問う“DXとは何か”デジタルトランスフォーメーション(DX)について、長年IT業界で働く著者が現場の目線で解説する本シリーズ。最終回はこれまでの連載を振り返りつつ、改めて「DXとは何か」について考える。});この記事は会員限定です。会員登録(無料)すると全てご覧いただけます。これまでデジタルトランスフォーメーション(DX)について「DXの正体」「プロジェクト成功の秘訣(ひけつ)」「頓挫してしまったプロジェクトの対処」などを解説してきました。最終回となる今回は、改めて「DXとは何か」という本質的な問いについて考えます。DXには何が必要かDXとは非デジタルの業務をデジタル化することではなく、「デジタルのチカラ」を活用して既存の経営戦略を見直し、「企業の戦闘力」を倍増させることです。今までの戦い方を変える必要があります。戦う場所、戦う相手が変わる可能性もあります。DXには全てを変える勇気と決断が必要なのです。企業規模が大きければ大きいほど、戦略や戦場を変えるのは大変です。その苦労から逃げて「既存事業はそのままで、新しく何かを考えよう」という思考になると危険です。生き残っている企業には必ず強みが存在し、その強みを生かさない新しいコト(事業やサービス)は失敗する可能性が高いからです。適切な分析のもと判断し実行しなければいけません。なると必然的に、まずは既存事業を徹底的に磨き上げるという発想になるはずです。既存事業を磨き上げる努力がDXの始まりなのです。第1回でも触れましたが、DXを推進する上での前提条件についてもう一度おさらいしましょう。1.経営戦略を見直す2.経営戦略で描いたゴールにたどり着くための事業戦略を立てる3.事業戦略のゴールにたどり着くためのIT戦略を立てる4.IT戦略のゴールにたどり着くためにソリューションを整理する5.ソリューションの適用を含め、プロジェクトを完遂する私が考える、「本来あるべきDXのゴール」は1から4まで、つまり経営戦略に向かう事業戦略立案と、それを実現するためのIT戦略とソリューションが整理されていることです。IT戦略の一貫性が確立されていること(1から3)が特に重要です。これらの完成度と整合性、一貫性がプロジェクトの成功確率に大きく影響してきます。ほとんどの会社では、経営者がステークホルダーや従業員に対する約束(コミットメント)として経営戦略や中期経営計画といった計画を開示しています。これらの計画は「誰に対するどのレベルの物なのか」を正しく理解しないとその会社の方向性や本当の意図は見えてきません。中期戦略は会社によって粒度(見せたいレベル)が違います。目指す点を数字として表しているもの、キャッチフレーズ的なぼんやりとしたものなどさまざまです。DXを推進するためには、いわゆる「腹落ち」し、社内に浸透できる経営戦略が必要です。何をやって何をやらないのか。3年後、5年後にどうなっていたいのか。そこには何が必要なのか。いったその会社の方向性を示す必要があります。「戦略なき戦術」に意味はない会社の方向性の示し方は一つではありません。ボトムアップで経営戦略を描く方法がありますし、ボトムアップではなく、トップダウンで方針を示すケースもあるでしょう。意外と経営戦略と事業戦略の一貫性を確立していない企業が多い印象です。経営戦略でよく見掛けるのが「チャレンジ」「イノベーション」といった変革を意味するキーワードです。それ自体は問題ないのですが、経営戦略にぶら下がる事業戦略には、その企業が担っている事業の延長線上にある「実現可能な世界」が描かれることが多いです。経営戦略で変革を目指しているのに、事業戦略は既存機会から算出されたもの。したケースで本当に経営戦略(経営者)が求めるゴールにたどり着けるのか、疑問が残ります。このようにDXという言葉をはき違えて、目の前にある課題、削減可能なワークロード、話題のツールを活用し、非デジタルの業務やサービスをデジタル化(IT化)することで「やった感」を出してしまっている「戦略なき戦術」が少なくありません。設定を有効にする必要があります。関連記事DXの成功に「組織」が不可欠なのはなぜか素早い開発サイクルでサービスを提供するためのベストプラクティスは整いつつあるが、それを「組織に浸透させる」ベストプラクティスは見当たらない。DXを進めている企業の事例を基に「DXを進めるための組織作り」には何が必要かを探る。世界のDX市場は今後5年間でどう変わるか、IDCが予測IDCは、企業がDXを推進し、2023年までにDX支出がITC支出全体の5割を超えるとの見通しを示した。DXへの投資が収益として実を結び、デジタル投資を怠った企業が市場から退場していくとした。それぞれの役割DX(デジタルトランスフォーメーション)のトレンドが高まり、多くの企業が取り組みに乗り出している。「具体的に何をすればいいのか分からない」、取り組みを進めてみても「なかなか成果につながらない」など、プロジェクトを推進できていない例が多い。その真因は何なのか?——既存資産を持たないスタートアップや新興企業ではなく、一般的な企業が既存資産を守りながらDXを推進するためのポイントを聞いた。メールマガジンをご購読ください。申し込みページへITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。