Shopify【SHOP】すべてを「買える場所」に変える、急成長のECプラットフォーム。投資テーマアメリカ部についてアメリカ部アメリカ株の個別株投資戦略Shopify【SHOP】すべてを「買える場所」に変える、急成長のECプラットフォーム。Inc.【NYSE:SHOP】Shopify(ショッピファイ)はマルチチャネル販売が可能なクラウドベースのECプラットフォーム。カナダで2006年にリリースされたShopifyは、もともとは創業者らが2004年に設立した自らのネットショップ開業時の経験から商品を売るだけではなく顧客と関係を構築しやすく手間のかからないネットショップのプラットフォームの必要性を感じて作られた。2018売上成長率がすさまじいShopifyの特徴はネットショップをただ作成できるだけでなく、SNSなどとも連携したマルチチャネル販売が可能な統合的プラットフォームである点。Shopifyで作成したECサイト(Webサイト、スマホ)の運営だけでなく、ソーシャルメディア(FacebookやInstagram)での販促機能、マーケットプレイス(eBayやAmazon)での販売、実店舗(POSをECと統合)などの複数の販売チャネルを持つネットショップの作成・運営管理をワンストップで簡単に行うことができる。事務・管理業務のサポート)も備えており、オンライン販売に必要なものは販売もバックオフィスも全てShopifyで完結できるというワンストッププラットフォーム。各国の税率に対応しており、配送面では日本だと日本郵便、ヤマト運輸、佐川急便や世界ではFedEx、UPS、DHLなどの世界3大配送会社と提携しているため、Shopifyを活用して簡単に世界中に商品を販売することが可能、つまり越境EC企業でもある。Payアカウント(Amazon会員なら個人情報の入力いらずで他のサイトでも買える)なども対応しているので個人情報面でも安心だ。Shopifyではすでに60万ストア以上のオンラインストアが稼働しており、個人経営のネットショップからスモールビジネス、そして大企業まで幅広くShopifyプラットフォームが利用されている。ネスレ、テスラ、レッドブルなど世界的ビッグブランドでもShopifyが使われている。全てを「買える場所」に変えるShopifyある商品を売るために、わざわざ自分のネットショップまで呼び寄せて売る必要はない。顧客が買いたいと思った場所でスムーズに買ってもらえれば良い。Button」や、フェイスブックやメッセンジャーやPinterestで直接そのまま画面購入できる連携機能も用意している。画像SNSのPinterestで気に入った画像があったらそのまま買える。Facebookと連動してFacebookの自社ページから直接買えるようにする。2017年10月頃からインスタグラムでも買えるようにする連携を始めている。FacebookのMessengerでもそのままダイレクトに買えるように連携している。Readerなどを提供している。AIによるShopifyアシスタント(バーチャル従業員)のkitを使用してチャットで指示を出せるというのも面白い。安価な月額課金(出店料)のサブスクリプションベースの売上も安定成長。それ以上に、徐々に比率が大きくなっている決済手数料など取扱高に応じて伸びるソリューション売上高。GMV(総取扱高)が伸びており、固定で予測可能性の高い出店料以上に手数料収入も伸びているのがShopifyの業績の注目点だろう。競合のECサイト構築サービス比較は以下のページで詳しくまとめた。ECサイト構築サービスShopify、Bigcommerce、Magento、Woocommerceの比較ShopifyはSaaS型ECサイト構築プラットフォームで最大シェアで成長著しいクラウドベースのサービス。↑最新の業績や近況は上記でまとめている。(2017年はTTM)とてつもない売上成長だが、テイクレートは低く、セールス・マーケティング費用や一般管理費がどこまで削れるのかという推移にも注目したい。ターゲットに叩くレポートを出して株価が下落。Shopifyは保有していないけどウォッチしている。instagram上で買えるようにする取り組みとか面白いと思うんだけど。2017結局株価は戻ってきた。空売り専門投資機関シトロンリサーチの売り煽りはむしろ買い場であることも多い。最近だとNVIDIAやShopifyなどがシトロンの空売り推奨レポートをくらったが、そこから上げている。2017すさまじい成長株だが期待もすさまじく株価も2016年から急騰しており、ボラティリティが激しいことは覚悟したい。Shopifyの決算や最新かつ詳細の業績データに関しては新しい記事でまとめています。Inc)は1869年創業の世界有数の名門投資銀行。ムーディーズ決算のまとめ記事。Martin)はアメリカの軍需企業。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。米国株決算祭り」を創刊しました。個別銘柄について気軽に匿名で話せる場を提供することを目的としたサイトであり投資の勧誘を目的としたものではありません。記事やコメントにおける投資情報は内容の正確性を保障するものではありません。各記事の画像やグラフは出所を特別明示しているもの以外は取り上げた企業のIR情報を出典としています。相場変動や金利差により損失を生じる場合もあり利益を保証するものでもなく、掲載された情報に基づき被った損害について責任を負いませんので、必ず投資対象・取引の仕組み・リスクについてご理解の上、自ら情報を確認いただき、ご自身の判断と責任においてお取引いただきますようお願いいたします。