(復習)連載の第10回までで、企業価値評価に必要となるコーポレート・ファイナンス理論についての説明は終わりました。ここからは、企業価値評価の実務に関して、その手順を説明していきますが、その前に、ここまでの理論が企業価値評価の実務において、最も頻繁に用いられるエンタプライズDCF法とどのように関係するかについて、説明します。本連載の第1回で説明したように、エンタプライズDCF法は、数多く存在する企業価値評価の手法のうちの1つです。そこで、エンタプライズDCF法の特徴を理解する前提として、復習を兼ねて、図表1と同じものを、図表11-1として以下に掲載しておきます。評価する手法には、大きく分けると企業の貸借対照表(バランスシート)に着目するストック(資産)ベースのアプローチと、企業の利益やキャッシュフローを基に企業価値を計算するフローベースのアプローチの2つがあり、さらに後者のアプローチは、企業全体の価値を求める方法と、直接株主価値を求める方法に分けられることは、連載第1回で説明したとおりです。そこでは、図表11-1(図表1)に示した各アプローチの背景にある考え方についても連載第1回で説明していますので、ご参照下さい。次回以降詳細に説明していくエンタプライズDCF法は、修正現在価値(APV)法などとともに、フローベースのアプローチの中で、企業のキャッシュフローに着目し、企業全体の価値を求める方法(図表11-1では、橙色のボックス2-1)に分類されます。マルチプル法の中では、EV/EBIT倍率、EV/EBITDA倍率が、この方法に分類されます。この方法では、まず負債と株主資本の価値を別々に求めるのではなく、合算した企業全体の価値を求めます。株主資本の価値を求めたい場合には、負債の残高を差し引きます。実務で用いられているフローベースのアプローチに属する手法のうち、ほとんどは、エンタプライズDCF法で、それに加えてEV/EBITDA倍率などのマルチプル法(上場企業比較法)が併用されています。[2016]の第8章、および第16章をご参照頂ければ幸いです。2012年4月より現職。証券アナリストジャーナル編集委員、みずほ銀行コーポレート・アドバイザリー部のバリュエーション・アドバイザー。(実践編)』、『MBAゲーム理論』(いずれもダイヤモンド社)、他にコーポレート・ファイナンス、M&Aに関する論文多数。※詳しい経歴はこちら続きをご覧いただくにはログインして下さいこの記事は、無料会員も含め、全コースでお読みいただけます。ご登録がお済みでない方は、「会員登録」からお申込みください。マールオンライン会員の方はログインして下さい。その他の方は会員登録して下さい。データ1山形県最後の百貨店「大沼」の再建に名乗りを上げたマイルストーンターンアラウンドマネジメントの勝算2インテグラルが東洋エンジニアリングの再生に乗り出した理由3三井物産の『多様なプロ人材』育成戦略4【東芝メモリ】ベインキャピタルの担当者が明かす「買収スキームと成長戦略」5ベインキャピタルの担当者が語る「ワークスアプリケーションズのHR事業買収経緯と成長戦略」レコフM&Aデータベース日本企業のM&Aをどこよりも網羅的に、即日性をもって構築している日本で最も信頼性の高いデータベースです。サービス紹介M&A専門誌マール「MARR(マール)」は、日本で唯一のM&A専門誌で、「記事編」と「統計とデータ編」で構成されています。レコフM&Aデータベース「レコフM&Aデータベース」は、日本企業のM&Aなどどこよりも網羅的に、即日性をもって構築している日本で最も信頼性の高いデータベースです。セミナーマールの誌面にご登場いただいた実務家、研究者などM&Aの専門家を講師としてお招きし、成功に導くポイント、M&Aの全体プロセスと意思決定手続き、実証研究から見た分析などについてご講演いただきます。RECOF」とは「レコフM&Aデータベース」と株式会社ユーザベースが開発・運営する企業・業界情報プラットフォームである「SPEEDA」がシステム連携します。日経テレコン2002年7月に、日本経済新聞デジタルメディアが運営する日経テレコンの「レコフM&A情報」を通じてM&Aデータの提供を開始しました。このページをFacebookでシェアする。このページをTwitterでシェアする。このページをはてなブックマークに登録する。このページをLINEで送る。広告掲載について特定商取引法に関する表示プライバシーポリシーサイトのご利用についてEnglishサイトマップ株式会社レコフM&Aに関するお問い合わせ、ご相談はこちらからお気軽にお問い合わせ下さい。