content3月30日の日経平均は、125円高の1万9411円だった。朝の9時14分に184円安まで下がったが、すぐに切り返してプラスで引けた。下がったところでは買いたい投資家が多いと感じさせる展開だった。チーフストラテジスト窪田真之氏が解説する。原油急落直後につき関連株に積極投資はできない原油やシェールガスなどの権益を高値で買った企業には、資源権益の減損が必要になる可能性がある。住友商事(8053)は、シェールガス権益などに減損が発生し、2015年3月期に850億円の純損失を計上する見込みだ。石油精製業では、高値で買った原油在庫に在庫評価損が発生する。HLDG(5020)は、在庫評価損などの影響で2015年3月期は3200億円の純損失を計上する見込みだ。減損や在庫評価損が発生しない場合でも、原油やガス事業の収益の見通しは良くない。市況下落によって今後、利益が減る可能性が高まった。資源開発に関連するビジネスにも悪影響が及ぶ。鉱山機械やシームレス鋼管、LNGプラントの建設などに悪影響が及ぶ可能性がある。エネルギービジネス全般に逆風が吹いている。配当利回りなど株価指標でみて割安と考えられる銘柄は多い原油関連株の多くは、原油下落を受けて、昨年来の株価が不振だった。配当利回りやPER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)などの株価指標で見て、割安になっているものが多くなっている。原油下落に伴う今後の利益悪化を株価がかなり織り込んでいるともいえる。今後、原油価格が世界的に反発すれば、こうした銘柄の株価も上昇する可能性がある。現時点で、すぐに原油価格が本格的に反発すると見越すことはできないが、それでも窪田氏は、現在1バレル50ドル前後にあるWTI原油先物(期近)は、年後半に60~70ドルに反発すると予想しており、原油関連株にも一部、分散投資していいと考えているという。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。