周知事項である(マグネシウムにつき,特開平6-233830号公報・甲17,トルマリンにつき,特開2002-81657号公報・甲9,特開2003-154386号公報・甲10,特開2003-275328号公報・甲12,甲18)。甲15,特開2003-210592号公報・甲16)。周知であったといえる。明の発明特定事項とすることは,当業者であれば必要に応じて適宜なし得るものである。したがって,「金属マグネシウムとトルマリンを用いることに加えて麦飯石とブラックシリカをも用いる(選択する)ことは,当業者であれば容易に想起し得ることである」とした審決の判断に誤りはない。製造できるものであるから,引用発明1において,製造されたアルカリ性のマイナスの還元電位を有する還元水を,「中和してpH7~8にする」ように変更した発明は,補正発明とは異なるものであり,審決のした相違点2の判断は誤りであると主張する。張は前提において誤っている。元水を,飲料水基準にしたり,飲料水として嗜好性を高めるために,還元水である飲料水を中和して,pH7~8とすることは,当業者であれば容易に想到し得るものである。したがって,この旨の判断を示した審決の判断には誤りはない。歩性を欠くとした審決の結論に誤りはない。すると,補正発明は,特許出願の際独立して特許を受けることができないものであるから,特許法36条4項1号の判断について検討するまでもなく,補正を却下した審決の判断に誤りはない。以上によれば,原告ら主張の取消事由は理由がない。