INDEX)から分析しました。月まで「緩やかに回復しつつある」としていた景気の基調判断を、今年1月には「緩やかに回復している」と明確に表現したことを受け、当レポートでは消費者の消費意識や実態、行動を探りました。調査手法はインターネットリサーチ。景気は緩やかに回復か?~一般消費者の消費実態や意識を定点観測調査データから分析~」の詳細版です。前年差に注目しました(図1、水色棒グラフ)。消費税増税が決定した2013年10月初旬以降は前年よりも大幅に減少し、その後徐々に回復、年始には大幅な増加となっています。例年、1年を通じて個人消費金額が最も高くなる年末年始(12月最終週~1月2週までの3週間)の平均個人消費金額を、前年と比較すると、前年は59,500円、今年は62,300円となり、前年に比べて約2,800円増加したことがわかります。緩やかな景気回復や、暦の関係で仕事始めが6日からとなった企業が多かったことなどが考えられます。消費ピークのタイミング、年代によって異なる。過去1週間に買ったものをあらわす“買ったもの”データの中で、例年、年末年始に特徴的な消費の動きを示す「プレゼント・ギフト」と「自宅の特別な食事」の購入率について注目しました。「プレゼント・ギフト」の購入率は、クリスマスシーズンとなる2013年12月4週が全体的に高くなっていますが、60代だけ12月4週よりも1月1週が購入のピークだったことがわかりました。「自宅の特別な食事」の購入率は、12月4週から1月2週にかけて全体的に大きく上昇しています。20~30代は12月4週が最も高くなっていますが、40~60代は1月1週が最も高くなっており、年代によって年末年始の過ごし方や、食文化の風習が異なることがわかりました。30代は「洋服」、男性60代では「お酒」「ギャンブル・宝くじ」2013~2014年の年末年始の“買ったもの”データを、性別と年代ごとにマッピングし、消費と属性の関係や特長などを探りました。30代は「洋服」、男性60代では「お酒」や「ギャンブル・宝くじ」との結びつきが強いことがわかりました。今年の年末年始、性別やライフステージの違いによって、どのような買い物をしたか、どのような過ごし方をしたか、など、様々なことが読み取れます。今後2~3ヶ月先の景況感指数(※1)の動向について見てみると、消費税増税が発表された10月初旬に大きく下降した後ゆっくりと回復基調にありましたが、12月初旬からゆっくりと下降傾向となりました(赤の折れ線グラフ)。【1】で明らかになったように、年末年始の消費金額は前年よりも好調でしたが、年明けの消費金額の減少とともに、景況感も低調となっています。/悪くなる(0)」と点数を与えたときの平均値。景気への期待値が高い人は、消費金額が全体平均より約1万円も高く12月最終週~1月2週までの3週間の「個人消費金額」を、「今後2~3ヶ月先の景況感」別に見てみると、身の回りの景気が「良くなる」または「やや良くなる」と回答した人の消費金額は72,700円で、全体の平均金額62,300円より約1万円も高いことがわかりました。将来の景気に対する期待感を持つことが、消費をより活発にすると言えそうです。ポジティブ志向な20代、景気回復への期待感がもっとも高く2013年12月4週の“今後2~3ヶ月先の景況感指数”を年代別に比較しました。20代は他の年代に比べて景気に対する期待感が強いことがわかります。【5】のとおり、景況感の高まりが消費を活発化するため、景況感への期待値がもっとも高い20代は、日本経済の牽引役となるのかもしれません。当定点観測調査の次回の消費分析は、消費の駆込み需要や買い控えなど、消費に対するマインドや購買行動が大きく変わる可能性がある2014年4月の消費増後を予定しています。マクロミルは、消費者心理や消費行動の変化を、引き続き観測・分析してまいります。Twitterでデータ情報を発信しています。20時30分4医師が考える「受けるべき・受けるべきではない」検査。%])が発表されています。