作成してもらうことをお奨めします。ロッカーはメリット・デメリットを考えて処分しようロッカーの処分方法は大きく分けて6種類。それぞれにメリット・デメリットがあるため、どの処分方法がベスト!と言い切ることはできません。皆さんがご自身で選択肢を吟味する必要があるのです。今回の記事を参考に、最善といえるロッカーの処分方法が見つかるといいですね。見積を依頼する!必須項目を入力ください※地域により案内できる業者が0~4社になる場合があります。規約の適用1.株式会社RNV(以下当社)は、当サイト及び関連サイトにおいて提供するサービス(以下本サービス)を、以下の利用規約(以下本規約)に基づいて実施します。2.利用者は、本規約に同意することを条件に、本サービスを利用することができます。規約の変更1.当社は、利用者の承諾を得ることなく、本規約の一部または全部を変更できるものとします。2.変更後の規約は、当社が変更内容を当サイト及び関連サイト上に掲示した時点から効力を有するものとします。3.変更後に利用者が本サービスを利用した場合、本規約の変更に同意したものとみなします。当社からの通知1.当社は、利用者が本サービスを利用する上での必要事項を、ウェブサイトへの掲示のほか、当社が適当と判断する方法・範囲で通知いたします。2.前項に定める通知は、通知内容を本サービスのウェブサイトに掲示した時点から効力を有するものとします。本サービスの内容1.本サービスは、利用者を提携業者(当社と提携することにより、本サービスの利用者に対して自己の商品またはサービスを提供する事業者、以下同じ)へ紹介することを目的としています。・利用者への提携業者の紹介・派遣2.当社から業務依頼申込を案内された提携業者は、利用者に対し、当社から通知される電子メールに記載の期間内に電話または電子メール等により連絡します。3.利用者が本サービスを利用するにあたって、当社は電子メールやお電話により下記の各種のご連絡を行う場合があります。本サービスにおいて当社が提供するウェブサイト等のコンテンツ、画面デザイン、そのほか一切の著作物の著作権は、当社または当社の定めるものに帰属します。利用者と提携業者の契約1.当社は、利用者と提携業者との取引契約の成否や履行、提携業者が提供する商品またはサービス等(以下提携業者のサービス)の内容や質等を一切保証しないものとします。利用者に対してこれらに関する一切の責任を負わないものとします。2.利用者は、提携業者のサービスの購入や利用に関して、自己の責任において直接提携業者との交渉、契約等を行うものとします。提携業者のサービスに関する質問・要望等は利用者が直接提携業者に対して行うものとします。3.利用者は、本サイト及び電話、電子メール上で提携業者のサービス及び広告情報等が、提携業者の責任において提供しているものであることを理解するものとします。提携業者との間で提携業者のサービスを受けるものとします。4.利用者と提携業者の契約等に関して、何らかの問題が生じた場合は、利用者は自らの責任と負担によって問題を解決するものとします。当社は、利用者と提携業者との間で生じた問題には、一切関与いたしません。5.利用者は、提携業者に対する業務依頼を取り消す場合、自ら当該提携業者へ直接連絡をするものとします。提携業者との間で締結した契約を解除する場合も、利用者自ら直接連絡をするものとします。利用者における本サービスの料金は、無料とします。場合、当社は本サービスを事前予告なく変更・中断・廃止できるものとします。利用者が以下のいずれかに該当する場合、本サービスの利用ができないものとします。利用者が反社会的勢力等に該当した場合、当社は利用者との本サービスを含む一切のサービスの利用を停止できるものとします。必要な措置(法定措置を含む)を取ることができるものとします。当社は、利用者が本サービスを利用するにあたり、利用者確認を実施する場合があります。以下のいずれかに該当する方は、本サービスを利用できないものとします。利用者は、本サービスの利用にあたり、当社が取得した個人情報に関して、以下の事項に同意したものとします。1.当社は、利用者の個人情報を本サービスの提供の目的で利用します。2.当社は、本サービスの提供にあたって、利用者が希望する提携業者に対し利用者の個人情報を提供するものとします。3.当社は、利用者の個人情報を本サービスのウェブサイトに掲示する個人情報保護方針に基づき、機密として保持するものとします。参画企業等を含め第三者に転送された利用者の個人情報及び関連する情報等に関しては、当社はその管理責任を負わないものとする。4.当社は、利用者からのお問い合わせ内容等の正確な把握と今後のサービス向上を目的として、利用者との通話内容を録音する場合があります。責任の範囲1.当社は、第8条または次の各号に定める事由により、利用者または第三者(そのほかの利用者含む)が損害を被った場合でも、一切の責任を負わないものとします。・本サービスの利用によって、利用者と第三者との間で紛争が生じた場合。利用者が第三者に損害を与えた場合(紛争または損害の原因が、当社の責任に帰すべき事由による場合を除く)・そのほか本サービスを利用することにより、当社の責任によらずして利用者または第三者に損害が発生した場合2.本サービスにおいて、広告提供業者等の第三者から提供される内容については、一切の責任を負わないものとします。3.当社は、当社で運営するウェブサイトからリンクする第三者のウェブサイトやコンテンツ等の内容や、修正・更新に関して一切の責任を負わないものとします。4.利用者情報の参画企業への転送完了後は、利用者と参画企業及び第三者の間で生じた損害について、弊社は一切の責任を負わないものとします。5.本サイトに記載された情報の正確性に関して、誤解を生じやすい記載や誤植があった場合に生じるいかなる損害に関しても、当社はその責任を負わないものとします。効力、解釈、履行については、日本法に準拠するものとします。して処理するものとします。本規約に定めのない事項や、そのほか本規約の条項に関して疑義が生じた場合、関係者間での協議の上、円満に解決を図るものとします。平成30年5月8日実施ご依頼を承りました!このあと業者から見積のお電話がございますのでご対応よろしくお願いします。サイトマップ出店する業者ログイン©くらしの一括見積比較コンシェルジュ。