毎年、世界の指導者が自由貿易、環境その他いま流行のテーマについて月並みなことをいうだけのために、多忙なスケジュールを数日割いて、地球の隅々から集まってくるのを見ると、いつも同じ問いを発せずにはいられない。いわゆる世界の最重要先進8カ国というG8(いまだに中国は除外されている)、ASEM(アジア欧州会議)その他多数。)は、その膨れ上がったおかしなメンバー、確固とした目的の不在が際立っており、真にひんしゅくモノだ。私はAPECをそのスタート時点から脇から眺めていたものとして、少しライトを当てることができるかもしれない。いみじくもAPECの父といわれている。私は1960年代半ば、彼の大学の研究グループのメンバーだった。当時日本の左翼は、日本の西の共産主義の隣人である中国、北朝鮮、ソ連は、戦前日本の発展に不可欠だった市場や資源を提供してきた国であり、彼らと国交を回復するより他に道はないという議論をしていた。そのとき小島は、それは間違っていると証明しようと立ち上がった。PAFTAを提案し、そうすれば共産主義の隣国に背を向けた日本に対し、その代償としてアメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドが日本製品へ市場を開放するだろうといった。日本は自国の農家を守り続けることができるというのだった。あきらかに不発の運命だった。小島はひるまなかった。彼のアイディアはいまでも足がある。多くの日本人は、進歩的陣営の一部も含めて、戦後の日本が新しく船出するイメージとして、過去に日本に多大な面倒をもたらした、暗く貧しいアジアを振り返ることを余儀なくされるよりは、西側先進国を手本にするほうが魅力的だった。)という付随組織を設け、今度は官僚や政界の後押しを得て、学者と財界人が一緒になって討論を広げることになった。日本の外務省は、非共産主義のアジア諸国をある漠然とした方法でまとめようとするASPAC(アジア太平洋協議会)など、様々な計画をもてあそんでいた。その曖昧性、日本のリーダーシップ意図へのアジア諸国の懐疑心のために、それらはみな沈没してしまった。それにもめげず、日本政府は、依然として疲れを知らぬ小島を舵取りとして、ASPACの破片から、じたばたもがいているPAFTAD、PBCC,そしてPECCのそれを混ぜ込んで、全面的に政府の支援による何か一つの統合的化合物をつくろうと躍起になりはじめた。それがAPECと呼ばれるものになる。最初から小島の指紋が濃厚だった。彼の最初の環太平洋というコンセプトを保つために、APECは、メキシコ、チリ、ペルーというラテンアメリカ諸国を含めなければならなかった。アジアの貿易と開発にとってラテンアメリカがどんな関わりがあるかといえば、当時もいまも、ごく薄い。実際、アジアの製造業の利害は、当時もいまも、ラテンアメリカの利害と対立している。その間、中国を含め、非常に関係の深いアジアの共産主義国はしっかりと排除されたままだった。APECのスポンサー問題は残った。日本政府は、日本に対するアジアの懐疑心が多大なトラブルを引き起こしたASPACの経験を繰り返したくなかった。そこでオーストラリアへ目を向けた。当時のオーストラリア首相ボブ・ホークは、世界的な注目を集めたい野心は少なからずあったので、この計画の先導者になるよう簡単に説得されてしまった。オーストラリア政府は、アジアン・イニシアティブの振興といった風な名声を得て嬉々としていた。実際にはそのとき以来、一連のあまり有効でないテーマに関する果てしない会議へ足場を提供した以外は、あまり貢献したとは考えられない。たしかに、APECはそれ以来、中国、ベトナム、ロシアといった、昔は嫌われていた共産主義国さえも含め、多くの参加国を集めてきた。これは単に、諸政府がどんなものであれ、国際的グループなるものに跳びついた結果である。彼らは常に、何かから外れることを恐れている。それが何の役に立つか見えないときでも。ロシア政府はそれがはっきりしている。国際的グルーピングが、その最初の目的を果たした後も生き延びて一人歩きしている例の最たるものだ。結成するためにつくられたもの。いまはメンバーになっている。そこで、中国の隆盛とますます影響力を強めているASEAN(東南アジア諸国連合)が、将来的にはアジアのグルーピングとしてのAPECの窮状を救うことを期待しよう。自由貿易がそれほど重要なら、現在のWTOや二国間貿易協定(諸々のFTA)に頼る方がよほど適切ではないか。