リーダー2013年に中途入社。Yahoo!・Googleを中心とした運用型広告のプランニングと運用業務に従事。広告周りのクリエイティブやコンテンツマーケティングの運用を経て、現在は動画広告やバナーのクリエイティブ制作を担当。流行に敏感な若者を虜にするプラットフォームEコマースのデータを使ったWEBマーケティングも可能EコマースでWEBマーケティングを行う際の注意点オフライン、オンラインの販売価格の違い消費者行動に大きな変化が起きているEコマース市場はこれからも拡大、消費者行動は変化していく日本人目線での日本人に向けたWEBマーケティングのコンテンツは至る所で目にすることができます。海外に向けて発信されている「日本人向けマーケティング」ではどういう風に紹介されているのでしょうか?また海外の客観的な視点ではどう見られていると思いますか?Webマーケティングの海外記事やECについて書かれている記事を参考に、日本がどのように見られているのかをまとめていきます。WEBマーケティングでは外せないEコマース日本でWEBマーケティングを行う際にはまず、自社でサイトを作り集客を行うか、Eコマースのどちらかを選ぶ必要があります。Eコマースを使う場合はどういったことを意識しなければいけないのか?楽天やYahoo!ショッピング、Amazonなどが日本では有名なEコマースですが、海外と比べてどういった特徴があるのか?この部分についてまずは紹介させていただきます。Eコマース化の割合は堅調に伸びている2010年から2018年までの推移では、BtoCのEコマース化割合は6.22%と堅調に伸びていることがわかります。割合だけでなく、市場規模も拡大しています。海外との比較では中国15%、アメリカ10%と日本が遅れをとっているのが現状です。BtoBのEコマース化の割合は30.2%。BtoCのモデルでは製造業のEC化率が特に高く、BtoCよりも普及が進んでいることがわかりました。Media日本のトップEコマース海外から見たトップBtoCは下記となりました。2019日本では、楽天やAmazon、Yahooショッピングがマーケットの多くを占めていて、ブランド力や自社、自社商品の認知が足りない場合は選択せざるを得ない状況です。楽天はそれぞれの商品のブランドイメージを優先するよりも1億人以上いる顧客に対して様々なサービス、キャンペーンを展開しています。モバイル決済など多岐に渡るサービスを展開し、付加価値を提供しています。出典:Rakuten流行に敏感な若者を虜にするプラットフォーム日本最大級のファッションEコマースとして、ZOZOTOWNが挙げられています。流行に敏感な若者にリーチできることが最大の魅力の一方、小売り業者目線では販売資格が必要となり、高いロイヤリティが発生する可能性があることも海外記事では紹介されていました。出典:ZOZOTOWNEコマースのデータを使ったWEBマーケティングも可能Eコマースにショップを構えて販売する手法が中心ですが、Eコマースのデータを活用した広告配信も日本で行うことができます。楽天DSPでは楽天を使用している顧客(顧客群)データを活用し、広告を配信することで、リーチしたいユーザーに対して広告を配信することが可能です。楽天以外ではAmazonのプラットフォーム上で商品を検索した際に広告を配信することができるAmazon検索広告では、検索したキーワードを指定し、広告を表示することが可能です。※画面左上部がスポンサード(広告)となります。小売業者はEコマースにショップを置いて販売するだけでなく、広告も絡めたWEBマーケティングも念頭に販売戦略を考えていく必要があります。小売り業者がWEBマーケティングを行う際、どんなことに気を付けなければいけないのでしょうか?海外と日本の商品単価の違いや、日本人の購買行動の変化についても紹介させていただきます。オフライン、オンラインの販売価格の違い下記のグラフはオンライン、オフラインの国別での価格差を表したものになります。海外ではオフライン、オンラインの価格差は大きくありませんが、日本ではオンラインの方が商品価格が安くなっていることが表されています。2019このデータから、日本人は「オフラインでは安価に商品を購入したいニーズがある」ことが読み取れます。価格ドットコムなどの価格マッチングサービスが浸透しているのも日本のEコマースの特徴と言えます。出典:価格.comまた価格ドットコムなどの価格マッチングサービスが浸透しているのも日本のEコマースの特徴と言えます。消費者が最も安い商品をすぐに探せるため、小売業者は価格競争に巻き込まれるため、価格だけでない価値提供が重要です。消費者行動に大きな変化が起きているここ数年で利用者が大きく拡大しているのがCtoCのマーケットです。中古市場やオークション、手作り製品などのプラットフォームが広まっています。層年間売上(円)メルカリ175万人4,178億円Yahoo!オークション1,609万人9,011億円ラクマ800万人1,500億円これからの変化から、消費者の消費モデルも大きく変わると言われています。メルカリ、三菱総合研究所が発表した消費者モデル「SAUSEモデル」では購入(一時利用)だけでなく再販売、評価までが一連の流れになると紹介されています。WEBマーケティングではお馴染みの「AISASモデル」や「AIDMAモデル」は、注目~興味、購買、共有までの消費者行動を表しています。「SAUSEモデル」では購買ではなく「一時利用」と変わっています。出典:メルカリがシェアリングエコノミーに関する共同研究を実施、新たな消費モデル「SAUSE」とは?新商品の購入頻度が増えた理由として、「フリマアプリなどで小遣い稼ぎができるようになった」ことが挙げられています。「あとで売る」という選択肢を持った消費者が増えたのです。これからの小売業者は2回目の再販売、評価までも加味した商品設計や販売ストーリーを考えていかなければなりません。Eコマース市場はこれからも拡大、消費者行動は変化していくEコマースのポイントを最後に整理させていただきます。日本のBtoCのEコマース化割合は6.22%。BtoBのEコマース化割合は30.2%と堅実に伸びている。トップEコマース楽天、Amazon、Yahooショッピング、ZOZOTOWNがマーケットの多くを占めている。CtoC領域の拡大CtoC領域の中古、オークション、手作りなどのプラットフォームが広がっている。購買行動にも変化が起きており、小売業者は「買う→売る→評価」までを加味した販売ストーリーを考える必要がある。日本人向けのWEBマーケティングを行う際の、参考にしていただければ幸いです。今回はEコマース全般について書かせていただきました。弊社では、AmazonなどのEコマースに広告を配信できるAMSや、会員のデータを活用したマーケティングが可能な楽天DSPなどの広告出稿もご対応可能です。上記のような集客施策にご興味を持たれましたら、お気軽にご質問、お問合せください。後編ではSNS広告、インフルエンサー施策についても書かせていただいています。海外から見た「日本人向けWebマーケティング」SNS広告・インフルエンサー編こちらもよろしければ、お読みください。弊社の取り扱う広告媒体の全体図と、リスティング広告、ディスプレイ広告を中心として運用スキームをご紹介しております。無料で資料ダウンロードが可能です。資料ダウンロードありがとうございました。資料のダウンロードが可能になりました。下記のボタンより、資料をご確認ください。CREATIONMARKETINGDMP/AIRSS購読ファンになるページトップに戻る株式会社PLAN-Bは確実な成果に特化したデジタルマーケティングカンパニーです。企業に役立つ情報を発信します。