ガートナーガートナーは、エンタープライズアプリケーションの開発について、人員やスキルの不足に直面している企業の割合が8割との調査結果を発表した。その対処としては外注が過半数を占め、積極的に育成しようとする割合は2割程度だった。});この記事は会員限定です。会員登録(無料)すると全てご覧いただけます。ジャパンは2020年2月3日、エンタープライズアプリケーションの開発について、人員やスキルの不足に直面している企業の割合が8割にも及ぶとの調査結果を発表した。日本の企業では、レガシーアプリケーションの近代化が課題となっており、その実現に必要な人員やスキルが不足していると同社は指摘する。「人員、スキルともに不足」が8割ガートナーの調査は、2019年5月に実施した。エンタープライズアプリケーション開発について、人員またはスキル(人材)に不足があるかどうかを尋ねたところ、人員が不足していると回答した企業の割合は81%、スキルが不足していると回答した割合は83%だった。この傾向は、業種や従業員数にかかわらず同様だった。エンタープライズアプリケーション開発における人員とスキルの充足状況(出典:ガートナー)こうした人員やスキルの不足に対して、企業はどのように対処しているのだろうか。人材の確保や育成の施策について聞くと、最も多かった回答は「外注に依存」で、59%が挙げた(複数回答)。Training)」が21%だった。人材確保や育成の施策(出典:ガートナー)一方、ビジネスの阻害要因になっているアプリケーションの有無については、「ある」と回答した割合が51%を占めた。「ある」と回答した企業にそう考える理由を聞くと、「必要なタイミングですぐに変更できない」(51%、複数回答)や、「ブラックボックス化」(49%)、「技術者不足」(38%)などが挙がった。設定を有効にする必要があります。関連記事なぜ未曾有の人材不足でも、エンジニアの年収は上がらないのか市場原理では需給バランスで価格が決定する。俺の、私の年収は上がらないんだ!——IT“業界”解説シリーズ、第7弾はマクロ視点での多重下請け考察です。ジャパンは、日本企業によるIoTへの取り組みに関する調査結果を発表した。企業はIoTがビジネスに大きな変革をもたらすと期待している一方で、IoTを推進する人材不足や技術の成熟度などに懸念を抱いている実態が明らかになった。パーソルテクノロジースタッフ、富士通総研と提携し「AIエンジニア育成プログラム」を開始パーソルテクノロジースタッフは、富士通総研に技術系社員を派遣し、AIエンジニアとして育成した上で就業経験を積ませる「AIエンジニア育成プログラム」を開始する。メールマガジンをご購読ください。申し込みページへITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。