1:15pmサイバーセキュリティ講座へようこそ。この講座では、1回が1バイトサイズほどの短い情報の中で今すぐ行動に移せるセキュリティのヒントをお伝えします。人、プロセス、テクノロジーの3つの章に分けて掲載します。特効薬などありませんベンダーから発せられるメディア記事の中には、すべてのITの問題を一気に解決してくれるような記事が時折見られます。これらはすべてセキュリティの万能薬のように引き合いに出されていました。これはもちろん真実ではありません。セキュリティのこととなると、英語のことわざに真実が語られています。「鎖は一番弱い輪と同じだけの強さでしかない。」「深く掘り下げた防御は最良の戦略である。」今日セキュリティ脅威は進化を続け、そうした脅威に対応する革新的なソリューションがコンスタントに開発されていますが、実際にはほとんどの場合、既存のセキュリティITインフラを増やすばかりで、総入れ替えということにはなりません。最新のセキュリティ技術について読む場合は、誇大広告を避けるようにし、御社の環境を入れ替えるというより、既存の環境に統合しやすいかどうかという観点で見るようにしましょう。総入れ替えという選択肢はめったにありませんので。アンチウイルスはなぜ生き残っているのかアンチウイルスはすでに過去のものだという話をよく耳にします。10年前の純粋にシグネチャベースのアンチウイルスは今日効果をあまり発揮していないのは確かです。アンチウイルスソリューションは進歩しました。ゼロデイ攻撃の脅威に対処するため、多くのアンチウイルスが振る舞い分析や、クラウドベースのルックアップ機能を持つようになりました。振る舞い分析強化のためエミュレーションやサンドボックス技術を内蔵するものまであります。多様性やそういったものに対処するため様々なニュアンスを持ったシグネチャベースの検知機能も持っています。Eメールやウェブアクセスといったようにネットワークでアンチウイルスを使っている人たちにとっての最も理想的なのは、一つだけではなく、複数のアンチウイルスを持つことです。カバーされる既知のマルウェアが増え、新規やゼロデイマルウェアの検知が向上することになるからです。ネットワーク上では、管理コストは最小限になります。(そして、ネットワーク上だからといって、エンドポイントにおけるアンチウイルスを無視していいという意味ではありません。これも、これまでと同様重要です。)アンチウイルスの必要性は実際にまだありますが、今日のアンチウイルスは読者の若い時に覚えているアンチウイルスと同じものではありません。今持っているものを捨てないでください。今使っているアンチウイルスはすべて最新で、先進の機能を備えているようにすることが肝要です。今度はさらに状況は悪化し、感染は広がっています。そこであなたは、こいつらは犯罪者だった!と思うのです。)ランサムウェアが存在するからには、それを緩和できるような策が必要です。多重防御が重要であり、自社を守るのに単独のテクノロジーにだけ頼るのは賢い選択とは言えません。サニタイゼーション、ホワイトリスティング、サンドボクシング、これらはみな、ランサムウェアを防ぐのに助けになる良いテクノロジーです。Eメールやウェブセキュリティゲートウェイにもソリューションを入れられます。“フォールバック”という頼みの綱も持っているべきです。この場合は、データのバックアップがそれにあたります。バックアップを持っており、ごく最近のバックアップが必要とされているのであれば、他のすべてがだめになったとしても、感染したハードウェアをベアメタルに戻し、OSとデータを復元することができます。ランサムウェアは巧妙化しており、バックアップさせないか、バックアップを暗号化してしまうという種類もあります。起動する際に回復可能な信頼できるバックアップを無くすのが狙いです。これに対処するために、バックアップの完全性や、オリジナルのデータの復元能力を確認します。時間がかかるかもしれませんが、それをするだけの価値はあるでしょう。感染が広がる前に感染源を指し示してくれるかもしれないからです。DLPとは何なのか情報漏洩防止(DLP)は機密情報を安全に保つためのものです。10年以上も前からある良く知られた用語で、従来は組織から不正な方法で持ち出される機密情報に対して使われていました。10年前には、添付書類付きのEメールを間違って違う人に送信してしまう、またはノートPCを紛失するなどといった社員のミスによるものでした。今日では、もっと広範囲に適用されています。次世代のDLPテクノロジーとは、有害な情報が組織に入り込むのを防ぐのと同時に、出しても良い情報は外部に出します。