おカネに働いてもらう、です。1番目は読んでの通り、肉体労働です。男性79歳、女性86歳と、日本人の平均寿命が伸びていますが、長い老後におカネがなくては、何かと心配です。若いうちにアリのように一生懸命真面目に働いても稼げる額には限度があります。2番目は資格を取ったり、語学留学などで、自分の実力をつけることです。いま雇用情勢はとても厳しく、資格を取っても会社が雇ってくれるとは限りません。3番目が「おカネ」に働いてもらうことです。この低金利時代に銀行預金では、微々たるもので資産は増えません。庶民にとっては「株式投資」こそが、年金以外の収入を得られる唯一の手段に他なりません。株式市場は、円安→株高の好循環から平成の大相場第二幕を迎えようとしており、“未曾有”のチャンス到来となっております。貴方様の「おカネ」を働かせてドンドンお金を殖やしていきましょう。当社プラスアルファが、貴方様の最高のパートナーとして最高のサポートをさせて頂きます。明日30日(土)午前10時から午後2時まで投資相談並びに入会受付を行いますので、お気軽にお問い合わせ下さい。08:24)時間が経つのは早いもので、2013年も師走相場を迎えます。年末相場で、日経平均は記録的な平成の大相場のスタートとなりました。それから1年が経過し、「アベノミクスの理想買い」が始まり、第1の矢、そして第2の矢が放たれました。「アベノミクスの現実買い」への移行期なのです。11月の第3週より、昨年12月から今年5月までの“勢い”が蘇ってきており、国会審議や企業の通期見通しなどを好感する「好仕込み場」となってきました。平成の大相場第二ラウンドの牽引役は、円安が追い風となる『グローバルストック』になると見られ、日経平均の予想EPSは1000円超に増額され、来期以降も業績続伸となれば、PER20倍前後、すなわち日経平均2万円も現実的になってくるでしょう。安倍総理も「今の日本は買い」と世界に向けて断言しているのです。当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!!“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。08:23)安倍政権の主要政策であるアベノミクスの信認はますます強くなってきました。それはやはり人々が欲望の充足を目指す合理的な経済主体だからでしょう。経済が成長し、家庭も企業も豊かになることを求めているのです。最近のニュースでも、富裕層や高齢者の間で高級外車や新築マンションの売れ行きが好調のようです。人々の心理が前向きとなれば、消費が高まってくるのは当然で、企業活動は放っておいても活発化するものです。ビジネス拡大の期待感から、株価も上へ上への動きとなります。それが一層の心理効果や資産効果を生むことになり、日本株市場と日本経済の両輪がお互いに刺激し合って、どちらも上昇していくような相乗効果をもたらすのです。当社プラスアルファでは、今後も「アベノミクスの次の一手」を担いそうな“有望材料株”を発掘して参ります。あとになってから、「もっと買っておけば良かった」「こんなに上がるなら勝負に出るべきだった」など、後悔しないように当社と共に大切な時間を過ごそうではありませんか。当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。08:18)東京五輪の開催が決まり、市場の話題になることが増えた2020年。英語で「2020」(twenty—twenty)と云うと「正常視力の」という形容詞になります。視力1.0の人が20フィート離れて識別できる文字が、検査で実際に20フィート地点から見えると云う意味です。この1年で、日本だけでなく世界経済の景色は「正常視力」の如く、良い意味で視界良好となりました。日本経済の1年前と云えば、「お先真っ暗」という空気が世の中を覆っていました。日経平均株価は9月末の終値で8870円の低水準、円の対ドル相場は$1=77円台と、記録的な高値水準にありました。米国では、景気回復の足取りの重さを懸念した米連邦準備理事会(FRB)が量的緩和第3弾(QE3)に踏み切り、欧州ではギリシャ、イタリアなど南欧諸国の債務危機不安がくすぶっていました。