」それを嘘とは言いませんが、たまたまの偶然をさも普遍的であるかのように宣伝してしまうから問題なのです。実は、こうした事態に国会議員はじめ国土交通省や愛知県、名古屋市では、「それはおかしい」と考え始めています。健康とは学術的研究の裏付けは当然ですが、さらに第三者の追試や複数の研究結果をもってはじめて証明されなければならず、一企業のバイアスのかかった研究などは、しょせん入り口でしかありません。いま話題のSTAP細胞論文が良い例です。本当は、我々のような昔から地元でやってきた工務店も全国規模のハウスメーカーも一緒になってこの研究を進めていくべきなのですが、どうしても自社ブランドだけで独占したいと考える人がいます。市民の皆様と共に地道に行っていく研究について、その成果だけをもらえれば良いというお考えを耳にしたときはとても残念でなりませんでした。それが誰かとは申しませんが、事実だけを申し上げますと、パナソニックは当初からご理解をいただき会員さんとして現在も全面的にバックアップをいただいております。その他にも地元メーカーはじめ数社にお声掛けしてきましたが、これらの会社の経営幹部は、家で人がどうなろうと興味がないようですね。国民からいただいている収益の数万分の一程度の研究費用も出そうとしない態度に正直腹が立って仕方ありません。彼らには、ヒートショックで危険などと軽々しく口にしてほしくないですね。