「5月末まで」引き延ばしたのは会社の勝手な都合ですし、拘束力はありません。以下のようにきちんとした手続きを踏めば問題ない。法律的には、特に期間を定めて働いているのでなければ、退職届を出して2週間後には辞めることができると定められています。当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入をすることができる。この場合、雇用は、解約申入の後、2週間を経過して終了する。http://www.situgyou.com/taisyoku/ts_taisyokuhou.htmコンビニで(退職願ではなく)退職届を買ってきて、理由欄には「一身上の都合」とだけ書いて責任者に渡してください。なにを言われたとしても2週間経ったら出勤する義務はなくなります。しても辞めさせないと言われたら、「法律で辞める権利はあると思うので、労働基準監督署に相談してみますが、よろしいですか?」と言えば大体は解決するはず。今までの給料を払わないとか、言われたら、それは犯罪ですから、これも労働基準監督署に連絡すれば、係官が事情聴取のため赴いてくれます。https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/location.html手渡しでの退職届を受け取らない場合は、郵送で送っても構いません。内容証明郵便で送る方法もありますが、これは角が立ちますので最後の手段。http://career-theory.net/letter-of-resignation-by-mail-4222以上のような方法がありますが、やはりお互い円満に解決するのが一番です。辞めたい理由を(嘘も方便で)丁寧に伝えて、納得してもらった上で退職できるよう工夫してみてください。人が足りないからなどと言われて、無理してズルズルと仕事を続ける必要はありません。退職の意思を示してから2週間で退職できると法律が定めているのは、その2週間の間に雇用者側が替わりの人を見つけることを想定しているからです。就業規則などで「一ヶ月前までに申し出る事」などと決めている会社もあるので、その場合は従う必要があります。確認しておいてください。