旅行も外食好きで、世帯年収は700万あるが、ほとんど貯金ができていない。計算して、このままでは、老後の生活が、旅行を楽しめるような、ゆとりある老後の生活は、とても無理な状況。旅行は削りたくないため、外食を減らし貯金にまわす事を決断されました。奥さんは料理が苦手だったそうですが、料理上手を目指すそうです。外食が多い方は貯金ができていないケースがあります。将来を見据え、自炊する割合を多くすることをお勧めします。7衣服費を減らす1人あたり、毎月5,000円以上、洋服代に使っている方は見直しを検討しましょう。総務省の統計でみると1人あたり、月5661円が平均値です。洋服が好きな方は、平均すると月3万円くらい使っている方も多いです。仮に月3万円使っていた方が、10,000円に削減するだけでも、年間24万削減する事ができます。洋服を毎年買う方は、物が多くなる傾向があり、家賃コストも上昇しがちです。トータルコストも考えて、洋服代の見直しを検討しましょう。8保険の解約又は見直し生命保険で掛け捨て型タイプで1万円以上払っている方は、見直しを検討しましょう。生命保険文化センターの調査によると、平均保険料は、男性22.8万円、女性は平均17.4万円となっています。掛け捨てだけの保険で、必要な保険だけに加入した場合は、男性は1万円前後、女性では5,000円前後で十分なケースが多いです。夫婦で掛け捨て年間40万払っていた方が、18万円(月15,000円)に削減できれば、年間12万円、保険料を削減する事ができます。長期的には数百万円の削減が期待できます。保険の見直し方については、以下の記事に詳しく書いてあるので、ぜひ読んでみて下さい。収入を増やして貯める方法3選ここからは、収入を増やして貯金をする方法をみていきましょう。”支出を減らす”よりも難しいかもしれませんが、直接的に収入が増えるので、その分、大きく貯金できる可能性があります。会社員を中心に副業が注目を集めており、大企業でもスタッフの副業を解禁するところが増えてきています。※働き方改革で、残業代が稼げず収入がダウンしている方も多いです。時間、体力的に余力がある方は、自身のスキルアップ為、又は、スキルを活かせる副業を検討してみましょう。仮に、週1回6時間、時給1,000円で働いた場合は、月2.4万円、年間28.8万円収入が増えます。週2回であれば、年間57.6万円収入が増えます。その分を貯金する事ができれば、100万円までは難しいかもしれませが、家計的には、大幅な改善となります。医療機器メーカー勤務で事務員として働いている。会社も副業を最近解禁。そこで、土日を利用してのアルバイトを提案。現在はスポーツ用品の販売事務でアルバイトしている。若くて頑張れるうちに老後資金を貯めたくて、副業を決意したとのことでした。事例のように、経済的な理由でサラリーマンでも副業をする方が増えてきています。一度、無理なく続けられる副業を検討してみる事をお勧めします。10専業主婦の妻が働くご主人が高年収(800万〜1000万)の家庭でも、貯金がほとんどない家庭も多いです。教育費(子供の学費や習い事)や住居費(家賃・住宅ローン)が思いの外重くのしかかり、思うように貯金ができてないケースが多いです。このようなケースで、お子さんの年齢、保育園等の環境面の問題がクリアできるようであれば、一度、奥様が働いてみる事を検討してみはいかがでしょうか。扶養範囲内で働くことを検討してみてはいかがでしょう。年間103万円以内であれば、税金や、社会保険料を負担することなく、全額収入として受け取れます。そのお金がそのまま貯金できれば、年間約100万円貯金が可能となります。世帯年収は800万円。お子さんは中学生と高校生。子供の学費は、学資保険で貯めているが、それ以外の貯金はほとんどない。奥様が将来の老後が不安になり、ご主人に相談。解決方法が出ず、専門家に相談。将来の必要資金を予測したところ、平均寿命まで資金が持たない事が判明。奥様が、自分自身で働くことを決意。ご主人も最初は反対していたそうですが、積極的に子供のお迎え、家事を手伝ってくれるようになったそうで、奥様は安心して働き続けられているご様子でした。日本は、人手不足が問題になっています。先進国の中でも、大卒女子の就業率が先進国の中では低いというデータがあります。将来の貯金の為、また社会貢献の為にも、一度働く事を検討しましょう。