コメントを受け付けていません。2016』の、最新のドローンやソリューションをジョーシス編集部がレポートします!ドローンの世界シェア70%を誇るというDJIは、会場の中央付近で、クオリティの高いムービーとともに、さまざまなドローンを展示していました。このブースも、ムービーも、配布しているカタログもすべて社内で作られているそうです。これには、DJIのポリシーであるテクノロジー&アート、つまりクリエイティブへのこだわりが原点にあります。実は同社のこれまでのドローンは、社内では“フライングカメラ”と呼ばれているそうです。「空を飛ぶ高画質のカメラ」だったのです。柿野朋子さんに詳しい話を伺いました。柿野朋子さん2006年に創業したDJIは中国深センを拠点に、ドローンの開発・製造・販売を始め、創業したDJIは中国深センを拠点に、フライングカメラの開発・製造・販売を始め、今ではグローバルで4000名の社員がいます。そのうち1500人が開発に携わっています。ここからも当社が技術開発に力を入れていることがおわかりになってもらえると思います。実際、2011年から2014年の間に、事業規模は3~5倍となっており、成長スピードも加速しています。プロモーションのクリエイティブも内製化しているのは、このスピード感を持ち続けるためです。製品のことまで熟知してこそのクリエイティブです。社外に外注していては間に合わないのです。農薬・肥料散布用としての使用を想定し、10kgまでの液体が積載可能です。自動操縦も可能なフライトコントローラーを搭載。精度の高い期待制御が行えます。機体下部にはレーダを搭載しており、段々畑のような高度変化のある畑でも対応が可能です。機体はコンパクトで狭い農地でも使いやすくなっています。農薬・肥料を散布するノズルは、つまりが起こりにくく、実用性を追求しています。このドローンは、中国ではすでに販売を始めていますが、日本では農林水産省の認可や販売・サポートチャネルの構築が必要なため、まだ発売時期は決まっていません。発売についてはスピード感を持って進めて行きます。「去年12月に施行された改正航空法は、BtoBドローン市場にとってとても追い風だと感じています。ドローン運用のルールが明確になったことで、実際に企業様の腰も上がり始めました。当社もドローンメーカーとして、運用の安全性が最重要事項だと考えており、去年12月より人口集中地区(DID)をグーグルマップに反映した飛行許可が必要となる空域を表示する地図を公開しています。CAMP』を開始しました。ここではDJI製品の操縦技能者を育成するために『DJIマスター(インストラクターを育成)』、『DJIインストラクター(スペシャリスト<操縦者>育成者)』、『DJIスペシャリスト(実際の操縦者)』の各プログラムを策定しています。最初の取り組みとして、『DJIインストラクター』育成プログラムを今年1月からスタートしました。『DJIインストラクター』は、ビジネスとして「DJIスペシャリスト」を育成することができます。CAMP』を通して3年間で1万人の操縦者を育成していきたと考えています。」BtoB活用のためのアイディアを「欧米では民生用として普及が進んできたドローンですが、日本ではBtoBにおける活用がドローン普及のカギになっていると考えています。事例も少ないこともあり、『今のドローンをどう使えばいいのか』という企業さんも多いと思います。そこで、今年は『ドローンコンテスト』のようなイベントを通してドローンの啓蒙活動を積極的に行っていきたいと考えています。ドローンを活用したいと考えられている企業さんには、『こんな使い方ができるのでは』というビジネスアイディアをぜひ当社に寄せていただければと思います。2016が2016年3月24日(木)~26日(土)、幕張メッセで開催されました。2016レポート】「安全なドローン運用のための地図作りを」株式会社ゼンリン改正航空法の施行で飛行禁止区域が設定されたこともあり、安全なドローン飛行には正確な地図が欠かせません。ゼンリンは地図情報のプロとして新たなソリューションを提案しています。社会の実現」を目指すセコムらしい警備システムや不正使用されたドローン検知システムなどの取り組みについてお話を伺いました。詳しくお話しを伺いました。2016レポート】「来る自動飛行時代に欠かせない航路シミュレーションを」株式会社フォーラムエイト建設関係のパッケージソフトハウスとしてはトップシェアを誇るフォーラムエイトは、もう1つの柱である3DリアルタイムVRソフトを進化させたドローン向けソリューションを展示。ドローンの業務活用支援の1つの形を見ることができました。ドローン展示が多い中、田中電気のブースでは有線タイプのドローンが出展されていました。制限が多そうな有線型ですが、無線型にはないメリットがあるといいます。ドローン周辺機器を幅広く取り扱うジェピコ。事業を開始して2年でこれだけの製品を揃えた背景には、電子部品商社ならではの強みがありました。復旧工事を通して、ドローンの有用性を認識したNTT東日本は、5年間かけて、災害復旧から日常の保守点検業務へのドローン運用の体系化を進めてきました。NTT東日本のドローンへの取り組みについて、これまで、今、そして未来についてお話を伺いました。いえば、ラジコンをイメージされる方も少なくないでしょう。その双葉電子工業がラジコンで培った技術を持ってドローンの世界に参入。安全啓蒙を進める立場としてドローンスクールを開校します。2016レポート】「目的に合わせて最適な機体を提案します」静岡理工科大学ドローンというと4~6つのプロペラがついたマルチコプターを連想しがちですが、マルチコプターも使い方によっては向き不向きがあるそうです。「使い方に合わせて、機体の形状を選ぶべき」という静岡理工科大学の田村先生にお話を伺いました。60年を迎える構造計画研究所は、これまで培ってきた通信や画像処理技術を使って、さまざまなドローン活用のためのソリューションを提供しています。いずれも基礎技術的なもので派手さはありませんが、いずれもビジネスにおけるドローン活用で役に立つ技術を3つ紹介していました。JAPAN株式会社ドローン機体ではシェアトップを占めるDJI。実はDJIがこれまで手がけてきたドローンは“ドローン”ではなかったそうです。そのDJIが“ドローン”を市場に投入するということでお話を伺ってきました。セキュアドローン協議会会長インタビュー(前編)「ドローンが日本の農業を変えていく」2016年は「ビジネスドローン元年」といわれています。そこで、ビジネスにおけるドローン活用の展望について、ドローンの商用利用コンサルティングを手掛け、IT企業の立場からドローン活用を研究するセキュアドローン協議会を立ち上げた、ドローン・ジャパン株式会社代表の春原久徳氏に話を聞きました。セキュアドローン協議会会長インタビュー(後編)「ドローン開発を活発にする環境づくりを」ドローン・ジャパンでは、ビズネスドローンの発展に欠かせない、航行制御のプログラム開発力を高めるため、ドローンソフトウェアのエンジニア育成プロジェクトを開始しました。前編に続き、セキュアドローン協議会会長と、ドローン・ジャパン株式会社の会長を務める春原久徳氏にお話を伺いました。常に新しい用語が生まれてくる情報システム部門は、全ての用語を正しく理解するのも一苦労。常に新しい用語が生まれてくる情報システム部門は、全ての用語を正しく理解するのも一苦労。経済の新たな原動力として注目されるAPI。サイバー犯罪が覆す「安全」の常識プレスリリース登録されているプレスリリースはございません。関連サービスおすすめ記事2019/9/9いまさら聞けない【情シス知識】プライバシー保護の基礎、OECD8原則とは個人情報の取り扱いには要注意。10に切り替わるこの時期、アプリケーションや端末利用...2019/3/11いまさら聞けない【情シス知識】Javaの種類と有償化の関係オラクル(Oracle)による無償サポート終了で今やホットなキーワードである「Java」。