本当に熱狂してんのかなぁ。周りの中国人の話題にすらなっていないんだが。そんなときの百度指数だ。なんかあまり変動がないんじゃないかな。結論としては、全く熱狂してねえ。Bitcoinと不動産・金ならBitcoinの方がマシと判断している模様1000ドル乗せに迫るBitcoin。その相場を支えているのが、今までは金や不動産に投資をしていた中国富裕層のおばさん「中国大妈」。「中国大妈」がいよいよ動き出したと中国では報道され話題となっている。大きなリスクをモノともしない中国投資おばさんの主導によって、今後、Bitcoin相場は更に過熱することになるだろう。Bitcoinは参加者の数によって価値が決まるシステムだから、彼女達の即断即決の行動は意外と正しい判断なのかもしれない。Bitcoinの仕組みとか理屈はどうでもいいようだ。廃墟になりそうなマンションでもBitcoinでも「中国大妈」にとってみれば、儲かればそれでいいのである。逆に、儲からねーとなったら一気に居なくなるだろう。知り合いの中国人女性もそんな動きを見せている。中国から考える1.コンピュータを使ったマイニング(発掘)という手法で入手可能=錬金術や発掘ではなく、実際は提供した決済システム機材のレンタル料を貰っている。2.政府や銀行など、コアとなる決済システムがない=皆が持ち寄った適当な機材で作った決済システム。機材を提供した人には1の通りレンタル料が払われる。3.国や銀行が後ろ盾にいないなら、通貨である以上、その信用の根源は何?=利用者数と、逆に国や銀行に依存しない決済システムそのものの価値に基づく。Googleとかのネット企業でも利用者が多くシステムが優れていれば株価が高いのと同じ。利用者数が多くなるほど価値が高まる。重要なことは、ここ最近の中国ではBitcoin関連の報道が毎日行われ、多くの中国人がこれを金銭の一種だと認知し始めていることだろう。この数週間で一気に風景が変化したといった感じである。中国で急激に認知が進んでいるのか?1.最近のBitcoin相場の急激な上昇で、Bitcoinで大金持ちになった人物が続出。それが報道されていて、儲かりそうだという雰囲気が漂っていること。2.中国でも経済成長が鈍っている今、株や不動産は昔ほど儲からない状況になっているので、新たな投資先が求められていたこと。いう疑問が中国には昔からあり、富裕層は大量の米ドルを買っていたが、中国元からみれば万年ドル安傾向だし、そもそも米ドルもそれほど信用しているわけではないこと。こんな要因があるのではないかと思う。今後中国で多くの利用者を獲得することになるのは間違いなく、それによって、Bitcoinシステムの価値はさらに高まることになるだろう。中国政府も今は黙認といった感じで、米国に流れるよりこちらに流れる方がマシだと考えているのかも。したら、米ドルを基軸通貨から引き下ろす役者の一つになるかもしれないと、ほんの少しだけ期待しているのかもしれない。中国タオバオから姿を消すくらい人気。ウイルス蔓延の予感Bitcoinは買うだけじゃなくて、コンピュータによって作り出すことができるという。これをBitcoinマイニングというらしい。作り出すというと、なんだか無から有を生む錬金術のような感じをうけるが、実際は決済システムのレンタル代を貰っているといった感じだろうか。普通の銀行の場合なら銀行自身のコンピュータを使ってATMなどの各種サービスを提供して稼いでいるけど、Bitcoinの場合はBitcoinシステムを支えるコンピュータを提供した人にお金が入るようになっている。様々な人が色んなコンピュータを持ち寄って作られたこのBitcoinというシステム。持ち寄ったコンピュータが強力であればあるほど、システムへハックすることが難しくなるようで、より強力なマシンを持ち込んだ人には多くの報酬が支払われる仕組みになっている。システム提供者が増えたり、コンピュータが強力になると自動的に報酬の分配量を抑制し、さらなる高性能ハードの出現を促し、Bitcoinシステムをより強固なものとしてゆくというから、自己組織化するシステムともいえるのかも。いうことで、最初は普通のPCでもビットコインを支えるシステムとして足りえたのが、どんどんエスカレートして、最近は専用ハードを使わないと全く報酬をもらえないという状況にまで難易度が上がってしまった。その専用ハードを中国タオバオで探してみると、11月17日からわずか1週間でみな品切れ状態になっている。ガイガーカウンター以来の大フィーバー現在進行形というわけである。Bitcoin価格の高騰がこの状況を作り出しているのだが、一体いつまで続くのだろうか。このBitcoinのシステムそのものはよく考えられているのでセキュリティ的に強固そうだが、人間へのインターフェイスが絡む部分は弱そうな感じがする。中国の銀行ならネットバンクの部分はパスワードとハードウェアによる2重認証になっているが、Bitcoinの操作を人間がするWalletというソフトにはそれがない。