今日、情報を伝達する方法たくさんあります。Eメール、インターネット(クラウドコラボレーションやソーシャルネットワーキングサイトを含む)の他にも、USBやリムーバブルメディアを使ってエンドポイントから、も。効果的なDLPの鍵となるのはすべてのコミュニケーションチャネルを通じて包括して一貫したポリシーを持つことです。実行するアクションはコミュニケーションチャンネルによって変えることができますので、ニーズに合わせることができます。DLPソリューションを実装する目的は、あらゆる情報チャネルとあらゆるタイプの情報をカバーすることですが、リスクのレベルによって定義される段階的なアプローチが実施されることが一般的です。通常Eメールは「規制された」情報(PCI、PIIなど)として最初に挙げられるものであり、その次にウェブ、そしてエンドポイントの順になります。規制された情報の次の段階では、たとえば、知的財産などといった企業機密情報に実装が拡大されます。DLPを組織内部に適用する情報漏洩防止(DLP)とは、機密情報が組織外の悪意ある人物の手に渡るのを防ぐ手段というようによく言われています。DLPを組織内部に使う需要が高まってきています。一般的に、情報にアクセスする人数が増えるに従い、悪意ある人物に渡るリスクも高まります。多くの組織では、ファイルサーバーやSharePointプロジェクトをアクセスする必要のあるユーザーだけに制限するプログラムがありますが、組織内部では、Eメールを誰が誰にでも何でも送信できます。組織の内部において許可されずにEメールがシェアされてしまうのを防ぐためにDLPソリューションを配備することで、情報リスクは確実に低くなるのです。これはやり過ぎなのでしょうか?間違った人から情報を受信した(または送ってしまった)ことが何回ありますか。-おそらく、名前が同じだったり、つい指がすべってしまったりしたからでしょう。削除してくれなかったら?今や多くの組織で社内DLPを配備するようになってきています。人事の情報が人事部内にとどまるよう、あるいは四半期末や年度末の財務情報が知る必要のある日人の間にのみとどまるように。将来の製品設計やその他の知的財産の保護が強化されています。機密情報は必ずしも規制の対象とされている情報であるとはかぎりません。ランサムウェアの進入を阻止するランサムウェアが組織に進入するのに一番よく使われるルートは、一見無害に見える書類に埋め込まれたマルウェアを通してです。昔は知らない人から送られた実行ファイル(プログラム)はウイルスに感染しているかもしれないから開けないようにと、しょっちゅう言われたものです。それは今日でも当てはまります。今は書類なので、検知やブロックがいっそう難しくなっています。いうのも、一見問題がないよう見える書類でもランサムウェアが埋め込まれている可能性があるからです。職場で個人のEメールを見るだろうから、必ずしも会社のEメールアドレスをターゲットにする必要は無いと今日のサイバー犯罪者は考えています。ソーシャルネットワーキングサイトで見た個人のEメールアドレスがあるからです。ランサムウェア感染の70%以上は企業のメールではなく、個人のEメールで感染したものです。マイクロソフトのOneDriveやGoogleAppのように、そのリンクがどこか「信用のおける」ところだったりします。したプラットフォームでホストされたドキュメントは信用できるという思い込みがあります。-残念なことに実際は違います。そこに置かれたものは何であろうとホストするからです。それでは、どうしたらランサムウェアの侵入を防げるのでしょうか。認識すべきは、企業のEメールと同時にウェブベースのトラフィック(個人のEメールがアクセスするのはウェブトラフィック上です。)もカバーし保護しなければならないということです。ランサムウェアを防ぐには2つの方法があります。このテクノロジーでは、ドキュメントからアクティブコンテンツ(この場合はマルウェア)だけが除去され、残りはそのまま通過させます。これで、ユーザーは情報を直ちに受け取ることができ、マルウェアだけは取り除かれます。2つめの方法は、サンドボックスというテクノロジーを使うことです。ドキュメントが安全な環境(サンドボックス)で開かれ、その振る舞いが分析されます。事前に設定した時間(たとえば15分)の間に何も起きなければ、リリースされて受信者に送られます。この場合遅延は不便かつ、非効率です。埋め込まれたマルウェアが遅延を回避することもありうるのです。ランサムウェアとの戦いは組織にとって大きな課題となってきています。救いとなる新しいテクノロジーが利用できるようになってきています。