超円高はこの裏返しの現象でした。その後、事態は大きく変わったことは皆様もご存知の通りです。日経平均株価は昨年11月14日に当時の野田首相が衆院解散表明をしてから、7割ほどの上昇となっております。この大幅な上昇はアベノミクスへの期待にほかなりません。今回の「アベノミクス相場」は海外勢が主導しており、円安相場が長期的に続くと捉えるなら、上昇相場はまだ始まったばかりで、これからもチャンスはいくらでもあります。新規買い或いは乗り換えに最適な有望株があります。08:26)定年が気になりだす世代の人にとって「アベノミクス相場は現役世代で最後の『大波』となる可能性が高い」のではないでしょうか。この波をいかに捉えるかで、老後資金の明暗は分かれます。今回は異次元の金融緩和が行われる「2年間」が勝負です。長期金利の乱高下を受けて、住宅ローン金利の引き上げが始まりましたので、ローンの借り換えが有利になります。10年以上前のローンなら、借り換えで100万円単位での差が出てきます。重要なのが、インフレ対策の“株式運用”です。これまで「期待先行」と云われていたアベノミクスの効果も実体経済に反映しつつあり、20年にわたって日本を苦しめてきたデフレ経済からの脱却が着実に進んでおります。足元の株式相場は離陸直前の様相を呈してきており、日経平均株価の目先のメドは、リーマン・ショック前の2007年高値1万8300円が取りあえずの目標となるでしょう。その水準でも日本市場のPBR(株価純資産倍率)はまだ割安で、米国市場との比較からなら2万5000円程度が妥当と云えます。東京市場のすべての株が今後も上がり続けるわけではありませんが、的確な情報を基に次の相場の主役となるアベノミクス銘柄を狙い打てば、これまで以上のパフォーマンスを出すことも十分可能です。円安トレンドが続くと見られるなら、「外貨投資」も選択肢の一つですが、為替は専門外なのでここでのコメントは差し控えます。2年、当社と共に株式相場の波を捉え、一緒に資産を殖やしていきましょう。日本の波を捉えつつ、世界全体の波にも注目して戦略を立てて参りましょう。当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。08:27)市場の五輪熱は冷めたように見えますが、その恩恵が実際に効いてくるのはこれからなのを忘れてはいけません。これからの7年間は折に触れてオリンピック関連銘柄が循環物色されることになるでしょう。オリンピック関連株を組み入れる「五輪ファンド」の設定も多々あり、息の長い相場になると考えられます。公共工事に対するアレルギーから無駄遣い批判を集め、継続審議となっていますが、五輪開催決定で更新投資にお墨付きを与えることになります。下に進められてきた「クールジャパン政策」も加速が必至です。日本の観光産業の経済規模は2011時点で約24兆円、これは世界的に見てもかなり低い水準です。今後、政府は五輪開催に向けて観光振興策を強化し、開催時までに世界水準の10%まで引き上げられるとしたら、年3.4兆円の規模拡大が必要で、累計額は約95兆円にも上ります。今の日本市場は、様々な可能性を秘めており楽しみが一杯ですね。当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。08:25)日本経済が世界から取り残されたと思われていた2012年10月、東京の街中にポスターが張られていました。「世界経済の中心が、東京にやってくる。国際通貨基金(IMF)・世銀総会の開催を告げるものです。当時はまだ民主党政権下で、経済はデフレ不況の真只中で、ポスターの表現に違和感を持った人も多くいました。それから1年がたち世の中の雰囲気はガラッと一変しました。政権に復帰した安倍晋三首相は13年9月、ニューヨーク証券取引所で高らかに「バイ・マイ・アベノミクス」と宣言し、強い日本をアピールしました。3本の矢から成るアベノミクスは、ひとまず軌道に乗っています。超円高は是正され、停滞していた株価は回復基調にあり、実質成長率は2四半期連続で前期比年率4%前後となっております。