Sビルは竣工から40年後の2011年に「省エネルギーと快適性の両立」を目指し、改修工事が行われた。改修後3年目における建物全体の年間エネルギー消費量および年間CO2排出量は、改修後2年目に比べ、それぞれ4.9%、5.0%削減された。テナントオフィスビルは、省エネルギーなど社会ニーズへの先導的な取り組みが不可欠である。本研究では、2014年6月に開業したTビルを対象に、従来の室内環境を維持しながら、熱源・空調エネルギーを削減する運転手法を追及した。Tビルに導入された中温冷水を利用した熱源・空調システムにおいて、蓄熱槽をクッションタンクとして利用し、インバータターボ冷凍機を一定の出力で運転する考え方に基づき、熱源システムを最高効率で運転する手法を考案した。この運転手法を用いた場合のエネルギー消費量を試算した結果、従来の一般的な運転方法よりも夏期で約6%、中間期で約19%のエネルギー消費量の削減が見込まれることが示された。建物の熱源・空調システム全体のエネルギー消費量を最小化する「最適制御技術」の確立を目的としている。本報では、外気湿球温度を基に冷却水入口温度の最適値を決定する制御技術を弊社中央研究所の熱源システムに導入し、従来の冷却水入口温度を一定にする制御技術とエネルギー消費量を比較した。結果、開発した制御技術により、熱源システム全体のエネルギー消費量を3.3%削減できた。融解し完全に取り除く必要がある。冷却全体熱量の20%の損失となり、システム効率を低下させる最大の要因となっている。氷核融解加熱量を低減できれば、システム効率が向上し、省エネルギー化を実現できる。本論文では、凍結データの統計と凍結原因となる氷核が発生し、過冷却熱交換器に至るまでの挙動および氷核形状変化の推移を調べ、氷核融解熱量を最少にする運転手法を提示した。用いたデシカント外調システムの開発を進める。前報では、デシカント外調システムの基本構想を検討し、除湿材を選定した。除湿材を添着させた吸着熱交換器を試作し、除湿・再生性能を測定した結果、除湿材の冷却により吸着速度が増加する可能性が示された。本報では、メソポーラスシリカのひとつであるTMPS-1.5Aを添着させた吸着熱交換器ロータを試作し、ロータの諸条件を変えた性能評価実験を行い、その結果、次のことがわかった。冷水を通水すると、除湿側では冷却が行われる。再生温度を変化させても絶対湿度差は変わらない。処理風量が小さいほど絶対湿度差は大きい。ロータ回転数が大きいほど絶対湿度差が大きく、ある回転数以上では変わらない。リチウムイオン二次電池などの製造環境では、露点温度が-30°CDP以下の低湿度の環境を確保するドライルームが必要とされている。このドライルームを構築する、除湿機の消費エネルギーは非常に大きく、ランニングコストが高いという問題がある。本研究の目的は、低湿度の空気を少ないエネルギーかつ安定的に供給するシステムを構築することであり、本報では、我々が考案した省エネ除湿システムの制御性および省エネ性を評価した。環境が要求されることがある。本報では、微量水分領域の空調機向けに拡張した除湿システムの制御性および省エネ効果について評価した。その結果、概ね良好な制御性を示し、空調機の消費エネルギーを大幅に削減できることが分かった。本システムを早稲田大学のスーパードライルームの空調機に導入し、省エネ効果を試算した結果、再生エネルギーを最大で約43%削減できることが分かった。ホルムアルデヒドの発生源に局所排気装置やプッシュプル型換気装置の設置が義務付けられているが、局所排気装置等に接続するダクトや装置が作業の障害となり、またファンの騒音が作業者間のコミュニケーションを阻害することがある。そこで筆者らは安全性と作業性を考慮したホルムアルデヒド発散抑制気流方式を開発し、気流分布とホルムアルデヒド濃度の低減効果を実験で確認した。*1、金井理*1、伊達宏昭*1近年、国内の建設市場では、改修工事の割合が増加してきており、レーザスキャナの需要が高まっている。レーザ計測点群から現況に即した三次元モデルを構築する作業は、手作業のため時間と労力がかかる。そこで、空調設備の大部分を占めている配管ダクトを効率的にモデル化するための支援技術の開発を目的とした。本研究では、マンハッタンワールド仮説を用いて、レーザ計測点群から角ダクトを自動的に認識するアルゴリズムを開発した。その結果、認識率78%、処理時間4分で直管ダクトをモデル化することが可能となった。おいてBIMに代表される3Dデータの活用が本格化する中、3Dレーザースキャナは、機器の低廉化やソフトウェアの充実などの後押しもあり、実務での本格利用が始まっている。コスト面などで多くの利点がある一方、いくつかの課題もある。おける大きな課題は、採算性が低いことや生産可能な植物が限定されていることである。これらを解決するためには、省エネルギー技術の開発が必要であるほか、工場で栽培可能な植物種を増やし、より高付加価値な植物の栽培を可能とすることが重要である。これらの技術開発が、今後の植物工場分野を発展させることになる。おける研究事例として、1遺伝子組換えダイズ栽培技術、2食用ダイズ栽培事例の二つを紹介する。