組織を囲むセキュリティ防御の輪が必要です。ランサムウェアがどのような手段でやって来ようとも、ランサムウェアに対する適切な防御を備えているということを確認しましょう。振る舞い分析は必要か今日ITやセキュリティ関連のカンファレンスに参加すると、サイバー攻撃を検知防御する手段としての振る舞い分析に関する意見があちこちで飛び交います。理屈は極めてシンプルなものです。ユーザーとネットワークトラフィックをモニターし、何か普通でないことや特異なことがあれば、攻撃につながるかどうかをもっとよく調べるというものです。振る舞い分析はずっと前からありましたが、セキュリティ分野で使われだしたのは最近のことです。多くの組織にとって便利なものになるまでにはまだ時間がかかります。鍵となるのは、「ノーマルな」活動の基準値をどう理解するかであり、これは本当に難しいのです。悪意のある行動がすでに起きていれば、「ノーマル」であるとみなされてしまい、良くないのです。真の問題なのは単純な基準値が存在しないことです。四半期末(または年度末)に追加の報告書が作成され、シェアされたとしましょう。その場合、普段は見ないようなレポートを実行したり、普段はアクセスしないような情報にアクセスしたりといったことが起きます。した例外的行動はセキュリティイベントをあぶり出しますが、今は調査する人間が必要とされます。人件費は高価なのです。将来的には振る舞い分析を使った製品は、どの組織でも使われる、自分たちを守るために使うソリューションの一部になるでしょう。ソリューションの一部です。ひとつですべてに効くような特効薬など無いからです。Wordや他のOfficeアプリケーションについて、自分が知らなかった機能があるか同僚に尋ねたことが何回ありますか。何かをするためのショートカットがありますか。多くの企業アプリケーションについても同様です。新しいリリースによって新機能が加わったものの、その機能の存在を知らなかったというのはよくあることです。存在すら認識していない何かを見つけようとするのは骨の折れる仕事です。記述するか分からないものを、それ以上簡単にしようが無いからです。ある問題に対する解決法を探すとき、必要としている機能がすでにカバーされていないかどうかについてソリューションプロバイダーと話してみる価値はあります。良いものが悪人に渡るのを防ぎます。今は組織に入って来ようとする特定の情報を防ぐ必もあります。DLPソリューションが配備されているならば、情報の入ってくる方向は関係ありません。外から入ってくる情報にも、組織から出て行く情報と同様にポリシー適用が可能になるのです。新しいソリューションに飛びつく前に、今持っているものをよく見直してみる価値はあります。したら時間とお金を倹約できるかもしれないですから。パケット分析(DPI)もしばしば混同されます。DCIは文書を調べる能力のことです。ファイル、あるいは添付書類つきのEメール、あるいはウェブページを分解して構成パーツを分析します。“深い”パーツとは、発見できるいくつのレベルまで深くソリューションをばらばらにして文書を分析できるかということです。従って、ZIPファイルが添付されたEメールがあるとして、そのZIPファイルには埋め込まれたスプレッドシートが入っており、さらにそこには埋め込まれた文書があり、そこにはまた埋め込まれたZIPファイルがあり、さらにそこに...と続くわけです。1ないし2レベルまで掘り下げるソリューションもありますし、100レベルまで掘り下げるソリューションもあるのです。インスペクションはネットワーク上のパケットを見ることで、ウイルスあるいは侵入といった様々なセキュリティ問題を検知するために使われています。通常は実際のコンテンツというよりはOCIモデルの第2層~第5層にフォーカスしています。DLPソリューションにはDPIよりもDCIが使われましたが、DPIを使ってプレインテキストフォーマットで機密情報が見つかることも時にはあります。程度の違いはあるでしょうが、御社の環境にも両方のテクノロジーが使われていることでしょう。両者の違いを理解することは、効率性を活かすためにも重要です。存在する“隠れた”情報のことです。通常はあるドキュメントをいつ、誰が保存したかといった内容ですが、会社名や分類レベルなどの他の情報も含まれていることがあります。実際には、サーバー名やプリンター名、アプリケーションがドキュメントで何が起きたのかを追跡するのに役立つ様々な情報も含まれています。...アプリケーションやシステムにとって役立つものは、サイバー犯罪者にとっても役に立つのです。フィッシング情報源として一番入手しやすいもののひとつはメタデータから取った情報です。