そのうち対策が取られる可能性があるが、今は弱点っぽい。価格がこれだけ高いと、それを狙って成りすましやらパスワードを盗むウィルスが大量に巷に溢れ出すのは時間の問題だろう。今後中国からマイニング数が桁違いに増加し発掘難易度が大幅に上がることが考えられる今、弱点を狙ったウイルスを作った方が簡単だからだ。Bitcoinを盗み出し、使われていない世界中にあるWallet(Bitcoinが話題になったので、使ってみようとWalletを入れたが、発掘できないので放置されているものなど)を複数経由して、自分のWallteに振り込むとか。ウイルス開発プロジェクトが何百、何千と走っているのだろうなぁ。Bitcoinのサイフをみたら、0になっていたなんて事が続出するかもしれない。Bitcoinシステムとしてのセキュリティは強力だけど、一番のバグは、エロサイトとか見てウイルスを招き入れる人間というオチですね。Bitcoin売買を認める発言。中国でも話題になっているBitcoinについて、中国当局からの談話が発表された。「人民銀行の立場からいえば、しばらくBitcoinの合法性を認める可能性はない。Bitcoinの取引はネット上での売買行為として、一般大衆は参加する自由がある」と述べ、大衆の取引について容認するような態度を示した。「Bitcoinは示唆性に富んでいるので、個人として注目している」と述べた。彼の発言の背景はこの2週間のBitcoin市場が急成長をうけたもので、中国国内最大の3つのBitcoin取引プラットフォーム、BTC中国、okcoin、火币网が示したデータによると11月に入ってからの平均取引量は、先月の同時期に比べ2倍以上の成長を示している。11/19日、FRB議長バーナンキ議長は、FRBにはバーチャルマネーを管理監督する権限はないとのべ、また、Bitcoinなどのバーチャル貨幣には将来性があるかもしれないと、慎重だが祝福する態度を示した。その影響を受けてBitcoinの価値は一時的に8,000元を突破した。ビットコインについては以下参照http://www.bitcoin.co.jp/中国では最近、株よりも不動産よりも儲かるということで話題になっていて、余っている金が大量にこれに流れ込んでいる様子が伺えます。人民銀行の副総裁の発言もあっていっそう加熱している状況です。いっても、もちろん実際の通貨よりはかなり総額としては少ない。http://blockexplorer.com/q/totalbcトータルが12,026,625となっているので、1ビットコインが800ドルだとすると、100億ドルちかいが、倍でも200億(2兆円JPY)ドルに過ぎない。これは一見すごい金額に見えますが、普通の通貨に比べるとやはり大したことはありません。200億ドルっていうと、米国の電気自動車会社「テスラ社」の時価総額程度。ソフトバンクが米スプリントを買った価格......そんなものです。全部合わせて一ベンチャー企業や一子会社の買収程度の金額なので、もっともっと、Bitcoinがデフレしないと既存の通貨に取って代わることは難しいわけですよね。ここに、多くの人間を引き付ける要素があるのだと思います。相当なデフレ率でしょう。厳密にビットコインは小数点以下8位0.00000001まで割ることが可能。さらなる小額ビットコインの提供は必要性により将来登場するかもしれない」と公式サイトにあります。怪しさは満点なのですが、HTMLが作られてWEBサイトという形でインターネットが一般化し始めた時やmp3の出始めにも似ているような雰囲気を感じます。このbitcoinはハイパーテキストに続いてインターネットが世界を変える第二幕になるのかもしれません。最近、上海の空気がとにかく悪い。腐海指数100%ぐらい。オームでも出てきそうな日和です。PM2.5もおなか一杯。電波を出すTV局はただの公害。生殺与奪はリモコン次第でTVメーカー復活!テレビがテレビ局だけのものであった時、テレビ局は選ばれた会社だった。テレビゲームなるものが現れ、テレビ局の時間を削っても、テレビ局は安泰だった。今、テレビ局専用デジタル回線で放送して、テレビをこれからも占有しようと頑張っている。いう勢いでスカイツリーも作っちゃった。ところで、地上波とかBSとかCSとか、リモコンでの操作が分かれているけど、あれは必要なのだろうか?電波の区分けなのかもしれないが、ユーザーにとって特に必要でもないかも。ぶっちゃけ、Youtubeやユーストリームのチャンネルがあっても良いはずだが、地デジが優遇されているのは何故か?むしろ、ネット系サービスがリモコンのデフォで、地デジが現在のBSとかCSとかHDMIみたいにオプションになっているリモコンがあってもいいじゃないか。ここまで書いていて、テレビで苦戦する電器メーカーにとって4Kテレビなんかより遥かに儲かりそうな事を考えてしまった。リモコンの配置を様々なコンテンツ提供者にオークション販売する「リモコン入札」戦略だ。TV価格が値下がりしようとも数さえ売れば、少しでも優位な位置に配置しようとするコンテンツ事業者にその権利を高く売ることができる。