会計freeeでは、勘定科目を選択すると自動で税区分が選択されますが、自動選択される税区分は「勘定科目の設定」から変更することができます。品目を勘定科目の内訳として使用している場合は、品目ごとの税区分も指定できます。軽減税率による税区分の違いを品目ごとに指定する勘定科目の税区分を指定する1.[設定]→[勘定科目の設定]を開き、編集する勘定科目の行をクリックします。自動選択される税区分を「税区分」欄で指定して、設定を保存します。ここで選択できる税区分は「税区分の設定」で使用可能になっているものに限るため、設定した税区分が表示されていない場合は、こちらの手順で税区分の設定を行います。勘定科目の税区分を品目ごとに指定する勘定科目の内訳管理に使用する品目を設定している場合は、その品目ごとに税区分を指定することができます。[設定]→[勘定科目の設定]を開き、編集する勘定科目の行をクリックします。「(勘定科目名)の内訳管理に使用する取引先・品目」欄で品目を指定したら、[個別に税区分を設定する]をクリックします。品目(勘定科目の内訳)ごとに適用したい税区分を指定し、保存します。軽減税率による税区分の違いを品目ごとに指定する品目ごとに標準税率と軽減税率の各税区分を紐づけておくと、取引登録時に該当の品目を選択することで、登録毎に税区分の設定を行う手間と選択間違いを防ぐことができます。「勘定科目の設定」から、品目ごとに税区分を設定しておきます。取引登録時に設定した品目ごとに、税区分が自動設定されます。※会計freee上の「発生日」が2019年10月1日より前の場合、令和元年10月1日より施行される消費税法改正に準じた税区分10%・8%(軽)は使用できません。freeeの消費税法改正への対応について、詳しくはこちらのヘルプページをご覧ください。