外部ウェブサイトに掲載されたドキュメントをちょっと見れば、どのような情報が利用できるかが分かってしまうため、御社に対して使われてしまいます。幸運なことに、今日ではDLPソリューションのドキュメントサニタイゼーション機能を配備可能です。メタデータが自動的に除去されるので脅威も除かれます。DLPソリューションは、削除された情報について非常にきめ細かく指定できますので、ユーザー名は削除しても分類は残すことも可能です。ドキュメントサニタイゼーションではバージョン情報やデータの高速保存も削除できます。あなたが送信したつもりの文書は、実際には隠れた(または忘れられていた)コンテンツを除去済みの文書が送信されます。ウェブサイト上にあるファイルをいくつかダウンロードし、そこに含まれているメタデータを見てみてください。企業の電子メールで送信されたファイルの数を考えてみましょう。メタデータが原因となるリスクを回避するためのソリューションに投資するためのビジネスケースを推進する助けとなるでしょう。組織にとっての今日の最大の脅威はランサムウェアであり、通常は一見無害に見えるドキュメントの中にアクティブコンテンツとして埋め込まれています。アクティブコンテンツには単純なマクロからスクリプト、組み込みアプリケーションやコントロールなど、いくつかの異なる形式があります。受信したドキュメントからアクティブコンテンツを除去すれば、ランサムウェア感染のリスクを取り除くことになります。99%以上の場合、入ってくるアクティブコンテンツは必要ありませんので、除去は理に適っています。ランサムウェア攻撃のほとんどはウェブサイトにアクセスした個人のEメールを介して行われます。アクティブコンテンツを除去するソリューションは企業のEメールやウェブなどの複数のコミュニケーションチャネルで動作する必要があります。アクティブコンテンツを除去する行為は「構造サニタイゼーション」と呼ばれ、今日のアダプティブ(適応型)DLPソリューションでは可能になっています。送信トラフィック、受信トラフィックのどちらでもアクティブコンテンツの除去が可能です。(特にスプレッドシートの中の)マクロに含まれている知的財産を犯罪者に渡さないように安全に保つことができます。コンテキストに基づくポリシーDLPを検討している組織のほとんどでは、DLPとはコンテンツを保護することを意味するでしょう。ビジネスを効率的に行い、ビジネスポリシーにとって障害とならないようにするには、コンテンツとコンテキストの両方をベースする必要があります。ユーザーが何をしているかというコンテキストは、コンテンツと同じくらいに重要なのです。一人の人が同じファイルで、3種類の異なった方法によってコミュニケーションを取ろうとしているケースを考えてみましょう。DLPソリューションが取るアクションは、コミュニケーションチャネルによって違ってくる可能性があります。企業のEメールで送信する場合、ドキュメントは暗号化されるでしょう。クラウドストレージサービスにウェブ経由でアップロードすると、コンテンツはリダクト(機密情報は除去されますが、残りはそのまま通過)され、USBメモリーにコピーしようとするとブロックされます。コンテキストはアクションを実行する人が誰なのかによっても変わってきます。営業部長が現行の価格表を代理店にメールするのは可ですが、エンジニアリングの人間がメールするのは不可となります。人々が期待する新しいビジネスコラボレーションプロセスを実行するためには、重要情報の保護のために適応型セキュリティソリューションの提供が必要不可欠です。コンテンツにのみ基づくポリシーでは、効果的なコラボレーションにはもはや十分ではないのです。gun」とは、紛失または盗難された場合に組織に深刻な問題を引き起こしてしまうであろう情報のことです。つきつめると、これは存在すら忘れていたノートPCや古いファイルサーバーに残されていて、問題を引き起こしかねない古い情報のことです。社員に関する人事部のレポートには生年月日や銀行口座の詳細情報が含まれており...すでに退職しているかもしれませんが、情報はまだ生きており、保護されなければなりません。多くの企業や組織にとって古いデータを把握するのは途方も無く大きな問題であり、何か対処するのはまず不可能です。ラッキーなことにテクノロジーが手助けになります。適応型の(Adaptive)包括的DLPソリューションをお持ちであれば、保存データ(DAR)のスキャンを行うことが、対処が必要な問題の大きさを突き止めるのに役に立つでしょう。予防に使用されるのと同じポリシーを検出に使用すれば、プロセスが大幅に高速化されます。