なにもバカ正直というか何も考えずに、むざむざ地デジを無料でデフォにする必要はないわけである。テレビメーカーは、Googleと地デジテレビ局を天秤にかけることだってできるという寸法だ。テレビ局あってのテレビという時代でもないし、赤字垂れ流しでテレビ作ってテレビ局に奉仕する時代でもないのではと思う。貴重な電波をテレビだけに使うなんて、ただの公害レベルなのでテレビ局は電波をデータ通信に譲るべきだろう。テレビのリモコン配置がオークション制になったら、地デジであることの利点はまるでなくなるのだから。リモコン配置ではなく番組の質で勝負すればいいだけの話なので、テレビ局の下請け制作会社などが、将来はテレビ局より大きくなったりするかも。考えると、電波を出すだけのテレビ局もいずれ消えゆく中間業者の一つなんだろうね。ガジェット北朝鮮のデノミ紙くず紙幣で、営業促進するタオバオのネット店舗お金がゴミのようだとは、北朝鮮のデノミ政策のこと。紙くずになってしまったタンス預金に、社会不安が高まり担当者が左遷されたという報道もあった。http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20091202-OYT1T00160.htmハテ、元は紙幣だった壮大な紙くずは一体どこに消えたのであろうか?ルパンのように、ニセ札だったので派手に車からばら撒いて捨てたということでもあるまい。肖像を折り曲げただけで不敬罪になるそうだ...捨てたら......ヤバイ。これでは産業廃棄物にすることもままならない。そんなお金のその後の話。タオバオ店舗の競争は激化する一方で、様々なキャンペーン等を行って顧客のロイヤリティを高めようと努力しており、最近では盛大に11月11日(光棍節)のキャンペーン等も行われた。店舗間の競争が非常に激しいので、光棍節は楽天優勝セールなんかよりずっとお得感があり、毎年すごい売上高を記録するのが恒例になっている。裏を返せばそれだけ利益率は低く、ネットショップ業界は必死に知恵を絞らないと生き残れない厳しい世界だ。そんなタオバオ店舗の一つからデジタル機器を購入してみると、送られてきた商品梱包箱の中に紅包(紙袋:お祝い事用の袋)があるのを発見した。伝票でも入っているのかと思い中身を覗いてみると、新札が一枚入っていた。ハングル文字が書かれており、韓国の紙幣かと思って調べてみると、北朝鮮の5000ウォン紙幣であることがわかった。これはデノミ前のものであり、あの時に紙くずになった紙幣の一枚である。いう事になり、なんだかんだで筆者の所まで辿り着いたのだろうか。店は微信やWeiboを使ったり様々な手法で客の興味を引こうとしているが、北朝鮮紙幣のプレゼントはなかなか秀逸な戦略だと思う。こんなものをプレゼントしてくれる店は今までになかったので、少なくても筆者の印象に強く残り、こうして今、ブログのネタになっているのだから。中国の進撃速度を見誤るな。Googleの目標は世界で最も規制の少ない中国のネットに行きつくYoutubeはYouku(中国の動画サイト)の劣化版じゃないのかと思う時がある。この世界のネット状況を何一つ知らない人を連れてきて、YoutubeとYoukuを視聴させた場合どちらに軍配を上げるだろうか?先入観のある我々はYouTubeと答えてしまうところだが...ネットの状況を全く知らない人なら、最後まで閲覧できるYoukuに軍配を上げるのではなかろうか。考えても途中までしか見れん不完全なYoutubeより、全部見れるYoukuのほうが優れている。すること」というGoogleの社是から言っても、YoutubeはまだまだでYoukuこそ完成系だといえそうだ。中国国内で提供されている様々なサービスでは、世界中のコンテンツがタダ同然どころか、無料で提供されていて簡単にアクセスして使うことができる。今では、中国のテレビはネットに繋ぐだけで、中国全土のテレビ局、世界の数多くのテレビ局の実放送、動画コンテンツ、世界中の音楽、ゲーム、カラオケ等のコンテンツが完全無料で楽しめる。世界中にあるコンテンツが最も整理され、アクセスして使えるようになっているのが、現在の中国だということになる。この状況のおかげで、中国人のデジタル製品に対する消費が大きく刺激され、商品開発サイクルが高速で回り続ける。近年の世界的なインターネット、スマホ、タブレットなどの技術革新の裏にあるものが、中国なのは間違いがないだろう。この状況は中国国内の技術蓄積を早め、日本企業はもとより最大の家電メーカであるサムスンすら脅かすことになるのは時間の問題だろう。中国のネットは規制があるから大したことはないとか思うなかれ。実は最も規制の存在しないネットという一面も持ち合わせているのだ。この点を見落とすと、中国の進撃スピードを見誤ることになる。Googleの進撃スピードと同じように中国の進撃スピードが恐ろしく速いのは、図らずとも結果として同じようなことをやっているからということになる。