08:13)病気の治療を目的にしたスマートフォン(スマホ)アプリの現実化が近づいています。2019年にも国が実効性を認め保険が適用される禁煙アプリが登場する公算です。国内治療用アプリで第1弾となるのが「ニコチン依存症治療アプリ」です。実際の医療現場の情報をデータベース化し、愛煙者は煙草を吸いたい気持ちをどのように鎮めるかなどを、まるで画面の向こうに医師がいるかのように指示が受けられます。ニコチン依存症治療の場合、アプリによる禁煙効果が期待できると医師が判断した患者が専用アプリをインストールし、毎日アプリからのアドバイスを得て禁煙を続行します。日本では14年に法律が改正され、スマホアプリも「医療機器」として認定されましたが、昨今は行動変容を促すことが主な目的で、「生活習慣病」や「精神疾患」の治療にも効果があると見込まれています。一般に医薬品の開発には10年以上の年月と1000億円以上の経費が掛かると云われています。治療用アプリの研究開発期間は数年で研究開発費用は数億円で収まります。国内製薬会社の多くが治療用アプリに関心を寄せており、新たな成長分野に育てたい方針です。先行する米国では、アルコール依存症やうつ病などにも研究対象が広がっています。欧米の製薬大手やIT(情報技術)大手も注視しており、医療の実情が変わる可能性もあります。治療用アプリに注目!皆様方からの投資相談並びに入会受け付けを承っております。