08:11)水深200メートル近辺に生息する幻のサメ「メガマウス」が立て続けに捕獲されました。生態がよく分かっていないのですが、不気味なのがこのサメが捕獲された“今後”です。過去に日本近海でメガマウスが捕獲されたケースを振り返ると、その1週間〜2か月後に震度5弱〜7の大地震が起きているのです。5月22日に千葉県館山市沖で体長5.4メートルのメスのメガマウスが定置網に掛かっているのが発見され、26日には三重県熊野灘で体長約5メートルのメガマウスが巻き網に掛かり捕獲されています。連続捕獲の理由が不明の中で、不安視されているのが大地震との因果関係です。2007年7月に茨城沖で体長4メートルのメガマウスが捕獲され、その1週間後に震度6強の新潟中越沖地震が発生、11年1月に三重県尾鷲市沖で体長5メートルのメガマウスが定置網に掛かり、その2か月後に東日本大震災が起きています。14年4月には静岡県倉沢沖で体長4.4メートルのメガマウスが定置網に掛かり、3週間後に伊豆大島近海地震が発生しました。メガマウスと地震との因果関係は科学的には立証されていませんが、「備えあれば、憂いなし」と云われるように、「飲料水や保存食の確保など」、いざというときの為の準備はしておきたいですね。皆様方からの投資相談並びに入会受け付けを随時承っております。08:11)区(市)役所の職員を名乗る人物から「医療費の還付金がある」ので、キャッシュカードを持って無人のATMに行くように指示され、お金をだまし取られる詐欺が急増しています。高齢者宛に、区役所職員をかたる人物に「49」から始まる6ケタの数字をATM(現金自動支払機)に入力するように誘導され、49万円超をだまし取られる被害が京都市内で多発しております。その手口は「499485を押してと...」。称して下4ケタを無作為に伝えます。被害者は数字の諸訳は聞かされず云われた通りATMを操作しますが、最後の出てくる利用明細書を見て初めて詐欺だと気付くようです。区役所職員と金融機関の職員を名乗る連携プレーで高齢者を騙す悪行で、京都府で今年に確認された特殊詐欺の被害は100件を超えております。キャッシュカードの上限引き出し額が1日50万円の金融機関が多数のため、犯人側が上限ぎりぎりの金額を騙し取ろうと、49の数字に加え下4ケタを伝えているのです。府警では「49から始まれば詐欺の可能性が高い」と、注意を呼び掛けていますが、京都だけでなく全国に広がることもありますので、ご家族を含め皆様方も十分にご注意下さい。皆様方からの投資相談並びに入会受け付けを随時承っております。08:14)円高や原油高などの向かい風を乗り越えた日本企業は近年、見事なほどに打たれ強くなったと云えます。2014年度は、日本経済がマイナス成長に沈む中、法人企業統計の企業収益は増益と、健闘しました。マイナス成長下の増益は戦後初であり、日本企業が海外で本格的に儲ける節目の年となりました。2017年3月期、今期は上場企業の決算が減収なのに、最高益になっています。減収・最高益は少なくとも今世紀初の快挙であり、ニッポン株式会社は損益分岐点を下げ、ぐっと業務効率がアップしています。株式市場を見ても、20世紀の大スターであった「ソニー」が見事に復活しております。今18年3月期の業績は、当時の過去最高益を超える可能性が高く、それにつれ株価も上昇、時価総額は5兆円超と電機業界NO.1です。1〜3月の電子部品受注が前年同期比12%増と6四半期ぶり、3月の工作機械受注高も同23%増と2ケタ増を記録しましたが、この2つは世界的に製造業が再び活況状態に入り始めたことを示唆しています。このコーナーでの度々お話をしていますが、第4次産業革命、AI、自動運転、IoT、ロボットなど世界は今、新しい時代に向かっています。それを牽引するのは先端的企業だけではなく、金融を含めたサービス企業など、幅広い企業がリード役になると同時に、新時代の特恵を得ることになります。日本株の上昇はこれからが本番を迎えることになるでしょう。弊社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。08:19)中東・北アフリカ7か国出身者の入国禁止令は法廷で敗北し、メキシコ国境沿いの壁建費用に関しても来年度以降の予算に先送りされる見通しとなり、オバマケア代替法案は撤回と、トランプ政策が一般通念の試練に見舞われています。これは三権分立が正常に機能している証で、悲観すべきものではありません。入国禁止令もオバマケア否定も必ずしも市場にとってネガティブな材料ではないのです。それは米国のダウが堅調なのを見れば明らかです。トランプは元々ビジネスマンですので、株価を無視して政策運営をすることは考えられません。トランプ大統領の自国中心主義は徐々に修正され、現実路線に戻っていくと見られます。良好な政策に変わりつつある今後、時間を掛けながらも上下院議会との関係を改善していくことで具体的な成果を徐々に上げていくでしょう。日本の金融政策も「物価上昇率が安定的に2%を超えるまで金利をゼロに押さえます。」当然、利上げを続けていく米国との金利差は開いていくので、円安が一気に進む可能性もあります。今後は、日米協議で大きな摩擦が起こらなければ、1ドル=115円、PER17倍で日経平均2万3900円を目指す展開となるでしょう。弊社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。08:34)買えない。