「トランピズム」を支えたフリーテレビ、Twitter、セレブリティ米大統領選は、ここに来てトランプがまさかの台頭を見せている。REUTERS/AFLOザ・ラストマン・スタンディング!5月3日に行われたインディアナ州予備選は、2016年大統領選の大きな分岐点となった。4月19日のニューヨーク、4月26日のペンシルヴァニア、メリーランド、コネチカット、デラウェア、ロードアイランドに続いて、ドナルド・トランプが連続して大勝し、ついにテッド・クルーズとジョン・ケーシックに撤退を決断させ、トランプが大統領候補の最後の1人となった。ザ・ラストマン・スタンディングだ。トランプにしても、いまだ代理人の過半数である1,237人の獲得にまでは達していないので、引き続き残りの予備選で投票を訴えなければならない。いえ、選挙活動を行うのがトランプ1人になってしまった以上、彼しか選択肢がないのも確かであり、それゆえ「事実上」、トランプが11月の本選に向けた候補者となった。Conventionの実施もほぼなくなった。トランプが主演かつホスト役の大統領選というリアリティショーは11月まで続く。ひそかにほくそ笑んでいるテレビ関係者も多いという。引き続き向こう半年の間、格好のテレビネタが確保されたからだ。このテレビとの相性の良さが、トランプに「フリーパブリシティ」の機会を与え続けることになる。民主党はどうかというと、相変わらずヒラリー・クリントンが優勢であるもののバーニー・サンダースを振り切ることができていない。トランプ同様、本拠地ニューヨークでの勝利に続きペンシルヴァニアなど北東部でヒラリーが快勝したものの、インディアナ、ウェスト・ヴァージニアではサンダースが巻き返し、二人の候補者による予備選対決が続いている。ヒラリーとサンダースのどちらが勝つにしても、本選で争う相手はトランプだ。それも含めて2016年の大統領選は、目下のところ、トランプを中心に回り始めている。先んじて指名を確実にしたトランプが、本選のゲームマスターとなる公算は高い。1970年生まれのポール・ライアン(写真・左)は、1998年に地元ウィスコンシン州から下院選に出馬し、28歳の若さで勝利した。好きなバンドとしてレイジ・アゲインスト・ザ・マシーンを挙げている。ライアンこのトランプのまさかの台頭に対して、早急の対応を迫られているのが、共和党という組織を維持してきたエスタブリッシュメントたちである。7月のRNCでのトランプ降ろしの夢が敗れた結果、彼らとトランプとの間で内乱が生じている。トランプは共和党のstandard-bearer(旗手)なのか?という疑問のためだ。最後に勝ち残ったからといって、もともとアウトサイダーだったトランプを、共和党の旗手=リーダーとして迎えてもいいものなのか。その不安はすなわち、トランプを支持した一般の党員とエスタブリッシュメントとの間に横たわる溝でもある。父子2代で大統領を務めたジョージ・H・W・ブッシュとジョージ・W・ブッシュの2人は、トランプの不支持を早々と表明した。前回の2012年の大統領候補者で、トランプ降ろしの首謀者の1人であるミット・ロムニーも不支持に回った。彼らのほかにもRNCをボイコットするという議員たちも出てきている。した反トランプの動きのなかでもひときわ注目を集めたのが、「まだトランプを支持する準備ができていない」と支持表明を回避したポール・ライアンだ。下院議長であるライアンは、実質的には現在、共和党のリーダーと目されており、それゆえ、ライアンからすればトランプをstandard-bearerとして迎え入れることは、そのリーダーの立場を、少なくとも本選が終わる11月まではトランプに明け渡すことを意味する。前回の2012年にはロムニーの副大統領候補として大統領選を戦ったライアンは、その経験を梃子にして下院議長にまで上り詰め、2020年の大統領選の筆頭候補者として有力視されるまでになった。したがって、トランプとの競り合いは、ライアンの面子だけでなく未来を賭けた争いでもある。同時に、彼の態度保留の表明は、多くの共和党議員にとって、トランプ支持の意思表示を棚上げするための「時間稼ぎ」となった。してライアンはリーダー役を果たしている。トランプが過半数に達さないことがまったくありえないわけではない。予備選の候補者リストには、選挙戦からの撤退を決めた候補者たちの名も残っているからだ。撤退を決めた候補者がsuspendという表現を使うのも、彼ら自身が選挙戦を行うことを「停止=suspend」しただけのことだからだ。「停止」である以上、「再開」がありえないわけではない。いえ、よほど組織的な反トランプの活動でも行わない限り、トランプが過半数を割るという展開は想像しにくい。何より、インディアナ州予備選の結果を受けて、いままで反トランプの発言を行ってきたRNC委員長のラインス・プリーバス自身、トランプの下での党の団結を呼びかけている。トランプの下で共和党が本当に団結できるのかというと、まだ未知数で、これを機に党が割れるのではないかと考える人たちもいる。