Content2017年5月15日プレスリリース米Razer、3グループと戦略的提携ゲーマーのためのライフスタイルを提供する世界的リーディングブランドである米Razer社は、3グループと戦略的提携を行います。共同ブランディング、モバイルデバイス、プランニング、仮想通貨のディストリビューションを含めたコラボレーションが行われます。米Razer社は、香港にRazerStoreをオープンします。–3グループと米Razer社は本日、グローバルな戦略的提携を発表しました。Razer社とモバイルネットワークキャリアとの初のコラボレーションになります。両社は、ゲーミングコミュニティおよびヤングオーディエンスにリーチするための共同ブランディング、モバイルデバイス、ゲーミングコミュニティー向けにデザインされた料金体系の策定にフォーカスし、Razer社の仮想通貨であるzGoldのディストリビューションにも力を入れていく予定です。Razer社は、ゲーマーに素晴らしい体験をもたらすスリー社のモバイルデータネットワークを活用し、数々の受賞歴を誇るRazerのゲーム関連製品のディストリビューションを行います。業界の専門家は、2015年には20億人近くの人が世界で電子ゲームをプレイし、1000億ドルの世界のゲーム市場にスマートフォンは270億以上貢献していると試算*しています。観戦においては、前年から19%も増えて60億時間**を超えています。ゲーマーの総数は2018年までに25億人にまで成長すると予測***されています。アスリートの要求とゲーマーの情熱に応える高性能ハードウェアおよびソフトウェアのメーカーとして世界的に有名な企業です。3グループはハイスピードのモバイルデータ・ネットワークとモバイルブロードバンド・テクノロジーにおけるパイオニア企業です。イノベーティブなテクノロジーのアーリー・アダプターとして、3グループは、成長を続けるゲーム業界と、常に場所を問わずネットへのアクセスを必要とするゲーマーとゲーム視聴者層への開拓が重要であることを認識しています。Razer社とのパートナーシップを通じて、3グループはこのエキサイティングで成長を続けるコミュニティから選ばれる存在になることを強く期待しています。3グループ社のグローバルな市場エリアには、230万ものRazerの登録ユーザーが居住しています。デンマークの3(スリー)社は、既にRazer社のアクセサリーを同社の店舗で提供しています。3香港(スリー香港)とRazer社は、RazerStoreをオープンします。数々のゲーム関連プロモーションの準備が既に開始されています。(スーザン・バッツワース)氏は、次のように述べています。「3グループ社は、モバイルセクターにおける開発トレンドを常に取り入れてきました。モバイルゲーミングおよびeSportsはまさに上昇中のものであり、3(スリー)のRazer社とのパートナーシップは、ゲームにおけるカジュアルファンから熱心なモバイルeSportsゲーマーにおけるまでの顧客へのコミットメントを象徴していると言えます。Tanは、次のように述べています。「Razer社は、ゲーマーのためのライフスタイルを展開するブランドとして世界をリードし、全世界で数十億のゲーマーにリーチしています。おけるパイオニアでもあります。今回の協業により、カッティング・エッジなゲーマーのライフスタイルを3グループのオーディエンスにもたらすことを非常に嬉しく思います。共同ブランディングからモバイル、そして仮想通貨に至るまで、3グループと一緒に彼らの持つ市場の若い層に向けてリーチできることにエキサイトしています。電気通信分野の一部門です。3グループは、モバイルデータ・ネットワークとモバイルブロードバンド・テクノロジーにおける世界的リーダー企業であり、オーストリア、デンマーク、香港、インドネシア、アイルランド、イタリア、マカオ、スリランカ、スウェーデン、英国、ベトナムにおいて通信事業を行っています。ついてRazer社は、ゲーマーのライフスタイルブランドにおける世界のリーディング企業です。Razerのトリプルヘッド・スネークのトレードマークは、すべての大陸に広がるファンにより、世界で最も認知されている企業ロゴの一つです。同社は、ハードウェアおよびソフトウェアが統合されたプラットフォームのデザイン・製造を3,500万人以上のユーザー、およびゲーマーに行ってきました。Razerは、PC、ゲーム機、モバイルの各プラットフォームの垣根を越えて、インタラクティブ・エンターテインメントを進化させています。Razerの受賞歴を誇る製品はハードウェアおよびソフトウェアの両方に及びます。zGold(ゲーマー向け仮想通貨および決済エンジン)などが挙げられます。Razer社は、2005年に設立され、サンフランシスコに本拠地があります。Capital社、IDG-Accel社、そしてTemasek社が後援企業です。