成功のカギは市場を味方につけ好循環を追及していることにあります。今回の安倍政権はとても現実的で、経済回復が軌道に乗るまでは経済優先の路線には変わらないでしょう。裏付けとなる各企業の業績は着実に好転してきており、次の業績相場がいつ本格化するか、円相場の行方を見ながらタイミングを探る局面にあります。平成の大相場第二幕の牽引役は、円安が追い風となる「グローバルストック」になると見られ、リスク選好を強めた海外投資家が、日本株買いを一気にスケールアップしてきそうです。当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!!“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。08:19)このコーナーでも何度か取り上げたことがありますが、昨今NISA(ニーサ)という言葉を頻繁に聞きます。ことで2014年1月からスタートします。具体例を示すと、100万円を投資した株式が150万円に値上がりし、それを売却すると、通常は売却益50万円が課税の対象となりますが、NISAなら非課税となります。NISAで利用できる金融商品は、上場株式やETF、REITのほか、一般の投資信託などで、預金や国債、社債などは不可です。投資額や期間にも上限があります。投資の上限額は年間100万円で、5年間で最大500万円までの投資が可能になります。運用期間は最大5年間ですが、期間終了時に手続きをすれば、さらに5年間の延長ができ、通算10年間の運用が可能になります。重要なポイントが1つあります。通常の課税口座の場合には、その年の損失と利益を相殺して、支払う税金を抑える「損益通算制度」を活用できますが、NISAではこうした制度は利用できません。NISAは利益が出たときは有利なのですが、損失が出たときには不利になるのです。NISAの導入は、政府がお金の流れを「貯蓄から投資へ」加速させて経済を活性化させようという目的があります。過度なPRや金融機関の勧誘に惑わされることなく、制度や商品内容を十分に理解してから、NISA口座を選んで下さい。08:26)昨今、また高齢者を狙う「未公開株」のトラブルが多発しています。未公開株とは、証券取引所などの株式市場に上場されていない株のことです。「近々、上場する予定で値上がりが確実」などと勧められて購入したところ、「株券が届かない」「買い付け代金を渡した後、業者と連絡が取れなくなった」といったトラブルです。未公開株をめぐるトラブルや被害は、当社のこのコーナーで幾度となく注意を呼び掛けており、一時、減少傾向にありましたが、最近になって再び被害が増えています。最近の手口を紹介すると、「手持ちの未公開株を買い取りたいなどと複数の業者を装って電話をする」「公的機関を装って安心させる」「謝礼や買い取りを約束する」「被害回復と称して次の投資話に誘う」など、その手口も多様化、巧妙化しています。未公開株は、実際に上場されなければ換金する方法はほとんどなく、とてもリスクの高い投資なのです。通常、発行会社が一般の個人投資家に未公開株や私募の社債の購入を直接勧誘することはないので、もし貴方様に未公開株の勧誘があったら、法律違反の可能性が高いと考えられますので、十分注意して下さい。皆様方からの投資相談を随時承っております。08:20)“金(ゴールド)”投資に関して、お問い合わせをいただくことがあります。金は、国境を超えた全世界共通の価値を有しており、利息は付きませんが、戦争や災害などの有事に強い資産として根強い人気があり、またインフレ時の通貨価値の目減りに対抗する資産です。金の国際価格は1トロイオンス(31.1035グラム)当たりの米ドル建てで表示されます。国内価格は、国際価格を当日の為替レートで円建てに換算し、さらにトロイオンス単位からグラム単位に換算して表示されます。従って、国際価格が一定なら、為替レートが円高になると国内価格は下落し、円安になると国内価格は上昇します。金価格の上昇要因としては、金利の低下、株価の下落、インフレ懸念の高まり、政情不安の高まり、原油価格の上昇などがあります。