Content2019年10月9日プレスリリースインフォマティカ、企業のトランスフォーメーションを支援するソリューションの強化を発表AI、アナリティクス、iPaaS、データガバナンス、データプライバシー、カスタマーエクスペリエンスの向上をサポートする最も包括的かつ先進的なソリューションインフォマティカ(本社:米国カリフォルニア州レッドウッドシティ、以下インフォマティカ)は本日、企業のトランスフォーメーションを支援する包括的なソリューションの強化を発表しました。運用、コンプライアンスの管理を支援するとともに、カスタマーエクスペリエンスの向上を実現します。今回の発表には、同社の「CLAIRETM」エンジン(注1)を搭載し、モジュール化されたマイクロサービスベースプラットフォームを活用した新機能が含まれています。これにより、企業におけるビジネスの刷新やトランスフォーメーションを促進します。同社は、企業が業務プロセスや社内インフラを刷新するための、新しいデータエンジニアリングパッケージを提供するとともに、次世代アナリティクス、クラウド/ハイブリッド、データガバナンス/プライバシー、360度エンゲージメントを含む4つの主要分野でソリューションを展開しています。次世代アナリティクスインフォマティカは、業界で最も包括的な新しいクラウドデータエンジニアリング向けポートフォリオを発表しました。これにより、データエンジニアがAIや先進的なアナリティクスを稼働させるにあたり、データとデータパイプラインの特定や、取り込み、統合、クレンジング、準備、運用が可能となります。具体的には、下記の機能を含みます。Catalog:高性能な検索、データリネージ、インパクト分析を搭載AIとアナリティクスの大規模なパートナーエコシステム:AWS、Azure、GCP、Databricks、DataRobotクラウド/ハイブリッド企業は、データディスカバリや従来型のETLからバッチ処理でのデータの取り込み、大規模なデータストリーミング、データ品質、Spark処理を実行できる包括的なソリューションが求められています。業界で最も包括的なエンタープライズiPaaSを利用することにより、企業は自社のアナリティクスをクラウドに移行させるだけでなく、クラウドデータウェアハウスとデータレイクによって価値の高いインサイトを獲得することができるようになります。具体的には、下記の機能を含みます。CCPAなどのデータ関連規制により、データのコンプライアンスに関する透明性が求められています。規制が強化されると同時に、データソースやデータ量が増加することでガバナンスは複雑化し、さまざまな規制やハイブリッド、オンプレミス、マルチクラウド環境に対応したソリューションが必要になります。あらゆる規制に対応可能なソリューションを使ってデータプライバシーを運用することで、企業はポリシーの定義、データの特定・分類、IDのマッピング、リスクの把握、データの保護、対象者の権利や同意の管理をすることができます。具体的には、下記の機能を含みます。「Axon」のグロッサリーを組み込むことで、機密データの透明性向上と、規制に関するデータのコンテキストを把握し、コンプライアンスに基づくデータ利用を実現データ主体の登録やDSARの活動を支援するためにレポーティングを自動化360度エンゲージメント信頼性の高いコンテキストに沿って顧客エンゲージメントを行い、あらゆるタッチポイントで一貫して関連性の高い製品やサービスを提供するには、顧客の同意を得たうえでのマスターデータ管理が必要です。これにより、信頼性の高いデータ利用が可能となり、パーソナライズされた体験を顧客へ提供できるようになります。医療機関や医療プロバイダーでのマスターデータ管理向けたコンテンツの事前構築により、ライフサイエンス企業にてコンテキストベースのエンゲージメントを確立(注1)インテリジェントなデータプラットフォームの人工知能インフォマティカについてインフォマティカは、エンタープライズクラウドデータ管理をリードする唯一の企業であり、データ主導型のデジタルトランスフォーメーションを推進しています。企業のイノベーションを加速し、俊敏性の向上や新たな成長機会の獲得によって、インテリジェントな破壊的イノベーションを支援しています。インフォマティカは企業のデータの力を25年以上にわたり引き出し、世界で9,000社以上の企業がそのソリューションを利用しています。ブログ#本リリースは米国インフォマティカ本社が2019年9月24日(現地時間)に発表したプレスリリースの抄訳です。Informatica、CLAIREは、米国とその他の国におけるインフォマティカの登録商標です。その他全ての企業名および製品名は、各社が所有する商号または商標です。本プレスリリースに記載されている全ての情報は2019年9月24日時点のものに基づいており、インフォマティカは新しい情報や今後発生する出来事に基づいて本プレスリリースに記載した将来の見通しに関する記述を更新したり改訂したりする意図はなく、またその責任を有しません。説明されている製品または機能の開発、リリース、時期は、インフォマティカが独自に決定するもので、購入の判断基準にはなりません。将来、特定の製品や機能を提供することの表明や保証、約束をするものではありません。