OECD報告)11扶養の範囲を超えて働く(既に扶養範囲内で働いている方)扶養には、所得税の150万円の壁や、社会保険の130万円(従業員501名以上の会社は106万円)の壁があり、扶養範囲内を超えて働くと、税負担が増えて、かえって手取りが減ることあり、扶養範囲内で働く方も多いです。一定金額を超えれば、手取りは増えますし、将来のもらえる年金額も増えますので、一度扶養範囲を超えて働くことを検討してみましょう。仮に、103万円以内で働いていた人が、年収240万円まで働いて稼いだとすると、ちょうど100万円手取りが増えます。この金額をそのまま貯金できれば、年間100万円貯金する事が可能です。娘2人(高校3年生、高校1年生)。貯金は3,000万円あったが、上の子供が薬学部を希望しており、私立薬学部に進学した場合、学費が約3,000万かかることが分かり、急に将来の自分の老後が不安になって相談。今までは、奥様は扶養の範囲内で働いていましたが、娘さんの学費と夫婦の老後資金を貯金する為に、正社員で働くことを決意されました。扶養の範囲を中途半端に超えるとかえって手取りが減る事になりますが、一般的に年収200万円以上で働けば、手取りは扶養の範囲で働くより増えます。将来に大きなお金が必要となる場合、思い切って正社員で働いてみる事を検討してみましょう。先取り貯金とは、先に貯金を別の口座に移してしまい、残ったお金で生活資金をやり繰りするやり方です。貯蓄が苦手な人は、この先取り貯蓄が効果的です。1章で解説してきた方法で、貯金額が改善できても、生活水準を上げてしまい出費が増えてしまうと、また、貯金ができなくなってしまいます。改善できた金額をまずは無かったものとして、生活資金とは別の口座で管理する事をお勧めします。先取り貯金については次の記事に詳しく書いていますので、ぜひ読んでみて下さい。ゆとり資金をつくって「資産運用」を始める100万円貯金ができるようになり、ゆとり資金ができるようになったら、次は、お金を増やす事を考えてみてはいかがでしょうか。お金に働いてもらう事により、少ない労力で、お金を貯める事ができるようになります。仮に100万円を6%で運用できるようになれば、約10年で2倍弱になります。10年使わずに6%で運用できれば、300万円を超え、更に10年、30年間同じ6%で運用できれば574万円になります。副業や節約は自分自身の労力が必要ですが、資産運用は、ある程度の知識を身につければ、労力なしで、貯金を増やす事ができます。余裕資金ができたら、まずは、少額からでも資産運用を始めてみましょう。資産運用については、次の記事を参考にしてみて下さい。資産運用の知識がついたら、次は、投資に関する有利な税金の知識を身につけましょう。最近では、NISA制度やiDeCo(イデコ)等資産運用に有利な税制が増えてきています。資産運用は、基本的に儲かった利益に対して約20%の税金がかかります。税金を減らす事により、より利益を増やす事が出来ます。100万円を10年で200万円に増やす事ができた場合は、儲かった利益(売却益)100万円に対して、約20%の20万円税金がかかってきます。賢く貯金額を増やすには有利な税制を味方につけましょう。具体的には次の記事に書いてありますので、資産運用を始めようとお考えの方はぜひ読んみて下さい。まとめ年間100万円貯金する方法について解説してきましたが、まずは、ご自身にできるところからチャレンジしてみて下さい。ご自身で、なかなか何から手をつけて良いか判断できない場合は、家計の改善点をプロの目から見てもらうのも良いでしょう。一度プロに相談してみたい方は、次の記事を参考にしてみてください。地域を中心に、全国で無料相談会を実施しています。対面での無料体験相談をご希望の方は、インターネットもしくはお電話にてお申込みください。ご相談内容は、お金に関することならなんでもOK。家計管理や家計収支の見直す方法は?お金の運用方法は?子供の教育費の目安は?住宅購入や住宅ローンを見直すには?保険の見直し方法は?老後や年金のことが心配なので老後の生活設計を立てるには?住宅ローンの返済計画を見直す方法は?など、お気軽にご相談ください。私たちは、特定の金融機関に属さない独立系のファイナンシャルプランナー(FP)です。特定の金融商品に偏らず、あなたに合ったマネープランをご提案いたします。(私たちは営業ノルマがないので無理な勧誘は一切行いません。コンサルティングを行なっているおり、東京を中心に地方でも活躍中。