大塚孝二インターネットは2004年の時点では利用者数7,948万人、普及率で言えば66%であった。10年後の2014年の利用者数を見ると1億18万人、普及率は82.8%となっており、当然ながらインターネットは生活に欠かせない存在となった。利用端末を調べると、2014年のデータだが自宅のパソコンが53.5%、スマフォ47.1%、タブレット14.8%とスマフォの普及が進み、パソコンとの差は徐々に狭まってきている。今回は、前回に続き、経済産業省より発表された2015年度の「電子商取引に関する市場調査」の結果を元に国内のBtoC-EC市場では、どのような商品が伸長していたかなどをまとめてみた。2015年のBtoC-EC市場規模は増加し、伸び率も上昇したBtoC-EC市場規模全体では13兆7,746億円という結果となり、2014年の12兆7,970億円と比較すると7.64%の伸び率となっている。デジタル系分野が1兆6,334億円で伸び率は8.09%となっている。上の図をみると、伸び率が高かったのはサービス系分野で、サービス系分野とは旅行サービスやチケットサービス、飲食サービスなどのECサイトでの取引である。次に各分野別の内訳市場規模や前年からの伸び率について見てみよう。この4つのカテゴリーだけで物販系全体の7割以上を占めているのである。EC化率(小売業によるBtoC-EC購買の比率)を見てみると、「生活家電、AV機器、PC・周辺機器」が一番高い。このEC化率の28.34%という数値をみると、ECサイトを利用し、家電などの電化製品やパソコンなどを購入している人が増えてきていると推察できる。サービス系分野では「旅行サービス」の市場規模が大きいサービス系分野でBtoCのEC市場規模の最も大きかったのは「旅行サービス」の2兆8,850億円であった。前年比から伸び率で最も高かったのは、「飲食サービス」で34.9%となっており、大幅な伸び率を示している。バス利用、ホテルなどの宿泊予約などのインターネット予約である。「飲食サービス」のBtoCとはインターネットを使用した飲食店への予約を指し、座席の予約や事前ネット予約などを対象としたものだ。最近ではネット予約可能なお店が増加し、ネット予約の認知度が高まったといえる。デジタル系分野では「オンラインゲーム」の市場規模が高いデジタル系分野では「オンラインゲーム」が1兆2,647億円で最も高く、前年比5.0%の伸び率であった。「オンラインゲーム」はデジタル系分野では77%と大きなシェアを占めている。「オンラインゲーム」の市場拡大の背景にはやはり、スマートフォンやタブレットの普及が大きなポイントであるといえる。)」の36.7%と最も高い数値だった。若者層が電子書籍をゲームや同等に利用しつつあり、今後もこの傾向は続くものと予測できる。)」(デジタル系分野)で38.7%となっている。2位は「飲食サービス」で34.8%、3位は「チケット販売」の13.6%という結果だ。昨年、伸び率が著しかった「オンラインゲーム」は伸び率5.0%と大きく後退した。)」の伸び率が大きいのは、スマートフォンの普及やデジタル書籍への既存出版社を含めた新規参入による販売によるところが大きい。)」は今年も市場拡大の余地が大きいことを意味している。E.CtoC−EC動向について詳細に説明されている。EC市場が商取引き全体の底上げに貢献していることは疑う余地はない。これからは、店舗だけではなく、ECと両立させた展開が大きなポイントになるようだ。オムニチャネル戦略が重要な鍵となる。”オムニ(omni)”とは日本語では”あまねく”という意味を持つが、顧客が店舗、PCサイト、モバイルサイト、カタログ、SNS、従来メディア(新聞、雑誌、TV)など、どのチャネルでも購買できるように購買チャネルを整備し、連携することが必要不可欠となっていくようである。今回も前回に引き続き経済産業省から2016年の「我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備」報告書に基づき、国内のEC市場を中心にまとめてみた。報告によると、日本国内のBtoC-EC市場規模は、15兆1,358億円。前年より9.9%増加したとしている。)を対象に行った「外国人観光客の受け入れに関するアンケート」の結果を発表した。ECサイトの最終の目標はコンバージョンを発生し、売上を上げることだ。売上を上げるには、お客様の購買心理を読み解く必要がある。この購買心理を読み解く一つの方法として行動心理学が応用されている。この行動心理はECサイト構築のカート機能や商品のキャッチコピー、商品説明などに活用されている。先日、イーベイ・ジャパン株式会社より、越境ECのに関するアンケート結果が公表された。これは日本の企業でイーベイ・ジャパンのサービスを活用し越境ECを3年以上行っている111社の担当者111名に対して行ったものである。どのようなビジネスを起業するにしてもマーケティングのミスはしてしまいがちなもの。起業家は予算や資材が限定されている中で、自己ブランドを確立していかなければならない。アメリカ、トランプ大統領のイスラム教7カ国からアメリカへの入国禁止したことは、各方面に大きな影響を及ぼしている。Google、Apple、Amazonなど、IT企業各社の代表も懸念を表明している。Facebookの代表マーク・ザッカーバーグ氏もFacebookに投稿。紹介、ECサイト運営に役立つ記事やマーケティング戦略について紹介します。ネットショップ運営者やネットショップ関係者は是非購読ください。