トランプが折にふれて見せる、極端に重商主義的で孤立主義的な言動や、文化差別的な発言には、相容れないと考える保守系知識人は多い。インテリに限らず、少なくとも誠実な共和党員は、トランプの勝利によって深刻なアイデンティ・クライシスに陥っている。共和党に参集する人びとが共通イメージとして抱いていた「コンサヴァティズム(保守主義)」が瓦解してしまったためだ。そこから、遅まきながらインディペンデントないし第三党から大統領候補者を擁立しようという声も聞こえてくる。Standard』を主催するビル・クリスタルが接触し立候補を促すという動きも生じている(保守系知識人の多くは、総じて大学がリベラル寄りであるため、保守系財団の支援を受けた論壇誌やシンクタンクに所属している)。念のため記しておくと、二大政党制という理解から民主党と共和党の候補者ばかりに注目が集まるが、両党以外からの立候補者も存在する。Party(緑の党)から立候補したラルフ・ネーダーがアル・ゴアの票を一部奪ったからだと言われている。いえば、第三の候補者が本選における撹乱要因になることを嫌った民主党・共和党の幹部が、そうした候補者も予備選に迎え入れた結果が、今年のトランプ旋風やサンダース旋風が生じた遠因である。幹部の意向を裏切り、予備選の段階で十分撹乱されてしまった。その結果、共和党は、アウトサイダーであったトランプが候補者になってしまうという大番狂わせが生じたのである。AP/AFLO「トランピズム」への関心ところで、1年前にはトランプが共和党の大統領候補者になるとは誰も考えていなかったため、逆にトランプがホームグランドであるニューヨークで大勝して以後は、むしろ、この「大穴」で「番狂わせ」の異常事態がどうして起こってしまったのか、その理由を探り出そうとする試みが散見されるようになってきた。その説明のなかでよく見かけるのが「トランピズム(Trumpism)」という言葉だ。Again”を支える一連の考え方を束ねる言葉として用いられている。グローバリゼーションに疑問を示し保護貿易を選択する。first”の観点から孤立主義やナショナリズムを重視する。共和党に限らずアメリカ社会全般のエスタブリッシュメント、すなわち、ワシントンDCやウォール街、大学知識人らへの反感を露わにする。マスメディアによる報道や言説に対して不信感を示す。した一連の言動を束ねるものとして「トランピズム」という言葉が使われている。その中でも特に、外交や国際問題に関わる文脈での排外主義的傾向を指すものとして使われることが多く、アメリカを外から捉えるイギリスメディアや、外交や軍事と大きく関わる金融関係のメディアで散見される。アメリカを外部から「マクロ」に捉える立場だ。その一方で「トランピズム」という言葉は、トランプの躍進を支えた秘訣、というような意味で使われる場合もある。アメリカ社会内部からの「ミクロ」な視点からのもので、「トランプ主義」というよりも「トランプ流」というニュアンスだ。ここではこの立場から捉えてみたい。いうのも、トランピズムの出発点はボトムアップの一般の人びとの動き(=ポピュリズム)であって、その意味で、トランプ躍進の出発点はフリーメディアの徹底活用にあったと考えられるからだ。具体的には、フリーテレビ、Twitter、セレブリティ、の3つが、トランプが一般の共和党登録者からの支持を広く集めた背景にある。トランピズムを、政治信条というよりも、従来の政治のプロトコルを変えた方法の方から捉えてみる。その方が、首都DCの外部だけでなく、そもそも政治の世界の「外部」からやって来たトランプの特徴をより明らかにできるように思える。この点で「イズム」というけれど「トランプ主義」ではなく「トランプ流」である。アメリカ内部での「トランピズム」の使い方は、トランプのユニークネスを抉りだすための鍵語であって、「トランプ流」の真髄は何かに答えようとするものだ。KIDS」なる少女たちを投入。great」(トランプ大統領はアメリカを偉大にする術を知っているわ)と歌う彼女たちの動画は、ウェブ上でヴァイラルを起こした。フリーメディアの徹底活用リアリティショーを通じてセレブリティ(超有名人)の1人となったトランプには、800万のTwitterフォロワーがいる。そのフォロワーを通じて、彼の「私見」が拡散されていく。その拡散を見て、今度はテレビが話題として取り上げる。特定の話題への本音トーク的なツイート→フォロワーによる拡散→バズとしての話題→テレビでのとりあげ→トランプというセレブリティの有名性の向上→有名性を増したトランプによるツイート→(以下同様...)、というトランプから見たらひたすら好循環のメディアサイクルが生まれる。このようにトランピズムの核にあるのは、フリーメディアを活用したコミュニケーション戦略だ。セルフィの氾濫を見ればわかるように、公私の区別を無効にできるキャラクター、つまり自分自身をネタとして提供できるナルシストが、ウェブ後の世界では、より多くの有名性を獲得する。