先進の保存データ(DAR)ソリューションは、問題の大きさを見極めた後、ファイルをノートPCからより安全なネットワーク共有に移動するなど、改善措置を行うことができますが、ブレッドクラムを残してユーザーに何が起きたかを伝えます。保存データ(DAR)スキャンはネットワークのシェアやクラウドコラボレーションドライブにおいても使用できます。重要な情報がどこで見つかるかを把握することは管理の第一歩なのです。gun」や究極的には解決策を講じる際に企業が直面する課題を認識させるのに役立ちます。コンテンツとコンテキスト私たちは皆同じでは有りません。同じ組織内であっても人それぞれ違います。違うチームにいたとしても、ニーズは違います。今日、重要な情報の保護となると、相違点を認識することは類似点を理解することと同じくらい重要です。一見するとごく似かよっているように見える書類でも、コンテキストも合わせて考慮する必要があります。それがなされるのは、企業のEメールか、ウェブか、USBメモリーか、それともその他の媒体なのか?適応型セキュリティソリューションでは、伝達されるコンテンツだけでなくコンテキストも理解する必要があり、適切な保護を選択して情報を安全に保つことができます。重要な情報を安全に保つためには、一貫性が必要です。何が重要とみなされるかについてと、重要な情報がどのように検索され、どのような行動が取られるのかについての一貫性です。一貫性がなければ、リスクは増加してしまいます。データ損失防止(DLP)ソリューションを使用している場合は、異なる通信チャネルに一貫性があるかどうか、一貫性がある場合は、コンテンツだけでなくコンテキストをサポートするために必要な柔軟性があるかどうか調べましょう。IT部門の負担軽減には分散運用が不可欠セキュリティソリューションの最大の課題は、IT部門で発生する可能性のあるオーバーヘッドです。セキュリティイベントの監視と対応には時間がかかります。そのため、より多くのセキュリティソリューションを導入することで、ITチームは多くの場合、負担を減らすことができます。問いかけるべき質問は、セキュリティイベントに対応するのにベストな人材は常にIT部門にいるのか、ということです。データ侵害が起こったとき、一般的にその答え「No」です。IT部門の人間が侵害を引き起こした情報のコンテキストを必ずしも理解しているとは限らないからです。データ侵害イベントの大部分、90%以上はデータ侵害イベントの大部分は、ポリシーが少し行き過ぎであるか個人が間違っている場合に発生する「誤検知」です。その人とは、通常はマネージャーです。DirectoryやLDAPソリューションといったようなユーザー管理アプリケーションと統合されています。これにより、侵害イベントが発生した際には、侵害イベントが管理者(またはグループ)だけでなく、従来のIT部門または監査/コンプライアンス部門にルーティングされます。マネージャーは何が起こったのかを見極めた上で、必要に応じて隔離された通信を解放するか、または行動を取る前に個人と話し合うことができます。セキュリティソリューションを検討する場合、どのように運用されるかを見てください。IT部門に大きな圧力をかけたり、ボトルネックを生み出したりしてしまうのであれば、別のソリューションを探す価値があります。運用は負荷を軽減し、重要情報の安全に保ちながら全員の仕事を効率的にするのです。リムーバブルメディアを守るリムーバブルメディアとは、ラップトップやデスクトップから簡単に取り外すことができるストレージのことです。以前はCD-ROMのことを指しましたが、今日ではDVD、Blu-rayディスク、USBドライブなどを指します。後者は、単なるUSBメモリー、あるいは完全駆動ドライブ、あるいはスマートフォンにプラグインする時に提示されるストレージのこともあります。これらのデバイスの記憶容量とポータビリティは非常に大なので、デバイスにある情報を保護するか、または情報が最初にそうしたデバイスに置かれるのを防ぐための企業計画が必要です。エンドポイントDLPソリューションにはいくつかの異なる方法があります。第一にはデバイス制御です。これは、USBデバイスをコンピューターに接続したときにUSBデバイスをプログラムで制御できる場所です。高度なソリューションならば、個々のデバイスに至るまで、さまざまな種類のUSBデバイスを細かく区別することができます。情報のコピーというような特定の機能をブロックすることも可能です。したがって、企業や組織は、モバイルデバイスを充電するためのUSBポートは有効にするが、情報をモバイルデバイスにコピーすることはできないというポリシーを持つことができます。