売りであり、米国経済は期待したほど強くないというメッセージになる。持となり、米国景気はUPしているとなる。点を当てて見るしかない。ここは、日本としては、イエレン議長に期待通りの表明を望むが、ハイイールド債の投資信託が崩壊したことで、どのような判断を下すか、見ものである。明に対して、日銀の黒田総裁はどうするのかが、重要になってくる。この1週間は、大きな変動の週になるでしょうね。東京株式市場で日経平均は大幅続落。(FOMC)を前に買いが手控えられるなか、主力株を中心にポジション調整売りが強まり、下値を探る展開となった。代金は2兆2806億円と盛り上がりは乏しい。東証業種別では全33業種が下落した。原油価格の持ち直しなどを背景に前日の米国株が上昇したことを受け、寄り後にはプラス圏に浮上する場面もあったが、買いは続かなかった。回り(ジャンク)債市場への懸念もくすぶり、投資家は警戒姿勢を強めている。日経平均ボラティリティ指数は前日比10%高となり、10月末以来の高値水準となった。安値1万8611円09銭を下回った。ちばぎんアセットマネジメント調査部長の奥村義弘氏は日本株の連日安に対し「売られ過ぎの感があり、水準的にはいいところまで来た」と指摘する一方、「FOMC後の市場の方向性が見えないため、イベントを通過するまでは手を出しにくい」と述べた。全面安となる中で、個別銘柄では、東芝テック(6588.T)が反発。同社の売却を東芝(6502.T)が検討しているとの一部報道が材料視された。ケーヒン(7251.T)が年初来高値を更新。化につながるとの期待から買いが入った。東証1部騰落数は、値上がり182銘柄に対し、値下がりが1683銘柄、変わらずが60銘柄だった。(杉山容俊)コラム目次に戻るトップページに戻る。