Inc.【NYSE:TDOC】テラドックは米国最大手のオンライン診療サービス提供企業。オンライン診療(テラドックはバーチャルケアと呼んでいる)とは、スマートフォンアプリなどを通じて自宅にいながらビデオチャットで医師の診療を受けることができるサービス。詳しくはオンライン診療の記事で解説している。20:45テラドックは米国のオンライン診療サービスでNo.1シェアIPO時の資料なのでやや古いが最近の米国におけるテレヘルス(遠隔診療サービス)マーケットシェアは70%(診療件数ベース)と予想されている。テラドックは米国オンライン診療サービスで最大手で会員数は2200万人以上、テラドックに登録している医師や有資格医療従事者は3100名で、登録者が医療に従事してきた平均年数は20年以上。10分程度の待ち時間で、24時間365日テラドック登録医師から診療受診でき、アポイントをとって病院に行かなくても済むので後回しにしてしまいがちな診察を早期化し予防医療にも期待されている。デジタルによる効率化によって従来の対面診療よりも割安でサービスを提供し、従来の診療がシンプルにサービス享受できるため利用も急激に伸びている。緊急性を伴わない症状に限定される。Medical)を買収したため。125カ国でサービスを展開するアドバンス・メディカルを買収したことでグローバルリーチが拡大している。テラドックがアドバンスメディカルを買収したことでこれほどまでグローバルフットプリントのある競合が不在になり、またローカルな競合に対してもフルラインのサービス提供力で負けていない。アドバンス・メディカル共同創業者「バーチャル・ケア・ソリューションは本質的に包括的であるべきだというテラドックの考えを共有」この買収によって全従業員の3分の1が海外に拠点を置くような米国の多国籍企業のニーズを満たすことができ、たとえばテラドックの顧客であるエクソンモービルのようなグローバル企業が従業員に診療サービスを利用してもらう際にスケールの大きいテラドックは優位。(2018年9月下旬からグローバル大企業と保険会社を対象にグローバルケア・プログラムを開始している)チャネルパートナーとして保険会社などグローバル企業からあらゆる企業とのB2B米国最大級の薬局チェーンであるCVSの薬局店舗内簡易クリニックのMinuteClinicと提携したD2C(Direct-to-Consumer)とマルチチャネルで包括的にサービスを提供。テラドック導入に一体どのような利点があるのか?ユナイテッドヘルスのような保険会社からするとコスト改善、病院からすると幅広く患者獲得、企業からすると従業員のエンゲージメントとROIを高める、という。医師にとっても立地やその他条件に関わらず患者を安定的に獲得できる確実性が増す。CVSとの提携はこのようにホワイトラベルでCVSブランドでラッピングされている。Now)を進めているのでこちらの対決も興味深い。20:45ただ、CVSは医療保険大手エトナを買収し、PBMも2011年に買収し米国3大PBMで、さらに米国最大の1000を超える店舗内簡易クリニックを展開している垂直統合のヘルスケアプロバイダーとなっているのでテラドックにとってCVSとの深い提携はOMO(オンライン・マージ・オフライン)のトレンドからしてもインパクトが大きいはず。2016年時点でTeladocアプリは60万ダウンロード以上を突破。需要と供給のマッチングアルゴリズムにおいて、機械学習で待ち時間のさらなる削減に成功したという。FY2019でキャッシュフローはプラ転するとテラドックは予想している。<テラドックの株価>グロース株は叩き売られている地合いなので注意したい。+$1.02M売上高成長率は高いが買収寄与除くオーガニック売上高は+29%成長なので注意したい。29%なので成長率が減速しているわけでもない。<Teladoc補足資料>2015年にBetterHelpをテラドックが買収している。アクセスできるオンラインポータル。BetterHelpに関しては世界最大レベルのリーチのあるYouTuberであるらしいPewDiePie(ピューディーパイ)がBetterHelpを叩いて騒動になっていたが、詳細は確認していない。あのあとどうなったのだろう。テラドックを採用した企業の従業員エンゲージメントとROIを高めた例。ファイブ・ビロウは2002年創業の米国のキッズ向けディスカウントチェーン。Inc)は1995年に設立された地中海料理を提供するファストカジュアルレストラン。(NASDAQ:OKTA)の決算および今後の最新決算を逐次まとめる記事。ドミニオン・エナジー決算のまとめ記事。Corporation)は米国で3番手の薬局チェーン。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。米国株決算祭り」を創刊しました。個別銘柄について気軽に匿名で話せる場を提供することを目的としたサイトであり投資の勧誘を目的としたものではありません。記事やコメントにおける投資情報は内容の正確性を保障するものではありません。各記事の画像やグラフは出所を特別明示しているもの以外は取り上げた企業のIR情報を出典としています。相場変動や金利差により損失を生じる場合もあり利益を保証するものでもなく、掲載された情報に基づき被った損害について責任を負いませんので、必ず投資対象・取引の仕組み・リスクについてご理解の上、自ら情報を確認いただき、ご自身の判断と責任においてお取引いただきますようお願いいたします。