第二には、データ損失を防ぐ機能です。リムーバブルメディアにコピーする情報をスキャンし、重大な情報を確認して修復処理を行います。コピーがブロックされたり、コピーされる前に暗号化されたりすることがあります。先進のソリューションでは、コピーが行われる前にユーザーが意思決定して監査目的でログに記録することができます。重要な情報戦略をまとめる際には、リムーバブルメディアを使って情報がどのように転送されているのかを見ましょう。デバイスを取得した時点から破壊してから廃棄するまで、デバイス管理プロセスを実行するのです。適応型セキュリティとは何か次世代のセキュリティソリューションは、「適応型セキュリティ」の態度を採用しています。これらのソリューションは、あらゆる規模の組織に急速に導入が進んでいる新しいビジネス方法に対応できます。それがクラウドであれソーシャルメディアであれ、さまざまな勤務方法は異なるセキュリティソリューションを必要とします。企業は業務のあらゆる変化に合わせて新しいソリューションを用意する余裕がありません。適応型セキュリティソリューションは、コンテンツや情報だけでなく、コンテキストを考慮します。電子メールを送信しているのは誰か、ファイルはどこにアップロードされているか、転送メカニズムは何か?高度な適応型セキュリティソリューションは、コンテキストに基づいてコンテンツを適合させることができます。この機能は、リダクションと呼ばれるプロセスを通じて実際のコンテンツを変更できます。サニタイゼーションと呼ばれるプロセスを通じて、見えない情報を削除することもできます。ビジネスが成長し、変化するにつれて、セキュリティは変化に適応できるようにする必要があります。異なる作業慣行に適応する能力を備えた、長く使えるソリューションを探さなければなりません。Eメールセキュリティ多くの組織では電子メールセキュリティが提供されていますが、舞台裏では、送信されるすべての電子メールからウイルスやスパムを除去するセキュリティアプリケーションが働いていることは忘れられています。スパムは依然として送信される最も一般的な電子メールであり、大部分は無害ですが、送信される悪質なメール数は増加しています。今日の高度な電子メールセキュリティソリューションは、単純なアンチウイルス(AV)とアンチスパムを超えたものであり、今日は複数のアンチウイルスエンジンをサポートしてゼロデイ攻撃でのパフォーマンスを向上させることができます。アンチスパムも、クラウドベースのルックアップとレピュテーションサービスだけでなく、なりすまし防止などの他のスパム防止メカニズムもサポートされています。これまでの電子メールセキュリティ製品は悪質なものを排除するというものでしたが、データ損失防止(DLP)機能を統合することにより、良いものは残すことが可能になります。DSS準拠のネットワーク上のクレジットカード番号なども含まれています。DLPアウトバウンド発信に使用されているのと同じ高度な機能をインバウンドでも使用することができます。電子メールセキュリティは依然として必要ですが、クラウドへの移行やホストされたサービスなど、電子メールの使い方の変更に伴って、これまでとは異なるやり方で導入しなければなりません。電子メールセキュリティソリューションを検討する際には、電子メールの脅威から組織を保護するために、統合DLPソリューションでかつ、インバウンドとアウトバウンドトラフィックの両方に対処できるソリューションを探しましょう。クラウドのEメールセキュリティ多くの組織にとって、アプリケーションをクラウドに移行するというアイデアは魅力的ですが、サーバーの管理と保守が第三者によって行われるため、組織に柔軟性を提供し、IT人数を削減することは必ずしも安価ではありません。クラウドのセキュリティ導入を考慮しない理由もなく、小さなものについては一般的になっています。クラウドにEメールセキュリティを導入することは、Eメールフィードが組織のネットワークに当たって迷惑メールやウイルスを取り除く前に「クリーン」にできることを意味します。クラウド内のセキュリティを管理対象サービスからホストされた環境で使用する方法はいくつかあります。それぞれに長所と短所があり、組織がEメールセキュリティに何を求めているかによって大きく左右されます。今日、重要な情報を安全に保つために必要な先進の機能を備えているため、必要かつ適時にポリシーを調整できるようにするために、いくつかの制御が不可欠です。365を導入しました。