サラリーマンの資産運用のお勉強サラリーマンの資産運用のお勉強サラリーマンで家族持ちで時間も金融知識も乏しいですが、長期資産運用に必要な知識を実際の投資を通して学びます。下記記事で、S&P500の増配率とEPS成長率の推移を見ました。長期投資には良いデータだと思い、日経についても見たくなりました。追記)S&P500の増配率・EPS成長率について残念ながら良いデータが見つけられず、日経プロファイルページに2004年以降のPERと配当率があったので、手打ちでExcelに入れて集計しました。こちら「指数ベース」で計算しています。日経平均は「指数ベース」です。みなし額面ベースで算出されています。PERは日経新聞では「時価総額ベース」が使われており、EPSもそこから計算されているケースがあります。2018年であれば1700円前後とされている数字です日経平均自体が指数換算なのに、そこから時価総額のPERは計算式として誤りですよね。EPS」で検索すると1番に出てくるサイトにも注釈がでています。日経平均のEPSと配当性向について下記推移です。年次の終値ベースであり、配当・EPSのデータは単純平均でなく指数ベースです。下記は、PERも指数ベース、EPSも指数ベースで算出します。ネットで検索するEPSの数字が低いと感じる方もいるかもしれません。日経銘柄のEPSは伸びている。日経は弱いとか、言われますが、実際に企業はアベノミクスになってから日経銘柄の稼ぐ力は大きく成長しています。残念ながら2019年はマイナスとなりましたが、2004年以前の四半期ベースでは日経のEPSがマイナスになったり、安定しない時代から比べれば、安定した利益と配当を出せる形に変化してきていると感じます。配当性向は実はヨコヨコEPSの伸びに対して、配当性向は30%前後で横ばいです。企業が「株主還元を重視する企業が増えた」なんてことは言われますが、配当だけ見ると「稼ぎが増えたから増配してます。(減ったら減配しますよ)」だけにも見えますね。株主の皆さんは、是非、いざ減収した時の企業姿勢をチェックしてください。日経平均のEPS成長率と増配率について日経のEPS成長率2019年はマイナス2019年はマイナス8.57%と大き目でした。EPSが減ると全体として、配当できる能力が減るということですのでよくないですね。一方で、全体として、バラつきが大きいですが、ここ10年の成長率は素晴らしいです。米国企業は四半期決算毎に駆けずり回りますから、日本企業より経営数字を安定させる傾向はあるものの、日本企業は利益が安定していない様に見えます。「稼ぐときに稼ぐ!がダメな時ダメ!」とも見えます。為替の影響も大きいと感じます。日経平均の増配率リーマンショック以降、「9年連続増配」でしたが、残念ながら2019年は、マイナス1.33%とうことで止まりました。EPSがマイナス8.57%ですけど、配当が-1.33%というのは良いデータですよね。単純に減配しない企業もそれなりにいると考えられます。過去10年の統計はリーマンショックの後の10年になるので、最も良いスコアが出る1つの指標になってしまいますが、2009年~2019年の平均成長率です。続けた日経は、アベノミクスが始まった後の成長率は米国以上の成長を見せるものの、ここ数年の成長は鈍化していると感じていました。2019年はEPSがマイナスが思ったより大きく、その割に日経は上昇しているので、調整が入ればそれなりの下落する妥当性は感じます。一方で、日本株は、今後の成長期待という意味では割安になる傾向があるかと思いますが、欧州に比べれば、中期的には成長企業に投資するチャンスはまだ残されていると感じます。こちら利用したデータです。日経プロファイルのPERと配当から、EPSと配当を算出したデータです。448.33S&P500の増配率・EPS成長率について投稿ナビゲーション目標額と年数から「必要な利回り」をエクセルで求める計算2019年10月のインカムゲイン。