その反対の状況が金価格の下落要因となります。いった現物取引と、金ETF、金先物取引の証券取引があり、最も一般的なのは純金積立と金ETFです。純金積立は毎月3000円以上の一定金額を金融機関の口座から引き落として、買い増していくものが主で、積み立てた金は、金地金や装飾品などの現物と等価交換できます。金ETFは、金貨価格に連動するように作られている“株式”で、リアルタイムに売買できます。1口4000円程度の金額から投資でき、金地金や純金積立などと違って保有手数料もかかりません。株式と違い金ETFは配当利回りがないので、利益は安値で買って高値で売ることだけです。金投資はリスクがあるので、あくまでも投資のリスク分散と考え、手持ち資産の10%程度に留めておいた方がいいでしょう。08:24)景気回復が鮮明になってきました。経団連が先日発表した冬のボーナス(賞与・一時金)妥結額の第1回集計によると、大手企業76社の平均妥結額(組合員1人あたりの加重平均)は、前年同期比5.79%増の82万2121円でした。1回目集計としては2年ぶりのプラスで、伸び率は1959年の調査開始後、バブル期の90年(6.15%増)に次ぐ高水準でした。中でも、自動車が13.02%増の91万5818円と過去最高の伸び率を記録しました。80万円台乗せは2年ぶりで、5%台の伸び率も2005年以来です。今春の労使交渉の結果を反映したもので、昨年末に発足した安倍晋三政権のアベノミクスによる円安株高の進展も寄与した形です。業種別では、自動車のほかセメントが7.14%増の71万2049円、食品も3.12%増の77万5768円など13業種中7業種がプラスになりました。企業の純利益が増えている証で、続々発表されている9月中間決算発表では、増額修正が相次いでおり、今期は30%増益に増額され、来期も2桁増益になると云われております。今の日経平均1万4700円どころは、今期の30%増益を織り込んだ水準で、来期の2桁増益は年末ごろから株価に反映されますので、12月〜1月相場はかなり期待できそうです。皆様方からの投資相談を随時承っております。08:28)株式市場では、11月第3週に入ってから時価総額の大きい大型株への資金流入が目立ってきました。堅調な米国景気を背景に投資家が運用リスクをとる動きが強まり、外国人投資家の買いの勢いが増してきました。ここ半年にわたり、足踏みが続いていた相場が、年末にかけて再び上昇基調に転じそうです。背景には、景況感の変化に敏感に反応するヘッジファンドの一部が再び日本株に資金を振り向け始めており、中小型株や新興株に向かっていた資金も再び主力株に比重を高めております。売買代金の上位10銘柄は時価総額が1兆円を超えるものが多く、先行きについては、円安を背景に企業業績の回復の著しい銘柄が狙い目となります。当社の試算ですと、対ドルベースで1円円安が進むと主要企業の経常利益の増益率を0.8%程度押し上げます。輸出企業の多くは90円台後半を前提に下期の見通しを立てており、100円台乗せなら業績の上振れ余地も大きくなるのです。皆様方からの投資相談を随時承っております。08:30)年末が近づくにつれ、手帳売り場が活気づいてきています。近年は、スマホや携帯電話でスケジュールを把握している人が増えているように思えますが、実際は「手書き派」が圧倒的に多いのをご存知ですか?人材育成支援や手帳・書籍の発行を行っている「JMAM」(日本能率協会マネジメントセンター)の調査によると、スケジュール管理のために主に使用しているモノは「手帳」が33%で、手帳を含む「手書き派」が62%でした。スマホや携帯電話などの「デジタル派」は、38%で「手書き派」に大きく差をつけられていることが判明しました。2014年のスケジュール管理の予定を調査したところ、デジタル派の20%が「手帳に戻す」との回答でした。このところ、何でもかんでもスマホで処理しようとしても、結局「操作が面倒」「絵や図が自由に描けない」とのことで、逆に不便になっているようです。メモ魔と自負している筆者も超がつくアナログ人間で勿論、「手書き派」です。それは「書くと覚える。