トランプはその代表格の1人だ。アウトサイダーたるトランプは、常に第三者的視点からの批判的コメント(ツッコミ)で済んでしまう。そのコメントの根拠は「アプレンティス」への出演で誰もが知るところとなった、不動産王としての経験である。Twitterの常として、その発言は虚実混ざった私見(オピニオン)である。1ツイート140字を含めた制約により、常にその私見は中途半端なまま次の話題に移っていく。その流しっ放しという点でもテレビ的だ。Press」のような、日曜朝にアメリカで放送される伝統的な政治番組でこそはっきり現れる。彼は、アンカーの問に対して、普通の政治家のように、いきなり政治インテリが好む専門用語を使って、そのイッシューについて語り始めたりはしない。どんな質問であれ、一旦、アンカーの質問を抑えて、その質問を支える言葉の定義や前提の確認から入る。その確認には彼自身の「解釈」がすでに織り込まれているのだが、そうやって質問者の、政治番組のプロトコルに則った「正しく」て「真面目な」問を、いつの間にか自説を述べるためのリードに変えてしまう。このあたりの話術は、政治家のものというよりも、やはり、その場で何らかのディールを、それも自分に有利なディールを取り付けようとするビジネスマンのものといえるだろう。アンカーとの質疑を通じて、専門的な話題を素人向けに解説してしまうことで、同時に視聴者からの好感も得てしまうところはショーマンシップに溢れている。その一方で、時に不遜な態度で「俺のいうことがわからないお前は何者だ?」と恫喝するパフォーマンスすら見せる。報道番組といえども、テレビがスペクタクル(見世物)であることを一時も忘れない。したテレビ話法を駆使することで、なんとなく相手に分かった気にさせてしまう。その場で言い含められてしまったことの全てが、客観的に見て公正なものかどうか、といえばそれはわからない。投票する瞬間においては少なくともトランプに賛同してしまっている。それは、投票所という空間が、トランプの言動の絶対的な是非や真偽を問うような裁判所の空間ではなく、あくまでも競合する対向者が横にいて彼らのなかから自分を選ばせるような品評会の空間であるからでもある。複数の選択肢のなかから、相手に自分を選択させるのは「ディールを取り付ける」ための最低条件であり、その追い込み方にトランプは長けている。亡くなったスティーブ・ジョブズについては、彼と対面した人びとがジョブズの「不思議時空」を経験し、いつの間にかジョブズの意見に賛同してディールがまとまってしまった、というエピソードが紹介されることがよくあるが、トランプについても、そのようなディールメイキングの手練手管が、テレビとTwitterを通じて提供されているといえそうだ。このようなことを指摘したくなるのは、トランプが立候補した時には、政治家の経験や、パブリックサーヴィスへの従事の経験がないことが取り上げられ、そこから彼はアウトサイダーであり、政治の素人であるとして、端的に泡沫候補の筆頭に挙げられていたからだ。その泡沫候補が結局のところ、闘技場で「最後に立っていた男」になってしまった。そのことの含意は、やはり熟考を要することのように思える。トランプのパロディ・Twitterアカウントも登場。「中の人」は英コメディライター。SWNS/AFLOトランプは、結局、テレビ番組への話題の提供でフリーパブリシティを稼ぎ、特定の話題に対しては、フリー広報装置であるTwitterを使って、フォロワーに対してリツイートによる自説の「拡散」を促した。ある意味で、これほどまでに新旧のメディアを活用し尽くした選挙戦術もない。このテレビとツイッターというフリーメディアの利用は、共和党の根幹を支えてきた政治論壇誌の影響すら凌駕してしまった。紙とペンは、映像とツイートに負けてしまったたわけだ。フリーテレビ、Twitter、セルフィ、いずれも元手がゼロで視聴や参加ができる世界であり、それゆえ、インターネット、ソーシャルメディア、スマホなどの登場以後の、最も大衆的で庶民的なメディア接触方法といえる。この庶民性をトランプは徹底的に活用した。本人がセレブリティとして、テレビの世界ですでに有名性を獲得していたことが大きいのだが、いずれにしても、この庶民性を見誤ったのが、ハイテクに及び腰の共和党エスタブリッシュメントの最も初歩的な落ち度だった。その意外なツケをいま彼らは払わされているのである。TweetNEXT第6回ヒラリーの憂鬱とクリントニズムの危機90年代のアメリカをイノヴェイションの苗床とするべく耕したビル・クリントン。2016年、その上に盤石の足場を築けるかと思われた妻、ヒラリーは苦戦を強いられている。大統領選は、いまだ予断を許さぬ予備選が続く。多民族都市ニューヨークに迫るウェブ選挙戦略4月に入り、大統領選に新たな局面が生まれている。19日(米国時間)のニューヨークでの“決戦”を前に、大統領選というゲームを「進化」させ続けている新たなコミュニケーション手段について、論考する。