アプリケーションの1つはEメールであり、それに伴ういくつかのセキュリティは初歩的なものでした。小規模なオフィス/ホームオフィスのユーザーにとっては、多くの場合これで十分ですが、その他の企業にとっては、Eメールのセキュリティが必要です。必要とされるEメールセキュリティは、電子メールがオンプレミスであったときと同等のものです。今日の高度なEメールセキュリティソリューションの導入方法は、いくつもあります。365(クラウド)に移行するが、セキュリティはオンサイトのままでいて、最終的にセキュリティもクラウドにも移行することも可能です。オンプレミス時に適用されたポリシーは、同じレベルの保護が確実に適用されるようクラウドに透過的に移されます。クラウドやその他のアプリケーションに電子メールを移行する場合は、アプリケーションの移行に伴ってサービスが中断したり低下したりすることの無いよう、セキュリティとその展開方法を慎重に検討するようにしてください。電子メールとWebのネットワークセキュリティのためのソリューションとして、外部の電子メールやダウンロードしたコンテンツからのマルウェア感染を防止するアンチウイルス(AV)機能があります。AVソリューションの有効性は、新しいマルウェアを検出し、それをブロックするためのシグネチャを配布できる速度に比例します。AVベンダーそれぞれに検出とシグネチャの防止のためのさまざまなメカニズムが違います。したがって、複数のAVソリューションを使用することには明確な利点があるのです。弊社のお客様の場合、複数のAVエンジンを使用した場合に5%から10%の検出率向上がみられました。AVエンジンは15分ごとにシグネチャの更新を実行しますが、その時点で更新を取得するかどうかはソリューションによって異なります。ここに攻撃される余地があります。この攻撃の機会を少なくするために、AVベンダーはクラウドベースのルックアップを導入しています。ゼロデイ攻撃に対するさらなる保護を提供するために、テストされる特定のファイルに関連する最新の更新に関してソリューションはクラウドに従います。電子メールやWebセキュリティソリューションを検討する場合、複数のアンチウイルス(AV)エンジンをサポートしているものを探しましょう。クラウドベースのルックアップを使用することで、組織に最適な保護が提供されます。ウェブセキュリティIT部門が従業員を保護するために設置した保護について、ほとんどの人々は理解していないのが現状です。いうとそうしたものは通常目に見えないためで、ウェブセキュリティがその一例です。優れたウェブセキュリティの重要な要素は、アンチウイルス(複数のアンチウイルスエンジンを推奨)とURLフィルタリングです。これは、特定のURLを動的に分類し、ギャンブルサイトなどのように、ポリシーに外れると判断された場合にブロックされます。高度なソリューションでは、企業がソーシャルメディアへのアクセスを許可するのに、特定の期間または特定の時間、たとえば昼休み時間内や勤務時間内の30分間などで時間割り当てを設定できます。データ損失防止(DLP)などの次世代の適応型Webセキュリティソリューションには、高度な機能が統合されています。組織外への機密情報漏洩を防止するだけでなく、外部からの情報侵害を防ぐための機能です。外部から来るのはマルウェアだけでなく、正当な情報である可能性もあります。DSS以外のネットワーク上でクレジットカード情報が表示されないようにします。多くの組織がコラボレーションを行うためにウェブへの依存度が益々増すにつれ、ウェブセキュリティは組織とその重要な情報を保護するためにより一層重要になって来ています。クラウドベースのコラボレーションやソーシャルメディアを現在使用していない場合でも、このようなWebソリューションを選択しましょう。DDoS攻撃を防ぐDDoS(分散型サービス拒否攻撃)では、外部のハッカーが組織のITサービスに対してサイバー攻撃を仕掛けます。DDoS攻撃はITサービスの完全停止やサービスの劣化を招き、応答時間が遅くなります。多くの点で、サービスの完全停止のほうがサービスの劣化よりましです。発覚するまでにかなりの時間がかかるからです。大きな問題になる前にDDoS攻撃を検出することが鍵であり、ネットワークパケットを分析し、攻撃がまさに行われているのか、始まったばかりなのかを判断するソリューションがいくつもあります。多くの場合、攻撃を検出するデバイスは、悪意のあるパケットを無視して「良い」パケットだけを通過させ、攻撃の軽減も行います。攻撃を実行するにはダークウェブ上のシステムをレンタルすればいいだけなので、DDoS攻撃はより一般的になってきています。