11万人を超えるボランティアの方たちが2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会で活躍されます。その内訳は大会ボランティアが8万人、都市ボランティアが3万人です。組織委員会は大会限りで解散しますが、その方たちがそれぞれの地域に戻った時にボランティア活動を継続していただきたい。スポーツボランティアは肩肘張らずに参加できるし、達成感も得られます。スポーツボランティアを入口として、その後はまちづくり、教育や福祉に関わっていけると思うんです。あとはあってはほしくないですが、日本は災害大国でもありますので災害ボランティアとしても活躍していただきたい。大会が終わってもレガシーとして残していくと。ボランティア活動を通じて、いわゆる地域の担い手になっていただきたいんです。それともうひとつは、スポーツを「する」「みる」「ささえる」ことが、ひとりの中で循環することが大事だと思うんです。東京マラソンを例にあげますと、次のような効果がありました。運動は苦手だけど“ボランティアをやってみたい”とボランティアに参加された方が、それまで無縁だったランニングを始めたそうです。逆にランナーだけど倍率が高く抽選から漏れたのでボランティアに参加された方もいます。その方はボランティアの楽しさを知り、仲間が増え、病みつきになったという話も聞きました。ささえる側とささえられる側がうまく循環している。健康寿命を延ばすためにもスポーツ実施率を高めないといけない。ボランティアをきっかけにスポーツをする習慣ができるのはとてもいい傾向だと感じています。みるスポーツとしても魅力を持っていただけるように環境づくりをしていきたい。2020年東京オリンピック・パラリンピックに触発されて、“スポーツをやってみよう”“スポーツをみてみよう”と思われる方もたくさんいらっしゃると思います。いろいろな効果が期待される中で、大会成功、その後の社会のためにもボランティアが果たす役割も大きいのではないかと考えています。点が線になるぐらいですね。全国のスポーツボランティア実施率は20年ぐらい変わっていないんです。国民全体の6%から8%。局所的には意識が高まっていますが、それが実施率に繋がっているわけではないのが実情です。興味・関心が高まっているのは確かですね。11万人を超える方がスポーツボランティアとして参加する2020年東京オリンピック・パラリンピックは、我々にとって千載一遇のチャンスだと考えています。今は線のボランティア文化が面に広がっていくように力を尽くしたいと思っています。(後編につづく)>>「挑戦者たち」のサイトはこちら<渡邉一利(わたなべ・かずとし)プロフィール>日本財団ボランティアサポートセンター理事長。入会し、主に経営企画業務を担い、組織経営論を実践で学ぶ。2005年から笹川スポーツ財団常務理事、2013年から同専務理事を務め、2017年6月から現在まで同理事長。2017年9月、日本財団ボランティアサポートセンター理事長に就任。旨として「する」「みる」「ささえる」スポーツの振興に携わる。»NPO法人STAND代表の伊藤数子さんと二宮清純が探る新たなスポーツの地平線にご期待ください。COMMUNICATIONS。