Presidents)」を発表した。これによると、全体の80%超の学長は、所属大学において学生の精神衛生の優先度が3年前と比較して高くなっていると回答し、中でも公立4年制大学学長がそのように認識する割合が高かった(87%)。具体的に、全体の72%の学長が、学生の精神衛生問題に対応するために、予算割当を組み直したり、さらなる資金を投入したりするなどの対応を過去3年間に行っている。その他の主な結果は以下の通り。学長の29%は、週1回以上の頻度で学生の精神衛生問題の報告を受けると回答。42%は少なくとも1カ月に数回報告を受けると回答。不安症が全体の75%で鬱症が74%。不安症の報告を84%、鬱症の報告を83%が受けると回答し、他のセクタよりも高い。公立2年制・4年制大学学長は、私立4年制大学学長と比較すると、依存症及び食料不安に関する報告を受ける頻度が高い。私立大学と比較して、自殺に関する報告を受ける頻度が高い。公立2年制大学学長は、他のセクタと比較して、住居不安に関する報告を受ける頻度が高い。学生の衛生問題への対応において、学長の92%は学生担当副学長もしくは学生部長に支援を要請。36%は総長もしくは最高学術責任者、34%が大学警察署長、27%が法律顧問に支援を要請。学長の90%は、大学職員が学生の精神衛生問題に対応する時間は3年前よりも増加したと回答。82%は、大学教員が同問題に対応する時間が3年前よりも増加したと回答。同問題への対策のために無制限に資金が与えられる場合、学長の58%はカウンセリングセンターを中心にさらに職員を採用すると回答。reserved.本ウェブサイトは、アクセス件数を始めとする本サイトの利用状況を把握するため、クッキー(cookie)を使用しています。このバナーを閉じる、または本ウェブサイトの閲覧を継続することで、クッキーの使用に同意いただいたものとさせていただきます。