サービス劣化や停止させるほどプロセスに時間がかかる悪意あるパケットでターゲットシステムやネットワークを氾濫させるのです。今日では、どの組織であっても攻撃の対象となる可能性は非常に高いですので、恒久的な解決策が正当化されないとしても、攻撃に対処する計画を立てておくことが必要です。どの組織に置いても、最初に攻撃されるのは外部に向かって開かれているウェブサイトであることがほとんどです。この脅威を緩和することは、Webホスティングプロバイダーのオプションをとることで簡単に行うことができます。費用はかかりますが、ウェブサイトにアクセスできない顧客から組織の評判を落とすという損害を防ぐことにつながります。サンドボックスでマルウェア感染を防ぐ次世代のマルウェアは一見害が無さそうに見える文書の中に隠れています。感染を防ぐ方法のひとつはサンドボックスを使うことです。サンドボックスは管理された環境下で文書が開かれ、またはアプリケーションが実行される場所です。次に、サンドボックスは、所定の時間にわたって動作を分析して、悪意のある動作が存在するかどうかを識別します。悪意のある動作が存在する場合、文書またはアプリケーションはその宛先に続行することができません。残念ながら、マルウェア作成者は、サンドボックスが予防メカニズムとしてどのように機能するかを理解しており、検出の周囲にコードを記述することができます。マルウェアがサンドボックス内にあることを検出した場合、通常の15分の分析ウィンドウを回避するために30分間待つことができます。3回目の開封まで待つこともできます。セキュリティに関しては、サンドボックスは特効薬として見なされるべきではありません。完全な戦略の一環としてみなされるべきです。エンドユーザーの経験を改善するために、構造サニタイゼーションなどの他の技術と組み合わせて使用することができます。サンドボックス分析を実行している間に、アクティブコンテンツを削除してすぐにコンテンツを配信できます。分析が完了したら、必要な場合に元のファイルを転送するオプションもあります。ホワイトリストでマルウェア感染を防ぐ増え続ける一方であるカスタマイズされたマルウェアの感染を防ごうと、新しいソリューションが実現しました。そのひとつはホワイトリストです。伝統的なアンチウイルスは、マルウェアに感染し実行を妨げるアプリケーションをブラックリストに登録するというものです。ホワイトリストとは、その環境で実行することが許可されているアプリケーションだけを登録します。ホワイトリストが採用された環境では、リストに無いアプリケーションは実行を許可されません。ホワイトリストは、理論上はシンプルですが、運営上はもっと複雑です。Office(全バージョンと全パッチ)などの主要なアプリケーションから、自宅で使用する目的で誰かが持つ可能性がある個々のプリンタドライバーまで、IT環境全体で使用されるすべてのものをホワイトリストに載せる必要があるからです。新しいバージョンのアプリケーションがリリースされると、これらもホワイトリストに登録しなければなりません。ホワイトリスト作成プロセスがスピードアップできる追加の方法もあります。信頼できるサプライヤーが署名したアプリケーションを自動的に許可するというものから、完全にホワイトリストに登録される前に動作異常を探す制限されたグレーリストを持つという方法もあります。すべてのマルウェア対策ソリューションと同様、ホワイトリストはセキュリティ戦略の一部として扱われ、これがあればすべて事足りるというような特効薬ではありません。既存の「良い」ソフトウェアの脆弱性は、アプリケーションがブラックリストに載るまで、ホワイトリスト環境で引き続き悪用される可能性があります。悪意のある内部の人間によるデータ漏えいや善良な従業員のうっかりミスを防ぐことはできません。Management)と呼ばれるソリューションが使用されます。SIEMは必要に応じて関連付けられて、サイバー攻撃がいつ行われているかを識別し、発生場所を特定するのに役立ちます。した攻撃が組織全体に広がるウイルス感染やデータ侵害事件となるかもしれず、分散型サービス拒否攻撃(DDoS)や悪意のあるスパイウェアにより企業秘密が漏洩してしまう可能性もあります。作成されるセキュリティイベントの数が膨大すぎて、IT部門が疲弊してしまうのを防ぐために、SIEMなどのイベント照合/相関エンジンに統合されたセキュリティアプリケーションの購入を検討してみてはいかがでしょうか。(2018/2/14掲載)これで連載終了です。長いことお付き合いいただきまして、ありがとうございました。JPLinkedInFacebook。