浜岡原発の停止に伴う電力不足により、今や日本政府や企業はもちろん、一人ひとりの日本人が「省エネ・節電」に大きく転換しました。これは逆に株式市場にとっては極めて大きなテーマとなるのは間違いないでしょう。企業は、震災前と同じ効用を震災前よりはるかに少ない電力で効率的に賄う方法を取り入れてきていますし、家庭でも、太陽光パネルの設置など、自家発電した電力を効率化するエコな家庭が増えていくことは時代の流れと云えます。した経済構造大転換の予兆を受けて、日本株の物色対象も大きく変容しました。これまで強含みだった銘柄が値を下げた反面、見向きもされなかった銘柄が急に物色対象に浮上しております。時流に乗ったテーマ性のある銘柄の中には、震災直後から数倍に暴騰した銘柄も少なくありません。その水準を「もう高い」と見るか、それとも「まだ上がる」と予想するかですが、中には「まだまだ上がる」と確信できる銘柄も多々あります。数カ月で10倍もの暴騰を演じても、それは長い眠りからようやく目が覚めたに過ぎないのです。「省エネ」というテーマは、震災で崩壊した道路や橋梁を復旧させるような一時的な需要をもたらすものではなく、中長期的なエネルギー政策の転換に伴う、極めて重要なテーマに今後もなり続けるのは間違いないからです。